はてなキーワード: 2021年とは
アメリカと台湾の関係は、1979年の「台湾関係法（Taiwan Relations Act）」によって規定されている
この法律では、アメリカは台湾に対して自衛のための防衛物資やサービスを提供する義務があるとされていますが、直接的な軍事介入を義務付けるものではない
つまり、アメリカが台湾を武力で守るかどうかは、法的義務というよりは政治的・戦略的な判断に依存していてホワイトハウスの判断次第である
トランプは大統領在任中（2017-2021年）、中国に対して強硬な姿勢を取ってた
中国に対して強気に出る一方で、直接的な軍事衝突を避ける傾向もあり、
台湾を守ることがアメリカの利益になるなら守るかもしれないし、リスクが高すぎると判断すれば距離を置く可能がある
彼の優先順位はあくまでアメリカの経済的・軍事的優位性で、台湾のために全面戦争を冒険するかは疑問であり、
個人的な印象だと、トランプは「守るポーズ」は見せるだろうけど、実際の大規模介入には慎重になるんじゃないかと思う
トランプの性格を考えると、彼は「勝てる戦い」や「目に見える成果」を好むだろう。
リスクが高く、長期的な泥沼化が予想される場合、距離を置く可能性が高い。彼は過去に「同盟国がもっと負担すべきだ」と主張しており、台湾や日本に自力での防衛を求める発言をするに違いない。
そして長期的な戦争を想定するとアメリカ海軍は中国海軍に勝てるかかなり厳しい。その理由は造船能力である。
アメリカと中国の造船能力を比較すると、現在の状況では圧倒的な差がある。具体的には、中国の造船能力はアメリカを大きく上回っており、複数の指標からそのギャップが明らかであり
まず、生産能力の規模で見ると、米海軍の情報機関（Office of Naval Intelligence）が公開したデータによると、中国の造船能力は約2325万トン（総トン数ベース）であるのに対し、アメリカは10万トン未満
れはつまり、中国の造船能力がアメリカの230倍以上とも言われるほど桁違いであることを示している
国連貿易開発会議（UNCTAD）の2022年のデータによれば、世界の造船市場におけるシェアは中国が46.6%でトップ、韓国が29.2%、日本が17.3%と続きますが、アメリカはわずか0.1%に過ぎない
軍事的な視点でもこの差は顕著です。中国人民解放軍海軍（PLAN）はすでに艦艇数で世界最大（2021年時点で355隻、2030年までに440隻予測）とされ、造船能力の大きさが戦時の新造や損傷艦の修復に直結する
対してアメリカ海軍は約290隻（2025年3月時点）で、艦艇数の増加ペースが中国に追いついていない
らに、アメリカの造船所は老朽化や労働力不足、予算の不安定さに悩まされており、新造船の納期遅延も頻発している
例えば、バージニア級潜水艦やコロンビア級潜水艦の建造では、数年単位の遅れが報告されている
そして、造船能力は海軍だけではなく陸軍を展開するための兵站能力のも直結するだろう
台湾は中国共産党と習近平にとって間違いなく「悲願」と言える存在である。これは歴史的、政治的、イデオロギー的、地政学的な理由が絡み合ったもので、中国共産党（CCP）にとっては国家的目標の中核に位置づけられていて、ロシアにとってのウクライナ以上の価値があり総力戦の覚悟で戦争をすることは想像に難くない
もし台湾が中国に占領され場合、湾は日本からわずか約110キロ（与那国島との距離）であり人民解放軍の海軍や空軍が台湾を拠点に活動すれば、日本の防衛線（特に南西諸島）が直接脅かされる
次にシーレーンの問題日本はエネルギーや食料のほとんどを輸入に頼っており、その大半が台湾周辺の海域を通るシーレーン（海上輸送路）を通る。
中国が台湾を掌握すれば、このルートをコントロールする能力が飛躍的に高まり、日本への経済的圧力や封鎖のリスクが現実味を帯びる
半導体サプライチェーン: 台湾は世界の半導体生産の約60%を担っており、特にTSMC（台湾積体電路製造）は日本の製造業にとって欠かせない存在であり、半導体の供給が途絶えるか、中国の影響下に置かれる可能性があり、日本の自動車や電子機器産業に壊滅的な打撃を与えるだろう
台湾から日本への難民流入が予想され、特に南西諸島や九州への影響が懸念される。今までの戦争は所詮地球の裏での出来事だったが台湾有事では大量の難民が直接くるだろう
台湾を手中に収めた中国は、日本への政治的圧力を強めるだろう。尖閣諸島問題での強硬姿勢や、経済的報復を通じて日本を牽制する動きが加速するかもしれない
そうなった場合歴史的に見ても、1940年代の満州国支配以降、中国が東アジアでこれほど支配力を拡大した例はなく、日本にとっては戦後最大の危機と言える事態でありウクライナを冷笑している場合ではないだろう
一晩セックスして100万としよう。これは通常の風俗と比較して破格であることを認識している。
365日、毎日働いて1年で3億6500万。
365日毎日はどう考えても大変なので、週休2日で働くとして大体2億6000万くらい。
ここから諸経費、例えば性病の検査や交通費、身なりを整えたりする費用を差っ引く必要がある。
女性の場合は妊娠のリスクがあり、男性の場合も妊娠させるリスクがある。
妊娠するリスクはもちろん堕胎費用や堕胎にまつわる肉体的・精神的費用だ。
妊娠させるリスクとは実の子であるため、相続対象となることだ。生活費なども請求されるリスクがある。
妊娠しなくても毎日のセックスワークがメンタルに与える悪影響はバカにならない。毎日取っ替え引っ替え、好きでもない相手と寝るわけだ。
それらのコストを引けば、年収はたかだか1億から2億の間だろう。間をとって1億5000万か。
ここまでの肉体的・精神的労働をして1億5000万。それも何年続けられるかわからない。
セックスワークって割に合わないよな
頑張ってまとめる
「人口あたりのレイプ件数が20年で30パーセント以上減少」というデータをもとに日本人男性を叩くフェミニストたち
https://posfie.com/@DamDam347/p/d8DQppZ
https://x.com/tmaita77/status/1895066646815088676
よく見るツッコミ
・暗数が多い
内容：被害者が抵抗・拒否できない状況（心理的圧力など）での性交も処罰対象、性交同意年齢の13歳から16歳への引き上げ
内容：性別を問わず、「あらゆる非同意の挿入行為（口腔・肛門含む）」をレイプとして集計
2003年、Sexual Offences Act 2003
2016年、No means No（Nein heißt Nein）
内容：暴行・脅迫の要件を必ずしも伴わなくても、被害者の明確な拒否があれば処罰対象
内容：暴力や脅迫の有無にかかわらず、明確な同意がなければレイプとみなす
主に、不同意だけでアウトか、挿入以外（尻、口、指）もアウトか
日本は2023年の法改正で欧米の厳しい国に足並みをそろえた格好（ここ30年くらいは大体そう）
なお、より広範な行為がレイプ扱いとなる、つまり厳しい国でランキングにするとこうなる
スウェーデン、アメリカ、ドイツ、フランス、日本、イギリス、韓国、中国
スウェーデンは「Yes means YES」というレベルに同意が必要
本題
まずこの期間の間にすべての国で法改正が進んだので、「増えるのは当たり前」です
また、法改正の内容が若干異なるので、結局「治安の悪化」はデータからわかりません
泣き寝入りする人が減った可能性もありますし、暗数が減った可能性もあります、単純に治安悪化した可能性もあります
法改正を考えると、日本だけ2024年のデータが必要です、他の国は2022年の方が正確だからこのまま使いましょう
元ソース
https://x.com/tmaita77/status/1895066646815088676
2024年の不同意性交罪は3936件で、人口10万人あたり、3.17件です
（ソース：https://www.npa.go.jp/publications/statistics/kikakubunseki/r6_jyosei.pdf）
アメリカ 32.3 → 41.8件
（グラフ見ると、来年あたり日本はもう少し増える可能性あるかも？）
2024年最新データでは、日本は他国と条件がほぼ一致してるので、定義の差は言えない
そのうえで、日本はだいたい10万人あたり3件強で、これは欧米諸国より一桁少ないし、何なら欧米の法改正前より少ない
一応調べたけど
・日本でよく言われる未通報率は90％だが、10倍しても31件で欧米よりは少ない（ドイツよりは多くなる）
・米国司法省の犯罪被害調査（NCVS: National Crime Victimization Survey）やRAINN（性的暴力被害者支援団体）などの推計では、少なくとも半数以上、60～80％前後が警察に報告されていないとされます
・イギリスCrime Survey for England and Wales（犯罪被害調査）によると、性暴力被害のうち通報されるのは全体の15～20％程度 という数字がしばしば報告され
・ドイツ連邦家族省などが支援する研究では、強姦被害の70～80％が未通報 と見られるとの推計もある
・フランス政府系の調査・被害者支援団体の報告によると、60～80％程度が警察に通報されていない可能性が高いと言われる
・スウェーデンは国際比較で「報告件数」が高い国として知られる一方、それでも 半数以上、場合によっては60～70％程度 は未通報と推定
・韓国性暴力被害者支援センターや女性家族部などの調査では、半数～70％以上が警察に届け出ていないというデータが示されることが多い
協力：ChatGPT o1
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所感：
・ここ20年の法改正の動きが知れて面白かった、不同意罪ってトレンドだったんだね
・2024年の数値が出たらまたSNSで騒ぐんだろうな、2年以内に
要約
この投稿では、アメリカがウクライナを見捨てることの影響について論じられている。
1. ブダペスト覚書の意義
1994年にウクライナが核を放棄した代わりに、米英露が独立と主権を尊重すると約束したが、ロシアの侵略とアメリカの支援の不確実性によって、その信頼が揺らいでいる。
- ロシアの勝利 → プーチンの領土拡大が加速し、東欧諸国が次の標的になる。
- 核不拡散体制の崩壊 → 核を手放したウクライナが侵略されたことで、北朝鮮・イランなどが「核を持つべき」と確信する。
- 同盟国の信頼喪失 → NATO諸国や台湾が「アメリカは約束を守らない」と疑い、自衛のために動く。
- 国際秩序の崩壊 → 専制主義の台頭、西側の弱体化、ドル基軸体制への不信が進む。
3. 歴史の教訓
チェコスロバキア（1938年）、ベトナム（1970年代）、アフガニスタン（2021年）の例を挙げ、アメリカが撤退するたびに敵対勢力が増長し、より大きな戦争が起こったと主張。
4. 結論
ウクライナを見捨てることは「短期的な平和」を得るが、「長期的な混乱と戦争」を招く。自由主義国際秩序の終焉につながる可能性があり、独裁者に譲歩することはさらなる戦争を呼ぶ。
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主張の妥当性
筆者の主張は、論理的には一貫性があり、歴史的な事例とも整合する部分が多い。特に以下の点は妥当性が高い。
ウクライナが核を放棄した結果、安全が保障されなかったことは事実であり、今後、他国が「核を手放すと危険」と考える可能性は高い。特に、北朝鮮やイランのような国が「核こそが安全保障の鍵」と結論づけるのは現実的な懸念だ。
ロシアがウクライナで勝利すれば、モルドバやバルト三国などに圧力を強める可能性は十分ある。プーチンは「ロシア帝国の復活」を掲げており、侵略の正当化に歴史的な前例（クリミア併合など）を利用してきた。
アフガニスタン撤退後、台湾や日本でも「アメリカは本当に守ってくれるのか」という議論が起きた。NATO諸国も「アメリカ頼みでは危険」と考え、独自の防衛力強化を進める可能性がある。
4. 歴史の教訓
1938年のミュンヘン会談（ナチスへの譲歩）、1970年代のベトナム戦争終結（共産圏の拡大）、2021年のアフガニスタン撤退（タリバンの復権）は、確かに「譲歩によって敵が増長した」例として使える。筆者の指摘は歴史的な事実と一致している。
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主張の限界
ただし、以下の点については、やや過剰な懸念や単純化が含まれている。
トランプ政権がウクライナ支援を削減する可能性はあるが、完全に見捨てるとは限らない。軍事支援を減らしても、外交・経済支援を継続する可能性もある。共和党内でも意見が分かれており、一部は「ロシアを利する行為」だと反発している。
ロシアがバルト三国やポーランドに軍事侵攻するリスクはあるが、NATO加盟国への攻撃は**NATO第5条（集団防衛）**を発動させ、米欧の軍事介入を招くため、リスクが高すぎる。ウクライナとは状況が異なる。
アメリカの影響力が低下する可能性はあるが、ドル基軸通貨が短期間で崩壊する可能性は低い。中国やロシアが代替システムを構築しようとしても、信頼性や流動性の面でドルの優位性は依然として強い。
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筆者の主張は概ね合理的であり、特に核不拡散、ロシアの拡張主義、アメリカの同盟国への影響については妥当性が高い。しかし、アメリカが完全にウクライナを見捨てる可能性や、NATO諸国への即時的な侵攻、ドル基軸体制の崩壊についてはやや誇張がある。
アメリカがウクライナを見捨てたらどうなるか？そんな考えすら恐ろしいが、トランプ政権の姿勢を見ていると可能性はゼロじゃない。自国第一主義を掲げるトランプが「感謝しろ」と言うとき、その裏には「これ以上の支援はしない」という暗示がある。
この問題の根底にあるのがブダペスト覚書だ。1994年に締結されたこの覚書は、ウクライナが世界第3位の核保有国としての地位を放棄する代わりに、アメリカ、イギリス、ロシアがウクライナの「独立と主権と既存の国境を尊重する」と約束したものだ。この覚書があったからこそ、ウクライナは安心して核兵器をロシアに引き渡した。
ブダペスト覚書は単なる外交文書ではない。それは核不拡散体制の根幹を支える信頼の証だった。「核を放棄すれば安全が保障される」という約束がなければ、各国は競って核武装する道を選ぶだろう。
もしアメリカがウクライナへの支援を大幅に削減したり、プーチンの条件で和平を強制したりするなら、その影響は単に一国だけの問題ではすまない。世界秩序全体を揺るがす連鎖反応が起きるだろう。
まず直接的には、ロシアが勝利することでプーチンの野望が肯定される。「力こそ正義」という原始的な国際関係観が21世紀に復活することになる。ロシアの領土的野心はウクライナで止まらず、モルドバ、バルト三国、さらにはポーランドなどの旧ソ連圏・東欧諸国へと拡大する可能性がある。
次に核不拡散体制が崩壊する。ウクライナの事例は「ブダペスト覚書のパラドックス」とも呼べるものだ。核を放棄して国際的約束を信じた国が、最終的に侵略され、約束した国々から十分な保護を受けられないという皮肉。北朝鮮やイランのような国々は「見ろ、核を手放せば滅びる」と確信するだろう。
ウクライナ外相のドミトロ・クレバがFOXニュースで「当時もしアメリカが、ロシアとともにウクライナの核兵器を奪わなかったら、より賢明な決定を下すことができただろう」と述べたことは重い。核抑止力の現実を痛感する発言だ。
さらに同盟国の信頼が崩壊する。NATO加盟国は「アメリカがブダペスト覚書すら守れないなら、NATO第5条も守れるのか」と疑心暗鬼になるだろう。台湾も自らの立場を不安視し、中国との関係を見直すかもしれない。結果として、アメリカ主導の同盟システム全体が機能不全に陥る危険性がある。
こうした信頼崩壊は経済安全保障にも波及する。ドルを基軸とする国際金融システムからの離脱を模索する国が増え、ロシアや中国が主導する国際秩序への移行が加速するだろう。
何より深刻なのは専制主義の台頭だ。プーチンの勝利は世界中の独裁者を勇気づける。「民主主義は弱い」「西側は衰退している」というナラティブが強化され、権威主義体制が国際的にも国内的にも正当化される。結果として民主主義諸国は孤立し、弱体化する。
歴史は繰り返す。1930年代のチェコスロバキア放棄、1970年代のベトナム撤退、2021年のアフガニスタン撤退、そして今、ウクライナ。その度にアメリカの威信は低下し、敵対勢力は大胆になってきた。
結局のところ、ウクライナを見捨てることは短期的な「平和」と引き換えに、長期的な混乱と戦争のリスクを高めることになる。それは単なる地政学的な後退ではなく、第二次世界大戦後に築かれた自由主義的国際秩序の終焉を意味するかもしれない。1938年のミュンヘン会談の教訓を忘れてはならない。独裁者に譲歩すれば、より大きな要求が続く。そして最終的には、避けられたはずの戦争がより大きな規模で起こることになるのだ。
ブダペスト覚書を守れなかった失敗は、もはや取り返しがつかないかもしれない。でも少なくとも、その教訓から学ぶことはできる。
ここでは、バージョン番号の“増分”を数えてみると、
7 → 8：+1.
合計の“増分”は4ですが（7→8が1、8→9が1、9→10が1、10→11が1 という数え方をしてもだいたい同じ考え方に落ち着きます）、実質的には 7→8→10→11 と3回のリリースで数字は「4段階」上がっています。
上記リリース日をもとにすると、2009年（Windows 7）から2021年（Windows 11）までの約12年間で「数字の増分が4」進んだ計算になります。
12年間 ÷ 4段階 ＝ 平均3年でバージョン番号1上昇（厳密にはWindows 10→11の間が少し長めですが、ざっくりで考えます）.
いつ「Windows 95」になるか？
Windows 11からWindows 95までは、「95 - 11 = 84」の数字上の差があります。
1バージョン上がるのに平均3年かかると仮定すると、84段階 × 3年 = 252年。
Windows 11が2021年リリースなので、そこから252年後は 2273年 前後ということになります。
まとめ.
「今のペースで Windows のバージョン番号が上昇し続ける」と仮定した場合、Windows 95 相当のバージョン番号に到達するのは西暦2270年代頃 という、非常に先のお話になります。もちろん実際にはMicrosoftのネーミング規則はもっと複雑ですし、そもそも「Windows 95」は1995年にリリース済みですので、あくまで冗談半分の試算です。
ChatGPT o1で生成
シリア 3.40→2.70
ニジェール 7.48→6.75
シンガポール 1.15→1.04
カザフスタン 2.59→3.05 増加
アンゴラ 6.19→5.21
チャド 6.99→6.22
マリ 6.58→5.87
ウガンダ 6.07→4.47
タンザニア 5.29→4.66
ほらな？
人口爆発してるとか言われてる国においてすら少子化は進行してるんだよ
2010年代に世界中で同時に起きたことってスマホ(携帯)＝インターネットしか無いんだよ
亡くなる人数＞生まれる人数 とならないと人口減少は起きないし、すると人口増加の鈍化に無頓着になる
例えば日本だって、本当は出生数のピークは1920年あたりで、団塊の世代が生まれたことは既に少子化は半分くらい進んでいた
1920年の出生数は202万人だが、1940年の出生数は211万人、1951年が213万人なんだ、わかるだろうか？既にここらへんで「人口維持」レベルまで少子化が進んでいた、1960年は160万人で既に危機的なんだ
しかし人口がピークに到達したのは2008年なので、世間が慌てるまで半世紀もかかっている
＿＿＿
ちなみに韓国は正確に影響が出ていて、2015年まではまだ1.24と日本と同じくらいだったんだが、今は0.78だ
中国は2018年まで顕在化しなかったんだが、これは2015年末に一人っ子政策を辞めたからだと思われる、2年耐えたんだ
なお2016年は2人っ子政策で、2021年夏に3人っ子政策になった、2024年に若干回復したのはこれだろうが、今年はまた下がるだろう
私個人としてはもう少し段階的かな
2018〜2020年頃
リュウジさんのレシピめっちゃ参考になる！酒カスでギャップおもろい！本も買った！
味の素アンチとか煽りにトゲがあることもあるけどおもろいやん。ただレシピは味が単調で飽きてきたわぁ。
リュウジさんカレー出すんだ！買うわ！え？スパイスも？パスタソースも？なんか商売っけ強くなってきたなー。。レシピ動画もワンパターンだし他の人見ることが多くなったかも。
2023〜2024年
たまにTwitterで流れてくるけど炎上多いんかな？久々に動画見たら虚無レシピの動画こわっ。こういう路線でいくんかな、、
ちょっと今回の言動は引いたかな。調子乗りすぎちゃったのか。Twitterフォロー解除、YouTubeチャンネル登録解除。
だからほっといても円高になるって言っいたじゃん、不況になれば超円高、これは序章に過ぎない。
2021年と比較するとドル円は46%変動したが、他国通貨に対しては10-20%の変動幅に収まる。つまり異常なドルが正常化すれば2021年比+10-20%程度、1ドル114-125円あたりまでは勝手に戻るというだけの話。
嫁が投資信託やってるんだが円安！と騒がれてる時に担当者が「ああ大丈夫ですよ、すぐ元に戻りますから心配しないで放っておいてください」と笑いながら断言してたが、やっぱああいう大企業はスゲえなあとつくづく。
ドル高円安の本質は、米国が高インフレの制御に手こずっていたことだが、日本国内では極論に基づいて円安を懸念する論者やメディアの声が強まり、円安が自己実現的に進んでオーバーシュート、そして収束した。
FRBが早ければ年内にも利上げを停止する(予想ほど米金利が上がらない)というのが大きい。というか春先からの円安に狼狽していたメディア（特に朝日、毎日、東京新聞）は扇動を目的に報道しているのか？
この円安が、金利差と戦争による一過性のものでしかないのは解りきってたことじゃん。俺は常にそう書いてきた。日本の国力がー！とかほざいてたバカ共は、今度は円高で国内産業が！と真逆の主張始めるんだろ？
32年ぶりの円安と大騒ぎしていたidはこういう時どこに行ってるんだろうな…ほとんどがアベガーだけど。
指原莉乃のスキャンダルがなかったら、今のKPOPはどうなっていたんだろう
指原スキャンダル→HKTに左遷→HKT大躍進→宮脇咲良が育つ→宮脇がKPOP挑戦→大成功→現在に至る
という流れがある
もちろん宮脇咲良はとんでもないバイタリティとアイドル適性を持つ人間なので指原がおらずともアイドルとして成功していたとは思うが、指原なしでは今の宮脇咲良は完成していないだろうし、そしたらIZ*ONEやLe Sserafimも存在しなかったのかもしれない
2021年〜2024年頃のKPOPを追うのは本当に楽しかった(最近はしんどいが)
なので指原の元カレが週刊誌にネタを売ったことに、我々オタクは感謝しないといけないのかもしれない
風が吹けば桶屋が儲かると言うが、そのような因果を今のKPOPにも感じている
ポケモンGOは2016年にローンチされ、当時は世界中でブームとなった
位置ゲームそのものはそれ以前から存在したが、世間に広く認知された位置ゲームの第一号と言っていいだろう
位置ゲームとポケモン収集の相性の良さがヒットの原因、というのはよく説明される言葉である
ポケモンGOがどのような歴史を刻み、現状どのようになっているかおさらいしようと思う
7月22日に始まった
当初はひたずら歩いてポケモンを探し、ボールを投げてポケモンを捕まえるだけという、収集欲とお散歩を結び付けただけのゲームだった
実装されているポケモンは赤緑の第一世代のみ、ただし伝説幻は未実装
ジム戦という、地域の拠点に自分のポケモンを配置して自動で防衛し、攻略側がそのジム攻撃して陥落させるという仕組みは最初からあったが、これはポケモンの戦力よりも根気が重要な性質もあり、特別な面白みはなかった
当初はジムに置くのもジムを攻略するのも1時間かかるように根性仕様だった
課金要素はポケモンボックスの拡張、アイテム保有上限の拡張、あとは捕獲用のモンスターボールや、ポケモンの出現数を増やすおこう、きずぐすりなどを販売していた
ポケモン捕獲用のモンスターボールなどはポケストップと呼ばれる場所に行けば無料で獲得できるが、そのポケストップの一部は企業がスポンサーとなり、店舗の場所にポケストップを設置していた
スポンサーが位置ゲームにスポンサー料を支払い、お客が店舗に誘導される仕組みとなっており、これが新しい収益化モデルとして画期的だった
モンスターボール補充のためにマクドナルトに出入りした人も多かろうと思う
人を動かすことでお金を動かすという新時代のゲームの香りがあった
ポケモンジムに卵が湧き、そこから孵ったボスポケモンを数人がかりで倒すことでボスポケモンを獲得できる仕様だ
これにより伝説レイドがある場所に人が大量に集まる事態となった
車でポケ活してて人を轢く事件は当初からあったが、それ以外で社会に悪影響が出始めたのはこれ以降だと思う
レイドバトルに挑むにはパスが必要で、これは1日1枚配布なのだが、それ以上伝説ポケモンを集めたい人向けにパスを販売し始めた
1月からコミュニティデイという、特定のポケモンが大量発生するイベントが実装された
限定技が実装され、さらに色違いが馬鹿みたいにとれるイベントである
10月にはlet's GO ピカブイとの連携が始まり、ポケGOでとったポケモンをSwitchの本家に送る仕様も追加されることとなる
コミュニティデイが色違いの価値を暴落させたため、本家でもソードシールドから色違いの入手方法はどんどん緩和され、さらに別の価値の創出ということで色以外のエフェクトや2つ名という仕組みを本家は導入した
それまでは1人で集めるだけという自己満足の世界だったポケモンGOに交換機能が実装された
ポケモンGOは、同じ場所に湧いているポケモンは誰が捕まえても同じ個体値のため、個体値100%の個体が湧けば、そこにみんなが集まって複数アカウントで乱獲すれば強いポケモンがたくさん手に入る仕組みになっている
それを個体値を維持したまま交換できると、複数アカウントが大勝利になってしまう
これを防ぐために、交換したら個体値がシャッフルされる仕様となっている
が、その対策により、交換による個体値再抽選をたくさんこなすことで、強いポケモンを手に入れるチャンスが増えることとなった
よって、対策はされても、結局は交換の実装により複数アカウントが爆発的に増えることとなる
また、企業スポンサーのスポンサー料は来客数に応じて払う仕組みとなっているため、6アカウント持ちが店に行けば支払いは6倍となる
企業スポンサーが離れるきっかけとなったのはこの複数アカウント持ちが有利な仕組みのせいに他ならない
これによりポケモンの収集の先にある、ポケモンバトルというゴールが用意された
が、この対人戦はバグだらけでまともに動くことはなかった
忍耐強い人だけが取り組むこととなる
ポケモンGOが始まり3年目、そして本家最新のソードシールドが第8世代、ポケGOでの実装がすでに第4世代と、このペースの実装では早晩新ポケモンの実装でユーザーを戻す戦略が通用しないことは明らかだった
そこで、PvPで使えるバリエーションとしてシャドウポケモン、さらにコレクション要素としてのコスチュームポケモンを実装した
コスチュームポケモンは当初からイベントで実装されていたが、記念のピカチュウ程度であった
この年からいろんな種類のポケモンに色んなコスチュームをつけだした
これらは当然、本家には送れない
ポケモン原作のファンで、日々どんなポケモンとの出会いがあるか楽しみにしている者は、明らかに価値を見出していないものを前面に押し出してきたポケモンGOに不信感を持ち始める
ついに位置ゲームポケモンGOの終わりの始まり、リモートレイドパスの販売が始まった
位置ゲームのポケモンGOは伝説ポケモンのレイドまで出向き、そこで戦わなければならなかった
しかし、コロナの影響で、家に居ながらレイドに挑める禁断のリモートパスが実装された
これにより、こなせるレイド数が跳ね上がり、旬の伝説は個体値100%を引くまでやるもの、というのがガチ勢の当然の姿勢となった
ポケGOはポケモンを捕まえるゲームで、ポケモンには個体値がある以上、一番強い個体値100%のポケモンに出会うことを夢見て日々さ迷い歩くものだった
が、リモートレイドパスを使えば一歩も歩かず個体値の抽選ができる
レックウザのレイドならレックウザに出会えることは確定しているが、個体値は分からないというだけなので、ガチャという意識がない人もいるが、要は個体値ガチャなだけである
お客を店に誘導してくれるからスポンサー料払ってたのに、人が外に出なくなったらもう払えませんよ、ということ
これ以降にスポンサーになった企業は大体2年で撤退するようになる
みんなが欲しいのは100%個体であるが、リモパスのせいで100%は持ってて当たり前になった
歩かねばならないなら、試行数にどうしても限界があるため100%取れる人は限られていたが、リモパスがあるなら金さえつぎ込めばいくらでも可能
これによりポケGOはものすごい収益をあげることになるが、逆にこれが決定的にポケGOの寿命を縮めた
が、時すでに遅し
スポンサーも戻らず
そして実装済みポケモンの厳選は多くの人が終了済みという状況になった
要するに、この3年間で、みんなが欲しいポケモンというのがなくなったわけである
みんなが欲しいなと思えるポケモンがなくなったため、限定コスチューム、限定技、シャドウ、ライト、みたいなポケGO独自の限定要素をごりごり進めたいった
いや、正直興味ないしいらんねん…
そしてリモパスを制限する代わり、その独自路線のポケモン得るためにはイベント参加代の課金を要求するようになった
何かあれば1000円払ってねと言いだす
これまでのジムでのレイドとは別にダイマックスのジムが設定され、ここでは時間制限なくやられるまで戦うことができる
要はこれまで捕まえてきたポケモンは使えず、この仕組みで捕まえたポケモンしか出せないよ、という究極のリセットをやろうとしてきた
そしてダイマックスポケモンの最高峰はキョダイマックスポケモン
キョダイマックスのレイドはかなり難易度が高く、通常のレイドと異なりレイド開始時期が明示されず常時オープンである
なので、決まった時間にせーので人が集まることはない、つまり人が揃うまでずーっと待ってた人だけが挑める
また、難易度が高く時間制限がないということは一戦終わるまでの時間が長い
これ、総合すると繁華街で1時間くらい粘った人だけが勝てるという仕組みだった
というわけで、意気込んで大きな新仕様をぶっこんだ割に、ダイマックスは大こけにこけたわけだ
本家にある価値設定ならみんなが受け入れるのに、ポケGOが独自に決めた価値設定に付き合いたい人はそんなにいない
ポケGOはあくまでポケモン好きな人がお散歩ついでに気軽にガチャできるのが受けたゲームである
そこに独自の価値設定で課金煽りをどんどんやっても、客はもう踊らない
今までgoogle傘下の会社が運営していたため、位置情報の提供にも一応の信頼は置いていたけど、今度は中東に売るらしい
サ終の臭いがプンプンしだした
↓
レイドパスが出たことにより課金者とスポンサーがいいバランスで運営できていた
↓
リモパスが出たことに廃課金者が誕生し、スポンサーは撤退し始める
↓
リモパスの使用上限が設定され、廃課金者が消えたことにより広く浅く課金を求めるようになる
↓
廃課金者に強烈な報酬を与えれば回るというのが他のガチャゲーだけど、廃課金者がいない中一般ユーザーへの課金煽りが度を越してくる
↓
これが現状だね
①曽我部真裕「表現の自由(2)ー性表現」法学教室490号(2021年)78頁
（この前にヘイトスピーチ一般についての意見が並ぶ）『筆者は、一定範囲ではヘイトスピーチの規制も憲法上可能だと考える。ただ、ポルノ作品のおそらく大多数は、性欲を刺激することを目的としており、女性を貶めようとか排除しようというメッセージを発しているものとは理解できず、また製作者にそのような意図もないであろうから、一定のヘイトスピーチ規制を合憲とするのと同じ議論によって「ポルノグラフィ」規制を合憲とすることは困難だろう。』
②『憲法Ⅰ 基本権』(日本評論社、2016年)128頁〔宍戸常寿〕
『またポルノグラフィーについて、ジェンダー構造を再生産するものとの立場から規制を求める動向もあるが、現段階のわが国ではこうした動向は広く支持されているとは言えない』
③市川正人『ケースメソッド憲法 第2版』(日本評論社、2009年)128頁
『なお、フェミニストの中には、ポルノ（女性を搾取され操作されるべき対象として、おとしめるような仕方で描いたもの）がそれ自体助成に対する侮辱・差別の表現であり、女性差別を温存助長するものとして、ポルノに対して法的規制を求める声もあり、注目される。しかし、この論でいけば、ポルノだけでなく、女性の社会的地位を低下させる（あるいは低い地位を永続化させる）ような表現はみな法的に規制できるということになるだろう。だが、表現の自由の基礎にある考え方からすれば、女性差別的な表現には表現で対抗するのが原則であり、ポルノに対して表現活動で対抗するのでは不十分であることの立証が必要である』
東洋水産の件で思ったのだが、題名にあるような炎上に関連した企業・広告代理店・アーティストの個展の前等でデモがほぼ起きていないのは実に不思議。
私の知る限り、2021年の小金井市とおちこぼれフルーツタルトのコラボに対するデモしか知らない。
広告や性的表現に関連しないネット上の批判・論争及び陰謀論に端を発したデモは、財務省解体デモ、島耕作の沖縄基地反対派描写への抗議デモやコロナワクチン反対デモなどがある。
しかし、広告や性的表現に関連した途端、ネット上ででの論争から現実世界でのデモに発展しない傾向がある。
上記の傾向があるから、批判者が企業・広告代理店・アーティストに舐められるのではないのか？。その上、「非実在型炎上」呼ばわりして、炎上を矮小化する動きも出てしまっている。
第二次世界大戦後、アメリカは世界最大の経済大国となり、国際秩序の形成に大きな影響を与えました。以下のような取り組みが覇権を支えてきました。
• ブレトンウッズ体制の構築により、ドルが基軸通貨となり、国際貿易の中心に。
• 世界銀行やIMF設立を主導し、経済援助を通じた影響力を確立。
• 軍事的優位:
• 軍事介入の積極化:
• 国際機関での影響力維持:
トランプ大統領の登場は、従来のアメリカの覇権スタイルに大きな転換をもたらしました。
外交政策の転換
• 同盟国への防衛費負担増を要求し、NATOとの関係が緊張。
• ロシアに対して従来より融和的な態度を見せ、東欧諸国の不信を招く。
• ウクライナへの軍事支援や外交的サポートを縮小し、ヨーロッパの安全保障バランスに不安を生じさせた。
• 保護主義の強化:
• 日本やEUにも自動車・鉄鋼への関税をちらつかせ、経済的緊張を高めた。
• TPPからの離脱でアジア太平洋地域での経済的影響力を自ら縮小。
長年築いてきた同盟国との信頼関係が損なわれることで、アメリカの国際的立場が弱まっています。同盟国は中国やロシアとの関係強化を模索し、アメリカへの依存を減らし始めています。
関税政策は一時的な国内産業保護には有効でも、長期的には報復関税を招き、アメリカ企業の国際競争力を低下させます。TPP離脱により、アジア市場での影響力が中国に取って代わられる結果を招きました。
3. ソフトパワーの失墜
国際協調からの離脱は、「自由と民主主義の守護者」というアメリカのブランドイメージを傷つけています。文化的影響力も相対的に低下してきています。
中間層の没落と地方経済の衰退により、グローバル化への反発が強まりました。トランプ政権はこれに応え、「国外より国内優先」というメッセージを前面に出しました。
世界の警察役を続けるコストが国民にとって過重であるとの認識が広まりました。トランプ政権は短期的コスト削減を優先し、長期的な覇権維持の戦略を後回しにしました。
• 次期政権が多国間主義に回帰すれば、同盟国との関係再構築は可能。
• ソフトパワーの強化を通じ、影響力を回復できる余地は残されています。
多極化の進行
• 中国、EU、ロシアの影響力が増し、アメリカが「一強」ではない多極化した世界が到来。ウクライナの対応でEU軍が創設されたら決定的になるでしょう。
• アメリカが覇権を維持できたとしても、過去のような絶対的優位は期待しにくいでしょう。
アメリカは長年、経済力、軍事力、文化的影響力を駆使して世界の覇権を維持してきました。しかしトランプ政権下での外交・経済政策は、その基盤を自ら弱体化させる結果を招いています。背景には国内の不満や覇権維持の負担増といった要因がありましたが、短期的な国内向けの成果が長期的な国際的影響力を損なったのは否めません。
今後、アメリカが覇権を回復するには、国際協調と国内再建のバランスをどう取るかが鍵となります。さもなければ、覇権の座を多極化する世界に譲ることになるでしょう。
https://note.com/beatangel/n/nf3cc050ac5ba
男性の脳の総容積は平均して体格差を考慮しても男性の方が大きく、1般的に女性より大きいことは以前から
一般においてもwikipediaに脳の容積に性差がある記述があるぐらいには既知なので
学問の世界で否定する人はおらんのでは？タブーでもなんでもないと思う、高卒だしアカデミアの世界は知らんけど
https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S014976341500250X?ref=quillette.com
因みに研究分析によれば脳の総容積の違いはIQの分散（違いを説明する為の因子としてどの重要か）の約16%を占めるそうである。
ソースとしている論文のハイライトにはBrain size is not a necessary cause for human IQ differencesとあり
技術の進歩により脳の大きさとIQの相関が今まで言われていたよりずっと小さいことが分かったと書いてある
また、この論文は最後に「However, invoking the literature on cross-species comparisons and primate cognitive evolution to argue for brain size as an isomorphic proxy for human intelligence differences is not warranted. Such assumptions are」と釘を刺しているが
なぜ釘を刺さないといけないのかということを彼自身が証明してしまっている…
2015年に504人の調査では子供において負の相関関係（皮質が薄いほど認知能力がある）が確認された。
このような事実は何故物議を醸すのか？
女の脳は男よりも厚い、しかし、薄いほど認知能力がある、よって女は男より認知能力が劣ると言いたいようだが
These findings suggest that intelligence may be more related to the magnitude and timing of changes in brain structure during development than to brain structure per se, and that the cortex is never completed but shows continuing intelligence-dependent development.
単純に薄いほどIQが高いという話ではなくどのタイミングで薄くなるかということが重要な様
In the more intelligent young adults, this relationship reverses so that by the age of 42 a thicker cortex is associated with higher intelligence
https://note.com/beatangel/n/nd0232cdd3c61
女性の発達障害について2昔前は「発達障害は男性的な特徴の過剰化が原因であり、従って女性にはあまり存在しない（極端な男性脳）」と言われてきた。
しかし、発達障害概念の広がりに伴って女性当事者が増え始め、また脳の状態をスキャンするとそこまで男女比がないことなどが明らかになり、
1昔前は「女性当事者はソーシャルスキルに優れているので発達障害症状を誤魔化せてしまい、周囲から気付かれにくい」と言われてきた。
しかし定量的に比較した結果、ソーシャルスキルに性差がないことが判明し、
今（2021年）では「女性はジェンダーバイアスによりコミュ障でも男性より好意的に見られやすく、また良いも悪いも女性社会の強烈な同調圧力により逸脱を抑え込まれてる」説が唱えられている。
彼は以前の記事でこのように書いている、ASDおよびADHDの男女比に大きな偏りがあるがそれは脳の性差ではないと
しかし、彼が一番最初に示した論文は違うことを言っている、脳の容積以外にも様々なデータをとり脳に性差があることを示し
それらが一部の精神疾患における男女の偏りの原因を解明する一歩になるのではないかと、論文中でも以下が言及されている
Why Are Autism Spectrum Conditions More Prevalent in Males?
https://journals.plos.org/plosbiology/article?id=10.1371/journal.pbio.1001081
もちろん、認知症のように女が男より多い疾患もありそれらにも言及されているし
脳の性差がこれらと関連していると決定づけているわけではない
彼の良い所はソースを示してくれること、実際、興味深いものが多いが
記事の信ぴょう性は薄いというのが個人的な感想、どうもチェリーピッキングしてるっぽいから自分で論文読めばいいと思う
アンチフェミニズムを拗らせた結果、憎んでいる相手と同じになっていないか？
一番古い5年前のnoteを読んでみたがこの時の彼は好印象だった
正直、米の値段は下げない方がいいと考えている
食品に限ると120くらいだけど、米だけは50くらい
今回の米高騰で30年前から半値になっていた米の価格を戻すことができたのが現状
ところで、主要先進国の2021年の消費者物価は1995年比で150から200くらい
物価上昇が先か賃金上昇が先か、鶏と卵と同じでどちらが先かはわからないけど、（因果関係はともかく）物価と賃金には明らかに正の相関関係が認められる
物価上昇がコストプッシュ型に限っても賃金との正の相関があるのに、物価上昇はなしで賃金だけ上昇ってのは虫がよすぎる話だよね
なので、米の値段は高止まりすべきだと考えている
ただ、中間業者の取り分だけが増えるのではなく農家の取り分も相応に増えるべき
台湾出身のトランスジェンダー作家、李琴峰（Li Kotomi）は、自身を「女性」や「レズビアン」と認めない女性の権利擁護者やレズビアンを相手取り、名誉毀損訴訟を起こしている。李は台湾と日本で活動し、2021年に芥川賞を受賞。彼の作品は女性間の関係を主題とするが、出生時は男性として登録されており、この事実を批判する声に対して法的手段を用いて対抗している。
スイカと桜が同じ季節にあって、米俵を土嚢に使って、四角い畳で武将が正座ってる、派手な鎧で街中歩く世界線から強弁かよ
別の世界線の人に説明してもしゃーないが、史料は割と今どきはオンラインでも見れたりするのは、覚えておくと良いよ
群馬県立文書館 のレファレンス事例紹介コーナーによると『くろほう』について下記の回答
問12 群馬県立文書館所蔵の古文書に、黒人と思われる「くろほう」という記述があるとききました。それは事実でしょうか。
栗間家文書（P00101）のNo1「年未詳加藤清正書状」（下川又左衛門ほか宛）には、豊臣秀吉の朝鮮出兵に関連する記述の中で「くろほう」という言葉が出てきます。そして2021年3月30日にNHK BS4Kで放送された「Black Samurai 信長に仕えたアフリカン侍・弥助」の中で、日本大学准教授のロックリー・トーマス氏がこの文書に出てくる「くろほう」こそ、織田信長に仕えた黒人武将弥助の後身ではないかと、述べられています。まず文書館内では、この「くろほう」をこれまで全く黒人として認識しておらず、トーマス氏のご指摘に驚いています。実は、この「くろほう」が弥助かどうかはともかく、黒人と推定する見解は以前からありました（中島楽章氏「16世紀九州末ー東南アジア貿易」『史学雑誌』118－8号ほか）。 ただし現時点では、この文書の1カ所にしか出てこないため、断定は難しいと思われます。例えば、『源氏物語』にも「くろほう」という言葉が出てきますが、これは「黒芳」（練り香）の意味で、日本の古典で頻出しているようです。また、当館文書を読むと、人間ではなく、物を指す記述と見た方が自然ではないか、という意見も係内で出ています。以上より、現時点では「くろほう」を直ちに黒人と即断するのは難しいのではないか、というのが当館古文書係の見解です。
このような状況を憂慮し、秀吉はキリスト教宣教師の追放を命じた。高山右近も、キリスト教信仰のために領地を没収された
追放されるキリスト教宣教師たちへの配慮として、帰国の費用として米1万俵が与えられた
九州御国分之次第
https://khirin-ld.rekihaku.ac.jp/rdf/nmjh_kaken_medInterNationalExcange/E14585
こっちなら付き合うぞ
ローカルでテキスト・画像生成のモデル動かしてみようをそのうち書こうと思うけど、Windowsアーキテクチャの簡単な説明欲しい？
コア分離あたり。ほかにも欲しいのがあれば書いとくけど
というか、Ubuntu、Ubuntu 騒いでる子がいるが、そもそもPCにWin11／Win10入ってるか？
（Windows ＋ Docker Desktop ：バックエンドWSL2 Ubuntu の予定。なお、YouTube に構築動画が無限にあるぞ)
令和ロマンくるまは2019年末に知人に「違法でないから」と誘われオンラインカジノを始めたという。
当時、どういう状況だったか。
2018年夏に、IR法が成立して以降「カジノ解禁へ」という言葉が巷に溢れた。そうした世間や業界の高揚に釣られてカジノが違法だという意識が緩んだ人たちがオンラインカジノ業者に漬け込まれてしまった感。
2021年2月、朝日新聞がオンラインカジノに日本人客が急増していると記事にする。
海外ギャンブルサイト、日本の「客」急増 捕まらない?：朝日新聞
https://www.asahi.com/articles/ASP265R1KP1GUUPI002.html
2021年8月、最大手オンラインカジノ業者のベラジョンがゲームアプリの「無料版」アンバサダーに吉田麻也を起用してテレビCMを流しまくる。
麻也「ベラジョン無料版」アンバサダー就任 11日からCM放映開始― スポニチ Sponichi Annex サッカー
コロナ禍で疲弊していた地方局には助け舟に見えたのか、ローカルCMで流れまくる。
2022年、山口県阿武町の4千万円誤送金をオンラインカジノで溶かされる事件が起きて、オンラインカジノが社会問題として一気に世間に認知される。
2023年、警察がオンラインカジノの決済代行会社「スモウペイ」を初摘発。4万2千人の利用者情報を押収する。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/03/z-10.php
ルミューを休職させる決定は、ある記者がルミューを尾行した結果、授業中だけ人工乳房を装着し、勤務中以外は男装しているように見えるという情報が拡散された直後に下された。
レッチェ州教育大臣はじめ複数の州議会議員が、教育委員会は「生徒の利益と安全を第一に考えず、責任を放棄した」と批判したため、この教師は停職処分になったとThe Sun紙は報じている。
ある保護者は教育委員会に対し、「学校環境で提示されるアイデンティティと表現の形態は、（中略）子どもに対する保護行為と照らし合わせて精査されなければならない」と指摘した。
ルミューは、問題の画像に写っている男性が自分ではないと主張し、同時に、自分は珍しい病気で胸が普通より大きいと語る。
「これが私。これが私の姿よ。あなたは私の近所の人たちと話をしているようですが、彼らが話していることは辛辣で、真実ではない。私はいつもこのままの姿で出かけている」
2021年にホルモン補充療法を開始したと付け加えた。ルミューは性別を「移行中」であり、自分は、トランスジェンダーではなく、インターセックスとして生まれたと話す。
ルミューは診断を受けたことはないとしながらも、自分の大きな胸は、胸が大きくなり続ける病気「ギガントマスティア（gigantomastia）＝巨大乳房症」によるものだと、ニューヨーク・ポスト紙に説明している。