WO2022131191A1

WO2022131191A1 - 組成物、膜、光学フィルタ、固体撮像素子、画像表示装置および赤外線センサ

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Publication number: WO2022131191A1
Application number: PCT/JP2021/045750
Authority: WO
Inventors: 一成八木
Original assignee: 富士フイルム株式会社
Priority date: 2020-12-16
Filing date: 2021-12-13
Publication date: 2022-06-23
Also published as: EP4266094A1; TW202231641A; EP4266094A4; JPWO2022131191A1

Abstract

赤外線吸収剤と、硬化性化合物とを含有する組成物であって、赤外線吸収剤は、式（１）で表される化合物と、式（１）で表される化合物以外の化合物を含む組成物。この組成物を用いた膜、光学フィルタ、固体撮像素子、画像表示装置および赤外線センサ。

Description

組成物、膜、光学フィルタ、固体撮像素子、画像表示装置および赤外線センサ

　本発明は、赤外線吸収剤と硬化性化合物を含む組成物に関する。また、本発明は、前述の組成物を用いた膜、光学フィルタ、固体撮像素子、画像表示装置および赤外線センサに関する。

　ビデオカメラ、デジタルスチルカメラ、カメラ機能付き携帯電話などには、カラー画像の固体撮像素子である、ＣＣＤ（電荷結合素子）や、ＣＭＯＳ（相補型金属酸化膜半導体）が用いられている。これら固体撮像素子は、その受光部において赤外線に感度を有するシリコンフォトダイオードを使用している。このため、赤外線カットフィルタを設けて視感度補正を行うことがある。赤外線カットフィルタは、赤外線吸収剤と硬化性化合物とを含む組成物を用いて製造されている。

　また、赤外線吸収剤と硬化性化合物とを含む組成物を用いて赤外線透過フィルタを製造することも行われている。赤外線透過フィルタに赤外線吸収剤を含有させることで、赤外線透過フィルタが透過する光（赤外線）の赤外領域をより長波長側にシフトさせることができる。

　このように、赤外線吸収剤と硬化性化合物とを含む組成物を用いて、赤外線カットフィルタや、赤外線透過フィルタなどの光学フィルタを形成することが行われている。

　一方、特許文献１には、６～２０単位のピロール環を、置換基を有していても良いアリール基を有するメチン基を介して結合し、環を形成した化合物であって、環全体で（２ｎ）π電子系（ｎは１２～４２の自然数）を有する環状ポルフィリン類、または、環全体の電子系が（４ｎ＋２）π電子系（ｎは６～２０の自然数）を有する環状ポルフィリン類を用いた２光子吸収材料に関する発明が記載されている。

特開２００６－２０９０５９号公報

　近年、赤外線吸収剤と硬化性化合物を含む組成物を用いて得られる膜について、分光特性についての更なる改善が求められている。例えば、より広い波長範囲の赤外線の遮蔽性に優れることなどが求められている。また、耐熱性や耐光性の性能についても更なる向上が求められている。

　よって、本発明の目的は耐熱性、耐光性および赤外線遮蔽性に優れた膜を形成できる組成物を提供することにある。また、組成物を用いた膜、光学フィルタ、固体撮像素子、画像表示装置および赤外線センサを提供することにある。

　本発明者が、赤外線吸収剤と硬化性化合物を含む組成物について検討を進めたところ、赤外線吸収剤として式（１）で表される化合物と、式（１）で表される化合物以外の化合物を含むものを用いるか、あるいは、金属原子に、金属原子の外周で共鳴可能な最短の環を構成するπ電子数が（４ｎ＋２）個であるポルフィリン化合物（ｎは６～１５の整数である）が配位した金属錯体と、前述の金属錯体以外の化合物を含むものを用いることにより、広い波長範囲の赤外線の遮蔽性に優れ、かつ、耐熱性および耐光性に優れた膜を形成できることを見出し、本発明を完成するに至った。よって、本発明は以下を提供する。

　＜１＞　赤外線吸収剤と、硬化性化合物とを含有する組成物であって、
　上記赤外線吸収剤は、式（１）で表される化合物と、上記式（１）で表される化合物以外の化合物を含む、組成物；

　式（１）中、Ａｒ^１１～Ａｒ^１４はそれぞれ独立して、縮環して多環芳香族環を形成してもよい５員の含窒素芳香族環を表し、
　Ｙ^１１～Ｙ^１６は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｙ１１を表し、Ｒ^Ｙ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｘ^１１およびＸ^１２は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｘ１１を表し、Ｒ^Ｘ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｚ^１１～Ｚ^１４は、それぞれ独立して、炭素原子または窒素原子を表し、
　Ｍ^１１およびＭ^１２はそれぞれ独立して配位子が配位していてもよい金属原子を表し、
　Ｚ^１１とＭ^１１との間に点線で示されている結合は、Ｚ^１１が炭素原子の場合は共有結合を表し、Ｚ^１１が窒素原子の場合は配位結合または共有結合を表し、
　Ｚ^１２とＭ^１２との間に点線で示されている結合は、Ｚ^１２が炭素原子の場合は共有結合を表し、Ｚ^１２が窒素原子の場合は配位結合または共有結合を表し、
　Ｚ^１３とＭ^１２との間に点線で示されている結合は、Ｚ^１３が炭素原子の場合は共有結合を表し、Ｚ^１３が窒素原子の場合は配位結合または共有結合を表し、
　Ｚ^１４とＭ^１１との間に点線で示されている結合は、Ｚ^１４が炭素原子の場合は共有結合を表し、Ｚ^１４が窒素原子の場合は配位結合または共有結合を表し、
　Ｍ^１１とＮとの間の点線で示されている結合は、配位結合または共有結合を表し、
　Ｍ^１２とＮとの間の点線で示されている結合は、配位結合または共有結合を表す。
　＜２＞　上記式（１）で表される化合物以外の化合物は、上記式（１）で表される化合物よりも短波長側に極大吸収波長が存在する化合物である、＜１＞に記載の組成物。
　＜３＞　上記式（１）で表される化合物は、式（１－１）で表される化合物および式（１－２）で表される化合物から選ばれる少なくとも１種である、＜１＞または＜２＞に記載の組成物；

　式（１－１）および式（１－２）中、Ａｒ^１１～Ａｒ^１４はそれぞれ独立して、縮環して多環芳香族環を形成してもよい５員の含窒素芳香族環を表し、
　Ｙ^１１～Ｙ^１６は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｙ１１を表し、Ｒ^Ｙ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｘ^１１およびＸ^１２は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｘ１１を表し、Ｒ^Ｘ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｍ^１１およびＭ^１２はそれぞれ独立して配位子が配位していてもよい金属原子を表し、
　Ｍ^１１とＮとの間の点線で示されている結合は配位結合を表し、実線で示されている結合は共有結合を表し、
　Ｍ^１２とＮとの間の点線で示されている結合は配位結合を表し、実線で示されている結合は共有結合を表す。
　＜４＞　上記式（１）で表される化合物の極大吸収波長は、波長１２００～１５００ｎｍの範囲に存在する、＜１＞～＜３＞のいずれか１つに記載の組成物。
　＜５＞　赤外線吸収剤と、硬化性化合物とを含有する組成物であって、
　上記赤外線吸収剤は、金属原子に、上記金属原子の外周で共鳴可能な最短の環を構成するπ電子数が（４ｎ＋２）個であるポルフィリン化合物が配位した金属錯体と、上記金属錯体以外の化合物を含む組成物；
　ｎは６～１５の整数である。
　＜６＞　上記金属錯体以外の化合物は、上記金属錯体よりも短波長側に極大吸収波長が存在する化合物である、＜５＞に記載の組成物。
　＜７＞　上記金属錯体の極大吸収波長は、波長１２００～１５００ｎｍの範囲に存在する、＜５＞または＜６＞に記載の組成物。
　＜８＞　上記硬化性化合物は、酸基を有する樹脂を含む、＜１＞～＜７＞のいずれか１つに記載の組成物。
　＜９＞　上記硬化性化合物は、重合性化合物を含む、＜１＞～＜８＞のいずれか１つに記載の組成物。
　＜１０＞　上記硬化性化合物は、ガラス転移温度が１５０℃以上の樹脂を含む、＜１＞～＜９＞のいずれか１つに記載の組成物。
　＜１１＞　＜１＞～＜１０＞のいずれか１つに記載の組成物を用いて得られる膜。
　＜１２＞　＜１１＞に記載の膜を含む光学フィルタ。
　＜１３＞　＜１１＞に記載の膜を含む固体撮像素子。
　＜１４＞　＜１１＞に記載の膜を含む画像表示装置。
　＜１５＞　＜１１＞に記載の膜を含む赤外線センサ。

　本発明によれば、耐熱性、耐光性および赤外線遮蔽性に優れた膜を形成できる組成物、膜、光学フィルタ、固体撮像素子、画像表示装置および赤外線センサを提供することができる。

赤外線センサの一実施形態を示す概略図である。

　以下において、本発明の内容について詳細に説明する。
　本明細書において、「～」とはその前後に記載される数値を下限値および上限値として含む意味で使用される。
　本明細書における基（原子団）の表記において、置換および無置換を記していない表記は、置換基を有さない基（原子団）と共に置換基を有する基（原子団）をも包含する。例えば、「アルキル基」とは、置換基を有さないアルキル基（無置換アルキル基）のみならず、置換基を有するアルキル基（置換アルキル基）をも包含する。
　本明細書において「露光」とは、特に断らない限り、光を用いた露光のみならず、電子線、イオンビーム等の粒子線を用いた描画も露光に含める。また、露光に用いられる光としては、水銀灯の輝線スペクトル、エキシマレーザに代表される遠紫外線、極紫外線（ＥＵＶ光）、Ｘ線、電子線等の活性光線または放射線が挙げられる。
　本明細書において、「（メタ）アクリレート」は、アクリレートおよびメタクリレートの双方、または、いずれかを表し、「（メタ）アクリル」は、アクリルおよびメタクリルの双方、または、いずれかを表し、「（メタ）アクリロイル」は、アクリロイルおよびメタクリロイルの双方、または、いずれかを表す。
　本明細書において、重量平均分子量および数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）測定でのポリスチレン換算値として定義される。
　本明細書において、化学式中のＭｅはメチル基を表し、Ｅｔはエチル基を表し、Ｂｕはブチル基を表し、Ｐｈはフェニル基を表す。
　本明細書において、赤外線とは、波長７００～２５００ｎｍの光（電磁波）をいう。
　本明細書において、全固形分とは、組成物の全成分から溶剤を除いた成分の総質量をいう。
　本明細書において、顔料とは、溶剤に対して溶解しにくい色材を意味する。
　本明細書において「工程」との語は、独立した工程だけではなく、他の工程と明確に区別できない場合であってもその工程の所期の作用が達成されれば、本用語に含まれる。

＜組成物＞
　本発明の組成物の第１の態様は、赤外線吸収剤と、硬化性化合物とを含有する組成物であって、赤外線吸収剤は、式（１）で表される化合物と、式（１）で表される化合物以外の化合物を含むことを特徴とする。
　また、本発明の組成物の第２の態様は、赤外線吸収剤と、硬化性化合物とを含有する組成物であって、赤外線吸収剤は、金属原子に、金属原子の外周で共鳴可能な最短の環を構成するπ電子数が（４ｎ＋２）個であるポルフィリン化合物が配位した金属錯体と、前述の金属錯体以外の化合物を含むことを特徴とする。ｎは６～１５の整数である。

　上述した式（１）で表される化合物および上述した金属錯体（以下、両者を合わせて特定赤外線吸収化合物ともいう）は、多座配位した金属中心に由来する分子の剛直性により、耐熱性や耐光性に優れている。また、上述した特定赤外線吸収化合物は、広いπ共役系を有しているため、極大吸収波長がより長波長側に存在しており、比較的長波長側の赤外線の遮蔽性に優れている。そして、赤外線吸収剤として、上述した特定赤外線吸収化合物と、特定赤外線吸収化合物以外の化合物（以下、他の赤外線吸収化合物ともいう）とを併用することにより、優れた耐熱性及び耐光性を有しつつ、より広い波長範囲の赤外線の遮蔽性に優れた膜を形成することができる。すなわち、本発明の組成物によれば、耐熱性、耐光性および赤外線遮蔽性に優れた膜を形成できる。なかでも、他の赤外線吸収化合物として、特定赤外線吸収化合物よりも短波長側に極大吸収波長が存在する化合物を用いた場合には、より優れた耐光性を有する膜を形成することができる。このような効果が得られる詳細な理由は不明であるが、他の赤外線吸収化合物が吸収したエネルギ－を、耐光性に優れる特定赤外線吸収化合物側に移動して発散させることができ、他の赤外線吸収化合物の分解などを抑制できたためであると推測する。

　本発明の組成物は、光学フィルタ用の組成物として用いることができる。光学フィルタの種類としては、赤外線カットフィルタおよび赤外線透過フィルタなどが挙げられる。また、本発明の組成物は、赤外線センサ用として好ましく用いられる。より詳しくは光学フィルタを有する赤外線センサの、前述の光学フィルタ用の組成物として好ましく用いられる。

　以下、本発明の組成物に用いられる各成分について説明する。

＜＜赤外線吸収剤＞＞
　本発明の組成物は赤外線吸収剤を含む。本発明の組成物に用いられる赤外線吸収剤は、式（１）で表される化合物と、式（１）で表される化合物以外の化合物を含むか、あるいは、金属原子に、金属原子の外周で共鳴可能な最短の環を構成するπ電子数が（４ｎ＋２）個であるポルフィリン化合物（ｎは６～１５の整数である）が配位した金属錯体を含む。以下、式（１）で表される化合物と、上述した金属錯体とを合わせて特定赤外線吸収化合物ともいう。

（特定赤外線吸収化合物）
　まず、特定赤外線吸収化合物として用いられる金属錯体について説明する。

　特定赤外線吸収化合物として用いられる金属錯体は、金属原子に、金属原子の外周で共鳴可能な最短の環を構成するπ電子数が（４ｎ＋２）個であるポルフィリン化合物（ｎは６～１５の整数である）が配位している化合物である。

　上記ポルフィリン化合物が配位する金属原子としては、Ｍｇ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｍｏ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｐｔ、Ａｕ、Ｅｒ等が挙げられ、金属錯体の化学的安定性の観点から３～１４族の金属原子であることが好ましく、３～１４族であり、かつ第３または第４周期の金属原子であることがより好ましい。これらの金属原子には、配位子が配位していてもよい。配位子としては、ヘテロ環化合物（例えば、ピリジン、ピリミジン、イミダゾール、ピラゾール、トリアゾール、テトラゾール、キノリン、１，１０－フェナントロリン等）、プロトン性化合物（例えば、水、メタノール、エタノール等）、アミン化合物（例えばトリエチルアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’、Ｎ’－テトラメチレンジアミン、エチレンジアミン四酢酸Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’－ペンタメチルジエチレントリアミンなど）、アミド化合物（例えば、Ｎ，Ｎ－ジメチルアセトアミド、Ｎ－メチルピロリドン等）、ジメチルスルホキシド、スルホラン、ニトリル化合物（例えばアセトニトリル等）、π電子配位子（シクロペンタジエンアニオン、ノルボルナジエンなど）などが挙げられる。

　上記ポルフィリン化合物としては、ピロール環を、置換基を有していてもよいメチン基を介して結合し、環を形成した構造の化合物が挙げられる。上記ポルフィリン化合物が有するポルフィリン環を構成するピロール環の数は、６～１２個であることが好ましく、６～８個であることがより好ましく、６個であることが更に好ましい。ポルフィリン環の具体例としては、ヘキサフィリン環、ヘプタフィリン環、オクタフィリン環、ノナフィリン環、デカフィリン類、ウンデカフィリン環、ドデカフィリン環が挙げられる。ポルフィリン化合物のポルフィリン環は置換基を有していてもよい。置換基としては、後述する置換基Ｔが挙げられる。また、隣接する置換基同士が結合して環を形成していてもよい。

　特定赤外線吸収化合物として用いられる金属錯体は、後述する式（１）で表される化合物であることが好ましい。

　次に、特定赤外線吸収化合物として用いられる式（１）で表される化合物について説明する。

　式（１）中、Ａｒ^１１～Ａｒ^１４はそれぞれ独立して、縮環して多環芳香族環を形成してもよい５員の含窒素芳香族環を表し、
　Ｙ^１１～Ｙ^１６は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｙ１１を表し、Ｒ^Ｙ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｘ^１１およびＸ^１２は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｘ１１を表し、Ｒ^Ｘ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｚ^１１～Ｚ^１４は、それぞれ独立して、炭素原子または窒素原子を表し、
　Ｍ^１１およびＭ^１２はそれぞれ独立して配位子が配位していてもよい金属原子を表し、
　Ｚ^１１とＭ^１１との間に点線で示されている結合は、Ｚ^１１が炭素原子の場合は共有結合を表し、Ｚ^１１が窒素原子の場合は配位結合または共有結合を表し、
　Ｚ^１２とＭ^１２との間に点線で示されている結合は、Ｚ^１２が炭素原子の場合は共有結合を表し、Ｚ^１２が窒素原子の場合は配位結合または共有結合を表し、
　Ｚ^１３とＭ^１２との間に点線で示されている結合は、Ｚ^１３が炭素原子の場合は共有結合を表し、Ｚ^１３が窒素原子の場合は配位結合または共有結合を表し、
　Ｚ^１４とＭ^１１との間に点線で示されている結合は、Ｚ^１４が炭素原子の場合は共有結合を表し、Ｚ^１４が窒素原子の場合は配位結合または共有結合を表し、
　Ｍ^１１とＮとの間の点線で示されている結合は、配位結合または共有結合を表し、
　Ｍ^１２とＮとの間の点線で示されている結合は、配位結合または共有結合を表す。

　式（１）のＡｒ^１１～Ａｒ^１４はそれぞれ独立して、縮環して多環芳香族環を形成してもよい５員の含窒素芳香族環を表す。Ａｒ^１１～Ａｒ^１４が表す含窒素芳香族環としては、ピロール環、イミダゾール環、ピラゾ―ル環、オキサゾール環、チアゾール環、トリアゾール環、テトラゾール環及びこれらの環を含む縮合環が挙げられる。縮合環としては、インドール環、イソインドール環、ベンゾイミダゾール環、ベンゾオキサゾール環、ベンゾチアゾール環、ベンゾトリアゾール環、プリン環などが挙げられる。Ａｒ^１１～Ａｒ^１４が表す含窒素芳香族環は、ピロール環またはこれらの環を含む縮合環であることが好ましく、ピロール環であることがより好ましい。Ａｒ^１１～Ａｒ^１４が表す含窒素芳香族環は置換基を有していてもよい。置換基としては、後述する置換基Ｔとして挙げた基が挙げられ、ハロゲン原子、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基またはアミノカルボニル基であることが好ましい。

　式（１）のＹ^１１～Ｙ^１６は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｙ１１を表し、ＣＲ^Ｙ１１であることが好ましい。Ｒ^Ｙ１１は水素原子または置換基を表す。Ｒ^Ｙ１１が表す置換基としては、後述する置換基Ｔとして挙げた基が挙げられ、アルキル基、アリール基またはヘテロアリール基であることが好ましく、アリール基であることがより好ましい。これらの基は、更に置換基を有してもよい。更なる置換基としては、後述する置換基Ｔとして挙げた基が挙げられ、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基またはアミノカルボニル基であることが好ましい。Ｒ^Ｙ１１は、Ａｒ^１１～Ａｒ^１４が表す含窒素芳香族環が置換基を有する場合は、その置換基と結合して環を形成していてもよい。

　式（１）のＸ^１１およびＸ^１２は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｘ１１を表す。Ｒ^Ｘ１１が表す置換基としては、後述する置換基Ｔとして挙げた基が挙げられ、アルキル基またはアリール基であることが好ましい。

　式（１）のＺ^１１～Ｚ^１４は、それぞれ独立して、炭素原子または窒素原子を表す。Ｚ^１１およびＺ^１２のいずれか一方が炭素原子で、他方が窒素原子であることが好ましい。また、Ｚ^１３およびＺ^１４のいずれか一方が炭素原子で、他方が窒素原子であることが好ましい。

　Ｘ^１１、Ｘ^１２、Ｚ^１１、Ｚ^１２、Ｚ^１３およびＺ^１４の好ましい組み合わせとしては、以下に示す第１の態様および第２の態様であることが好ましく、化学的に安定であり、より優れた耐熱性や耐光性が得られるという理由から第１の態様であることがより好ましい。
　第１の態様：Ｘ^１１およびＸ^１２が炭素原子であり、Ｚ^１１およびＺ^１２のいずれか一方が炭素原子で、他方が窒素原子であり、Ｚ^１３およびＺ^１４のいずれか一方が炭素原子で、他方が窒素原子である態様。
　第２の態様：Ｘ^１１およびＸ^１２が窒素原子で、Ｚ^１１～Ｚ^１４が炭素原子である態様。

　式（１）のＭ^１１およびＭ^１２が表す金属原子としては、Ｍｇ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｍｏ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｐｔ、Ａｕ、Ｅｒ等が挙げられ、金属錯体の化学的安定性の観点から３～１４族の金属原子であることが好ましく、３～１４族であり、かつ第３または第４周期の金属原子であることがより好ましい。これらの金属原子には、配位子が配位していてもよい。配位子としては、ヘテロ環化合物（例えば、ピリジン、ピリミジン、イミダゾール、ピラゾール、トリアゾール、テトラゾール、キノリン、１，１０－フェナントロリン等）、プロトン性化合物（例えば、水、メタノール、エタノール等）、アミン化合物（例えばトリエチルアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’、Ｎ’－テトラメチレンジアミン、エチレンジアミン四酢酸Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’－ペンタメチルジエチレントリアミンなど）、アミド化合物（例えば、Ｎ，Ｎ－ジメチルアセトアミド、Ｎ－メチルピロリドン等）、ジメチルスルホキシド、スルホラン、ニトリル化合物（例えばアセトニトリル等）、π電子配位子（シクロペンタジエンアニオン、ノルボルなジエンなど）などが挙げられる。
　式（１）のＭ^１１が表す金属原子とＭ^１２が表す金属原子は、異なっていてもよいが製造の容易性の観点から同一であることが好ましい。

　置換基Ｔとして、次の基が挙げられる。ハロゲン原子（例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）、アルキル基（好ましくは炭素数１～３０のアルキル基）、アルケニル基（好ましくは炭素数２～３０のアルケニル基）、アルキニル基（好ましくは炭素数２～３０のアルキニル基）、アリール基（好ましくは炭素数６～３０のアリール基）、ヘテロアリール基（好ましくは炭素数１～３０のヘテロアリール基）、アミノ基（好ましくは炭素数０～３０のアミノ基）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１～３０のアルコキシ基）、アリールオキシ基（好ましくは炭素数６～３０のアリールオキシ基）、ヘテロアリールオキシ基（好ましくは炭素数１～３０のヘテロアリールオキシ基）、アシル基（好ましくは炭素数２～３０のアシル基）、アルコキシカルボニル基（好ましくは炭素数２～３０のアルコキシカルボニル基）、アリールオキシカルボニル基（好ましくは炭素数７～３０のアリールオキシカルボニル基）、ヘテロアリールオキシカルボニル基（好ましくは炭素数２～３０のヘテロアリールオキシカルボニル基）、アシルオキシ基（好ましくは炭素数２～３０のアシルオキシ基）、アシルアミノ基（好ましくは炭素数２～３０のアシルアミノ基）、アミノカルボニルアミノ基（好ましくは炭素数２～３０のアミノカルボニルアミノ基）、アルコキシカルボニルアミノ基（好ましくは炭素数２～３０のアルコキシカルボニルアミノ基）、アリールオキシカルボニルアミノ基（好ましくは炭素数７～３０のアリールオキシカルボニルアミノ基）、スルファモイル基（好ましくは炭素数０～３０のスルファモイル基）、スルファモイルアミノ基（好ましくは炭素数０～３０のスルファモイルアミノ基）、カルバモイル基（好ましくは炭素数１～３０のカルバモイル基）、アルキルチオ基（好ましくは炭素数１～３０のアルキルチオ基）、アリールチオ基（好ましくは炭素数６～３０のアリールチオ基）、ヘテロアリールチオ基（好ましくは炭素数１～３０のヘテロアリールチオ基）、アルキルスルホニル基（好ましくは炭素数１～３０のアルキルスルホニル基）、アルキルスルホニルアミノ基（好ましくは炭素数１～３０のアルキルスルホニルアミノ基）、アリールスルホニル基（好ましくは炭素数６～３０のアリールスルホニル基）、アリールスルホニルアミノ基（好ましくは炭素数６～３０のアリールスルホニルアミノ基）、ヘテロアリールスルホニル基（好ましくは炭素数１～３０のヘテロアリールスルホニル基）、ヘテロアリールスルホニルアミノ基（好ましくは炭素数１～３０のヘテロアリールスルホニルアミノ基）、アルキルスルフィニル基（好ましくは炭素数１～３０のアルキルスルフィニル基）、アリールスルフィニル基（好ましくは炭素数６～３０のアリールスルフィニル基）、ヘテロアリールスルフィニル基（好ましくは炭素数１～３０のヘテロアリールスルフィニル基）、ウレイド基（好ましくは炭素数１～３０のウレイド基）、ヒドロキシ基、ニトロ基、カルボキシル基、スルホ基、リン酸基、カルボン酸アミド基、スルホン酸アミド基、イミド基、ホスフィノ基、メルカプト基、シアノ基、アルキルスルフィノ基、アリールスルフィノ基、アリールアゾ基、ヘテロアリールアゾ基、ホスフィニル基、ホスフィニルオキシ基、ホスフィニルアミノ基、シリル基、ヒドラジノ基、イミノ基。これらの基は、更に置換可能な基である場合、更に置換基を有してもよい。更なる置換基としては、上述した置換基Ｔで説明した基が挙げられる。

　式（１）で表される化合物は、式（１－１）で表される化合物および式（１－２）で表される化合物から選ばれる少なくとも１種であることが好ましい。本発明の組成物は、式（１）で表される化合物として式（１－１）で表される化合物および式（１－２）で表される化合物のいずれか一方のみを含んでいてもよく、式（１－１）で表される化合物と式（１－２）で表される化合物とをそれぞれ含んでいてもよい。式（１－１）で表される化合物と式（１－２）で表される化合物とをそれぞれ含む場合は、化合物の結晶性を低下させて、組成物の保存安定性を向上させたり、異物の発生などが抑制された膜を形成することができる。式（１－１）で表される化合物と式（１－２）で表される化合物とをそれぞれ含む場合、式（１－１）で表される化合物の含有量は、式（１－２）で表される化合物の１００質量部に対して１０～１０００質量部であることが好ましく、３０～３００質量部であることがより好ましい。

　式（１－１）および式（１－２）中、Ａｒ^１１～Ａｒ^１４はそれぞれ独立して、縮環して多環芳香族環を形成してもよい５員の含窒素芳香族環を表し、
　Ｙ^１１～Ｙ^１６は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｙ１１を表し、Ｒ^Ｙ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｘ^１１およびＸ^１２は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｘ１１を表し、Ｒ^Ｘ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｍ^１１およびＭ^１２はそれぞれ独立して配位子が配位していてもよい金属原子を表し、
　Ｍ^１１とＮとの間の点線で示されている結合は配位結合を表し、実線で示されている結合は共有結合を表し、
　Ｍ^１２とＮとの間の点線で示されている結合は配位結合を表し、実線で示されている結合は共有結合を表す。

　式（１－１）および式（１－２）のＡｒ^１１～Ａｒ^１４、Ｙ^１１～Ｙ^１６、Ｘ^１１、Ｘ^１２、Ｍ^１１およびＭ^１２は、式（１）のＡｒ^１１～Ａｒ^１４、Ｙ^１１～Ｙ^１６、Ｘ^１１、Ｘ^１２、Ｍ^１１およびＭ^１２と同義であり、好ましい範囲も同様である。

　式（１－１）で表される化合物は、式（１－１－１）で表される化合物であることが好ましい。また、式（１－２）で表される化合物は、式（１－２－１）で表される化合物であることが好ましい。

　式（１－１－１）および式（１－２－１）中、Ｙ^１１～Ｙ^１６は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｙ１１を表し、Ｒ^Ｙ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｘ^１１およびＸ^１２は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｘ１１を表し、Ｒ^Ｘ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｒ^Ａｒ１～Ｒ^Ａｒ４は、それぞれ独立して置換基を表し、Ｒ^Ａｒ１～Ｒ^Ａｒ４はＲ^Ｙ１１と結合して環を形成していてもよく、
　ｎ１～ｎ４はそれぞれ独立して０～２の整数を表し、
　ｎ１が２の場合、２個のＲ^Ａｒ１同士は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ２が２の場合、２個のＲ^Ａｒ２同士は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ３が２の場合、２個のＲ^Ａｒ３同士は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ４が２の場合、２個のＲ^Ａｒ４同士は結合して環を形成していてもよく、
　Ｍ^１１およびＭ^１２はそれぞれ独立して配位子が配位していてもよい金属原子を表し、
　Ｍ^１１とＮとの間の点線で示されている結合は配位結合を表し、実線で示されている結合は共有結合を表し、
　Ｍ^１２とＮとの間の点線で示されている結合は配位結合を表し、実線で示されている結合は共有結合を表す。

　式（１－１－１）および式（１－２－１）のＹ^１１～Ｙ^１６、Ｘ^１１、Ｘ^１２、Ｍ^１１およびＭ^１２は、式（１）のＹ^１１～Ｙ^１６、Ｘ^１１、Ｘ^１２、Ｍ^１１およびＭ^１２と同義であり、好ましい範囲も同様である。

　Ｒ^Ａｒ１～Ｒ^Ａｒ４が表す置換基は、上述した置換基Ｔで挙げた基が挙げられ、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基またはアミノカルボニル基であることが好ましい。

　ｎ１～ｎ４はそれぞれ独立して０～２の整数を表し、０または１であることが好ましく、０であることがより好ましい。

　式（１－１）で表される化合物は、式（１－１－２）で表される化合物であることが好ましい。また、式（１－２）で表される化合物は、式（１－２－２）で表される化合物であることが好ましい。

　式（１－１－２）および式（１－２－２）中、Ｙ^１１～Ｙ^１６は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｙ１１を表し、Ｒ^Ｙ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｒ^Ａｒ１～Ｒ^Ａｒ４は、それぞれ独立して置換基を表し、Ｒ^Ａｒ１～Ｒ^Ａｒ４はＲ^Ｙ１１と結合して環を形成していてもよく、
　ｎ１～ｎ４はそれぞれ独立して０～２の整数を表し、
　ｎ１が２の場合、２個のＲ^Ａｒ１同士は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ２が２の場合、２個のＲ^Ａｒ２同士は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ３が２の場合、２個のＲ^Ａｒ３同士は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ４が２の場合、２個のＲ^Ａｒ４同士は結合して環を形成していてもよく、
　Ｍ^１１およびＭ^１２はそれぞれ独立して配位子が配位していてもよい金属原子を表し、
　Ｍ^１１とＮとの間の点線で示されている結合は配位結合を表し、実線で示されている結合は共有結合を表し、
　Ｍ^１２とＮとの間の点線で示されている結合は配位結合を表し、実線で示されている結合は共有結合を表す。

　式（１－１－２）および式（１－２－２）のＹ^１１～Ｙ^１６、Ｍ^１１およびＭ^１２は、式（１）のＹ^１１～Ｙ^１６、Ｍ^１１およびＭ^１２と同義であり、好ましい範囲も同様である。式（１－１－２）および式（１－２－２）のＲ^Ａｒ１～Ｒ^Ａｒ４およびｎ１～ｎ４は、式（１－１－１）および式（１－２－１）のＲ^Ａｒ１～Ｒ^Ａｒ４およびｎ１～ｎ４と同義であり、好ましい範囲も同様である。

　式（１－１）で表される化合物は、式（１－１－３）で表される化合物であることが好ましい。また、式（１－２）で表される化合物は、式（１－２－３）で表される化合物であることが好ましい。

　式（１－１－３）および式（１－２－３）中、Ｒ^Ｙ２１～Ｒ^Ｙ２６はそれぞれ独立して水素原子または置換基を表し、
　Ｒ^Ａｒ１～Ｒ^Ａｒ４は、それぞれ独立して置換基を表し、
　ｎ１～ｎ４はそれぞれ独立して０～２の整数を表し、
　ｎ１が１または２の場合、Ｒ^Ａｒ１とＲ^Ｙ２６は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ２が１または２の場合、Ｒ^Ａｒ２とＲ^Ｙ２３は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ３が１または２の場合、Ｒ^Ａｒ３とＲ^Ｙ２３は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ４が１または２の場合、Ｒ^Ａｒ４とＲ^Ｙ２６は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ１が２の場合、２個のＲ^Ａｒ１同士は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ２が２の場合、２個のＲ^Ａｒ２同士は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ３が２の場合、２個のＲ^Ａｒ３同士は結合して環を形成していてもよく、
　ｎ４が２の場合、２個のＲ^Ａｒ４同士は結合して環を形成していてもよく、
　Ｍ^１１およびＭ^１２はそれぞれ独立して配位子が配位していてもよい金属原子を表し、
　Ｍ^１１とＮとの間の点線で示されている結合は配位結合を表し、実線で示されている結合は共有結合を表し、
　Ｍ^１２とＮとの間の点線で示されている結合は配位結合を表し、実線で示されている結合は共有結合を表す。

　式（１－１－３）および式（１－２－３）のＭ^１１およびＭ^１２は、式（１）のＭ^１１およびＭ^１２と同義であり、好ましい範囲も同様である。式（１－１－３）および式（１－２－３）のＲ^Ａｒ１～Ｒ^Ａｒ４およびｎ１～ｎ４は、式（１－１－１）および式（１－２－１）のＲ^Ａｒ１～Ｒ^Ａｒ４およびｎ１～ｎ４と同義であり、好ましい範囲も同様である。
　式（１－１－３）および式（１－２－３）のＲ^Ｙ２１～Ｒ^Ｙ２６が表す置換基としては、上述した置換基Ｔとして挙げた基が挙げられ、アルキル基、アリール基またはヘテロアリール基であることが好ましく、アリール基であることがより好ましい。これらの基は、更に置換基を有してもよい。更なる置換基としては、上述した置換基Ｔとして挙げた基が挙げられ、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルコキシカルボニル基またはアミノカルボニル基であることが好ましい。

　特定赤外線吸収化合物の極大吸収波長は、波長１２００～１５００ｎｍの範囲に存在することが好ましく、波長１３００～１５００ｎｍの範囲に存在することがより好ましく、波長１４００～１５００ｎｍの範囲に存在することが更に好ましい。

　特定赤外線吸収化合物の吸収スペクトルの長波長端の傾きは急峻であることが好ましい。吸収極大波長における吸光度で規格化した吸収スペクトルにおいて、長波長側の吸光度０．５の波長と吸収極大波長との差が２００ｎｍ以下であることが好ましく、１５０ｎｍ以下であることがより好ましく、１００ｎｍ以下であることがさらに好ましい。

　特定赤外線吸収化合物のモル吸光係数（ε）は高い方が好ましい。吸収極大波長におけるモル吸光係数は２００００以上であることが好ましく、５００００以上であることがより好ましく、１０００００以上であることが更に好ましい。

　特定赤外線吸収化合物は、顔料および染料のどちらでも使用することができる。

　特定赤外線吸収化合物の具体例としては、以下に示す構造の化合物が挙げられる。以下の構造式中、Ｍｅｓは２，４，６－トリメチルフェニル基（メシチル基）を表し、Ｐｈはフェニル基を表す。Ａ００１～Ａ０１７の金属原子に配位しているポルフィリン化合物は、２６π電子系のポルフィリン環を有するポルフィリン化合物である。Ａ００８のＣ_１２Ｈ_２５は直鎖である。

（他の赤外線吸収化合物）
　本発明の組成物に用いられる赤外線吸収剤は、上述した特定赤外線吸収化合物以外の化合物（以下、他の赤外線吸収化合物ともいう）を含む。

　他の赤外線吸収化合物は、特定赤外線吸収化合物よりも長波長側に極大吸収波長が存在する化合物であってもよいが、広い波長範囲の赤外線の遮蔽性に優れ、かつ、より耐光性に優れた硬化膜を形成することができるという理由から、他の赤外線吸収化合物は、特定赤外線吸収化合物よりも短波長側に極大吸収波長が存在する化合物であることが好ましい。

　特定赤外線吸収化合物の極大吸収波長と他の赤外線吸収化合物の極大吸収波長との差は、１００～４００ｎｍであることが好ましく、１５０～４００ｎｍであることがより好ましく、２００～４００ｎｍであることが更に好ましい。

　また、他の赤外線吸収化合物の極大吸収波長は、波長６００～１３５０ｎｍの範囲に存在することが好ましく、波長６５０～１３５０ｎｍの範囲に存在することがより好ましく、波長７００～１３００ｎｍの範囲に存在することが更に好ましい。

　他の赤外線吸収化合物は、染料であってもよく、顔料であってもよい。他の赤外線吸収化合物としては、ピロロピロール化合物、シアニン化合物、スクアリリウム化合物、フタロシアニン化合物、ナフタロシアニン化合物、クアテリレン化合物、メロシアニン化合物、クロコニウム化合物、オキソノール化合物、イミニウム化合物、ジチオール化合物、トリアリールメタン化合物、ピロメテン化合物、アゾメチン化合物、アントラキノン化合物、ジベンゾフラノン化合物、ジチオレン金属錯体、金属酸化物、金属ホウ化物等が挙げられ、耐性が高く、より耐熱性や耐光性に優れた膜が得られるという理由からピロロピロール化合物、スクアリリウム化合物、クロコニウム化合物またはフタロシアニン化合物であることが好ましい。ピロロピロール化合物としては、特開２００９－２６３６１４号公報の段落番号００１６～００５８に記載の化合物、特開２０１１－０６８７３１号公報の段落番号００３７～００５２に記載の化合物、国際公開第２０１５／１６６８７３号の段落番号００１０～００３３に記載の化合物などが挙げられる。スクアリリウム化合物としては、特開２０１１－２０８１０１号公報の段落番号００４４～００４９に記載の化合物、特許第６０６５１６９号公報の段落番号００６０～００６１に記載の化合物、国際公開第２０１６／１８１９８７号の段落番号００４０に記載の化合物、特開２０１５－１７６０４６号公報に記載の化合物、国際公開第２０１６／１９０１６２号の段落番号００７２に記載の化合物、特開２０１６－０７４６４９号公報の段落番号０１９６～０２２８に記載の化合物、特開２０１７－０６７９６３号公報の段落番号０１２４に記載の化合物、国際公開第２０１７／１３５３５９号に記載の化合物、特開２０１７－１１４９５６号公報に記載の化合物、特許６１９７９４０号公報に記載の化合物、国際公開第２０１６／１２０１６６号に記載の化合物などが挙げられる。シアニン化合物としては、特開２００９－１０８２６７号公報の段落番号００４４～００４５に記載の化合物、特開２００２－１９４０４０号公報の段落番号００２６～００３０に記載の化合物、特開２０１５－１７２００４号公報に記載の化合物、特開２０１５－１７２１０２号公報に記載の化合物、特開２００８－０８８４２６号公報に記載の化合物、国際公開第２０１６／１９０１６２号の段落番号００９０に記載の化合物、特開２０１７－０３１３９４号公報に記載の化合物などが挙げられる。クロコニウム化合物としては、特開２０１７－０８２０２９号公報に記載の化合物が挙げられる。イミニウム化合物としては、例えば、特表２００８－５２８７０６号公報に記載の化合物、特開２０１２－０１２３９９号公報に記載の化合物、特開２００７－０９２０６０号公報に記載の化合物、国際公開第２０１８／０４３５６４号の段落番号００４８～００６３に記載の化合物が挙げられる。フタロシアニン化合物としては、特開２０１２－０７７１５３号公報の段落番号００９３に記載の化合物、特開２００６－３４３６３１号公報に記載のオキシチタニウムフタロシアニン、特開２０１３－１９５４８０号公報の段落番号００１３～００２９に記載の化合物、特許第６０８１７７１号公報に記載のバナジウムフタロシアニン化合物、国際公開第２０２０／０７１４７０号に記載の化合物が挙げられる。ナフタロシアニン化合物としては、特開２０１２－０７７１５３号公報の段落番号００９３に記載の化合物が挙げられる。ジチオレン金属錯体としては、特許第５７３３８０４号公報に記載の化合物が挙げられる。金属酸化物としては、例えば、酸化インジウムスズ、酸化アンチモンスズ、酸化亜鉛、Ａｌドープ酸化亜鉛、フッ素ドープ二酸化スズ、ニオブドープ二酸化チタン、酸化タングステンなどが挙げられる。酸化タングステンの詳細については、特開２０１６－００６４７６号公報の段落番号００８０を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。金属ホウ化物としては、ホウ化ランタンなどが挙げられる。ホウ化ランタンの市販品としては、ＬａＢ_６－Ｆ（日本新金属（株）製）などが挙げられる。また、金属ホウ化物としては、国際公開第２０１７／１１９３９４号に記載の化合物を用いることもできる。酸化インジウムスズの市販品としては、Ｆ－ＩＴＯ（ＤＯＷＡハイテック（株）製）などが挙げられる。

　また、他の赤外線吸収化合物としては、特開２０１７－１９７４３７号公報に記載のスクアリリウム化合物、特開２０１７－０２５３１１号公報に記載のスクアリリウム化合物、国際公開第２０１６／１５４７８２号に記載のスクアリリウム化合物、特許第５８８４９５３号公報に記載のスクアリリウム化合物、特許第６０３６６８９号公報に記載のスクアリリウム化合物、特許第５８１０６０４号公報に記載のスクアリリウム化合物、国際公開第２０１７／２１３０４７号の段落番号００９０～０１０７に記載のスクアリリウム化合物、特開２０１８－０５４７６０号公報の段落番号００１９～００７５に記載のピロール環含有化合物、特開２０１８－０４０９５５号公報の段落番号００７８～００８２に記載のピロール環含有化合物、特開２０１８－００２７７３号公報の段落番号００４３～００６９に記載のピロール環含有化合物、特開２０１８－０４１０４７号公報の段落番号００２４～００８６に記載のアミドα位に芳香環を有するスクアリリウム化合物、特開２０１７－１７９１３１号公報に記載のアミド連結型スクアリリウム化合物、特開２０１７－１４１２１５号公報に記載のピロールビス型スクアリリウム骨格又はクロコニウム骨格を有する化合物、特開２０１７－０８２０２９号公報に記載されたジヒドロカルバゾールビス型のスクアリリウム化合物、特開２０１７－０６８１２０号公報の段落番号００２７～０１１４に記載の非対称型の化合物、特開２０１７－０６７９６３号公報に記載されたピロール環含有化合物（カルバゾール型）、特許第６２５１５３０号公報に記載されたフタロシアニン化合物、特開２０２０－０７５９５９号公報に記載されたスクアリリウム化合物、韓国公開特許第１０－２０１９－０１３５２１７号公報に記載の銅錯体などを用いることもできる。

　赤外線吸収剤の含有量は、本発明の組成物の全固形分中０．５～８０質量％であることが好ましい。上限は、７５質量％以下であることが好ましく、７０質量％以下であることがより好ましい。下限は１質量％以上であることが好ましく、３質量％以上がより好ましい。

　特定赤外線吸収化合物の含有量は、組成物の全固形分中０．５質量％以上であることが好ましく、２質量％以上であることがより好ましく、４質量％以上であることが更に好ましい。また、特定赤外線吸収化合物の含有量の上限は、８０質量％以下であることが好ましく、７０質量％以下であることがより好ましく、６０質量％以下であることが更に好ましい。本発明の組成物は特定赤外線吸収化合物を１種のみ含んでいてもよく、２種以上含んでいてもよい。２種以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

　また、他の赤外線吸収化合物の含有量は特定赤外線吸収化合物の１００質量部に対して１～５００質量部であることが好ましい。上限は、３００質量部以下であることが好ましく、２００質量部以下であることがより好ましい。下限は１０質量部以上であることが好ましく、３０質量部以上がより好ましい。本発明の組成物は他の赤外線吸収化合物を１種のみ含んでいてもよく、２種以上含んでいてもよい。２種以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜硬化性化合物＞＞
　本発明の組成物は硬化性化合物を含有する。硬化性化合物としては、重合性化合物、樹脂等が挙げられる。樹脂は、非重合性の樹脂（重合性基を有さない樹脂）であってもよく、重合性の樹脂（重合性基を有する樹脂）であってもよい。重合性基としては、エチレン性不飽和結合含有基、環状エーテル基、メチロール基、アルコキシメチル基などが挙げられる。エチレン性不飽和結合含有基としては、ビニル基、ビニルフェニル基、（メタ）アリル基、（メタ）アクリロイル基、（メタ）アクリロイルオキシ基、（メタ）アクリロイルアミド基などが挙げられ、（メタ）アリル基、（メタ）アクリロイル基および（メタ）アクリロイルオキシ基が好ましく、（メタ）アクリロイルオキシ基がより好ましい。環状エーテル基としては、エポキシ基、オキセタニル基などが挙げられ、エポキシ基が好ましい。重合性化合物は重合性モノマーを含むものであることが好ましい。

　硬化性化合物としては、樹脂を少なくとも含むものを用いることが好ましい。また、本発明の組成物をフォトリソグラフィ用の組成物とする場合には、硬化性化合物として樹脂と、重合性モノマー（モノマータイプの重合性化合物）とを用いることが好ましく、樹脂と、エチレン性不飽和結合含有基を有する重合性モノマー（モノマータイプの重合性化合物）とを用いることがより好ましい。

（重合性化合物）
　重合性化合物としては、エチレン性不飽和結合含有基を有する化合物、環状エーテル基を有する化合物、メチロール基を有する化合物、アルコキシメチル基を有する化合物等が挙げられる。エチレン性不飽和結合含有基を有する化合物はラジカル重合性化合物として好ましく用いることができる。また、環状エーテル基を有する化合物は、カチオン重合性化合物として好ましく用いることができる。

　樹脂タイプの重合性化合物としては、重合性基を有する繰り返し単位を含む樹脂などが挙げられる。

　モノマータイプの重合性化合物（重合性モノマー）の分子量は、２０００未満であることが好ましく、１５００以下であることがより好ましい。重合性モノマーの分子量の下限は１００以上であることが好ましく、２００以上であることがより好ましい。樹脂タイプの重合性化合物の重量平均分子量（Ｍｗ）は、２０００～２００００００であることが好ましい。重量平均分子量の上限は、１００００００以下であることが好ましく、５０００００以下であることがより好ましい。重量平均分子量の下限は、３０００以上であることが好ましく、５０００以上であることがより好ましい。

　重合性モノマーとしてのエチレン性不飽和結合含有基を有する化合物は、３～１５官能の（メタ）アクリレート化合物であることが好ましく、３～６官能の（メタ）アクリレート化合物であることがより好ましい。具体例としては、特開２００９－２８８７０５号公報の段落番号００９５～０１０８、特開２０１３－０２９７６０号公報の段落０２２７、特開２００８－２９２９７０号公報の段落番号０２５４～０２５７、特開２０１３－２５３２２４号公報の段落番号００３４～００３８、特開２０１２－２０８４９４号公報の段落番号０４７７、特開２０１７－０４８３６７号公報、特許第６０５７８９１号公報、特許第６０３１８０７号公報、特開２０１７－１９４６６２号公報に記載されている化合物が挙げられ、これらの内容は本明細書に組み込まれる。

　エチレン性不飽和結合含有基を有する化合物としては、ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート（市販品としてはＫＡＹＡＲＡＤ　Ｄ－３３０；日本化薬（株）製）、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート（市販品としてはＫＡＹＡＲＡＤ　Ｄ－３２０；日本化薬（株）製）、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート（市販品としてはＫＡＹＡＲＡＤ　Ｄ－３１０；日本化薬（株）製）、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート（市販品としてはＫＡＹＡＲＡＤ　ＤＰＨＡ；日本化薬（株）製、ＮＫエステルＡ－ＤＰＨ－１２Ｅ；新中村化学工業（株）製）、およびこれらの化合物の（メタ）アクリロイル基がエチレングリコールおよび／またはプロピレングリコール残基を介して結合している構造の化合物（例えば、サートマー社から市販されている、ＳＲ４５４、ＳＲ４９９）などが挙げられる。

　また、エチレン性不飽和結合含有基を有する化合物としては、ジグリセリンＥＯ（エチレンオキサイド）変性（メタ）アクリレート（市販品としてはＭ－４６０；東亞合成製）、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（新中村化学工業（株）製、ＮＫエステルＡ－ＴＭＭＴ）、１，６－ヘキサンジオールジアクリレート（日本化薬（株）製、ＫＡＹＡＲＡＤ　ＨＤＤＡ）、ＲＰ－１０４０（日本化薬（株）製）、ＤＰＨＡ－４０Ｈ（日本化薬（株）製）、アロニックスＴＯ－２３４９（東亞合成（株）製）、ＮＫオリゴＵＡ－７２００（新中村化学工業（株）製）、８ＵＨ－１００６、８ＵＨ－１０１２（大成ファインケミカル（株）製）、ライトアクリレートＰＯＢ－Ａ０、ＵＡ－３０６Ｈ、ＵＡ－３０６Ｔ、ＵＡ－３０６Ｉ、ＡＨ－６００、Ｔ－６００、ＡＩ－６００、ＬＩＮＣ－２０２ＵＡ（以上、共栄社化学（株）製）などを用いることもできる。

　また、エチレン性不飽和結合含有基を有する化合物としては、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンプロピレンオキサイド変性トリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンエチレンオキサイド変性トリ（メタ）アクリレート、イソシアヌル酸エチレンオキサイド変性トリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレートなどの３官能の（メタ）アクリレート化合物を用いることも好ましい。３官能の（メタ）アクリレート化合物の市販品としては、アロニックスＭ－３０９、Ｍ－３１０、Ｍ－３２１、Ｍ－３５０、Ｍ－３６０、Ｍ－３１３、Ｍ－３１５、Ｍ－３０６、Ｍ－３０５、Ｍ－３０３、Ｍ－４５２、Ｍ－４５０（東亞合成（株）製）、ＮＫエステル　Ａ９３００、Ａ－ＧＬＹ－９Ｅ、Ａ－ＧＬＹ－２０Ｅ、Ａ－ＴＭＭ－３、Ａ－ＴＭＭ－３Ｌ、Ａ－ＴＭＭ－３ＬＭ－Ｎ、Ａ－ＴＭＰＴ、ＴＭＰＴ（新中村化学工業（株）製）、ＫＡＹＡＲＡＤ　ＧＰＯ－３０３、ＴＭＰＴＡ、ＴＨＥ－３３０、ＴＰＡ－３３０、ＰＥＴ－３０（日本化薬（株）製）などが挙げられる。

　また、エチレン性不飽和結合含有基を有する化合物としては、カルボキシル基、スルホ基、リン酸基等の酸基を有する化合物を用いることもできる。このような化合物の市販品としては、アロニックスＭ－３０５、Ｍ－５１０、Ｍ－５２０、アロニックスＴＯ－２３４９（東亞合成（株）製）等が挙げられる。

　エチレン性不飽和結合含有基を有する化合物としては、カプロラクトン構造を有する化合物を用いることもできる。カプロラクトン構造を有する化合物については、特開２０１３－２５３２２４号公報の段落００４２～００４５の記載を参酌することができ、この内容は本明細書に組み込まれる。カプロラクトン構造を有する化合物は、例えば、日本化薬（株）からＫＡＹＡＲＡＤ　ＤＰＣＡシリーズとして市販されている、ＤＰＣＡ－２０、ＤＰＣＡ－３０、ＤＰＣＡ－６０、ＤＰＣＡ－１２０等が挙げられる。

　エチレン性不飽和結合含有基を有する化合物としては、エチレン性不飽和結合含有基とアルキレンオキシ基を有する化合物を用いることもできる。このような化合物は、エチレン性不飽和結合含有基と、エチレンオキシ基および／またはプロピレンオキシ基とを有する化合物であることが好ましく、エチレン性不飽和結合含有基とエチレンオキシ基とを有する化合物であることがより好ましく、エチレンオキシ基を４～２０個有する３～６官能（メタ）アクリレート化合物であることがさらに好ましい。市販品としては、エチレンオキシ基を４個有する４官能（メタ）アクリレートであるＳＲ－４９４（サートマー社製）、イソブチレンオキシ基を３個有する３官能（メタ）アクリレートであるＫＡＹＡＲＡＤ　ＴＰＡ－３３０（日本化薬（株）製）などが挙げられる。

　エチレン性不飽和結合含有基を有する化合物としては、フルオレン骨格を有する重合性化合物を用いることもできる。市販品としては、オグソールＥＡ－０２００、ＥＡ－０３００（大阪ガスケミカル（株）製、フルオレン骨格を有する（メタ）アクリレートモノマー）などが挙げられる。

　エチレン性不飽和結合含有基を有する化合物としては、トルエンなどの環境規制物質を実質的に含まない化合物を用いることも好ましい。このような化合物の市販品としては、ＫＡＹＡＲＡＤ　ＤＰＨＡ　ＬＴ、ＫＡＹＡＲＡＤ　ＤＰＥＡ－１２　ＬＴ（日本化薬（株）製）などが挙げられる。

　環状エーテル基を有する化合物としては、エポキシ基を有する化合物、オキセタニル基を有する化合物などが挙げられ、エポキシ基を有する化合物であることが好ましい。エポキシ基を有する化合物としては、１分子内にエポキシ基を１～１００個有する化合物が挙げられる。エポキシ基の数の上限は、例えば、１０個以下とすることもでき、５個以下とすることもできる。エポキシ基の数の下限は、２個以上が好ましい。エポキシ基を有する化合物としては、特開２０１３－０１１８６９号公報の段落番号００３４～００３６、特開２０１４－０４３５５６号公報の段落番号０１４７～０１５６、特開２０１４－０８９４０８号公報の段落番号００８５～００９２に記載された化合物、特開２０１７－１７９１７２号公報に記載された化合物を用いることもでき、これらの内容は本明細書に組み込まれる。

　環状エーテル基を有する化合物は、低分子化合物（例えば分子量１０００未満）でもよいし、高分子化合物（ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅ）（例えば、分子量１０００以上、ポリマーの場合は、重量平均分子量が１０００以上）でもよい。環状エーテル基の重量平均分子量は、２００～１０００００が好ましく、５００～５００００がより好ましい。重量平均分子量の上限は、１００００以下が好ましく、５０００以下がより好ましく、３０００以下が更に好ましい。

　環状エーテル基を有する化合物としては、特開２０１３－０１１８６９号公報の段落番号００３４～００３６に記載された化合物、特開２０１４－０４３５５６号公報の段落番号０１４７～０１５６に記載された化合物、特開２０１４－０８９４０８号公報の段落番号００８５～００９２に記載された化合物、特開２０１７－１７９１７２号公報に記載された化合物を用いることもできる。

　環状エーテル基を有する化合物の市販品としては、デナコール　ＥＸ－２１２Ｌ、ＥＸ－２１２、ＥＸ－２１４Ｌ、ＥＸ－２１４、ＥＸ－２１６Ｌ、ＥＸ－２１６、ＥＸ－３２１Ｌ、ＥＸ－３２１、ＥＸ－８５０Ｌ、ＥＸ－８５０（以上、ナガセケムテックス（株）製）、ＡＤＥＫＡ　ＲＥＳＩＮ　ＥＰ－４０００Ｓ、ＥＰ－４００３Ｓ、ＥＰ－４０１０Ｓ、ＥＰ－４０１１Ｓ（以上、（株）ＡＤＥＫＡ製）、ＮＣ－２０００、ＮＣ－３０００、ＮＣ－７３００、ＸＤ－１０００、ＥＰＰＮ－５０１、ＥＰＰＮ－５０２（以上、（株）ＡＤＥＫＡ製）、セロキサイド２０２１Ｐ、セロキサイド２０８１、セロキサイド２０８３、セロキサイド２０８５、ＥＨＰＥ３１５０、ＥＰＯＬＥＡＤ　ＰＢ　３６００、ＰＢ　４７００（以上、（株）ダイセル製）、サイクロマーＰ　ＡＣＡ　２００Ｍ、ＡＣＡ　２３０ＡＡ、ＡＣＡ　Ｚ２５０、ＡＣＡ　Ｚ２５１、ＡＣＡ　Ｚ３００、ＡＣＡ　Ｚ３２０（以上、（株）ダイセル製）、ｊＥＲ１０３１Ｓ、ｊＥＲ１５７Ｓ６５、ｊＥＲ１５２、ｊＥＲ１５４、ｊＥＲ１５７Ｓ７０（以上、三菱ケミカル（株）製）、アロンオキセタンＯＸＴ－１２１、ＯＸＴ－２２１、ＯＸ－ＳＱ、ＰＮＯＸ（以上、東亞合成（株）製）、アデカグリシロール　ＥＤ－５０５（（株）ＡＤＥＫＡ製、エポキシ基含有モノマー）、マープルーフＧ－０１５０Ｍ、Ｇ－０１０５ＳＡ、Ｇ－０１３０ＳＰ、Ｇ－０２５０ＳＰ、Ｇ－１００５Ｓ、Ｇ－１００５ＳＡ、Ｇ－１０１０Ｓ、Ｇ－２０５０Ｍ、Ｇ－０１１００、Ｇ－０１７５８（日油（株）製、エポキシ基含有ポリマー）、ＯＸＴ－１０１、ＯＸＴ－１２１、ＯＸＴ－２１２、ＯＸＴ－２２１（以上、東亞合成（株）製、オキセタニル基含有モノマー）、ＯＸＥ－１０、ＯＸＥ－３０（以上、大阪有機化学工業（株）製、オキセタニル基含有モノマー）などが挙げられる。

　メチロール基を有する化合物（以下、メチロール化合物ともいう）としては、メチロール基が窒素原子または芳香族環を形成する炭素原子に結合している化合物が挙げられる。また、アルコキシメチル基を有する化合物（以下、アルコキシメチル化合物ともいう）としては、アルコキシメチル基が窒素原子または芳香族環を形成する炭素原子に結合している化合物が挙げられる。アルコキシメチル基またはメチロール基が窒素原子に結合している化合物としては、アルコキシメチル化メラミン、メチロール化メラミン、アルコキシメチル化ベンゾグアナミン、メチロール化ベンゾグアナミン、アルコキシメチル化グリコールウリル、メチロール化グリコールウリル、アルコキシメチル化尿素およびメチロール化尿素等が好ましい。また、特開２００４－２９５１１６号公報の段落０１３４～０１４７、特開２０１４－０８９４０８号公報の段落００９５～０１２６に記載された化合物を用いることもできる。

（樹脂）
　本発明の組成物は、硬化性化合物として樹脂を用いることができる。硬化性化合物は、樹脂を少なくとも含むものを用いることが好ましい。樹脂は、例えば、顔料等を組成物中で分散させる用途や、バインダーの用途で配合される。なお、主に顔料等を組成物中で分散させるために用いられる樹脂を分散剤ともいう。ただし、樹脂のこのような用途は一例であって、このような用途以外を目的として樹脂を使用することもできる。なお、重合性基を有する樹脂は、重合性化合物にも該当する。

　樹脂の重量平均分子量は、３０００～２００００００が好ましい。上限は、１００００００以下が好ましく、５０００００以下がより好ましい。下限は、４０００以上が好ましく、５０００以上がより好ましい。

　樹脂としては、（メタ）アクリル樹脂、エポキシ樹脂、エン・チオール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ポリフェニレン樹脂、ポリアリーレンエーテルホスフィンオキシド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリオレフィン樹脂、環状オレフィン樹脂、ポリエステル樹脂、スチレン樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリウレア樹脂などが挙げられる。これらの樹脂から１種を単独で使用してもよく、２種以上を混合して使用してもよい。環状オレフィン樹脂としては、耐熱性向上の観点からノルボルネン樹脂が好ましい。ノルボルネン樹脂の市販品としては、例えば、ＪＳＲ（株）製のＡＲＴＯＮシリーズ（例えば、ＡＲＴＯＮ　Ｆ４５２０）などが挙げられる。また、樹脂としては、国際公開第２０１６／０８８６４５号の実施例に記載された樹脂、特開２０１７－０５７２６５号公報に記載された樹脂、特開２０１７－０３２６８５号公報に記載された樹脂、特開２０１７－０７５２４８号公報に記載された樹脂、特開２０１７－０６６２４０号公報に記載された樹脂、特開２０１７－１６７５１３号公報に記載された樹脂、特開２０１７－１７３７８７号公報に記載された樹脂、特開２０１７－２０６６８９号公報の段落番号００４１～００６０に記載された樹脂、特開２０１８－０１０８５６号公報の段落番号００２２～００７１に記載された樹脂、特開２０１６－２２２８９１号公報に記載されたブロックポリイソシアネート樹脂、特開２０２０－１２２０５２号公報に記載された樹脂、特開２０２０－１１１６５６号公報に記載された樹脂、特開２０２０－１３９０２１号公報に記載された樹脂、特開２０１７－１３８５０３号公報に記載の主鎖に環構造を有する構成単位と側鎖にビフェニル基を有する構成単位とを含む樹脂を用いることもできる。また、樹脂としては、フルオレン骨格を有する樹脂を好ましく用いることもできる。フルオレン骨格を有する樹脂については、米国特許出願公開第２０１７／０１０２６１０号明細書の記載を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。

　樹脂としては、ガラス転移温度が１５０℃以上の樹脂を用いることも好ましい。この態様によれば、膜の耐熱性や耐光性を高めることができる。更には、パターンを形成した場合のパターン形状の耐熱性（加熱によるパターンの矩形性の劣化抑制）を高めることも出来る。樹脂のガラス転移温度は、１６０℃以上であることが好ましく、１８０℃以上であることがより好ましい。なお、本明細書において、樹脂のガラス転移温度（Ｔｇ）は、構造が分かる樹脂については下記式で表される理論値を用い、構造がわからないものについてはカタログ値を用いる。
　１／Ｔｇ＝（Ｗ１／Ｔｇ１）＋（Ｗ２／Ｔｇ２）＋・・・＋（Ｗｎ／Ｔｇｎ）
　上記式は、樹脂が、モノマー１、モノマー２、・・・・、モノマーｎのｎ種類のモノマー成分から構成される場合の計算式であり、上記式中、Ｔｇは樹脂のガラス転移温度（単位：Ｋ）を表し、Ｔｇ１～Ｔｇｎは各モノマーのホモポリマーのガラス転移温度（単位：Ｋ）を表し、Ｗ１～Ｗｎは各モノマーの全モノマー成分中の質量分率を表す。

　樹脂として、酸基を有する樹脂を用いることが好ましい。酸基としては、例えば、カルボキシル基、リン酸基、スルホ基、フェノール性ヒドロキシ基などが挙げられる。これら酸基は、１種のみであってもよいし、２種以上であってもよい。酸基を有する樹脂は分散剤として用いることもできる。酸基を有する樹脂の酸価は、３０～５００ｍｇＫＯＨ／ｇが好ましい。下限は、５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上が好ましく、７０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上がより好ましい。上限は、４００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が好ましく、２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下がより好ましく、１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が更に好ましく、１２０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が最も好ましい。

　樹脂としては、式（ＥＤ１）で示される化合物および／または式（ＥＤ２）で表される化合物（以下、これらの化合物を「エーテルダイマー」と称することもある。）由来の繰り返し単位を含む樹脂を含むことも好ましい。

　式（ＥＤ１）中、Ｒ^１およびＲ^２は、それぞれ独立して、水素原子または置換基を有していてもよい炭素数１～２５の炭化水素基を表す。

　式（ＥＤ２）中、Ｒは、水素原子または炭素数１～３０の有機基を表す。式（ＥＤ２）の具体例としては、特開２０１０－１６８５３９号公報の記載を参酌できる。

　エーテルダイマーの具体例については、特開２０１３－０２９７６０号公報の段落番号０３１７を参酌することができ、この内容は本明細書に組み込まれる。

　樹脂としては、重合性基を有する樹脂を用いることも好ましい。重合性基は、エチレン性不飽和結合含有基および環状エーテル基であることが好ましく、エチレン性不飽和結合含有基であることがより好ましい。

　樹脂としては、式（Ｘ）で表される化合物由来の繰り返し単位を含む樹脂を用いることも好ましい。

　式中、Ｒ^１は水素原子またはメチル基を表し、Ｒ^２１およびＲ^２２はそれぞれ独立してアルキレン基を表し、ｎは０～１５の整数を表す。Ｒ^２１およびＲ^２２が表すアルキレン基の炭素数は１～１０であることが好ましく、１～５であることがより好ましく、１～３であることが更に好ましく、２または３であることが特に好ましい。ｎは０～１５の整数を表し、０～５の整数であることが好ましく、０～４の整数であることがより好ましく、０～３の整数であることが更に好ましい。

　式（Ｘ）で表される化合物としては、パラクミルフェノールのエチレンオキサイドまたはプロピレンオキサイド変性（メタ）アクリレートなどが挙げられる。市販品としては、アロニックスＭ－１１０（東亞合成（株）製）などが挙げられる。

　樹脂は、分散剤としての樹脂を含むことが好ましい。分散剤としては、酸性分散剤（酸性樹脂）、塩基性分散剤（塩基性樹脂）が挙げられる。ここで、酸性分散剤（酸性樹脂）とは、酸基の量が塩基性基の量よりも多い樹脂を表す。酸性分散剤（酸性樹脂）としては、酸基の量と塩基性基の量の合計量を１００モル％としたときに、酸基の量が７０モル％以上である樹脂が好ましい。酸性分散剤（酸性樹脂）が有する酸基は、カルボキシル基が好ましい。酸性分散剤（酸性樹脂）の酸価は、１０～１０５ｍｇＫＯＨ／ｇが好ましい。また、塩基性分散剤（塩基性樹脂）とは、塩基性基の量が酸基の量よりも多い樹脂を表す。塩基性分散剤（塩基性樹脂）としては、酸基の量と塩基性基の量の合計量を１００モル％としたときに、塩基性基の量が５０モル％を超える樹脂が好ましい。塩基性分散剤が有する塩基性基は、アミノ基が好ましい。

　分散剤として用いる樹脂は、グラフト樹脂であることも好ましい。グラフト樹脂の詳細については、特開２０１２－２５５１２８号公報の段落番号００２５～００９４の記載を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。

　分散剤として用いる樹脂は、主鎖及び側鎖の少なくとも一方に窒素原子を含むポリイミン系分散剤であることも好ましい。ポリイミン系分散剤としては、ｐＫａ１４以下の官能基を有する部分構造を有する主鎖と、原子数４０～１００００の側鎖とを有し、かつ主鎖及び側鎖の少なくとも一方に塩基性窒素原子を有する樹脂が好ましい。塩基性窒素原子は、塩基性を呈する窒素原子であれば特に制限はない。ポリイミン系分散剤については、特開２０１２－２５５１２８号公報の段落番号０１０２～０１６６の記載を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。

　分散剤として用いる樹脂は、コア部に複数個のポリマー鎖が結合した構造の樹脂であることも好ましい。このような樹脂としては、例えば、デンドリマー（星型ポリマーを含む）が挙げられる。また、デンドリマーの具体例としては、特開２０１３－０４３９６２号公報の段落番号０１９６～０２０９に記載された高分子化合物Ｃ－１～Ｃ－３１などが挙げられる。

　分散剤として用いる樹脂は、エチレン性不飽和結合含有基を側鎖に有する繰り返し単位を含む樹脂であることも好ましい。エチレン性不飽和結合含有基を側鎖に有する繰り返し単位の含有量は、樹脂の全繰り返し単位中１０モル％以上であることが好ましく、１０～８０モル％であることがより好ましく、２０～７０モル％であることが更に好ましい。

　また、分散剤として、特許第６４３２０７７号公報の段落番号０２１９～０２２１に記載されたブロック共重合体（ＥＢ－１）～（ＥＢ－９）、特開２０１８－０８７９３９号公報に記載された樹脂、国際公開第２０１６／１０４８０３号に記載のポリエステル側鎖を有するポリエチレンイミン、国際公開第２０１９／１２５９４０号に記載のブロック共重合体、特開２０２０－０６６６８７号公報に記載のアクリルアミド構造単位を有するブロックポリマー、特開２０２０－０６６６８８号公報に記載のアクリルアミド構造単位を有するブロックポリマー、国際公開第２０１６／１０４８０３号に記載の分散剤、特開２０１９－０９５５４８号公報に記載の樹脂などを用いることもできる。

　分散剤は、市販品としても入手可能であり、そのような具体例としては、ビックケミー・ジャパン社製のＤＩＳＰＥＲＢＹＫシリーズ、日本ルーブリゾール社製のＳＯＬＳＰＥＲＳＥシリーズ、ＢＡＳＦ社製のＥｆｋａシリーズ、味の素ファインテクノ（株）製のアジスパーシリーズ等が挙げられる。また、特開２０１２－１３７５６４号公報の段落番号０１２９に記載された製品、特開２０１７－１９４６６２号公報の段落番号０２３５に記載された製品を分散剤として用いることもできる。

　硬化性化合物の含有量は、組成物の全固形分中１～９５質量％が好ましい。下限は２質量％以上が好ましく、５質量％以上がより好ましく、７質量％以上が更に好ましく、１０質量％以上が特に好ましい。上限は、９４質量％以下が好ましく、９０質量％以下がより好ましく、８５質量％以下が更に好ましく、８０質量％以下が特に好ましい。

　本発明の組成物が硬化性化合物として重合性化合物を含む場合、重合性化合物の含有量は、組成物の全固形分中１～８５質量％が好ましい。下限は、２質量％以上が好ましく、３質量％以上がより好ましく、５質量％以上が更に好ましい。上限は、８０質量％以下が好ましく、７０質量％以下がより好ましい。

　本発明の組成物が硬化性化合物として重合性モノマーを含む場合、重合性モノマーの含有量は、組成物の全固形分中１～５０質量％が好ましい。下限は、２質量％以上が好ましく、３質量％以上がより好ましく、５質量％以上が更に好ましい。上限は、３０質量％以下が好ましく、２０質量％以下がより好ましい。

　本発明の組成物が硬化性化合物としてエチレン性不飽和結合含有基を有する化合物を含む場合、エチレン性不飽和結合含有基を有する化合物の含有量は、組成物の全固形分中１～７０質量％が好ましい。下限は、２質量％以上が好ましく、３質量％以上がより好ましく、５質量％以上が更に好ましい。上限は、６５質量％以下が好ましく、６０質量％以下がより好ましい。

　本発明の組成物が硬化性化合物として樹脂を含む場合、樹脂の含有量は、組成物の全固形分中１～８５質量％が好ましい。下限は２質量％以上が好ましく、５質量％以上がより好ましく、７質量％以上が更に好ましく、１０質量％以上が特に好ましい。上限は、８０質量％以下が好ましく、７５質量％以下がより好ましく、７０質量％以下が更に好ましく、４０質量％以下が特に好ましい。

　本発明の組成物が分散剤としての樹脂を含有する場合、分散剤としての樹脂の含有量は、組成物の全固形分中０．１～４０質量％が好ましい。上限は、２５質量％以下が好ましく、２０質量％以下が更に好ましい。下限は、０．５質量％以上が好ましく、１質量％以上が更に好ましい。また、分散剤としての樹脂の含有量は、上述した特定赤外線吸収化合物の１００質量部に対して、１～１００質量部が好ましい。上限は、８０質量部以下が好ましく、７５質量部以下がより好ましい。下限は、２．５質量部以上が好ましく、５質量部以上がより好ましい。

　本発明の組成物は、硬化性化合物を１種のみ含んでいてもよいし、２種以上含んでいてもよい。硬化性化合物を２種以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜色素誘導体＞＞
　本発明の組成物は、更に色素誘導体を含有することができる。色素誘導体は分散助剤として用いられる。色素誘導体としては、色素骨格に酸基または塩基性基が結合した構造を有する化合物が挙げられる。

　色素誘導体を構成する色素骨格としては、スクアリリウム色素骨格、ピロロピロール色素骨格、ジケトピロロピロール色素骨格、キナクリドン色素骨格、アントラキノン色素骨格、ジアントラキノン色素骨格、ベンゾイソインドール色素骨格、チアジンインジゴ色素骨格、アゾ色素骨格、キノフタロン色素骨格、フタロシアニン色素骨格、ナフタロシアニン色素骨格、ジオキサジン色素骨格、ペリレン色素骨格、ペリノン色素骨格、ベンゾイミダゾロン色素骨格、ベンゾチアゾール色素骨格、ベンゾイミダゾール色素骨格およびベンゾオキサゾール色素骨格が挙げられ、スクアリリウム色素骨格、ピロロピロール色素骨格、ジケトピロロピロール色素骨格、フタロシアニン色素骨格、キナクリドン色素骨格およびベンゾイミダゾロン色素骨格が好ましく、スクアリリウム色素骨格およびピロロピロール色素骨格がより好ましい。

　酸基としては、カルボキシル基、スルホ基、リン酸基、ボロン酸基、カルボン酸アミド基、スルホン酸アミド基、イミド酸基及びこれらの塩等が挙げられる。塩を構成する原子または原子団としては、アルカリ金属イオン（Ｌｉ^＋、Ｎａ^＋、Ｋ^＋など）、アルカリ土類金属イオン（Ｃａ^２＋、Ｍｇ^２＋など）、アンモニウムイオン、イミダゾリウムイオン、ピリジニウムイオン、ホスホニウムイオンなどが挙げられる。カルボン酸アミド基としては、－ＮＨＣＯＲ^Ｘ１で表される基が好ましい。スルホン酸アミド基としては、－ＮＨＳＯ_２Ｒ^Ｘ２で表される基が好ましい。イミド酸基としては、－ＳＯ_２ＮＨＳＯ_２Ｒ^Ｘ３、－ＣＯＮＨＳＯ_２Ｒ^Ｘ４、－ＣＯＮＨＣＯＲ^Ｘ５または－ＳＯ_２ＮＨＣＯＲ^Ｘ６で表される基が好ましく、－ＳＯ_２ＮＨＳＯ_２Ｒ^Ｘ３がより好ましい。Ｒ^Ｘ１～Ｒ^Ｘ６は、それぞれ独立に、アルキル基またはアリール基を表す。Ｒ^Ｘ１～Ｒ^Ｘ６が表すアルキル基及びアリール基は、置換基を有してもよい。置換基としてはハロゲン原子であることが好ましく、フッ素原子であることがより好ましい。

　塩基性基としては、アミノ基、ピリジニル基およびその塩、アンモニウム基の塩、並びにフタルイミドメチル基が挙げられる。塩を構成する原子または原子団としては、水酸化物イオン、ハロゲンイオン、カルボン酸イオン、スルホン酸イオン、フェノキシドイオンなどが挙げられる。

　色素誘導体としては、特開昭５６－１１８４６２号公報に記載の化合物、特開昭６３－２６４６７４号公報に記載の化合物、特開平０１－２１７０７７号公報に記載の化合物、特開平０３－００９９６１号公報に記載の化合物、特開平０３－０２６７６７号公報に記載の化合物、特開平０３－１５３７８０号公報に記載の化合物、特開平０３－０４５６６２号公報に記載の化合物、特開平０４－２８５６６９号公報に記載の化合物、特開平０６－１４５５４６号公報に記載の化合物、特開平０６－２１２０８８号公報に記載の化合物、特開平０６－２４０１５８号公報に記載の化合物、特開平１０－０３００６３号公報に記載の化合物、特開平１０－１９５３２６号公報に記載の化合物、国際公開第２０１１／０２４８９６号の段落番号００８６～００９８に記載の化合物、国際公開第２０１２／１０２３９９号の段落番号００６３～００９４に記載の化合物、国際公開第２０１７／０３８２５２号の段落番号００８２に記載の化合物、特開２０１５－１５１５３０号公報の段落番号０１７１に記載の化合物、特開２０１１－２５２０６５号公報の段落番号０１６２～０１８３に記載の化合物、特開２００３－０８１９７２号公報に記載の化合物、特許第５２９９１５１号公報に記載の化合物、特開２０１５－１７２７３２号公報に記載の化合物、特開２０１４－１９９３０８号公報に記載の化合物、特開２０１４－０８５５６２号公報に記載の化合物、特開２０１４－０３５３５１号公報に記載の化合物、特開２００８－０８１５６５号公報に記載の化合物、特開２０１９－１０９５１２号公報に記載の化合物、特開２０１９－１３３１５４号公報に記載の化合物、国際公開第２０２０／００２１０６号に記載のチオール連結基を有するジケトピロロピロール化合物が挙げられる。

　色素誘導体の含有量は、上述した特定赤外線吸収化合物の１００質量部に対し、１～５０質量部が好ましい。下限値は、３質量部以上が好ましく、５質量部以上がより好ましい。上限値は、４０質量部以下が好ましく、３０質量部以下がより好ましい。色素誘導体は１種のみを用いてもよく、２種以上を用いてもよい。２種以上を用いる場合は、合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜溶剤＞＞
　本発明の組成物は、溶剤を含有することが好ましい。溶剤としては、水、有機溶剤が挙げられ、有機溶剤であることが好ましい。有機溶剤としては、エステル系溶剤、ケトン系溶剤、アルコール系溶剤、アミド系溶剤、エーテル系溶剤、炭化水素系溶剤などが挙げられる。これらの詳細については、国際公開第２０１５／１６６７７９号の段落番号０２２３を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。また、環状アルキル基が置換したエステル系溶剤、環状アルキル基が置換したケトン系溶剤も好ましく用いることもできる。有機溶剤の具体例としては、ポリエチレングリコールモノメチルエーテル、ジクロロメタン、３－エトキシプロピオン酸メチル、３－エトキシプロピオン酸エチル、エチルセロソルブアセテート、乳酸エチル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸ブチル、３－メトキシプロピオン酸メチル、２－ヘプタノン、３－ペンタノン、４－ヘプタノン、シクロヘキサノン、２－メチルシクロヘキサノン、３－メチルシクロヘキサノン、４－メチルシクロヘキサノン、シクロヘプタノン、シクロオクタノン、酢酸シクロヘキシル、シクロペンタノン、エチルカルビトールアセテート、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、３－メトキシ－Ｎ，Ｎ－ジメチルプロパンアミド、３－ブトキシ－Ｎ，Ｎ－ジメチルプロパンアミド、プロピレングリコールジアセテート、３－メトキシブタノール、メチルエチルケトン、ガンマブチロラクトン、スルホラン、アニソール、１，４－ジアセトキシブタン、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセタート、二酢酸ブタン－１，３－ジイル、ジプロピレングリコールメチルエーテルアセタート、ジアセトンアルコール、２－メトキシプロピルアセテート、２－メトキシ－１－プロパノール、イソプロピルアルコールなどが挙げられる。ただし有機溶剤としての芳香族炭化水素類（ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン等）は、環境面等の理由により低減したほうがよい場合がある（例えば、有機溶剤全量に対して、５０質量ｐｐｍ（ｐａｒｔｓ　ｐｅｒ　ｍｉｌｌｉｏｎ）以下とすることもでき、１０質量ｐｐｍ以下とすることもでき、１質量ｐｐｍ以下とすることもできる）。

　本発明においては、金属含有量の少ない有機溶剤を用いることが好ましく、有機溶剤の金属含有量は、例えば１０質量ｐｐｂ（ｐａｒｔｓ　ｐｅｒ　ｂｉｌｌｉｏｎ）以下であることが好ましい。必要に応じて質量ｐｐｔ（ｐａｒｔｓ　ｐｅｒ　ｔｒｉｌｌｉｏｎ）レベルの有機溶剤を用いてもよく、そのような有機溶剤は例えば東洋合成社が提供している（化学工業日報、２０１５年１１月１３日）。

　有機溶剤から金属等の不純物を除去する方法としては、例えば、蒸留（分子蒸留や薄膜蒸留等）やフィルタを用いたろ過を挙げることができる。ろ過に用いるフィルタのフィルタ孔径としては、１０μｍ以下が好ましく、５μｍ以下がより好ましく、３μｍ以下が更に好ましい。フィルタの材質は、ポリテトラフルオロエチレン、ポリエチレンまたはナイロンが好ましい。

　有機溶剤には、異性体（原子数が同じであるが構造が異なる化合物）が含まれていてもよい。また、異性体は、１種のみが含まれていてもよいし、複数種含まれていてもよい。

　有機溶剤中の過酸化物の含有率が０．８ｍｍｏｌ／Ｌ以下であることが好ましく、過酸化物を実質的に含まないことがより好ましい。

　組成物中における溶剤の含有量は、１０～９７質量％であることが好ましい。下限は、３０質量％以上であることが好ましく、４０質量％以上であることがより好ましく、５０質量％以上であることが更に好ましく、６０質量％以上であることがより一層好ましく、７０質量％以上であることが特に好ましい。上限は、９６質量％以下であることが好ましく、９５質量％以下であることがより好ましい。組成物は溶剤を１種のみ含んでいてもよく、２種以上含んでいてもよい。２種以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜光重合開始剤＞＞
　本発明の組成物が重合性化合物を含む場合、本発明の組成物は更に光重合開始剤を含有することが好ましい。光重合開始剤としては、特に制限はなく、公知の光重合開始剤の中から適宜選択することができる。例えば、紫外線領域から可視領域の光線に対して感光性を有する化合物が好ましい。光重合開始剤は、光ラジカル重合開始剤であることが好ましい。

　光重合開始剤としては、ハロゲン化炭化水素誘導体（例えば、トリアジン骨格を有する化合物、オキサジアゾール骨格を有する化合物など）、アシルホスフィン化合物、ヘキサアリールビイミダゾール、オキシム化合物、有機過酸化物、チオ化合物、ケトン化合物、芳香族オニウム塩、α－ヒドロキシケトン化合物、α－アミノケトン化合物などが挙げられる。光重合開始剤は、露光感度の観点から、トリハロメチルトリアジン化合物、ベンジルジメチルケタール化合物、α－ヒドロキシケトン化合物、α－アミノケトン化合物、アシルホスフィン化合物、ホスフィンオキサイド化合物、メタロセン化合物、オキシム化合物、トリアリールイミダゾールダイマー、オニウム化合物、ベンゾチアゾール化合物、ベンゾフェノン化合物、アセトフェノン化合物、シクロペンタジエン－ベンゼン－鉄錯体、ハロメチルオキサジアゾール化合物および３－アリール置換クマリン化合物であることが好ましく、オキシム化合物、α－ヒドロキシケトン化合物、α－アミノケトン化合物、および、アシルホスフィン化合物から選ばれる化合物であることがより好ましく、オキシム化合物であることが更に好ましい。また、光重合開始剤としては、特開２０１４－１３０１７３号公報の段落００６５～０１１１に記載された化合物、特許第６３０１４８９号公報に記載された化合物、ＭＡＴＥＲＩＡＬ　ＳＴＡＧＥ　３７～６０ｐ，ｖｏｌ．１９，Ｎｏ．３，２０１９に記載されたパーオキサイド系光重合開始剤、国際公開第２０１８／２２１１７７号に記載の光重合開始剤、国際公開第２０１８／１１０１７９号に記載の光重合開始剤、特開２０１９－０４３８６４号公報に記載の光重合開始剤、特開２０１９－０４４０３０号公報に記載の光重合開始剤、特開２０１９－１６７３１３号公報に記載の過酸化物系開始剤、特開２０２０－０５５９９２号公報に記載のオキサゾリジン基を有するアミノアセトフェノン系開始剤、特開２０１３－１９０４５９号公報に記載のオキシム系光重合開始剤などが挙げられ、これらの内容は本明細書に組み込まれる。

　α－ヒドロキシケトン化合物の市販品としては、Ｏｍｎｉｒａｄ　１８４、Ｏｍｎｉｒａｄ　１１７３、Ｏｍｎｉｒａｄ　２９５９、Ｏｍｎｉｒａｄ　１２７（以上、ＩＧＭ　Ｒｅｓｉｎｓ　Ｂ．Ｖ．社製）、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　１８４、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　１１７３、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　２９５９、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　１２７（以上、ＢＡＳＦ社製）などが挙げられる。α－アミノケトン化合物の市販品としては、Ｏｍｎｉｒａｄ　９０７、Ｏｍｎｉｒａｄ　３６９、Ｏｍｎｉｒａｄ　３６９Ｅ、Ｏｍｎｉｒａｄ　３７９ＥＧ（以上、ＩＧＭ　Ｒｅｓｉｎｓ　Ｂ．Ｖ．社製）、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　９０７、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　３６９、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　３６９Ｅ、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　３７９ＥＧ（以上、ＢＡＳＦ社製）などが挙げられる。アシルホスフィン化合物の市販品としては、Ｏｍｎｉｒａｄ　８１９、Ｏｍｎｉｒａｄ　ＴＰＯ（以上、ＩＧＭ　Ｒｅｓｉｎｓ　Ｂ．Ｖ．社製）、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　８１９、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　ＴＰＯ（以上、ＢＡＳＦ社製）などが挙げられる。

　オキシム化合物としては、特開２００１－２３３８４２号公報に記載の化合物、特開２０００－０８００６８号公報に記載の化合物、特開２００６－３４２１６６号公報に記載の化合物、Ｊ．Ｃ．Ｓ．Ｐｅｒｋｉｎ　ＩＩ（１９７９年、ｐｐ．１６５３－１６６０）に記載の化合物、Ｊ．Ｃ．Ｓ．Ｐｅｒｋｉｎ　ＩＩ（１９７９年、ｐｐ．１５６－１６２）に記載の化合物、Ｊｏｕｒｎａｌ　ｏｆ　Ｐｈｏｔｏｐｏｌｙｍｅｒ　Ｓｃｉｅｎｃｅ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（１９９５年、ｐｐ．２０２－２３２）に記載の化合物、特開２０００－０６６３８５号公報に記載の化合物、特表２００４－５３４７９７号公報に記載の化合物、特開２００６－３４２１６６号公報に記載の化合物、特開２０１７－０１９７６６号公報に記載の化合物、特許第６０６５５９６号公報に記載の化合物、国際公開第２０１５／１５２１５３号に記載の化合物、国際公開第２０１７／０５１６８０号に記載の化合物、特開２０１７－１９８８６５号公報に記載の化合物、国際公開第２０１７／１６４１２７号の段落番号００２５～００３８に記載の化合物、国際公開第２０１３／１６７５１５号に記載の化合物などが挙げられる。オキシム化合物の具体例としては、３－ベンゾイルオキシイミノブタン－２－オン、３－アセトキシイミノブタン－２－オン、３－プロピオニルオキシイミノブタン－２－オン、２－アセトキシイミノペンタン－３－オン、２－アセトキシイミノ－１－フェニルプロパン－１－オン、２－ベンゾイルオキシイミノ－１－フェニルプロパン－１－オン、３－（４－トルエンスルホニルオキシ）イミノブタン－２－オン、及び２－エトキシカルボニルオキシイミノ－１－フェニルプロパン－１－オンなどが挙げられる。市販品としては、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　ＯＸＥ０１、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　ＯＸＥ０２、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　ＯＸＥ０３、Ｉｒｇａｃｕｒｅ　ＯＸＥ０４（以上、ＢＡＳＦ社製）、ＴＲ－ＰＢＧ－３０４（常州強力電子新材料有限公司製）、アデカオプトマーＮ－１９１９（（株）ＡＤＥＫＡ製、特開２０１２－０１４０５２号公報に記載の光重合開始剤２）が挙げられる。また、オキシム化合物としては、着色性が無い化合物や、透明性が高く変色し難い化合物を用いることも好ましい。市販品としては、アデカアークルズＮＣＩ－７３０、ＮＣＩ－８３１、ＮＣＩ－９３０（以上、（株）ＡＤＥＫＡ製）などが挙げられる。

　光重合開始剤としては、フルオレン環を有するオキシム化合物を用いることもできる。フルオレン環を有するオキシム化合物の具体例としては、特開２０１４－１３７４６６号公報に記載の化合物、特許６６３６０８１号公報に記載の化合物、韓国公開特許第１０－２０１６－０１０９４４４号公報に記載の化合物が挙げられる。

　光重合開始剤としては、カルバゾール環の少なくとも１つのベンゼン環がナフタレン環となった骨格を有するオキシム化合物を用いることもできる。そのようなオキシム化合物の具体例としては、国際公開第２０１３／０８３５０５号に記載の化合物が挙げられる。

　光重合開始剤としては、フッ素原子を有するオキシム化合物を用いることもできる。フッ素原子を有するオキシム化合物の具体例としては、特開２０１０－２６２０２８号公報に記載の化合物、特表２０１４－５００８５２号公報に記載の化合物２４、３６～４０、特開２０１３－１６４４７１号公報に記載の化合物（Ｃ－３）などが挙げられる。

　光重合開始剤としては、ニトロ基を有するオキシム化合物を用いることができる。ニトロ基を有するオキシム化合物は、二量体とすることも好ましい。ニトロ基を有するオキシム化合物の具体例としては、特開２０１３－１１４２４９号公報の段落番号００３１～００４７、特開２０１４－１３７４６６号公報の段落番号０００８～００１２、００７０～００７９に記載されている化合物、特許４２２３０７１号公報の段落番号０００７～００２５に記載されている化合物、アデカアークルズＮＣＩ－８３１（（株）ＡＤＥＫＡ製）が挙げられる。

　光重合開始剤としては、ベンゾフラン骨格を有するオキシム化合物を用いることもできる。具体例としては、国際公開第２０１５／０３６９１０号に記載されているＯＥ－０１～ＯＥ－７５が挙げられる。

　光重合開始剤としては、カルバゾール骨格にヒドロキシ基を有する置換基が結合したオキシム化合物を用いることもできる。このような光重合開始剤としては国際公開第２０１９／０８８０５５号に記載された化合物などが挙げられる。

　本発明において好ましく使用されるオキシム化合物の具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。

　オキシム化合物は、波長３５０～５００ｎｍの範囲に極大吸収波長を有する化合物が好ましく、波長３６０～４８０ｎｍの範囲に極大吸収波長を有する化合物がより好ましい。また、オキシム化合物の波長３６５ｎｍ又は波長４０５ｎｍにおけるモル吸光係数は、感度の観点から、高いことが好ましく、１０００～３０００００であることがより好ましく、２０００～３０００００であることが更に好ましく、５０００～２０００００であることが特に好ましい。化合物のモル吸光係数は、公知の方法を用いて測定することができる。例えば、分光光度計（Ｖａｒｉａｎ社製Ｃａｒｙ－５　ｓｐｅｃｔｒｏｐｈｏｔｏｍｅｔｅｒ）にて、酢酸エチル溶媒を用い、０．０１ｇ／Ｌの濃度で測定することが好ましい。

　光重合開始剤としては、２官能あるいは３官能以上の光ラジカル重合開始剤を用いてもよい。そのような光ラジカル重合開始剤を用いることにより、光ラジカル重合開始剤の１分子から２つ以上のラジカルが発生するため、良好な感度が得られる。また、非対称構造の化合物を用いた場合においては、結晶性が低下して溶剤などへの溶解性が向上して、経時で析出しにくくなり、組成物の経時安定性を向上させることができる。２官能あるいは３官能以上の光ラジカル重合開始剤の具体例としては、特表２０１０－５２７３３９号公報、特表２０１１－５２４４３６号公報、国際公開第２０１５／００４５６５号、特表２０１６－５３２６７５号公報の段落番号０４０７～０４１２、国際公開第２０１７／０３３６８０号の段落番号００３９～００５５に記載されているオキシム化合物の２量体、特表２０１３－５２２４４５号公報に記載されている化合物（Ｅ）および化合物（Ｇ）、国際公開第２０１６／０３４９６３号に記載されているＣｍｐｄ１～７、特表２０１７－５２３４６５号公報の段落番号０００７に記載されているオキシムエステル系光開始剤、特開２０１７－１６７３９９号公報の段落番号００２０～００３３に記載されている光開始剤、特開２０１７－１５１３４２号公報の段落番号００１７～００２６に記載されている光重合開始剤（Ａ）、特許第６４６９６６９号公報に記載されているオキシムエステル系光開始剤などが挙げられる。

　光重合開始剤の含有量は、組成物の全固形分中０．１～４０質量％が好ましく、０．５～３５質量％がより好ましく、１～３０質量％が更に好ましい。組成物は光重合開始剤を１種のみ含んでいてもよく、２種以上含んでいてもよい。２種以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜硬化剤＞＞
　本発明の組成物が環状エーテル基を有する化合物を含む場合、硬化剤をさらに含むことが好ましい。硬化剤としては、例えばアミン化合物、酸無水物化合物、アミド化合物、フェノール化合物、多価カルボン酸、チオール化合物などが挙げられる。硬化剤の具体例としては、コハク酸、トリメリット酸、ピロメリット酸、Ｎ，Ｎ－ジメチル－４－アミノピリジン、ペンタエリスリトールテトラキス（３－メルカプトプロピオネート）などが挙げられる。硬化剤は、特開２０１６－０７５７２０号公報の段落番号００７２～００７８に記載の化合物、特開２０１７－０３６３７９号公報に記載の化合物を用いることもできる。

　硬化剤の含有量は、環状エーテル基を有する化合物の１００質量部に対し、０．０１～２０質量部が好ましく、０．０１～１０質量部がより好ましく、０．１～６．０質量部がさらに好ましい。

＜＜有彩色着色剤＞＞
　本発明の組成物は、有彩色着色剤を含有することができる。本発明において、有彩色着色剤とは、白色着色剤および黒色着色剤以外の着色剤を意味する。有彩色着色剤は、波長４００ｎｍ以上６５０ｎｍ未満の範囲に吸収を有する着色剤が好ましい。

　有彩色着色剤としては、赤色着色剤、緑色着色剤、青色着色剤、黄色着色剤、紫色着色剤およびオレンジ色着色剤が挙げられる。有彩色着色剤は、顔料であってもよく、染料であってもよい。顔料と染料とを併用してもよい。また、顔料は、無機顔料、有機顔料のいずれでもよい。また、顔料には、無機顔料または有機－無機顔料の一部を有機発色団で置換した材料を用いることもできる。無機顔料や有機－無機顔料を有機発色団で置換することで、色相設計をしやすくできる。

　顔料の平均一次粒子径は、１～２００ｎｍが好ましい。下限は５ｎｍ以上が好ましく、１０ｎｍ以上がより好ましい。上限は、１８０ｎｍ以下が好ましく、１５０ｎｍ以下がより好ましく、１００ｎｍ以下が更に好ましい。顔料の平均一次粒子径が上記範囲であれば、組成物中における顔料の分散安定性が良好である。なお、本発明において、顔料の一次粒子径は、顔料の一次粒子を透過型電子顕微鏡により観察し、得られた画像写真から求めることができる。具体的には、顔料の一次粒子の投影面積を求め、それに対応する円相当径を顔料の一次粒子径として算出する。また、本発明における平均一次粒子径は、４００個の顔料の一次粒子についての一次粒子径の算術平均値とする。また、顔料の一次粒子とは、凝集のない独立した粒子をいう。

　有彩色着色剤は、顔料を含むものであることが好ましい。有彩色着色剤中における顔料の含有量は、５０質量％以上であることが好ましく、７０質量％以上であることがより好ましく、８０質量％以上であることが更に好ましく、９０質量％以上であることが特に好ましい。顔料としては以下に示すものが挙げられる。

　カラーインデックス（Ｃ．Ｉ．）Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｙｅｌｌｏｗ　１，２，３，４，５，６，１０，１１，１２，１３，１４，１５，１６，１７，１８，２０，２４，３１，３２，３４，３５，３５：１，３６，３６：１，３７，３７：１，４０，４２，４３，５３，５５，６０，６１，６２，６３，６５，７３，７４，７７，８１，８３，８６，９３，９４，９５，９７，９８，１００，１０１，１０４，１０６，１０８，１０９，１１０，１１３，１１４，１１５，１１６，１１７，１１８，１１９，１２０，１２３，１２５，１２６，１２７，１２８，１２９，１３７，１３８，１３９，１４７，１４８，１５０，１５１，１５２，１５３，１５４，１５５，１５６，１６１，１６２，１６４，１６６，１６７，１６８，１６９，１７０，１７１，１７２，１７３，１７４，１７５，１７６，１７７，１７９，１８０，１８１，１８２，１８５，１８７，１８８，１９３，１９４，１９９，２１３，２１４，２１５，２２８，２３１，２３２（メチン系），２３３（キノリン系），２３４（アミノケトン系），２３５（アミノケトン系），２３６（アミノケトン系）等（以上、黄色顔料）、
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｏｒａｎｇｅ　２，５，１３，１６，１７：１，３１，３４，３６，３８，４３，４６，４８，４９，５１，５２，５５，５９，６０，６１，６２，６４，７１，７３等（以上、オレンジ色顔料）、
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｒｅｄ　１，２，３，４，５，６，７，９，１０，１４，１７，２２，２３，３１，３８，４１，４８：１，４８：２，４８：３，４８：４，４９，４９：１，４９：２，５２：１，５２：２，５３：１，５７：１，６０：１，６３：１，６６，６７，８１：１，８１：２，８１：３，８３，８８，９０，１０５，１１２，１１９，１２２，１２３，１４４，１４６，１４９，１５０，１５５，１６６，１６８，１６９，１７０，１７１，１７２，１７５，１７６，１７７，１７８，１７９，１８４，１８５，１８７，１８８，１９０，２００，２０２，２０６，２０７，２０８，２０９，２１０，２１６，２２０，２２４，２２６，２４２，２４６，２５４，２５５，２６４，２６９，２７０，２７２，２７９，２９１，２９４（キサンテン系、Ｏｒｇａｎｏ　Ｕｌｔｒａｍａｒｉｎｅ、Ｂｌｕｉｓｈ　Ｒｅｄ），２９５（モノアゾ系），２９６（ジアゾ系），２９７（アミノケトン系）等（以上、赤色顔料）、
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｇｒｅｅｎ　７，１０，３６，３７，５８，５９，６２，６３，６４（フタロシアニン系），６５（フタロシアニン系），６６（フタロシアニン系）等（以上、緑色顔料）、
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｖｉｏｌｅｔ　１，１９，２３，２７，３２，３７，４２，６０（トリアリールメタン系），６１（キサンテン系）等（以上、紫色顔料）、
　Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｂｌｕｅ　１，２，１５，１５：１，１５：２，１５：３，１５：４，１５：６，１６，２２，２９，６０，６４，６６，７９，８０，８７（モノアゾ系），８８（メチン系）等（以上、青色顔料）。

　また、緑色着色剤として、１分子中のハロゲン原子数が平均１０～１４個であり、臭素原子数が平均８～１２個であり、塩素原子数が平均２～５個であるハロゲン化亜鉛フタロシアニン顔料を用いることもできる。具体例としては、国際公開第２０１５／１１８７２０号に記載の化合物が挙げられる。また、緑色着色剤として中国特許出願第１０６９０９０２７号明細書に記載の化合物、国際公開第２０１２／１０２３９５号に記載のリン酸エステルを配位子として有するフタロシアニン化合物、特開２０１９－００８０１４号公報に記載のフタロシアニン化合物、特開２０１８－１８００２３号公報に記載のフタロシアニン化合物、特開２０１９－０３８９５８号公報に記載の化合物、特開２０２０－０７６９９５号公報に記載のコアシェル型色素などを用いることもできる。

　また、青色着色剤として、リン原子を有するアルミニウムフタロシアニン化合物を用いることもできる。具体例としては、特開２０１２－２４７５９１号公報の段落番号００２２～００３０、特開２０１１－１５７４７８号公報の段落番号００４７に記載の化合物が挙げられる。

　また、黄色着色剤として、特開２０１７－２０１００３号公報に記載の化合物、特開２０１７－１９７７１９号公報に記載の化合物、特開２０１７－１７１９１２号公報の段落番号００１１～００６２、０１３７～０２７６に記載の化合物、特開２０１７－１７１９１３号公報の段落番号００１０～００６２、０１３８～０２９５に記載の化合物、特開２０１７－１７１９１４号公報の段落番号００１１～００６２、０１３９～０１９０に記載の化合物、特開２０１７－１７１９１５号公報の段落番号００１０～００６５、０１４２～０２２２に記載の化合物、特開２０１３－０５４３３９号公報の段落番号００１１～００３４に記載のキノフタロン化合物、特開２０１４－０２６２２８号公報の段落番号００１３～００５８に記載のキノフタロン化合物、特開２０１８－０６２６４４号公報に記載のイソインドリン化合物、特開２０１８－２０３７９８号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１８－０６２５７８号公報に記載のキノフタロン化合物、特許第６４３２０７６号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１８－１５５８８１号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１８－１１１７５７号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１８－０４０８３５号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１７－１９７６４０号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１６－１４５２８２号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１４－０８５５６５号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１４－０２１１３９号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１３－２０９６１４号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１３－２０９４３５号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１３－１８１０１５号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１３－０６１６２２号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１３－０３２４８６号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１２－２２６１１０号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２００８－０７４９８７号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２００８－０８１５６５号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２００８－０７４９８６号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２００８－０７４９８５号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２００８－０５０４２０号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２００８－０３１２８１号公報に記載のキノフタロン化合物、特公昭４８－０３２７６５号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１９－００８０１４号公報に記載のキノフタロン化合物、特許第６６０７４２７号公報に記載のキノフタロン化合物、特開２０１９－０７３６９５号公報に記載のメチン染料、特開２０１９－０７３６９６号公報に記載のメチン染料、特開２０１９－０７３６９７号公報に記載のメチン染料、特開２０１９－０７３６９８号公報に記載のメチン染料、韓国公開特許第１０－２０１４－００３４９６３号公報に記載の化合物、特開２０１７－０９５７０６号公報に記載の化合物、台湾特許出願公開第２０１９２０４９５号公報に記載の化合物、特許第６６０７４２７号公報に記載の化合物、特開２０２０－０３３５２５号公報に記載の化合物、特開２０２０－０３３５２４号公報に記載の化合物、特開２０２０－０３３５２３号公報に記載の化合物、特開２０２０－０３３５２２号公報に記載の化合物、特開２０２０－０３３５２１号公報に記載の化合物、国際公開第２０２０／０４５２００号に記載の化合物、国際公開第２０２０／０４５１９９号に記載の化合物、国際公開第２０２０／０４５１９７号に記載の化合物、特開２０２０－０９３９９４号公報に記載のアゾ化合物、特開２０２０－０８３９８２号公報に記載のペリレン化合物、国際公開第２０２０／１０５３４６号に記載のペリレン化合物、特表２０２０－５１７７９１号公報に記載のキノフタロン化合物を用いることもできる。また、これらの化合物を多量体化したものも、色価向上の観点から好ましく用いられる。

　赤色着色剤として、特開２０１７－２０１３８４号公報に記載の構造中に少なくとも１つの臭素原子が置換したジケトピロロピロール化合物、特許第６２４８８３８号の段落番号００１６～００２２に記載のジケトピロロピロール化合物、国際公開第２０１２／１０２３９９号に記載のジケトピロロピロール化合物、国際公開第２０１２／１１７９６５号に記載のジケトピロロピロール化合物、特開２０１２－２２９３４４号公報に記載のナフトールアゾ化合物、特許第６５１６１１９号公報に記載の赤色顔料、特許第６５２５１０１号公報に記載の赤色顔料、特開２０２０－０９０６３２号公報の段落番号０２２９に記載の臭素化ジケトピロロピロール化合物、韓国公開特許第１０－２０１９－０１４０７４１号公報に記載のアントラキノン化合物、韓国公開特許第１０－２０１９－０１４０７４４号公報に記載のアントラキノン化合物、特開２０２０－０７９３９６号公報に記載のペリレン化合物などを用いることもできる。また、赤色着色剤として、芳香族環に対して、酸素原子、硫黄原子または窒素原子が結合した基が導入された芳香族環基がジケトピロロピロール骨格に結合した構造を有する化合物を用いることもできる。

　各種顔料が有していることが好ましい回折角については、特許第６５６１８６２号公報、特許第６４１３８７２号公報、特許第６２８１３４５号公報、特開２０２０－０２６５０３号公報の記載を参酌でき、これらの内容は本明細書に組み込まれる。また、ピロロピロール系顔料としては、結晶格子面のうち（±１±１±１）の８個の面の中でＸ線回折パターンにおける最大ピークに対応する面方向の結晶子サイズが１４０Å以下であるものを用いることも好ましい。また、ピロロピロール系顔料の物性については、特開２０２０－０９７７４４号公報の段落番号００２８～００７３に記載の通り設定することも好ましい。

　有彩色着色剤には染料を用いることもできる。染料としては特に制限はなく、公知の染料を使用できる。例えば、ピラゾールアゾ系染料、アニリノアゾ系染料、トリアリールメタン系染料、アントラキノン系染料、アントラピリドン系染料、ベンジリデン系染料、オキソノール系染料、ピラゾロトリアゾールアゾ系染料、ピリドンアゾ系染料、シアニン系染料、フェノチアジン系染料、ピロロピラゾールアゾメチン系染料、キサンテン系染料、フタロシアニン系染料、ベンゾピラン系染料、インジゴ系染料、ピロメテン系染料等が挙げられる。また、染料には、特開２０１２－１５８６４９号公報に記載のチアゾール化合物、特開２０１１－１８４４９３号公報に記載のアゾ化合物、特開２０１１－１４５５４０号公報に記載のアゾ化合物、韓国公開特許第１０－２０２０－００２８１６０号公報に記載されたトリアリールメタン染料ポリマー、特開２０２０－１１７６３８号公報に記載のキサンテン化合物も好ましく用いることができる。
　有彩色着色剤として、国際公開第２０２０/１７４９９１号に記載のフタロシアニン化合物を用いることができる。

　本発明の組成物が、有彩色着色剤を含有する場合、有彩色着色剤の含有量は、本発明の組成物の全固形分中１～５０質量％が好ましい。本発明の組成物が、有彩色着色剤を２種以上含む場合、それらの合計量が上記範囲内であることが好ましい。

＜＜赤外線を透過させて可視光を遮光する色材＞＞
　本発明の組成物は、赤外線を透過させて可視光を遮光する色材（以下、可視光を遮光する色材ともいう）を含有することもできる。可視光を遮光する色材を含む組成物は、赤外線透過フィルタ形成用の組成物として好ましく用いられる。

　可視光を遮光する色材は、紫色から赤色の波長領域の光を吸収する色材であることが好ましい。また、可視光を遮光する色材は、波長４５０～６５０ｎｍの波長領域の光を遮光する色材であることが好ましい。また、可視光を遮光する色材は、波長９００～１５００ｎｍの光を透過させる色材であることが好ましい。可視光を遮光する色材は、以下の（Ａ）および（Ｂ）の少なくとも一方の要件を満たすことが好ましい。
（Ａ）：２種類以上の有彩色着色剤を含み、２種以上の有彩色着色剤の組み合わせで黒色を形成している。
（Ｂ）：有機系黒色着色剤を含む。

　有彩色着色剤としては、上述したものが挙げられる。有機系黒色着色剤としては、例えば、ビスベンゾフラノン化合物、アゾメチン化合物、ペリレン化合物、アゾ化合物などが挙げられ、ビスベンゾフラノン化合物、ペリレン化合物が好ましい。ビスベンゾフラノン化合物としては、特表２０１０－５３４７２６号公報、特表２０１２－５１５２３３号公報、特表２０１２－５１５２３４号公報などに記載の化合物が挙げられ、例えば、ＢＡＳＦ社製の「Ｉｒｇａｐｈｏｒ　Ｂｌａｃｋ」として入手可能である。ペリレン化合物としては、特開２０１７－２２６８２１号公報の段落番号００１６～００２０に記載の化合物、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ　Ｂｌａｃｋ　３１、３２などが挙げられる。アゾメチン化合物としては、特開平０１－１７０６０１号公報、特開平０２－０３４６６４号公報などに記載の化合物が挙げられ、例えば、大日精化社製の「クロモファインブラックＡ１１０３」として入手できる。

　２種以上の有彩色着色剤の組み合わせで黒色を形成する場合の、有彩色着色剤の組み合わせとしては、例えば以下の（１）～（８）の態様が挙げられる。
（１）黄色着色剤、青色着色剤、紫色着色剤および赤色着色剤を含有する態様。
（２）黄色着色剤、青色着色剤および赤色着色剤を含有する態様。
（３）黄色着色剤、紫色着色剤および赤色着色剤を含有する態様。
（４）黄色着色剤および紫色着色剤を含有する態様。
（５）緑色着色剤、青色着色剤、紫色着色剤および赤色着色剤を含有する態様。
（６）紫色着色剤およびオレンジ色着色剤を含有する態様。
（７）緑色着色剤、紫色着色剤および赤色着色剤を含有する態様。
（８）緑色着色剤および赤色着色剤を含有する態様。

　本発明の組成物が可視光を遮光する色材を含有する場合、可視光を遮光する色材の含有量は、組成物の全固形分中１～５０質量％が好ましい。下限は５質量％以上であることが好ましく、１０質量％以上であることがより好ましく、２０質量％以上であることが更に好ましく、３０質量％以上であることが特に好ましい。

＜＜界面活性剤＞＞
　本発明の組成物は界面活性剤を含有することが好ましい。界面活性剤としては、フッ素系界面活性剤、ノニオン系界面活性剤、カチオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、シリコーン系界面活性剤などの各種界面活性剤を使用することができる。界面活性剤はシリコーン系界面活性剤またはフッ素系界面活性剤であることが好ましい。界面活性剤については、国際公開第２０１５／１６６７７９号の段落番号０２３８～０２４５に記載された界面活性剤、特開２０２０－００８６３４号公報に記載された界面活性剤が挙げられ、これらの内容は本明細書に組み込まれる。

　フッ素系界面活性剤としては、特開２０１４－０４１３１８号公報の段落番号００６０～００６４（対応する国際公開第２０１４／０１７６６９号の段落番号００６０～００６４）等に記載の界面活性剤、特開２０１１－１３２５０３号公報の段落番号０１１７～０１３２に記載の界面活性剤、特開２０２０－００８６３４号公報に記載の界面活性剤が挙げられ、これらの内容は本明細書に組み込まれる。フッ素系界面活性剤の市販品としては、例えば、メガファックＦ－１７１、Ｆ－１７２、Ｆ－１７３、Ｆ－１７６、Ｆ－１７７、Ｆ－１４１、Ｆ－１４２、Ｆ－１４３、Ｆ－１４４、Ｆ－４３７、Ｆ－４７５、Ｆ－４７７、Ｆ－４７９、Ｆ－４８２、Ｆ－５５４、Ｆ－５５５－Ａ、Ｆ－５５６、Ｆ－５５７、Ｆ－５５８、Ｆ－５５９、Ｆ－５６０、Ｆ－５６１、Ｆ－５６５、Ｆ－５６３、Ｆ－５６８、Ｆ－５７５、Ｆ－７８０、ＥＸＰ、ＭＦＳ－３３０、Ｒ－０１、Ｒ－４０、Ｒ－４０－ＬＭ、Ｒ－４１、Ｒ－４１－ＬＭ、ＲＳ－４３、Ｒ－４３、ＴＦ－１９５６、ＲＳ－９０、Ｒ－９４、ＲＳ－７２－Ｋ、ＤＳ－２１（以上、ＤＩＣ（株）製）、フロラードＦＣ４３０、ＦＣ４３１、ＦＣ１７１（以上、住友スリーエム（株）製）、サーフロンＳ－３８２、ＳＣ－１０１、ＳＣ－１０３、ＳＣ－１０４、ＳＣ－１０５、ＳＣ－１０６８、ＳＣ－３８１、ＳＣ－３８３、Ｓ－３９３、ＫＨ－４０（以上、ＡＧＣ（株）製）、ＰｏｌｙＦｏｘ　ＰＦ６３６、ＰＦ６５６、ＰＦ６３２０、ＰＦ６５２０、ＰＦ７００２（以上、ＯＭＮＯＶＡ社製）、フタージェント２０８Ｇ、２１５Ｍ、２４５Ｆ、６０１ＡＤ、６０１ＡＤＨ２、６０２Ａ、６１０ＦＭ、７１０ＦＬ、７１０ＦＭ、７１０ＦＳ、ＦＴＸ－２１８、（以上、株）ＮＥＯＳ製）等が挙げられる。

　また、フッ素系界面活性剤として、フッ素原子を含有する官能基を持つ分子構造を有し、熱を加えるとフッ素原子を含有する官能基の部分が切断されてフッ素原子が揮発するアクリル系化合物も好適に使用できる。このようなフッ素系界面活性剤としては、ＤＩＣ（株）製のメガファックＤＳシリーズ（化学工業日報（２０１６年２月２２日）、日経産業新聞（２０１６年２月２３日））、例えばメガファックＤＳ－２１が挙げられる。

　また、フッ素系界面活性剤として、フッ素化アルキル基またはフッ素化アルキレンエーテル基を有するフッ素原子含有ビニルエーテル化合物と、親水性のビニルエーテル化合物との重合体を用いることも好ましい。このようなフッ素系界面活性剤は、特開２０１６－２１６６０２号公報に記載されたフッ素系界面活性剤が挙げられ、この内容は本明細書に組み込まれる。

　フッ素系界面活性剤として、ブロックポリマーを用いることもできる。フッ素系界面活性剤として、フッ素原子を有する（メタ）アクリレート化合物に由来する繰り返し単位と、アルキレンオキシ基（好ましくはエチレンオキシ基、プロピレンオキシ基）を２以上（好ましくは５以上）有する（メタ）アクリレート化合物に由来する繰り返し単位と、を含む含フッ素高分子化合物も好ましく用いることができる。また、特開２０１０－０３２６９８号公報の段落番号００１６～００３７に記載されたフッ素含有界面活性剤や、下記化合物も本発明で用いられるフッ素系界面活性剤として例示される。

　上記の化合物の重量平均分子量は、好ましくは３０００～５００００であり、例えば、１４０００である。上記の化合物中、繰り返し単位の割合を示す％はモル％である。

　また、フッ素系界面活性剤として、エチレン性不飽和結合含有基を側鎖に有する含フッ素重合体を用いることもできる。具体例としては、特開２０１０－１６４９６５号公報の段落番号００５０～００９０および段落番号０２８９～０２９５に記載された化合物、ＤＩＣ（株）製のメガファックＲＳ－１０１、ＲＳ－１０２、ＲＳ－７１８Ｋ、ＲＳ－７２－Ｋ等が挙げられる。また、フッ素系界面活性剤として、特開２０１５－１１７３２７号公報の段落番号００１５～０１５８に記載の化合物を用いることもできる。

　また、国際公開第２０２０／０８４８５４号に記載の界面活性剤を、炭素数６以上のパーフルオロアルキル基を有する界面活性剤の代替として用いることも、環境規制の観点から好ましい。

　また、式（ｆｉ－１）で表される含フッ素イミド塩化合物を界面活性剤として用いることも好ましい。

　式（ｆｉ－１）中、ｍは１または２を表し、ｎは１～４の整数を表し、ａは１または２を表し、Ｘ^ａ＋はａ価の金属イオン、第１級アンモニウムイオン、第２級アンモニウムイオン、第３級アンモニウムイオン、第４級アンモニウムイオンまたはＮＨ_４ ^＋を表す。

　ノニオン系界面活性剤としては、グリセロール、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン並びにそれらのエトキシレート及びプロポキシレート（例えば、グリセロールプロポキシレート、グリセロールエトキシレート等）、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ソルビタン脂肪酸エステル、プルロニックＬ１０、Ｌ３１、Ｌ６１、Ｌ６２、１０Ｒ５、１７Ｒ２、２５Ｒ２（ＢＡＳＦ社製）、テトロニック３０４、７０１、７０４、９０１、９０４、１５０Ｒ１（ＢＡＳＦ社製）、ソルスパース２００００（日本ルーブリゾール（株）製）、ＮＣＷ－１０１、ＮＣＷ－１００１、ＮＣＷ－１００２（富士フイルム和光純薬（株）製）、パイオニンＤ－６１１２、Ｄ－６１１２－Ｗ、Ｄ－６３１５（竹本油脂（株）製）、オルフィンＥ１０１０、サーフィノール１０４、４００、４４０（日信化学工業（株）製）などが挙げられる。

　カチオン系界面活性剤としては、テトラアルキルアンモニウム塩、アルキルアミン塩、ベンザルコニウム塩、アルキルピリジウム塩、イミダゾリウム塩等が挙げられる。具体例としては、ジヒドロキシエチルステアリルアミン、２－ヘプタデセニル－ヒドロキシエチルイミダゾリン、ラウリルジメチルベンジルアンモニウムクロライド、セチルピリジニウムクロライド、ステアラミドメチルピリジウムクロライド等が挙げられる。

　アニオン系界面活性剤としては、ドデシルベンゼンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、アルキルジフェニルエーテルジスルホン酸ナトリウム、アルキルナフタレンスルホン酸ナトリウム、ジアルキルスルホコハク酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、オレイン酸カリウム、ナトリウムジオクチルスルホサクシネート、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸ナトリウム、ポリオキシエチレンアルキルエーテ硫酸ナトリウム、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル硫酸ナトリウム、ジアルキルスルホコハク酸ナトリウム、ステアリン酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、ｔ－オクチルフェノキシエトキシポリエトキシエチル硫酸ナトリウム塩等が挙げられる。

　シリコーン系界面活性剤としては、ＤＣ３ＰＡ、ＳＨ７ＰＡ、ＤＣ１１ＰＡ、ＳＨ２１ＰＡ、ＳＨ２８ＰＡ、ＳＨ２９ＰＡ、ＳＨ３０ＰＡ、ＳＨ８４００、ＳＨ　８４００　ＦＬＵＩＤ、ＦＺ－２１２２、６７　Ａｄｄｉｔｉｖｅ、７４　Ａｄｄｉｔｉｖｅ、Ｍ　Ａｄｄｉｔｉｖｅ、ＳＦ　８４１９　ＯＩＬ（以上、デュポン・東レ・スペシャルティ・マテリアル（株）製）、ＴＳＦ－４３００、ＴＳＦ－４４４５、ＴＳＦ－４４６０、ＴＳＦ－４４５２（以上、モメンティブ・パフォーマンス・マテリアルズ社製）、ＫＰ－３４１、ＫＦ－６０００、ＫＦ－６００１、ＫＦ－６００２、ＫＦ－６００３（以上、信越化学工業（株）製）、ＢＹＫ－３０７、ＢＹＫ－３２２、ＢＹＫ－３２３、ＢＹＫ－３３０、ＢＹＫ－３３３、ＢＹＫ－３７６０、ＢＹＫ－ＵＶ３５１０（以上、ビックケミー社製）等が挙げられる。

　また、シリコーン系界面活性剤には下記構造の化合物を用いることもできる。

　界面活性剤の含有量は、組成物の全固形分中０．００１～１質量％が好ましく、０．００１～０．５質量％がより好ましく、０．００１～０．２質量％が更に好ましい。組成物は界面活性剤を１種のみ含んでいてもよく、２種以上含んでいてもよい。２種以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜重合禁止剤＞＞
　本発明の組成物は重合禁止剤を含有することができる。重合禁止剤としては、ハイドロキノン、ｐ－メトキシフェノール、ジ－ｔｅｒｔ－ブチル－ｐ－クレゾール、ピロガロール、ｔｅｒｔ－ブチルカテコール、ベンゾキノン、４，４’－チオビス（３－メチル－６－ｔｅｒｔ－ブチルフェノール）、２，２’－メチレンビス（４－メチル－６－ｔ－ブチルフェノール）、Ｎ－ニトロソフェニルヒドロキシアミン塩（アンモニウム塩、第一セリウム塩等）が挙げられ、ｐ－メトキシフェノールが好ましい。重合禁止剤の含有量は、組成物の全固形分中、０．０００１～５質量％が好ましい。組成物は重合禁止剤を１種のみ含んでいてもよく、２種以上含んでいてもよい。２種以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜シランカップリング剤＞＞
　本発明の組成物はシランカップリング剤を含有することができる。本明細書において、シランカップリング剤は、加水分解性基とそれ以外の官能基とを有するシラン化合物を意味する。また、加水分解性基とは、ケイ素原子に直結し、加水分解反応および縮合反応の少なくともいずれかによってシロキサン結合を生じ得る置換基をいう。加水分解性基としては、例えば、ハロゲン原子、アルコキシ基、アシルオキシ基などが挙げられ、アルコキシ基が好ましい。すなわち、シランカップリング剤は、アルコキシシリル基を有する化合物が好ましい。また、加水分解性基以外の官能基としては、例えば、ビニル基、スチリル基、（メタ）アクリロイル基、メルカプト基、エポキシ基、オキセタニル基、アミノ基、ウレイド基、スルフィド基、イソシアネート基、フェニル基などが挙げられ、（メタ）アクリロイル基およびエポキシ基が好ましい。シランカップリング剤は、特開２００９－２８８７０３号公報の段落番号００１８～００３６に記載の化合物、特開２００９－２４２６０４号公報の段落番号００５６～００６６に記載の化合物が挙げられ、これらの内容は本明細書に組み込まれる。シランカップリング剤の含有量は、組成物の全固形分中０．０１～１５．０質量％が好ましく、０．０５～１０．０質量％がより好ましい。組成物はシランカップリング剤を１種のみ含んでいてもよく、２種以上含んでいてもよい。２種以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜紫外線吸収剤＞＞
　本発明の組成物は、紫外線吸収剤を含有することができる。紫外線吸収剤としては、共役ジエン化合物、アミノジエン化合物、サリシレート化合物、ベンゾフェノン化合物、ベンゾトリアゾール化合物、アクリロニトリル化合物、ヒドロキシフェニルトリアジン化合物、インドール化合物、トリアジン化合物などが挙げられる。このような化合物の具体例としては、特開２００９－２１７２２１号公報の段落番号００３８～００５２、特開２０１２－２０８３７４号公報の段落番号００５２～００７２、特開２０１３－０６８８１４号公報の段落番号０３１７～０３３４、特開２０１６－１６２９４６号公報の段落番号００６１～００８０に記載された化合物が挙げられ、これらの内容は本明細書に組み込まれる。紫外線吸収剤の市販品としては、例えば、ＵＶ－５０３（大東化学（株）製）、ＢＡＳＦ社製のＴｉｎｕｖｉｎシリーズ、Ｕｖｉｎｕｌ（ユビナール）シリーズなどが挙げられる。また、ベンゾトリアゾール化合物としては、ミヨシ油脂製のＭＹＵＡシリーズ（化学工業日報、２０１６年２月１日）が挙げられる。また、紫外線吸収剤は、特許第６２６８９６７号公報の段落番号００４９～００５９に記載された化合物、国際公開第２０１６／１８１９８７号の段落番号００５９～００７６に記載された化合物、国際公開第２０２０／１３７８１９号に記載されたチオアリール基置換ベンゾトリアゾール型紫外線吸収剤を用いることもできる。紫外線吸収剤の含有量は、組成物の全固形分中０．０１～３０質量％が好ましく、０．０５～２５質量％がより好ましい。組成物は紫外線吸収剤を１種のみ含んでいてもよく、２種以上含んでいてもよい。２種以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜酸化防止剤＞＞
　本発明の組成物は、酸化防止剤を含有することができる。酸化防止剤としては、フェノール化合物、亜リン酸エステル化合物、チオエーテル化合物などが挙げられる。フェノール化合物としては、フェノール系酸化防止剤として知られる任意のフェノール化合物を使用することができる。好ましいフェノール化合物としては、ヒンダードフェノール化合物が挙げられる。フェノール性ヒドロキシ基に隣接する部位（オルト位）に置換基を有する化合物が好ましい。前述の置換基としては炭素数１～２２の置換又は無置換のアルキル基が好ましい。また、酸化防止剤は、同一分子内にフェノール基と亜リン酸エステル基を有する化合物も好ましい。また、酸化防止剤は、リン系酸化防止剤も好適に使用することができる。リン系酸化防止剤としてはトリス［２－［［２，４，８，１０－テトラキス（１，１－ジメチルエチル）ジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサホスフェピン－６－イル］オキシ］エチル］アミン、トリス［２－［（４，６，９，１１－テトラ－ｔｅｒｔ－ブチルジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサホスフェピン－２－イル）オキシ］エチル］アミン、亜リン酸エチルビス（２，４－ジ－ｔｅｒｔ－ブチル－６－メチルフェニル）などが挙げられる。酸化防止剤の市販品としては、例えば、アデカスタブ　ＡＯ－２０、アデカスタブ　ＡＯ－３０、アデカスタブ　ＡＯ－４０、アデカスタブ　ＡＯ－５０、アデカスタブ　ＡＯ－５０Ｆ、アデカスタブ　ＡＯ－６０、アデカスタブ　ＡＯ－６０Ｇ、アデカスタブ　ＡＯ－８０、アデカスタブ　ＡＯ－３３０（以上、（株）ＡＤＥＫＡ製）などが挙げられる。また、酸化防止剤は、特許第６２６８９６７号公報の段落番号００２３～００４８に記載された化合物、国際公開第２０１７／００６６００号に記載された化合物、国際公開第２０１７／１６４０２４号に記載された化合物を使用することもできる。酸化防止剤の含有量は、組成物の全固形分中０．０１～２０質量％であることが好ましく、０．３～１５質量％であることがより好ましい。組成物は酸化防止剤を１種のみ含んでいてもよく、２種以上含んでいてもよい。２種以上含む場合は、それらの合計量が上記範囲となることが好ましい。

＜＜その他成分＞＞
　本発明の組成物は、必要に応じて、増感剤、硬化促進剤、フィラー、熱硬化促進剤、可塑剤及びその他の助剤類（例えば、導電性粒子、消泡剤、難燃剤、レベリング剤、剥離促進剤、香料、表面張力調整剤、連鎖移動剤など）を含有してもよい。これらの成分を適宜含有させることにより、膜物性などの性質を調整することができる。これらの成分は、例えば、特開２０１２－００３２２５号公報の段落番号０１８３以降（対応する米国特許出願公開第２０１３／００３４８１２号明細書の段落番号０２３７）の記載、特開２００８－２５００７４号公報の段落番号０１０１～０１０４、０１０７～０１０９等の記載を参酌でき、これらの内容は本明細書に組み込まれる。また、本発明の組成物は、必要に応じて、潜在酸化防止剤を含有してもよい。潜在酸化防止剤としては、酸化防止剤として機能する部位が保護基で保護された化合物であって、１００～２５０℃で加熱するか、又は酸／塩基触媒存在下で８０～２００℃で加熱することにより保護基が脱離して酸化防止剤として機能する化合物が挙げられる。潜在酸化防止剤としては、国際公開第２０１４／０２１０２３号、国際公開第２０１７／０３０００５号、特開２０１７－００８２１９号公報に記載された化合物が挙げられる。潜在酸化防止剤の市販品としては、アデカアークルズＧＰＡ－５００１（（株）ＡＤＥＫＡ製）等が挙げられる。

＜収容容器＞
　本発明の組成物の収容容器としては、特に限定はなく、公知の収容容器を用いることができる。また、収容容器として、原材料や組成物中への不純物混入を抑制することを目的に、容器内壁を６種６層の樹脂で構成する多層ボトルや６種の樹脂を７層構造にしたボトルを使用することも好ましい。このような容器としては例えば特開２０１５－１２３３５１号公報に記載の容器が挙げられる。また、容器内壁は、容器内壁からの金属溶出を防ぎ、組成物の経時安定性を高めたり、成分変質を抑制するなどの目的で、ガラス製やステンレス製などにすることも好ましい。

＜組成物の調製方法＞
　本発明の組成物は、前述の成分を混合して調製できる。組成物の調製に際しては、全成分を同時に溶剤に溶解または分散して組成物を調製してもよいし、必要に応じては、各成分を適宜配合した２つ以上の溶液または分散液をあらかじめ調製し、使用時（塗布時）にこれらを混合して組成物として調製してもよい。

　組成物の調製に際して、顔料を分散させるプロセスを含んでいてもよい。顔料を分散させるプロセスにおいて、顔料の分散に用いる機械力としては、圧縮、圧搾、衝撃、剪断、キャビテーションなどが挙げられる。これらプロセスの具体例としては、ビーズミル、サンドミル、ロールミル、ボールミル、ペイントシェーカー、マイクロフルイダイザー、高速インペラー、サンドグラインダー、フロージェットミキサー、高圧湿式微粒化、超音波分散などが挙げられる。またサンドミル（ビーズミル）における顔料の粉砕においては、径の小さいビーズを使用する、ビーズの充填率を大きくする事等により粉砕効率を高めた条件で処理することが好ましい。また、粉砕処理後にろ過、遠心分離などで粗粒子を除去することが好ましい。また、顔料を分散させるプロセスおよび分散機は、「分散技術大全集、株式会社情報機構発行、２００５年７月１５日」や「サスペンション（固／液分散系）を中心とした分散技術と工業的応用の実際　総合資料集、経営開発センター出版部発行、１９７８年１０月１０日」、特開２０１５－１５７８９３号公報の段落番号００２２に記載のプロセス及び分散機を好適に使用出来る。また顔料を分散させるプロセスにおいては、ソルトミリング工程にて顔料の微細化処理を行ってもよい。ソルトミリング工程に用いられる素材、機器、処理条件等は、例えば特開２０１５－１９４５２１号公報、特開２０１２－０４６６２９号公報の記載を参酌できる。

　組成物の調製にあたり、異物の除去や欠陥の低減などの目的で、組成物をフィルタでろ過することが好ましい。フィルタとしては、従来からろ過用途等に用いられているフィルタであれば特に限定されることなく用いることができる。例えば、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）等のフッ素樹脂、ナイロン（例えばナイロン－６、ナイロン－６，６）等のポリアミド系樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン（ＰＰ）等のポリオレフィン樹脂（高密度、超高分子量のポリオレフィン樹脂を含む）等の素材を用いたフィルタが挙げられる。これら素材の中でもポリプロピレン（高密度ポリプロピレンを含む）およびナイロンが好ましい。

　フィルタの孔径は、０．０１～７．０μｍが好ましく、０．０１～３．０μｍがより好ましく、０．０５～０．５μｍが更に好ましい。フィルタの孔径が上記範囲であれば、微細な異物をより確実に除去できる。フィルタの孔径値については、フィルタメーカーの公称値を参照することができる。フィルタは、日本ポール株式会社（ＤＦＡ４２０１ＮＸＥＹ、ＤＦＡ４２０１ＮＡＥＹ、ＤＦＡ４２０１Ｊ００６Ｐなど）、アドバンテック東洋株式会社、日本インテグリス株式会社（旧日本マイクロリス株式会社）および株式会社キッツマイクロフィルタ等が提供する各種フィルタを用いることができる。

　また、フィルタとしてファイバ状のろ材を用いることも好ましい。ファイバ状のろ材としては、例えばポリプロピレンファイバ、ナイロンファイバ、グラスファイバ等が挙げられる。市販品としては、ロキテクノ社製のＳＢＰタイプシリーズ（ＳＢＰ００８など）、ＴＰＲタイプシリーズ（ＴＰＲ００２、ＴＰＲ００５など）、ＳＨＰＸタイプシリーズ（ＳＨＰＸ００３など）が挙げられる。

　フィルタを使用する際、異なるフィルタ（例えば、第１のフィルタと第２のフィルタなど）を組み合わせてもよい。その際、各フィルタでのろ過は、１回のみでもよいし、２回以上行ってもよい。また、上述した範囲内で異なる孔径のフィルタを組み合わせてもよい。また、第１のフィルタでのろ過は、分散液のみに対して行い、他の成分を混合した後で、第２のフィルタでろ過を行ってもよい。

＜膜＞
　次に、本発明の膜について説明する。本発明の膜は、上述した本発明の組成物から得られるものである。本発明の膜は、光学フィルタとして好ましく用いることができる。光学フィルタの用途は、特に限定されないが、赤外線カットフィルタ、赤外線透過フィルタなどが挙げられる。赤外線カットフィルタとしては、例えば、固体撮像素子の受光側における赤外線カットフィルタ（例えば、ウエハーレベルレンズに対する赤外線カットフィルタ用など）、固体撮像素子の裏面側（受光側とは反対側）における赤外線カットフィルタ、環境光センサー用の赤外線カットフィルタ（例えば、情報端末装置が置かれた環境の照度や色調を感知してディスプレイの色調を調整する照度センサーや、色調を調整する色補正用センサー）などが挙げられる。特に、固体撮像素子の受光側における赤外線カットフィルタとして好ましく用いることができる。赤外線透過フィルタとしては、可視光を遮光し、特定の波長以上の赤外線を選択的に透過可能なフィルタが挙げられる。

　本発明の膜は、波長８００ｎｍ以上１０００ｎｍ未満の光の透過率の平均値が１０％未満で、波長１０００ｎｍ以上１５００ｎｍ未満の光の透過率の平均値が５％未満であることが好ましい。波長８００ｎｍ以上１０００ｎｍ未満の光の透過率の平均値は５％未満であることが好ましく、３％未満であることがより好ましく、１％未満であることが更に好ましい。波長１０００ｎｍ以上１５００ｎｍ未満の光の透過率の平均値は３％未満であることが好ましく、２％未満であることがより好ましく、１％未満であることが更に好ましい。また、本発明の膜は、波長１５００ｎｍ以上２０００ｎｍ未満の光の透過率の平均値が１０％未満であることが好ましく、５％未満であることがより好ましい。

　本発明の膜は、パターンを有していてもよく、パターンを有さない膜（平坦膜）であってもよい。また、本発明の膜は、支持体上に積層して用いてもよく、本発明の膜を支持体から剥離して用いてもよい。支持体としては、シリコン基板などの半導体基材や、透明基材が挙げられる。

　支持体として用いられる半導体基材上には、電荷結合素子（ＣＣＤ）、相補型金属酸化膜半導体（ＣＭＯＳ）、透明導電膜などが形成されていてもよい。また、半導体基材上には、各画素を隔離するブラックマトリクスが形成されていてもよい。また、半導体基材の表面には、下地層が形成されていてもよい。下地層の表面接触角は、ジヨードメタンで測定した際に２０～７０°であることが好ましい。また、水で測定した際に３０～８０°であることが好ましい。

　支持体として用いられる透明基材としては、少なくとも可視光を透過できる材料で構成されたものであれば特に限定されない。例えば、ガラス、樹脂などの材質で構成された基材が挙げられる。樹脂としては、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等のポリエステル樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン酢酸ビニル共重合体等のポリオレフィン樹脂、ノルボルネン樹脂、ポリアクリレート、ポリメチルメタクリレート等のアクリル樹脂、ウレタン樹脂、塩化ビニル樹脂、フッ素樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂等が挙げられる。ガラスとしては、ソーダライムガラス、ホウケイ酸ガラス、無アルカリガラス、石英ガラス、銅を含有するガラスなどが挙げられる。銅を含有するガラスとしては、銅を含有する燐酸塩ガラス、銅を含有する弗燐酸塩ガラスなどが挙げられる。銅を含有するガラスは、市販品を用いることもできる。銅を含有するガラスの市販品としては、ＮＦ－５０（ＡＧＣテクノグラス（株）製）等が挙げられる。

　本発明の膜の厚さは、目的に応じて適宜調整できる。膜の厚さは２０μｍ以下が好ましく、１０μｍ以下がより好ましく、５μｍ以下が更に好ましい。膜の厚さの下限は０．１μｍ以上が好ましく、０．２μｍ以上がより好ましい。

　本発明の膜は、有彩色着色剤を含むカラーフィルタと組み合わせて用いることもできる。カラーフィルタは、有彩色着色剤を含む着色組成物を用いて製造できる。本発明の膜を赤外線カットフィルタとして用い、かつ、本発明の膜とカラーフィルタと組み合わせて用いる場合、本発明の膜の光路上にカラーフィルタが配置されていることが好ましい。例えば、本発明の膜とカラーフィルタとを積層して積層体として用いることが好ましい。積層体においては、本発明の膜とカラーフィルタとは、両者が厚み方向で隣接していてもよく、隣接していなくてもよい。本発明の膜とカラーフィルタとが厚み方向で隣接していない場合は、カラーフィルタが形成された支持体とは別の支持体上に、本発明の膜が形成されていてもよく、本発明の膜とカラーフィルタとの間に、固体撮像素子を構成する他の部材（例えば、マイクロレンズ、平坦化層など）が介在していてもよい。

　本発明の膜は、ＣＣＤ（電荷結合素子）やＣＭＯＳ（相補型金属酸化膜半導体）などの固体撮像素子や、赤外線センサ、画像表示装置などの各種装置に用いることができる。

＜膜の製造方法＞
　本発明の膜は、本発明の組成物を塗布する工程を経て製造できる。

　支持体としては、上述したものが挙げられる。組成物の塗布方法としては、公知の方法を用いることができる。例えば、滴下法（ドロップキャスト）；スリットコート法；スプレー法；ロールコート法；回転塗布法（スピンコーティング）；流延塗布法；スリットアンドスピン法；プリウェット法（たとえば、特開２００９－１４５３９５号公報に記載されている方法）；インクジェット（例えばオンデマンド方式、ピエゾ方式、サーマル方式）、ノズルジェット等の吐出系印刷、フレキソ印刷、スクリーン印刷、グラビア印刷、反転オフセット印刷、メタルマスク印刷法などの各種印刷法；金型等を用いた転写法；ナノインプリント法などが挙げられる。インクジェットでの適用方法としては、特に限定されず、例えば「広がる・使えるインクジェット－特許に見る無限の可能性－、２００５年２月発行、住ベテクノリサーチ」に示された方法（特に１１５ページ～１３３ページ）や、特開２００３－２６２７１６号公報、特開２００３－１８５８３１号公報、特開２００３－２６１８２７号公報、特開２０１２－１２６８３０号公報、特開２００６－１６９３２５号公報などに記載の方法が挙げられる。

　組成物を塗布して形成した組成物層は、乾燥（プリベーク）してもよい。プリベークを行う場合、プリベーク温度は、１５０℃以下が好ましく、１２０℃以下がより好ましく、１１０℃以下が更に好ましい。下限は、例えば、５０℃以上とすることができ、８０℃以上とすることもできる。プリベーク時間は、１０秒～３０００秒が好ましく、４０～２５００秒がより好ましく、８０～２２０秒が更に好ましい。乾燥は、ホットプレート、オーブン等で行うことができる。

　膜の製造方法においては、更にパターンを形成する工程を含んでいてもよい。パターン形成方法としては、フォトリソグラフィ法を用いたパターン形成方法や、ドライエッチング法を用いたパターン形成方法が挙げられ、フォトリソグラフィ法を用いたパターン形成方法が好ましい。なお、本発明の膜を平坦膜として用いる場合には、パターンを形成する工程を行わなくてもよい。以下、パターンを形成する工程について詳細に説明する。

（フォトリソグラフィ法でパターン形成する場合）
　フォトリソグラフィ法でのパターン形成方法は、本発明の組成物を塗布して形成した組成物層に対しパターン状に露光する工程（露光工程）と、未露光部の組成物層を現像除去してパターンを形成する工程（現像工程）と、を含むことが好ましい。必要に応じて、現像されたパターンをベークする工程（ポストベーク工程）を設けてもよい。以下、各工程について説明する。

　露光工程では組成物層をパターン状に露光する。例えば、組成物層に対し、ステッパー露光機やスキャナ露光機などを用いて、所定のマスクパターンを有するマスクを介して露光することで、パターン状に露光することができる。これにより、露光部分を硬化することができる。

　露光に際して用いることができる放射線（光）としては、ｇ線、ｉ線等が挙げられる。また、波長３００ｎｍ以下の光（好ましくは波長１８０～３００ｎｍの光）を用いることもできる。波長３００ｎｍ以下の光としては、ＫｒＦ線（波長２４８ｎｍ）、ＡｒＦ線（波長１９３ｎｍ）などが挙げられ、ＫｒＦ線（波長２４８ｎｍ）が好ましい。また、３００ｎｍ以上の長波な光源も利用できる。

　また、露光に際して、光を連続的に照射して露光してもよく、パルス的に照射して露光（パルス露光）してもよい。なお、パルス露光とは、短時間（例えば、ミリ秒レベル以下）のサイクルで光の照射と休止を繰り返して露光する方式の露光方法のことである。

　照射量（露光量）は、例えば、０．０３～２．５Ｊ／ｃｍ^２が好ましく、０．０５～１．０Ｊ／ｃｍ^２がより好ましい。露光時における酸素濃度については適宜選択することができ、大気下で行う他に、例えば酸素濃度が１９体積％以下の低酸素雰囲気下（例えば、１５体積％、５体積％、または、実質的に無酸素）で露光してもよく、酸素濃度が２１体積％を超える高酸素雰囲気下（例えば、２２体積％、３０体積％、または、５０体積％）で露光してもよい。また、露光照度は適宜設定することが可能であり、通常１０００Ｗ／ｍ^２～１０００００Ｗ／ｍ^２（例えば、５０００Ｗ／ｍ^２、１５０００Ｗ／ｍ^２、または、３５０００Ｗ／ｍ^２）の範囲から選択することができる。酸素濃度と露光照度は適宜条件を組み合わせてよく、例えば、酸素濃度１０体積％で照度１００００Ｗ／ｍ^２、酸素濃度３５体積％で照度２００００Ｗ／ｍ^２などとすることができる。

　次に、露光後の組成物層における未露光部の組成物層を現像除去してパターンを形成する。未露光部の組成物層の現像除去は、現像液を用いて行うことができる。これにより、露光工程における未露光部の組成物層が現像液に溶出し、光硬化した部分だけが支持体上に残る。現像液の温度は、例えば、２０～３０℃が好ましい。現像時間は、２０～１８０秒が好ましい。また、残渣除去性を向上するため、現像液を６０秒ごとに振り切り、更に新たに現像液を供給する工程を数回繰り返してもよい。

　現像液は、有機溶剤、アルカリ現像液などが挙げられ、アルカリ現像液が好ましく用いられる。アルカリ現像液としては、アルカリ剤を純水で希釈したアルカリ性水溶液（アルカリ現像液）が好ましい。アルカリ剤としては、例えば、アンモニア、エチルアミン、ジエチルアミン、ジメチルエタノールアミン、ジグリコールアミン、ジエタノールアミン、ヒドロキシアミン、エチレンジアミン、テトラメチルアンモニウムヒドロキシド、テトラエチルアンモニウムヒドロキシド、テトラプロピルアンモニウムヒドロキシド、テトラブチルアンモニウムヒドロキシド、エチルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、ベンジルトリメチルアンモニウムヒドロキシド、ジメチルビス（２－ヒドロキシエチル）アンモニウムヒドロキシド、コリン、ピロール、ピペリジン、１，８－ジアザビシクロ［５．４．０］－７－ウンデセンなどの有機アルカリ性化合物や、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、ケイ酸ナトリウム、メタケイ酸ナトリウムなどの無機アルカリ性化合物が挙げられる。アルカリ剤は、分子量が大きい化合物の方が環境面および安全面で好ましい。アルカリ性水溶液のアルカリ剤の濃度は、０．００１～１０質量％が好ましく、０．０１～１質量％がより好ましい。また、現像液は、更に界面活性剤を含有していてもよい。界面活性剤としては、ノニオン系界面活性剤が好ましい。現像液は、移送や保管の便宜などの観点より、一旦濃縮液として製造し、使用時に必要な濃度に希釈してもよい。希釈倍率は特に限定されないが、例えば１．５～１００倍の範囲に設定することができる。また、現像後純水で洗浄（リンス）することも好ましい。また、リンスは、現像後の組成物層が形成された支持体を回転させつつ、現像後の組成物層へリンス液を供給して行うことが好ましい。また、リンス液を吐出させるノズルを支持体の中心部から支持体の周縁部に移動させて行うことも好ましい。この際、ノズルの支持体中心部から周縁部へ移動させるにあたり、ノズルの移動速度を徐々に低下させながら移動させてもよい。このようにしてリンスを行うことで、リンスの面内ばらつきを抑制できる。また、ノズルを支持体中心部から周縁部へ移動させつつ、支持体の回転速度を徐々に低下させても同様の効果が得られる。

　現像後、乾燥を施した後に追加露光処理や加熱処理（ポストベーク）を行うことが好ましい。追加露光処理やポストベークは、硬化を完全なものとするための現像後の硬化処理である。ポストベークにおける加熱温度は、例えば１００～２４０℃が好ましく、２００～２４０℃がより好ましい。ポストベークは、現像後の膜に対して上記条件になるようにホットプレートやコンベクションオーブン（熱風循環式乾燥機）、高周波加熱機等の加熱手段を用いて、連続式あるいはバッチ式で行うことができる。追加露光処理を行う場合、露光に用いられる光は、波長４００ｎｍ以下の光であることが好ましい。また、追加露光処理は、韓国公開特許第１０－２０１７－０１２２１３０号公報に記載された方法で行ってもよい。

（ドライエッチング法でパターン形成する場合）
　ドライエッチング法でのパターン形成は、上記組成物を支持体上に塗布して形成した組成物層を硬化して硬化物層を形成し、次いで、この硬化物層上にパターニングされたフォトレジスト層を形成し、次いで、パターニングされたフォトレジスト層をマスクとして硬化物層に対してエッチングガスを用いてドライエッチングするなどの方法で行うことができる。フォトレジスト層の形成においては、プリベーク処理を施すことが好ましい。ドライエッチング法でのパターン形成については、特開２０１３－０６４９９３号公報の段落番号００１０～００６７の記載を参酌でき、この内容は本明細書に組み込まれる。

＜光学フィルタ＞
　本発明の光学フィルタは、上述した本発明の膜を有する。光学フィルタの種類としては、赤外線カットフィルタおよび赤外線透過フィルタなどが挙げられる。

　本発明の光学フィルタは、上述した本発明の膜の他に、更に、銅を含有する層、誘電体多層膜、紫外線吸収層などを有していてもよい。紫外線吸収層としては、例えば、国際公開第２０１５／０９９０６０号の段落番号００４０～００７０、０１１９～０１４５に記載された吸収層が挙げられる。誘電体多層膜としては、特開２０１４－０４１３１８号公報の段落番号０２５５～０２５９に記載された誘電体多層膜が挙げられる。銅を含有する層としては、銅を含有するガラスで構成されたガラス基板（銅含有ガラス基板）や、銅錯体を含む層（銅錯体含有層）を用いることもできる。銅含有ガラス基板としては、銅を含有する燐酸塩ガラス、銅を含有する弗燐酸塩ガラスなどが挙げられる。銅含有ガラスの市販品としては、ＮＦ－５０（ＡＧＣテクノグラス（株）製）、ＢＧ－６０、ＢＧ－６１（以上、ショット社製）、ＣＤ５０００（ＨＯＹＡ（株）製）等が挙げられる。

＜固体撮像素子＞
　本発明の固体撮像素子は、上述した本発明の膜を含む。固体撮像素子の構成としては、本発明の膜を有する構成であり、固体撮像素子として機能する構成であれば特に限定はない。例えば、以下のような構成が挙げられる。

　支持体上に、固体撮像素子の受光エリアを構成する複数のフォトダイオードおよびポリシリコン等からなる転送電極を有し、フォトダイオードおよび転送電極上にフォトダイオードの受光部のみ開口したタングステン等からなる遮光膜を有し、遮光膜上に遮光膜全面およびフォトダイオード受光部を覆うように形成された窒化シリコン等からなるデバイス保護膜を有し、デバイス保護膜上に、本発明の膜を有する構成である。更に、デバイス保護膜上であって、本発明の膜の下（支持体に近い側）に集光手段（例えば、マイクロレンズ等。以下同じ）を有する構成や、本発明の膜上に集光手段を有する構成等であってもよい。また、カラーフィルタは、隔壁により例えば格子状に仕切られた空間に、各画素を形成する膜が埋め込まれた構造を有していてもよい。この場合の隔壁は各画素よりも低屈折率であることが好ましい。このような構造を有する撮像装置の例としては、特開２０１２－２２７４７８号公報、特開２０１４－１７９５７７号公報に記載された装置が挙げられる。

＜画像表示装置＞
　本発明の画像表示装置は、本発明の膜を含む。画像表示装置としては、液晶表示装置や有機エレクトロルミネッセンス（有機ＥＬ）表示装置などが挙げられる。画像表示装置の定義や詳細については、例えば「電子ディスプレイデバイス（佐々木昭夫著、（株）工業調査会、１９９０年発行）」、「ディスプレイデバイス（伊吹順章著、産業図書（株）平成元年発行）」などに記載されている。また、液晶表示装置については、例えば「次世代液晶ディスプレイ技術（内田龍男編集、（株）工業調査会、１９９４年発行）」に記載されている。本発明が適用できる液晶表示装置に特に制限はなく、例えば、上記の「次世代液晶ディスプレイ技術」に記載されている色々な方式の液晶表示装置に適用できる。画像表示装置は、白色有機ＥＬ素子を有するものであってもよい。白色有機ＥＬ素子としては、タンデム構造であることが好ましい。有機ＥＬ素子のタンデム構造については、特開２００３－０４５６７６号公報、三上明義監修、「有機ＥＬ技術開発の最前線－高輝度・高精度・長寿命化・ノウハウ集－」、技術情報協会、３２６～３２８ページ、２００８年などに記載されている。有機ＥＬ素子が発光する白色光のスペクトルは、青色領域（４３０～４８５ｎｍ）、緑色領域（５３０～５８０ｎｍ）及び黄色領域（５８０～６２０ｎｍ）に強い極大発光ピークを有するものが好ましい。これらの発光ピークに加え更に赤色領域（６５０～７００ｎｍ）に極大発光ピークを有するものがより好ましい。

＜赤外線センサ＞
　本発明の赤外線センサは、上述した本発明の膜を含む。赤外線センサの構成としては、赤外線センサとして機能する構成であれば特に限定はない。以下、本発明の赤外線センサの一実施形態について、図面を用いて説明する。

　図１において、符号１１０は、固体撮像素子である。固体撮像素子１１０の撮像領域上には、赤外線カットフィルタ１１１と、赤外線透過フィルタ１１４とが配置されている。また、赤外線カットフィルタ１１１上には、カラーフィルタ１１２が配置されている。カラーフィルタ１１２および赤外線透過フィルタ１１４の入射光ｈν側には、マイクロレンズ１１５が配置されている。マイクロレンズ１１５を覆うように平坦化層１１６が形成されている。

　赤外線カットフィルタ１１１は本発明の組成物を用いて形成することができる。カラーフィルタ１１２は、可視領域における特定波長の光を透過及び吸収する画素が形成されたカラーフィルタであって、特に限定はなく、従来公知の画素形成用のカラーフィルタを用いることができる。例えば、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）の画素が形成されたカラーフィルタなどが用いられる。例えば、特開２０１４－０４３５５６号公報の段落番号０２１４～０２６３の記載を参酌することができ、この内容は本明細書に組み込まれる。赤外線透過フィルタ１１４は、使用する赤外ＬＥＤの発光波長に応じてその特性が選択される。赤外線透過フィルタ１１４は本発明の組成物を用いて形成することができる。

　図１に示す赤外線センサにおいて、平坦化層１１６上には、赤外線カットフィルタ１１１とは別の赤外線カットフィルタ（他の赤外線カットフィルタ）が更に配置されていてもよい。他の赤外線カットフィルタとしては、銅を含有する層および／または誘電体多層膜を有するものなどが挙げられる。これらの詳細については、上述したものが挙げられる。また、他の赤外線カットフィルタとしては、デュアルバンドパスフィルタを用いてもよい。

　以下に実施例を挙げて本発明を更に具体的に説明する。以下の実施例に示す材料、使用量、割合、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り、適宜、変更することができる。また、構造式中のＢｕはブチル基を表し、Ｐｈはフェニル基を表し、Ｍｅｓは２，４，６－トリメチルフェニル基（メシチル基）を表し、Ｔｆはトリフルオロメチルスルホニル基を表す。

＜重量平均分子量及び数平均分子量の測定＞
　樹脂の重量平均分子量の測定は、測定装置としてＨＰＣ－８２２０ＧＰＣ（東ソー（株）製）、ガードカラムとしてＴＳＫｇｕａｒｄｃｏｌｕｍｎ　ＳｕｐｅｒＨＺ－Ｌ、カラムとしてＴＳＫｇｅｌ　ＳｕｐｅｒＨＺＭ－Ｍ、ＴＳＫｇｅｌ　ＳｕｐｅｒＨＺ４０００、ＴＳＫｇｅｌ　ＳｕｐｅｒＨＺ３０００、ＴＳＫｇｅｌ　ＳｕｐｅｒＨＺ２０００を直結したカラムを用い、カラム温度を４０℃にして、試料濃度０．１質量％のテトラヒドロフラン溶液をカラムに１０μＬ注入し、溶出溶剤としてテトラヒドロフランを毎分０．３５ｍＬの流量でフローさせ、ＲＩ（示差屈折率）検出装置にて試料ピークを検出し、標準ポリスチレンを用いて作製した検量線を用いて計算した。

＜分散液の調製＞
　（分散液ＩＲ１）
　下記構造の化合物Ａ１０３（赤外線吸収剤、極大吸収波長９６０ｎｍ）の２質量部と、顔料誘導体ＩＳ－２の０．４質量部と、分散剤Ｄ－２の１．６質量部と、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートの６質量部を混合し、０．３ｍｍ径のジルコニアビーズを使用して、ビーズミル（減圧機構付き高圧分散機ＮＡＮＯ－３０００－１０（日本ビーイーイー（株）製））で、３時間、混合および分散して分散液ＩＲ１を調製した。

　（分散液ＩＲ２）
　下記構造の化合物Ａ１０５（赤外線吸収剤、極大吸収波長８１０ｎｍ）の２質量部と、顔料誘導体Ｂ１の０．４質量部と、分散剤Ｄ－１の１．６質量部と、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートの６質量部を混合し、０．３ｍｍ径のジルコニアビーズを使用して、ビーズミル（減圧機構付き高圧分散機ＮＡＮＯ－３０００－１０（日本ビーイーイー（株）製））で、３時間、混合および分散して分散液ＩＲ２を調製した。

　（分散液ＩＲ３）
　下記構造の化合物１０６（赤外線吸収剤、極大吸収波長８３０ｎｍ）の２質量部と、顔料誘導体ＩＳ－６の０．４質量部と、分散剤Ｄ－１の１．６質量部と、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートの６質量部を混合し、０．３ｍｍ径のジルコニアビーズを使用して、ビーズミル（減圧機構付き高圧分散機ＮＡＮＯ－３０００－１０（日本ビーイーイー（株）製））で、３時間、混合および分散して分散液ＩＲ３を調製した。

　（分散液Ｂｋ１）
　Ｉｒｇａｐｈｏｒ　Ｂｌａｃｋ（ＢＡＳＦ社製、黒色着色剤）の１２．５９質量部と、分散剤Ｄ－３の４．４質量部と、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートの８３．０１質量部を混合し、０．３ｍｍ径のジルコニアビーズを使用して、ビーズミル（減圧機構付き高圧分散機ＮＡＮＯ－３０００－１０（日本ビーイーイー（株）製））で、３時間、混合および分散して分散液Ｂｋ１を調製した。

　（分散液Ｂｌｕｅ１）
　Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１６（青色着色剤）の１２．５９質量部と、分散剤Ｄ－３の４．４質量部と、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートの８３．０１質量部を混合し、０．３ｍｍ径のジルコニアビーズを使用して、ビーズミル（減圧機構付き高圧分散機ＮＡＮＯ－３０００－１０（日本ビーイーイー（株）製））で、３時間、混合および分散して分散液Ｂｌｕｅ１を調製した。

　（分散液Ｙｅｌｌｏｗ１）
　後述する金属アゾ顔料１（黄色着色剤）の１１質量部と、顔料誘導体Ｂ１の１．５９質量部と、分散剤Ｄ－３の４．４質量部と、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテートの８３．０１質量部を混合し、０．３ｍｍ径のジルコニアビーズを使用して、ビーズミル（減圧機構付き高圧分散機ＮＡＮＯ－３０００－１０（日本ビーイーイー（株）製））で、３時間、混合および分散して分散液Ｙｅｌｌｏｗ１を調製した。

　化合物Ａ１０３、Ａ１０５、Ａ１０６：下記構造の化合物

　金属アゾ顔料１：以下の方法で製造した金属アゾ顔料１
　４６．２ｇのジアゾバルビツール酸および３８．４ｇのバルビツール酸を、８５℃の蒸留水の１１００ｇ中に添加した。次いで、この溶液に水酸化カリウム水溶液を添加してｐＨを約５とした後、９０分間攪拌してアゾバルビツール酸前駆体を製造した。次いで、上記のアゾバルビツール酸前駆体に、８２℃の蒸留水の１５００ｇを添加した。次いで、１０ｇの３０％塩酸を滴下により添加した。次いで、７９．４ｇのメラミンを添加した。次いで、０．２８２モルの約２５％塩化亜鉛溶液と、０．００１５モルの約３０％塩化銅（ＩＩ）溶液との混合物を滴下により添加した。次いで、これらを添加した溶液を８２℃の温度で３時間保持した後、ＫＯＨを添加してｐＨを約５．５とした。次いで、この溶液の温度を９０℃に昇温し、９０℃の温度を維持しつつ、１００ｇの蒸留水を添加して希釈した。次いで、この溶液に２１ｇの３０％塩酸を滴下により添加した後、９０℃の温度で１２時間加熱処理した。次いで、加熱処理後の溶液に水酸化カリウム水溶液を添加してｐＨを約５とした。次いで、この溶液から顔料を吸引フィルタ上で単離し、洗浄し、８０℃での真空乾燥キャビネット中で乾燥させた後、標準実験室ミルで約２分間すり潰して金属アゾ顔料１を製造した。

　顔料誘導体ＩＳ－２：下記構造の化合物

　顔料誘導体ＩＳ－６：下記構造の化合物

　顔料誘導体Ｂ１：下記構造の化合物

　分散剤Ｄ－１：下記構造の樹脂（主鎖に付記した数値はモル比であり、側鎖に付記した数値は繰り返し単位の数である。重量平均分子量２４０００）

　分散剤Ｄ－２：下記構造の樹脂（主鎖に付記した数値はモル比であり、側鎖に付記した数値は繰り返し単位の数である。重量平均分子量２１０００）

　分散剤Ｄ－３：下記構造の樹脂（主鎖に付記した数値はモル比であり、側鎖に付記した数値は繰り返し単位の数である。重量平均分子量２４０００）

＜組成物の調製＞
　下記表に示す溶剤以外の素材を下記表に示す割合で混合し、下記表に示す溶剤を加えて固形分濃度が２０質量％となるように調整した後、撹拌し、孔径０．４５μｍのナイロン製フィルタ（日本ポール（株）製）でろ過して、組成物を調製した。表中の配合量欄の数値は固形分換算値での質量部の値である。

　上記表に記載の素材の詳細は以下の通りである。

（赤外線吸収剤）
　［式（１）で表される化合物］
　Ａ００１：下記構造の化合物（極大吸収波長１４７０ｎｍ）
　Ａ００２：下記構造の化合物（極大吸収波長１４７０ｎｍ）
　Ａ００３：下記構造の化合物（極大吸収波長１７３０ｎｍ）
　Ａ００４：下記構造の化合物（極大吸収波長１４７０ｎｍ）
　Ａ００５：下記構造の化合物（極大吸収波長１４１０ｎｍ）

［式（１）で表される化合物以外の赤外線吸収剤］
　Ａ１０１：下記構造の化合物Ａ１０１（極大吸収波長１０９０ｎｍ）
　Ａ１０２：下記構造の化合物Ａ１０２（極大吸収波長７９０ｎｍ）
　Ａ１０４：下記構造の化合物Ａ１０４（極大吸収波長８００ｎｍ）

（分散液）
　ＩＲ１、ＩＲ２、ＩＲ３、Ｂｋ１、Ｂｌｕｅ１、Ｙｅｌｌｏｗ１：上述した分散液ＩＲ１、ＩＲ２、ＩＲ３、Ｂｋ１、Ｂｌｕｅ１、Ｙｅｌｌｏｗ１

（樹脂）
　Ｂ００１：ポリメタクリル酸メチル（重量平均分子量２４０００、分散度１．８、ガラス転移温度７５℃）
　Ｂ００２：下記構造の樹脂（酸基を有する樹脂。主鎖に付記した数値は繰り返し単位のモル比である。重量平均分子量２００００、分散度１．９、ガラス転移温度１００℃）

　Ｂ００３：下記構造の樹脂（酸基を有する樹脂。主鎖に付記した数値は繰り返し単位のモル比である、重量平均分子量１５０００、分散度２．１、ガラス転移温度１２０℃）

　Ｂ００４：下記構造の樹脂（ポリイミド樹脂、重量平均分子量２５０００、分散度２．２、ガラス転移温度３１０℃）

（重合性化合物）
　Ｍ－１：アロニックスＭ－３０５（東亞合成（株）製、ペンタエリスリトールトリアクリレートとペンタエリスリトールテトラアクリレートとの混合物。ペンタエリスリトールトリアクリレートの含有量が５５質量％～６３質量％である。）
　Ｍ－２：ＫＡＹＡＲＡＤ　ＲＰ－１０４０（日本化薬（株）製、エチレンオキサイド変性ペンタエリスリトールテトラアクリレート）
　Ｍ－３：アロニックスＭ－５１０（東亞合成（株）製、多塩基酸変性アクリルオリゴマー）

（光重合開始剤）
　Ｃ－１：Ｉｒｇａｃｕｒｅ　ＯＸＥ０１（ＢＡＳＦ社製、オキシムエステル系開始剤）
　Ｃ－２：Ｉｒｇａｃｕｒｅ　ＯＸＥ０２（ＢＡＳＦ社製、オキシムエステル系開始剤）

（界面活性剤）
　Ｆ－１：メガファックＲＳ－７２－Ｋ（ＤＩＣ（株）製、フッ素系界面活性剤）
　Ｆ－２：下記構造の化合物（重量平均分子量１４０００、繰り返し単位の割合を示す％の数値はモル％である）

　Ｆ－３：ＫＦ－６００１（信越化学工業（株）製、両末端カルビノール変性ポリジメチルシロキサン、水酸基価６２ｍｇＫＯＨ／ｇ）

（重合禁止剤）
　Ｇ－１：ｐ－メトキシフェノール

（その他添加剤）
　Ｕ－１：Ｕｖｉｎｕｌ３０５０（ＢＡＳＦ製、紫外線吸収剤）
　Ｕ－２：Ｔｉｎｕｖｉｎ４７７（ＢＡＳＦ製、ヒドロキシフェニルトリアジン系紫外線吸収剤）
　Ｕ－３：Ｔｉｎｕｖｉｎ３２６（ＢＡＳＦ製、紫外線吸収剤）

（溶剤）
　Ｓ００１：プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート
　Ｓ００２：プロピレングリコールモノメチルエーテル

＜赤外線遮蔽性、耐光性及び耐熱性の評価＞
　各組成物をガラス基材に、製膜後の膜厚が１．０μｍとなるようにスピンコート塗布し、ｉ線ステッパー露光装置ＦＰＡ－３０００ｉ５＋（Ｃａｎｏｎ（株）製）を用い、１０００ｍＪ／ｃｍ^２の露光量で全面露光した。次いで、ホットプレートを用いて、２００℃で２分間加熱し、膜を製造した。

　－赤外線遮蔽性の評価について－
　上記の膜を製膜したガラス基材について、紫外可視近赤外分光光度計（Ｕ－４１００、（株）日立ハイテク製）を用いて波長４００～２０００ｎｍの範囲の透過率を測定し、波長８００ｎｍ以上１０００ｎｍ未満の範囲の透過率の平均値（平均透過率１）、波長１０００ｎｍ以上１５００ｎｍ未満の範囲の透過率の平均値（平均透過率２）および波長１５００ｎｍ以上２０００ｎｍ未満の範囲の透過率の平均値（平均透過率３）をそれぞれ求めて、以下の基準で赤外線遮蔽性を評価した。
　Ａ：透過率の平均値が５％未満である
　Ｂ：透過率の平均値が５％以上１０％未満である
　Ｃ：透過率の平均値が１０％以上である

　－耐光性の評価について－
　上記の膜を製膜したガラス基材について、紫外可視近赤外分光光度計（Ｕ－４１００、（株）日立ハイテク製）を用いて波長４００～２０００ｎｍの範囲の透過率を測定した。次に、上記の膜を製膜したガラス基材を、キセノンランプを用い１０万ｌｕｘで２０時間光照射（２００万ｌｕｘ・ｈ相当）したのち、キセノンランプ照射後の膜の透過率を測定した。キセノンランプ照射前後での波長８００～２０００ｎｍの範囲における各波長での透過率変化量（ΔＴ１）を求め、測定波長域全体でのΔＴ１の最も大きい値に基づき、以下の基準で耐光性を評価した。ΔＴ１の値が小さいほうが耐光性が良好である。
　透過率変化（ΔＴ１）＝｜キセノンランプ照射前の膜の透過率－キセノンランプ照射後の膜の透過率｜
　Ａ：ΔＴ１が３％未満である
　Ｂ：ΔＴ１が３％以上５％未満である
　Ｃ：ΔＴ１が５％以上である

　－耐熱性の評価について－
　上記の膜を製膜したガラス基材について、紫外可視近赤外分光光度計（Ｕ－４１００、（株）日立ハイテク製）を用いて、波長４００～１６００ｎｍの範囲で透過率を測定した。次に、上記の膜を製膜したガラス基材を、ホットプレートを用いて２００℃で１０分間加熱した。加熱前後での波長１０００～１５００ｎｍの範囲における各波長での透過率変化量（ΔＴ２）を求め、測定波長域全体でのΔＴ２の最も大きい値に基づき、以下の基準で耐熱性を評価した。ΔＴ２の値が小さいほうが耐熱性が良好である。
　透過率変化（ΔＴ２）＝｜加熱前の膜の透過率－加熱後の膜の透過率｜
　Ａ：ΔＴ２が５％未満である
　Ｂ：ΔＴ２が５％以上１０％未満である
　Ｃ：ΔＴ２が１０％以上である

＜パターン形成性の評価＞
　各組成物をガラス基材上に、製膜後の膜厚が１．０μｍとなるようにスピンコート塗布し、その後ホットプレートで、１００℃で２分間加熱した。次いで、ｉ線ステッパー露光装置ＦＰＡ－３０００ｉ５＋（Ｃａｎｏｎ（株）製）を用い、１μｍのベイヤーパターンを有するマスクを介して１０００ｍＪ／ｃｍ^２の露光量で露光した。次いで、水酸化テトラメチルアンモニウム（ＴＭＡＨ）０．３質量％水溶液を用い、２３℃で６０秒間パドル現像を行った。その後、スピンシャワーにてリンスを行い、さらに純水にて水洗した後に、ホットプレートで、２００℃で５分間加熱してパターン（画素）を形成した。画素が形成されたガラス基材について、顕微鏡を用いて１００００倍の倍率で観察し、下記評価基準に従ってパターン形成性を評価した。
　Ａ：パターンを形成できた
　Ｂ：パターンを形成できない

　上記表に示すように、実施例の組成物は耐熱性、耐光性および赤外線遮蔽性に優れた膜を形成することができた。

１１０：固体撮像素子、１１１：赤外線カットフィルタ、１１２：カラーフィルタ、１１４：赤外線透過フィルタ、１１５：マイクロレンズ、１１６：平坦化層

Claims

　赤外線吸収剤と、硬化性化合物とを含有する組成物であって、
　前記赤外線吸収剤は、式（１）で表される化合物と、前記式（１）で表される化合物以外の化合物を含む、組成物；

　式（１）中、Ａｒ^１１～Ａｒ^１４はそれぞれ独立して、縮環して多環芳香族環を形成してもよい５員の含窒素芳香族環を表し、
　Ｙ^１１～Ｙ^１６は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｙ１１を表し、Ｒ^Ｙ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｘ^１１およびＸ^１２は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｘ１１を表し、Ｒ^Ｘ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｚ^１１～Ｚ^１４は、それぞれ独立して、炭素原子または窒素原子を表し、
　Ｍ^１１およびＭ^１２はそれぞれ独立して配位子が配位していてもよい金属原子を表し、
　Ｚ^１１とＭ^１１との間に点線で示されている結合は、Ｚ^１１が炭素原子の場合は共有結合を表し、Ｚ^１１が窒素原子の場合は配位結合または共有結合を表し、
　Ｚ^１２とＭ^１２との間に点線で示されている結合は、Ｚ^１２が炭素原子の場合は共有結合を表し、Ｚ^１２が窒素原子の場合は配位結合または共有結合を表し、
　Ｚ^１３とＭ^１２との間に点線で示されている結合は、Ｚ^１３が炭素原子の場合は共有結合を表し、Ｚ^１３が窒素原子の場合は配位結合または共有結合を表し、
　Ｚ^１４とＭ^１１との間に点線で示されている結合は、Ｚ^１４が炭素原子の場合は共有結合を表し、Ｚ^１４が窒素原子の場合は配位結合または共有結合を表し、
　Ｍ^１１とＮとの間の点線で示されている結合は、配位結合または共有結合を表し、
　Ｍ^１２とＮとの間の点線で示されている結合は、配位結合または共有結合を表す。
　前記式（１）で表される化合物以外の化合物は、前記式（１）で表される化合物よりも短波長側に極大吸収波長が存在する化合物である、請求項１に記載の組成物。
　前記式（１）で表される化合物は、式（１－１）で表される化合物および式（１－２）で表される化合物から選ばれる少なくとも１種である、請求項１または２に記載の組成物；

　式（１－１）および式（１－２）中、Ａｒ^１１～Ａｒ^１４はそれぞれ独立して、縮環して多環芳香族環を形成してもよい５員の含窒素芳香族環を表し、
　Ｙ^１１～Ｙ^１６は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｙ１１を表し、Ｒ^Ｙ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｘ^１１およびＸ^１２は、それぞれ独立して、窒素原子またはＣＲ^Ｘ１１を表し、Ｒ^Ｘ１１は水素原子または置換基を表し、
　Ｍ^１１およびＭ^１２はそれぞれ独立して配位子が配位していてもよい金属原子を表し、
　Ｍ^１１とＮとの間の点線で示されている結合は配位結合を表し、実線で示されている結合は共有結合を表し、
　Ｍ^１２とＮとの間の点線で示されている結合は配位結合を表し、実線で示されている結合は共有結合を表す。
　前記式（１）で表される化合物の極大吸収波長は、波長１２００～１５００ｎｍの範囲に存在する、請求項１～３のいずれか１項に記載の組成物。
　赤外線吸収剤と、硬化性化合物とを含有する組成物であって、
　前記赤外線吸収剤は、金属原子に、前記金属原子の外周で共鳴可能な最短の環を構成するπ電子数が（４ｎ＋２）個であるポルフィリン化合物が配位した金属錯体と、前記金属錯体以外の化合物を含む組成物；
　ｎは６～１５の整数である。
　前記金属錯体以外の化合物は、前記金属錯体よりも短波長側に極大吸収波長が存在する化合物である、請求項５に記載の組成物。
　前記金属錯体の極大吸収波長は、波長１２００～１５００ｎｍの範囲に存在する、請求項５または６に記載の組成物。
　前記硬化性化合物は、酸基を有する樹脂を含む、請求項１～７のいずれか１項に記載の組成物。
　前記硬化性化合物は、重合性化合物を含む、請求項１～８のいずれか１項に記載の組成物。
　前記硬化性化合物は、ガラス転移温度が１５０℃以上の樹脂を含む、請求項１～９のいずれか１項に記載の組成物。
　請求項１～１０のいずれか１項に記載の組成物を用いて得られる膜。
　請求項１１に記載の膜を含む光学フィルタ。
　請求項１１に記載の膜を含む固体撮像素子。
　請求項１１に記載の膜を含む画像表示装置。
　請求項１１に記載の膜を含む赤外線センサ。