JP3479965B2 - 制動片の摩耗検知プローブ - Google Patents
制動片の摩耗検知プローブInfo
- Publication number
- JP3479965B2 JP3479965B2 JP28286698A JP28286698A JP3479965B2 JP 3479965 B2 JP3479965 B2 JP 3479965B2 JP 28286698 A JP28286698 A JP 28286698A JP 28286698 A JP28286698 A JP 28286698A JP 3479965 B2 JP3479965 B2 JP 3479965B2
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- detection
- holder
- folded
- wire
- electric wire
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Expired - Fee Related
Links
Classifications
-
- F—MECHANICAL ENGINEERING; LIGHTING; HEATING; WEAPONS; BLASTING
- F16—ENGINEERING ELEMENTS AND UNITS; GENERAL MEASURES FOR PRODUCING AND MAINTAINING EFFECTIVE FUNCTIONING OF MACHINES OR INSTALLATIONS; THERMAL INSULATION IN GENERAL
- F16D—COUPLINGS FOR TRANSMITTING ROTATION; CLUTCHES; BRAKES
- F16D66/00—Arrangements for monitoring working conditions, e.g. wear, temperature
- F16D66/02—Apparatus for indicating wear
- F16D66/021—Apparatus for indicating wear using electrical detection or indication means
- F16D66/022—Apparatus for indicating wear using electrical detection or indication means indicating that a lining is worn to minimum allowable thickness
- F16D66/023—Apparatus for indicating wear using electrical detection or indication means indicating that a lining is worn to minimum allowable thickness directly sensing the position of braking members
- F16D66/024—Sensors mounted on braking members adapted to contact the brake disc or drum, e.g. wire loops severed on contact
Landscapes
- Engineering & Computer Science (AREA)
- General Engineering & Computer Science (AREA)
- Mechanical Engineering (AREA)
- Braking Arrangements (AREA)
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、制動片の摩耗検知
プローブに関する。
プローブに関する。
【０００２】
【従来の技術】特開平１０−２３６３号公報には、自動
車のブレーキパッドの摩耗程度が使用限界に達したこと
を検知する摩耗検知プローブが開示されている。その摩
耗検知プローブは、Ｕ字状に折り返された電線と、その
電線の折り返し部を先端面に露出させた状態で保持する
保持部材とを備えて構成されている。そして、この摩耗
検知プローブは折り返し部をディスクロータに向けた姿
勢でブレーキパッド内に埋め込まれる。これにより、ブ
レーキパッドの摩耗が進むといずれ摩耗検知プローブが
パッド面に露出し、さらに摩耗が進むとブレーキパッド
と同時に電線の折り返し部も摩耗し始め、ブレーキパッ
ドの摩耗が使用限界位置まで達すると電線は断線する。
そして、断線検出回路によってそのことが検知され、ブ
レーキパッドの摩耗程度が使用限界に達したことを知ら
せる警告ランプが点灯する。
車のブレーキパッドの摩耗程度が使用限界に達したこと
を検知する摩耗検知プローブが開示されている。その摩
耗検知プローブは、Ｕ字状に折り返された電線と、その
電線の折り返し部を先端面に露出させた状態で保持する
保持部材とを備えて構成されている。そして、この摩耗
検知プローブは折り返し部をディスクロータに向けた姿
勢でブレーキパッド内に埋め込まれる。これにより、ブ
レーキパッドの摩耗が進むといずれ摩耗検知プローブが
パッド面に露出し、さらに摩耗が進むとブレーキパッド
と同時に電線の折り返し部も摩耗し始め、ブレーキパッ
ドの摩耗が使用限界位置まで達すると電線は断線する。
そして、断線検出回路によってそのことが検知され、ブ
レーキパッドの摩耗程度が使用限界に達したことを知ら
せる警告ランプが点灯する。
【０００３】この摩耗検知プローブでは、検知用電線を
保持部材に取り付ける手段として、保持部材に前後方向
に直線状に貫通する２本の貫通孔を形成し、この両貫通
孔に２つ折りにした検知用電線を前方から挿通させて保
持部の後方へ突出させ、その突出部分が摩耗検知回路に
接続される。
保持部材に取り付ける手段として、保持部材に前後方向
に直線状に貫通する２本の貫通孔を形成し、この両貫通
孔に２つ折りにした検知用電線を前方から挿通させて保
持部の後方へ突出させ、その突出部分が摩耗検知回路に
接続される。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】走行中、ディスクロー
タは高速で回転し、このディスクロータが検知用電線の
折り返し部に接触すると、折り返し部には急激に強い摩
擦抵抗が作用し、その結果折り返し部が前方へ強く引っ
張られることになる。もし、検知用電線が前方へ変位す
ると、検知用電線がホルダの前方へ延びて垂れ下がった
り、ホルダの後方で検知用電線が断線したりするおそれ
があり、このようになると正常な摩耗検知機能が失われ
てしまうことになる。したがって、折り返し部に前方へ
の強い引張り力が作用したときに検知用電線が前方へ移
動することを防止するための手段が要望されている。
タは高速で回転し、このディスクロータが検知用電線の
折り返し部に接触すると、折り返し部には急激に強い摩
擦抵抗が作用し、その結果折り返し部が前方へ強く引っ
張られることになる。もし、検知用電線が前方へ変位す
ると、検知用電線がホルダの前方へ延びて垂れ下がった
り、ホルダの後方で検知用電線が断線したりするおそれ
があり、このようになると正常な摩耗検知機能が失われ
てしまうことになる。したがって、折り返し部に前方へ
の強い引張り力が作用したときに検知用電線が前方へ移
動することを防止するための手段が要望されている。
【０００５】本願発明は上記事情に鑑みて創案されたも
のであって、検知用電線の位置ずれを防止することを目
的とするものである。
のであって、検知用電線の位置ずれを防止することを目
的とするものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】請求項１の発明は、ホル
ダに対し、その前端で折り返して後方へ延出されるよう
に検知用電線を組み付けて構成されるとともに、ロータ
との接触を可能とされた制動片に対し、前記検知用電線
の折り返し部を前記ロータに対向させるように設けら
れ、その制動片の摩耗程度が使用限界に達したか否かを
前記検知用電線の前記折り返し部における断線の有無に
よって検出するものであって、前記ホルダに、その前後
両端面間を貫通する２本の挿通孔を形成し、前記ホルダ
の後端部における前記挿通孔の露出部分に交差状配索路
を形成するとともに、この交差状配索路の一部をストッ
パ部とし、前記検知用電線の前記折り返し部から前記挿
通孔に沿って後方へ延びる２本の延出部を、前記交差状
配索路における前記ストッパ部の後方近傍でＸ字状に交
差させ、その交差状態を保持手段によって保持し、この
検知用電線の交差部を前記ストッパ部に後方から引っ掛
かけることによりその検知用電線の前方変位を規制する
構成とした。
ダに対し、その前端で折り返して後方へ延出されるよう
に検知用電線を組み付けて構成されるとともに、ロータ
との接触を可能とされた制動片に対し、前記検知用電線
の折り返し部を前記ロータに対向させるように設けら
れ、その制動片の摩耗程度が使用限界に達したか否かを
前記検知用電線の前記折り返し部における断線の有無に
よって検出するものであって、前記ホルダに、その前後
両端面間を貫通する２本の挿通孔を形成し、前記ホルダ
の後端部における前記挿通孔の露出部分に交差状配索路
を形成するとともに、この交差状配索路の一部をストッ
パ部とし、前記検知用電線の前記折り返し部から前記挿
通孔に沿って後方へ延びる２本の延出部を、前記交差状
配索路における前記ストッパ部の後方近傍でＸ字状に交
差させ、その交差状態を保持手段によって保持し、この
検知用電線の交差部を前記ストッパ部に後方から引っ掛
かけることによりその検知用電線の前方変位を規制する
構成とした。
【０００７】請求項２の発明は、ホルダに対し、その前
端で折り返して後方へ延出されるように検知用電線を組
み付けて構成されるとともに、ロータとの接触を可能と
された制動片に対し、前記検知用電線の折り返し部を前
記ロータに対向させるように設けられ、その制動片の摩
耗程度が使用限界に達したか否かを前記検知用電線の前
記折り返し部における断線の有無によって検出するもの
であって、前記ホルダの内部に、前記検知用電線を交差
状に配索可能な交差状配索路を形成するとともに、その
交差状配索路の一部を前記ストッパ部とし、前記ホルダ
を、前記交差状配索路に沿って分割された２つの半割部
材を合体させた形態とし、前記検知用電線の前記折り返
し部から後方へ延びる２本の延出部を前記交差状配索路
における前記ストッパ部の後方近傍において交差させ、
前記交差状配索路内で交差された前記検知用電線を、合
体した前記２つの半割部材の間で挟み付けることにより
交差状態に保持し、この検知用電線の交差部を前記スト
ッパ部に後方から引っ掛かけることによりその検知用電
線の前方変位を規制する構成とした。
端で折り返して後方へ延出されるように検知用電線を組
み付けて構成されるとともに、ロータとの接触を可能と
された制動片に対し、前記検知用電線の折り返し部を前
記ロータに対向させるように設けられ、その制動片の摩
耗程度が使用限界に達したか否かを前記検知用電線の前
記折り返し部における断線の有無によって検出するもの
であって、前記ホルダの内部に、前記検知用電線を交差
状に配索可能な交差状配索路を形成するとともに、その
交差状配索路の一部を前記ストッパ部とし、前記ホルダ
を、前記交差状配索路に沿って分割された２つの半割部
材を合体させた形態とし、前記検知用電線の前記折り返
し部から後方へ延びる２本の延出部を前記交差状配索路
における前記ストッパ部の後方近傍において交差させ、
前記交差状配索路内で交差された前記検知用電線を、合
体した前記２つの半割部材の間で挟み付けることにより
交差状態に保持し、この検知用電線の交差部を前記スト
ッパ部に後方から引っ掛かけることによりその検知用電
線の前方変位を規制する構成とした。
【０００８】
【０００９】
【発明の作用及び効果】［請求項１の発明］
検知用電線の交差部の前方への変位をストッパ部で規制
するようにしたので、検知用電線の折り返し部にロータ
が接触して強い引張力が作用しても、検知用電線の前方
への位置ずれを確実に防止することができる。
するようにしたので、検知用電線の折り返し部にロータ
が接触して強い引張力が作用しても、検知用電線の前方
への位置ずれを確実に防止することができる。
【００１０】また、検知用電線の交差部を交差状配索路
に沿わせた状態で保持するようにしたので、この交差状
配索路が交差状態を維持するためのガイドとなり、検知
用電線を確実に交差状態に保つことができる。さらに、
交差状配索路では検知用電線がホルダの側面に露出する
ので、検知用電線を交差させる作業が容易である。ま
た、露出してはいるものの、交差部は交差状配索路に沿
った状態となっているので、交差させてから保持手段で
保持するまでの間、検知用電線を交差状態に保つことが
可能である。
に沿わせた状態で保持するようにしたので、この交差状
配索路が交差状態を維持するためのガイドとなり、検知
用電線を確実に交差状態に保つことができる。さらに、
交差状配索路では検知用電線がホルダの側面に露出する
ので、検知用電線を交差させる作業が容易である。ま
た、露出してはいるものの、交差部は交差状配索路に沿
った状態となっているので、交差させてから保持手段で
保持するまでの間、検知用電線を交差状態に保つことが
可能である。
【００１１】［請求項２の発明］ 検知用電線の交差部の前方への変位をストッパ部で規制
するようにしたので、検知用電線の折り返し部にロータ
が接触して強い引張力が作用しても、検知用電線の前方
への位置ずれを確実に防止することができる。また、検
知用電線の交差部を交差状配索路に沿わせた状態で保持
するようにしたので、この交差状配索路が交差状態を維
持するためのガイドとなり、検知用電線を確実に交差状
態に保つことができる。 さらに、 検知用電線の交差部が
ホルダの内部に完全に収容されるので、交差部に外部か
ら異物が干渉して交差状態が阻害されることがない。
するようにしたので、検知用電線の折り返し部にロータ
が接触して強い引張力が作用しても、検知用電線の前方
への位置ずれを確実に防止することができる。また、検
知用電線の交差部を交差状配索路に沿わせた状態で保持
するようにしたので、この交差状配索路が交差状態を維
持するためのガイドとなり、検知用電線を確実に交差状
態に保つことができる。 さらに、 検知用電線の交差部が
ホルダの内部に完全に収容されるので、交差部に外部か
ら異物が干渉して交差状態が阻害されることがない。
【００１２】
【発明の実施の形態】［実施形態１］以下、本発明を具
体化した実施形態１を図１乃至図３を参照して説明す
る。まず、後述する実施形態にも共通する構成を説明す
ると、摩耗検知プローブＰａは、車輪と一体回転する円
盤状のロータＲを一対のブレーキライニング材Ｂ（本発
明の構成要件である制動片）で挟み付けることによって
ブレーキングを行う周知の車両用ディスクブレーキ装置
に適用されるものであり、ホルダ１０と検知用電線２０
とを備えて構成される。検知用電線２０はホルダ１０の
前端面においてＵ字形に折り返され、この折り返し部２
１から後方へ延びる部分は延出部２２とされている。こ
の延出部２２はホルダ１０から後方へ引き出され、図示
しない断線検出回路に接続されている。
体化した実施形態１を図１乃至図３を参照して説明す
る。まず、後述する実施形態にも共通する構成を説明す
ると、摩耗検知プローブＰａは、車輪と一体回転する円
盤状のロータＲを一対のブレーキライニング材Ｂ（本発
明の構成要件である制動片）で挟み付けることによって
ブレーキングを行う周知の車両用ディスクブレーキ装置
に適用されるものであり、ホルダ１０と検知用電線２０
とを備えて構成される。検知用電線２０はホルダ１０の
前端面においてＵ字形に折り返され、この折り返し部２
１から後方へ延びる部分は延出部２２とされている。こ
の延出部２２はホルダ１０から後方へ引き出され、図示
しない断線検出回路に接続されている。
【００１３】かかる摩耗検知プローブＰａは、ブレーキ
ライニング材Ｂが固定されている支持部材Ｓの取付孔Ｈ
に固定され、ホルダ１０の前端面における検知用電線２
０の折り返し部２１は、ロータＲと対向する状態でブレ
ーキライニング材Ｂの窓孔Ｗ内に位置している。尚、こ
のときに、摩耗検知プローブＰａを正面から視たときの
検知用電線２０の折り返し部２１の配索方向（折り返し
部２１において一方の挿通孔１１から他方の挿通孔１１
に向かう方向）が、車両が前進する際のロータＲの回転
方向（図２に下向きの矢線で示す）と同じ向きとなるよ
うにする。
ライニング材Ｂが固定されている支持部材Ｓの取付孔Ｈ
に固定され、ホルダ１０の前端面における検知用電線２
０の折り返し部２１は、ロータＲと対向する状態でブレ
ーキライニング材Ｂの窓孔Ｗ内に位置している。尚、こ
のときに、摩耗検知プローブＰａを正面から視たときの
検知用電線２０の折り返し部２１の配索方向（折り返し
部２１において一方の挿通孔１１から他方の挿通孔１１
に向かう方向）が、車両が前進する際のロータＲの回転
方向（図２に下向きの矢線で示す）と同じ向きとなるよ
うにする。
【００１４】通常のブレーキングでは摩耗検知プローブ
ＰａはロータＲと接触しないが、ブレーキライニング材
Ｂの摩耗が進んでその厚さが所定の寸法まで薄くなる
と、検知用電線２０の折り返し部２１が摩滅し、やがて
断線することになる。検知用電線２０の断線が断線検出
回路で検知されると、ブレーキライニング材Ｂの摩耗が
使用限界に達したことを知らせる警告ランプ（図示せ
ず）が点灯するようになっている。
ＰａはロータＲと接触しないが、ブレーキライニング材
Ｂの摩耗が進んでその厚さが所定の寸法まで薄くなる
と、検知用電線２０の折り返し部２１が摩滅し、やがて
断線することになる。検知用電線２０の断線が断線検出
回路で検知されると、ブレーキライニング材Ｂの摩耗が
使用限界に達したことを知らせる警告ランプ（図示せ
ず）が点灯するようになっている。
【００１５】次に、本実施形態１のホルダ１０及びホル
ダ１０に対する検知用電線２０の位置ずれを防止する手
段について説明する。ホルダ１０内にはその前後両端面
の間を貫通する２本の挿通孔１１が形成され、ホルダ１
０の前端面でＵ字形に折り返された検知用電線２０の延
出部２２が両挿通孔１１に通され、ホルダ１０の後端面
から引き出されている。また、ホルダ１０の後端面のう
ち両挿通孔１１の開口同士の間の領域は、検知用電線２
０の前方変位を規制するためのストッパ部１２とされて
いる。検知用電線２０の延出部２２のうちのホルダ１０
外へ引き出された部分は、ストッパ部１２の後方近傍に
おいて平面視Ｘ字状に交差され、さらにその交差部はケ
ーブルバンド１３（本発明の構成要件である保持手段）
で結束されることによって交差状態に保持されている。
尚、ケーブルバンド１３は一旦その輪を小さくすると再
び輪を拡げることができなくなるようにした周知の部材
である。この検知用電線２０の交差部２３を上方から視
ると、図２に示すように、ストッパ部１２の後方近傍に
おいて両挿通孔１１の開口縁から斜め内側にＶ字状に延
びて結束されている。
ダ１０に対する検知用電線２０の位置ずれを防止する手
段について説明する。ホルダ１０内にはその前後両端面
の間を貫通する２本の挿通孔１１が形成され、ホルダ１
０の前端面でＵ字形に折り返された検知用電線２０の延
出部２２が両挿通孔１１に通され、ホルダ１０の後端面
から引き出されている。また、ホルダ１０の後端面のう
ち両挿通孔１１の開口同士の間の領域は、検知用電線２
０の前方変位を規制するためのストッパ部１２とされて
いる。検知用電線２０の延出部２２のうちのホルダ１０
外へ引き出された部分は、ストッパ部１２の後方近傍に
おいて平面視Ｘ字状に交差され、さらにその交差部はケ
ーブルバンド１３（本発明の構成要件である保持手段）
で結束されることによって交差状態に保持されている。
尚、ケーブルバンド１３は一旦その輪を小さくすると再
び輪を拡げることができなくなるようにした周知の部材
である。この検知用電線２０の交差部２３を上方から視
ると、図２に示すように、ストッパ部１２の後方近傍に
おいて両挿通孔１１の開口縁から斜め内側にＶ字状に延
びて結束されている。
【００１６】ブレーキライニング材Ｂの摩耗が進んで検
知用電線２０の折り返し部２１がロータＲに接触するよ
うになると、前進走行中に接触した時に検知用電線２０
とロータＲとの間で瞬間的に大きな摩擦抵抗が発生し、
そのために検知用電線２０には前方（ロータＲ側）から
の引張力が作用する。このときに、検知用電線２０が前
方へ変位すると、検知用電線２０がホルダ１０の前方へ
延びて垂れ下がったり、ホルダ１０の後方で検知用電線
２０が断線したりするおそれがあり、このようになると
正常な摩耗検知機能が失われてしまうことになる。
知用電線２０の折り返し部２１がロータＲに接触するよ
うになると、前進走行中に接触した時に検知用電線２０
とロータＲとの間で瞬間的に大きな摩擦抵抗が発生し、
そのために検知用電線２０には前方（ロータＲ側）から
の引張力が作用する。このときに、検知用電線２０が前
方へ変位すると、検知用電線２０がホルダ１０の前方へ
延びて垂れ下がったり、ホルダ１０の後方で検知用電線
２０が断線したりするおそれがあり、このようになると
正常な摩耗検知機能が失われてしまうことになる。
【００１７】ところが、本実施形態１の摩耗検知プロー
ブＰａでは、ホルダ１０のストッパ部１２の後方近傍で
検知用電線２０を交差させてその交差部２３をケーブル
バンド１３で結束しているので、検知用電線２０に前方
への引張力が作用しても、挿通孔１１の孔縁において交
差部２３がストッパ部１２に引っ掛かることにより、検
知用電線２０のホルダ１０に対する前方への位置ずれが
防止されている。また、ストッパ部１２をホルダ１０の
後端面に設定したので、ストッパ部１２を形成する目的
でホルダ１０の形状を変更する、という必要がなく、既
存のホルダ１０を使用することができる。さらに、ホル
ダ１０の外部で検知用電線２０を交差させてその交差部
２３をケーブルバンド１３で保持するようにしたので、
検知用電線２０を交差させる作業とその交差部２３に対
するケーブルバンド１３の組付けを容易に行うことがで
きる。
ブＰａでは、ホルダ１０のストッパ部１２の後方近傍で
検知用電線２０を交差させてその交差部２３をケーブル
バンド１３で結束しているので、検知用電線２０に前方
への引張力が作用しても、挿通孔１１の孔縁において交
差部２３がストッパ部１２に引っ掛かることにより、検
知用電線２０のホルダ１０に対する前方への位置ずれが
防止されている。また、ストッパ部１２をホルダ１０の
後端面に設定したので、ストッパ部１２を形成する目的
でホルダ１０の形状を変更する、という必要がなく、既
存のホルダ１０を使用することができる。さらに、ホル
ダ１０の外部で検知用電線２０を交差させてその交差部
２３をケーブルバンド１３で保持するようにしたので、
検知用電線２０を交差させる作業とその交差部２３に対
するケーブルバンド１３の組付けを容易に行うことがで
きる。
【００１８】［実施形態２］次に、本発明を具体化した
実施形態２を図４乃至図６を参照して説明する。本実施
形態２の摩耗検知プローブＰｂは、検知用電線２０の前
方変位を規制する手段を上記実施形態１とは異なる構成
としたものである。その他の構成については上記実施形
態１と同じであるため、同じ構成については、同一符号
を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。本実施
形態２のホルダ３０には、その前後両端面の間を貫通す
る２本の挿通孔３１が形成され、ホルダ３０の後端部で
は両挿通孔３１が外部に露出されている。この露出部分
では、両挿通孔３１間を仕切る隔壁３２がその一部を切
除されることによって前後に分断されていて、この隔壁
３２の切除により両挿通孔３１同士を連通させる交差状
配索路３３が形成されている。また、前後に分断された
隔壁３２のうち、前側の隔壁の後端面は交差状配索路３
３に臨むストッパ部３４とされている。
実施形態２を図４乃至図６を参照して説明する。本実施
形態２の摩耗検知プローブＰｂは、検知用電線２０の前
方変位を規制する手段を上記実施形態１とは異なる構成
としたものである。その他の構成については上記実施形
態１と同じであるため、同じ構成については、同一符号
を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。本実施
形態２のホルダ３０には、その前後両端面の間を貫通す
る２本の挿通孔３１が形成され、ホルダ３０の後端部で
は両挿通孔３１が外部に露出されている。この露出部分
では、両挿通孔３１間を仕切る隔壁３２がその一部を切
除されることによって前後に分断されていて、この隔壁
３２の切除により両挿通孔３１同士を連通させる交差状
配索路３３が形成されている。また、前後に分断された
隔壁３２のうち、前側の隔壁の後端面は交差状配索路３
３に臨むストッパ部３４とされている。
【００１９】前端の折り返し部２１から両挿通孔３１に
沿わせて後方へ延出された検知用電線２０の延出部２２
は、交差状配索路３３（＝ストッパ部３４の後方近傍）
において平面視Ｘ字状に交差され、交差部２３の後方部
分は左右逆の挿通孔３１を通ってホルダ３０の後方外部
へ引き出されている。検知用電線２０の交差部２３は、
隔壁３２よりも高く盛り上がっており、この盛上り部分
はホルダ３０の外周面に沿わせたケーブルバンド３５
（本発明の構成要件である保持手段）によってホルダ３
０と一緒に結束される。これにより、検知用電線２０の
交差部２３は、ホルダ３０の後端部と一体化されるとと
もに交差状態に保持される。この交差部２３は、図４に
示すように、ストッパ部３４の後方近傍に位置する。
沿わせて後方へ延出された検知用電線２０の延出部２２
は、交差状配索路３３（＝ストッパ部３４の後方近傍）
において平面視Ｘ字状に交差され、交差部２３の後方部
分は左右逆の挿通孔３１を通ってホルダ３０の後方外部
へ引き出されている。検知用電線２０の交差部２３は、
隔壁３２よりも高く盛り上がっており、この盛上り部分
はホルダ３０の外周面に沿わせたケーブルバンド３５
（本発明の構成要件である保持手段）によってホルダ３
０と一緒に結束される。これにより、検知用電線２０の
交差部２３は、ホルダ３０の後端部と一体化されるとと
もに交差状態に保持される。この交差部２３は、図４に
示すように、ストッパ部３４の後方近傍に位置する。
【００２０】ブレーキライニング材Ｂの摩耗が進んで検
知用電線２０の折り返し部２１がロータＲに接触し、検
知用電線２０に前方（ロータＲ側）からの引張力が作用
しても、本実施形態２の摩耗検知プローブＰｂでは、ス
トッパ部３４に対して検知用電線２０の交差部２３が引
っ掛かるため、検知用電線２０のホルダ３０に対する前
方への位置ずれが防止されている。また、交差状配索路
３３がホルダ３０の側面に露出しているので、検知用電
線２０を交差させる作業が容易である。また、露出して
はいるものの、交差部分は交差状配索路３３に沿ってガ
イドされた状態となっているので、交差させてからケー
ブルバンド３５で保持するまでの間も、検知用電線２０
を交差状態に保つことができる。
知用電線２０の折り返し部２１がロータＲに接触し、検
知用電線２０に前方（ロータＲ側）からの引張力が作用
しても、本実施形態２の摩耗検知プローブＰｂでは、ス
トッパ部３４に対して検知用電線２０の交差部２３が引
っ掛かるため、検知用電線２０のホルダ３０に対する前
方への位置ずれが防止されている。また、交差状配索路
３３がホルダ３０の側面に露出しているので、検知用電
線２０を交差させる作業が容易である。また、露出して
はいるものの、交差部分は交差状配索路３３に沿ってガ
イドされた状態となっているので、交差させてからケー
ブルバンド３５で保持するまでの間も、検知用電線２０
を交差状態に保つことができる。
【００２１】［実施形態３］次に、本発明を具体化した
実施形態３を図７乃至図１１を参照して説明する。本実
施形態３の摩耗検知プローブＰｃは、検知用電線２０を
交差状態に保つための手段を上記実施形態１とは異なる
構成としたものである。その他の構成については上記実
施形態１と同じであるため、同じ構成については、同一
符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。本
実施形態３のホルダ４０は２つの半割部材４１Ｕ，４１
Ｌを合体させて構成され、その合体によりホルダ４０内
に検知用電線２０の挿通経路が構成される。図７及び図
１１における上側の半割部材４１Ｕにはホルダ４０の前
後両端面に連通する配索用凹部４２が形成されていると
ともに、この配索用凹部４２には前後２つの仕切用突部
４３Ｆ，４３Ｒが形成されている。配索用凹部４２のう
ち、前側の仕切用突部４３Ｆの左右両側方領域は前側平
行配索路４４Ｆとされ、後側の仕切用突部４３Ｒの左右
両側方領域は後側平行配索路４４Ｒとされ、さらに前後
両仕切用突部４３Ｆ，４３Ｒの間の領域は前後両平行配
索路４４Ｆ，４４Ｒを連通させる交差状配索路４５とさ
れている。また、前側の仕切用突部４３Ｆの後端面は交
差状配索路４５に臨むストッパ部４６とされている。両
仕切用突部４３Ｆ，４３Ｒには半割部材４１Ｕの外面に
連通する圧入孔４７が形成されている。一方、下側の半
割部材４１Ｌの分割面にも、上記上側の半割部材４１Ｕ
と同様に、配索用凹部４２、前後２つの仕切用突部４３
Ｆ，４３Ｒ、前側平行配索路４４Ｆ、後側平行配索路４
４Ｒ、交差状配索路４５が形成され、さらに仕切用突部
４３Ｆ，４３Ｒには上側の半割部材４１Ｕの圧入孔４７
に圧入される圧入ピン４８が突成されている。
実施形態３を図７乃至図１１を参照して説明する。本実
施形態３の摩耗検知プローブＰｃは、検知用電線２０を
交差状態に保つための手段を上記実施形態１とは異なる
構成としたものである。その他の構成については上記実
施形態１と同じであるため、同じ構成については、同一
符号を付し、構造、作用及び効果の説明は省略する。本
実施形態３のホルダ４０は２つの半割部材４１Ｕ，４１
Ｌを合体させて構成され、その合体によりホルダ４０内
に検知用電線２０の挿通経路が構成される。図７及び図
１１における上側の半割部材４１Ｕにはホルダ４０の前
後両端面に連通する配索用凹部４２が形成されていると
ともに、この配索用凹部４２には前後２つの仕切用突部
４３Ｆ，４３Ｒが形成されている。配索用凹部４２のう
ち、前側の仕切用突部４３Ｆの左右両側方領域は前側平
行配索路４４Ｆとされ、後側の仕切用突部４３Ｒの左右
両側方領域は後側平行配索路４４Ｒとされ、さらに前後
両仕切用突部４３Ｆ，４３Ｒの間の領域は前後両平行配
索路４４Ｆ，４４Ｒを連通させる交差状配索路４５とさ
れている。また、前側の仕切用突部４３Ｆの後端面は交
差状配索路４５に臨むストッパ部４６とされている。両
仕切用突部４３Ｆ，４３Ｒには半割部材４１Ｕの外面に
連通する圧入孔４７が形成されている。一方、下側の半
割部材４１Ｌの分割面にも、上記上側の半割部材４１Ｕ
と同様に、配索用凹部４２、前後２つの仕切用突部４３
Ｆ，４３Ｒ、前側平行配索路４４Ｆ、後側平行配索路４
４Ｒ、交差状配索路４５が形成され、さらに仕切用突部
４３Ｆ，４３Ｒには上側の半割部材４１Ｕの圧入孔４７
に圧入される圧入ピン４８が突成されている。
【００２２】この上下両半割部材４１Ｕ，４１Ｌを合体
すると、ホルダ４０内には検知用電線２０を配索するた
めの外部から隠蔽された配索空間が構成される。この配
索空間内では、検知用電線２０が前側平行配索路４４
Ｆ，４４Ｆに沿わせ、交差状配索路４５におけるストッ
パ部４６の後方近傍でＸ字形に交差させ、後側平行配索
路４４Ｒ，４４Ｒにおいて前側平行配索路４４Ｆと左右
逆に沿わせるという経路で配索される。両半割部材４１
Ｕ，４１Ｌを合体した状態における交差状配索路４５の
高さ寸法は、検知用電線２０の自由状態での外径とほぼ
同じ寸法に設定されている。そのため、検知用電線２０
が上下に重なり合っている交差部２３では検知用電線２
０が大きく押し潰された状態となり（図８を参照）、こ
れによって検知用電線２０の交差状態が保たれる。即
ち、この両半割部材４１Ｕ，４１Ｌの間で検知用電線２
０の交差部２３を押し潰す構造が、本発明の構成要件で
ある保持手段を構成している。尚、合体状態では、上側
と下側の仕切用突部４３Ｆ，４３Ｒ同士が当接するた
め、検知用電線２０が仕切用突部４３Ｆ，４３Ｒを乗り
越えて左右に遊動することはない。
すると、ホルダ４０内には検知用電線２０を配索するた
めの外部から隠蔽された配索空間が構成される。この配
索空間内では、検知用電線２０が前側平行配索路４４
Ｆ，４４Ｆに沿わせ、交差状配索路４５におけるストッ
パ部４６の後方近傍でＸ字形に交差させ、後側平行配索
路４４Ｒ，４４Ｒにおいて前側平行配索路４４Ｆと左右
逆に沿わせるという経路で配索される。両半割部材４１
Ｕ，４１Ｌを合体した状態における交差状配索路４５の
高さ寸法は、検知用電線２０の自由状態での外径とほぼ
同じ寸法に設定されている。そのため、検知用電線２０
が上下に重なり合っている交差部２３では検知用電線２
０が大きく押し潰された状態となり（図８を参照）、こ
れによって検知用電線２０の交差状態が保たれる。即
ち、この両半割部材４１Ｕ，４１Ｌの間で検知用電線２
０の交差部２３を押し潰す構造が、本発明の構成要件で
ある保持手段を構成している。尚、合体状態では、上側
と下側の仕切用突部４３Ｆ，４３Ｒ同士が当接するた
め、検知用電線２０が仕切用突部４３Ｆ，４３Ｒを乗り
越えて左右に遊動することはない。
【００２３】ブレーキライニング材Ｂの摩耗が進んで検
知用電線２０の折り返し部がロータＲに接触し、検知用
電線２０に前方（ロータＲ側）からの引張力が作用して
も、本実施形態３の摩耗検知プローブＰｃでは、ストッ
パ部４６に対して検知用電線２０の交差部２３が引っ掛
かるため、検知用電線２０のホルダ４０に対する前方へ
の位置ずれが防止されている。また、検知用電線２０の
配索は両半割部材４１Ｕ，４１Ｌを分割した状態で行わ
れるが、この配索のための配索用凹部４２は外部に露出
しているので、検知用電線２０を配索させるとともに交
差させる作業を容易に行うことができる。また、露出し
てはいるものの、交差部分は交差状配索路４５に沿って
ガイドされた状態となっているので、配索・交差させて
から両半割部材４１Ｕ，４１Ｌを合体させるまでの間
も、検知用電線２０の配索状態と交差状態を保つことが
できる。
知用電線２０の折り返し部がロータＲに接触し、検知用
電線２０に前方（ロータＲ側）からの引張力が作用して
も、本実施形態３の摩耗検知プローブＰｃでは、ストッ
パ部４６に対して検知用電線２０の交差部２３が引っ掛
かるため、検知用電線２０のホルダ４０に対する前方へ
の位置ずれが防止されている。また、検知用電線２０の
配索は両半割部材４１Ｕ，４１Ｌを分割した状態で行わ
れるが、この配索のための配索用凹部４２は外部に露出
しているので、検知用電線２０を配索させるとともに交
差させる作業を容易に行うことができる。また、露出し
てはいるものの、交差部分は交差状配索路４５に沿って
ガイドされた状態となっているので、配索・交差させて
から両半割部材４１Ｕ，４１Ｌを合体させるまでの間
も、検知用電線２０の配索状態と交差状態を保つことが
できる。
【００２４】さらに、両半割部材４１Ｕ，４１Ｌを合体
した状態では検知用電線２０の交差部２３がホルダ４０
の内部に完全に隠蔽されるので、交差部２３に外部から
異物が干渉して検知用電線２０の配索経路や交差状態が
乱されることがない。 ［他の実施形態］本発明は上記記述及び図面によって説
明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次の
ような実施態様も本発明の技術的範囲に含まれ、さら
に、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更し
て実施することができる。
した状態では検知用電線２０の交差部２３がホルダ４０
の内部に完全に隠蔽されるので、交差部２３に外部から
異物が干渉して検知用電線２０の配索経路や交差状態が
乱されることがない。 ［他の実施形態］本発明は上記記述及び図面によって説
明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次の
ような実施態様も本発明の技術的範囲に含まれ、さら
に、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更し
て実施することができる。
【００２５】（１）上記実施形態では検知用電線を１回
だけ交差させるようにしたが、本発明によれば複数回連
続して交差させて捻った形態としてもよい。 （２）実施形態１及び実施形態２において、検知用電線
に交差部を結束する手段として、ケーブルバンド以外の
結束部材を用いたり、熱収縮チューブを用いてもよい
だけ交差させるようにしたが、本発明によれば複数回連
続して交差させて捻った形態としてもよい。 （２）実施形態１及び実施形態２において、検知用電線
に交差部を結束する手段として、ケーブルバンド以外の
結束部材を用いたり、熱収縮チューブを用いてもよい
【図１】実施形態１の斜視図
【図２】実施形態１の一部切欠平面図
【図３】実施形態１の背面図
【図４】実施形態２の一部切欠平面図
【図５】実施形態２の背面図
【図６】実施形態２の背面図
【図７】実施形態３の分解斜視図
【図８】実施形態３の拡大断面図
【図９】実施形態３の上側の半割り部材の底面図
【図１０】実施形態３の下側の半割り部材の平面図
【図１１】実施形態３の半割り部材を分離した状態を示
す断面図
す断面図
Ｒ…ロータ
Ｂ…ブレーキライニング材（制動片）
Ｐａ…摩耗検知プローブ
１０…ホルダ
１２…ストッパ部
１３…ケーブルバンド（保持手段）
２０…検知用電線
２１…折り返し部
２２…延出部
２３…交差部
Ｐｂ，Ｐｃ…摩耗検知プローブ
３０，４０…ホルダ
３３，４５…交差状配索路
３４，４６…ストッパ部
３５…ケーブルバンド（保持手段）
４１Ｕ，４１Ｌ…半割り部材
フロントページの続き
(56)参考文献 特開 平９−32873（ＪＰ，Ａ)
特開 平８−138764（ＪＰ，Ａ)
特開 平４−95701（ＪＰ，Ａ)
特開 平10−189071（ＪＰ，Ａ)
実開 平６−62235（ＪＰ，Ｕ)
(58)調査した分野(Int.Cl.7，ＤＢ名)
F16D 66/00 - 66/02
Claims (2)
- 【請求項１】 ホルダに対し、その前端で折り返して後
方へ延出されるように検知用電線を組み付けて構成され
るとともに、 ロータとの接触を可能とされた制動片に対し、前記検知
用電線の折り返し部を前記ロータに対向させるように設
けられ、 その制動片の摩耗程度が使用限界に達したか否かを前記
検知用電線の前記折り返し部における断線の有無によっ
て検出するものであって、前記ホルダに、その前後両端面間を貫通する２本の挿通
孔を形成し、 前記ホルダの後端部における前記挿通孔の露出部分に交
差状配索路を形成するとともに、この交差状配索路の一
部をストッパ部とし、 前記検知用電線の前記折り返し部から前記挿通孔に沿っ
て後方へ延びる２本の延出部を、前記交差状配索路にお
ける前記ストッパ部の後方近傍でＸ字状に交差させ、 その交差状態を保持手段によって保持し、 この検知用電線の交差部を前記ストッパ部に後方から引
っ掛かけることによりその検知用電線の前方変位を規制
する構成としたことを特徴とする制動片の摩耗検知プロ
ーブ。 - 【請求項２】 ホルダに対し、その前端で折り返して後
方へ延出されるように検知用電線を組み付けて構成され
るとともに、 ロータとの接触を可能とされた制動片に対し、前記検知
用電線の折り返し部を前記ロータに対向させるように設
けられ、 その制動片の摩耗程度が使用限界に達したか否かを前記
検知用電線の前記折り返し部における断線の有無によっ
て検出するものであって、 前記ホルダの内部に、前記検知用電線を交差状に配索可
能な交差状配索路を形成するとともに、その交差状配索
路の一部を前記ストッパ部とし、 前記ホルダを、前記交差状配索路に沿って分割された２
つの半割部材を合体させた形態とし、 前記検知用電線の前記折り返し部から後方へ延びる２本
の延出部を前記交差状配索路における前記ストッパ部の
後方近傍において交差させ、 前記交差状配索路内で交差された前記検知用電線を、合
体した前記２つの半割部材の間で挟み付けることにより
交差状態に保持し、 この検知用電線の交差部を前記ストッパ部に後方から引
っ掛かけることによりその検知用電線の前方変位を規制
する構成とした ことを特徴とする制動片の摩耗検知プロ
ーブ。
Priority Applications (5)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP28286698A JP3479965B2 (ja) | 1998-10-05 | 1998-10-05 | 制動片の摩耗検知プローブ |
| EP99305942A EP0992703B1 (en) | 1998-10-05 | 1999-07-27 | Abrasion detecting probe for a brake member |
| DE69933097T DE69933097D1 (de) | 1998-10-05 | 1999-07-27 | Verschleisssensor für einen Bremskörper |
| US09/399,772 US6158275A (en) | 1998-10-05 | 1999-09-21 | Abrasion detecting probe for a brake member |
| CNB991197518A CN1165693C (zh) | 1998-10-05 | 1999-09-29 | 刹车摩擦件的磨损检测探头 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP28286698A JP3479965B2 (ja) | 1998-10-05 | 1998-10-05 | 制動片の摩耗検知プローブ |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2000110872A JP2000110872A (ja) | 2000-04-18 |
| JP3479965B2 true JP3479965B2 (ja) | 2003-12-15 |
Family
ID=17658109
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP28286698A Expired - Fee Related JP3479965B2 (ja) | 1998-10-05 | 1998-10-05 | 制動片の摩耗検知プローブ |
Country Status (5)
| Country | Link |
|---|---|
| US (1) | US6158275A (ja) |
| EP (1) | EP0992703B1 (ja) |
| JP (1) | JP3479965B2 (ja) |
| CN (1) | CN1165693C (ja) |
| DE (1) | DE69933097D1 (ja) |
Families Citing this family (8)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2000291704A (ja) * | 1999-04-02 | 2000-10-20 | Sumitomo Wiring Syst Ltd | 制動片の摩耗検知プローブ |
| US7000785B2 (en) * | 2003-04-03 | 2006-02-21 | Bio-Rad Laboratories, Inc. | Tube rack accommodating a range of tube diameters |
| DE102010048988B4 (de) * | 2010-10-20 | 2020-06-18 | Wabco Radbremsen Gmbh | Scheibenbremse mit Bremsbelagverschleißanzeige und Bremsbacken für eine solche Scheibenbremse |
| DE102012014155B4 (de) * | 2012-07-18 | 2014-05-22 | Bowa-Electronic Gmbh & Co. Kg | Reibbelagsverschleißsensor |
| US9371876B2 (en) * | 2014-02-17 | 2016-06-21 | Universal City Studios Llc | Systems and methods for brake systems with engagement sensing |
| US9964168B1 (en) * | 2016-11-09 | 2018-05-08 | GM Global Technology Operations LLC | Brake pad wear and temperature sensor |
| EP3982000A1 (en) * | 2020-10-06 | 2022-04-13 | ZF CV Systems Europe BV | Device for recognizing wear of a brake pad of a disk brake |
| DE102020129913A1 (de) | 2020-11-12 | 2022-05-12 | Zf Cv Systems Europe Bv | Scheibenbremse für Nutzfahrzeuge mit einem Belagverschleißsensor |
Family Cites Families (14)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPS59127934U (ja) * | 1983-02-15 | 1984-08-28 | 松下電器産業株式会社 | 摩耗度兼温度検知装置 |
| US4655077A (en) * | 1985-05-31 | 1987-04-07 | Purvis Howard A | Wear sensor system |
| JPH0432565Y2 (ja) * | 1986-08-29 | 1992-08-05 | ||
| FR2607888B1 (fr) * | 1986-12-03 | 1989-02-24 | Valeo | Capteur d'usure pour avertisseur d'usure de garniture de friction |
| IT220458Z2 (it) * | 1990-06-22 | 1993-09-22 | Veglia Borletti Srl | Sensore di usura della pastiglia del freno per autoveicoli. |
| DE9010354U1 (de) * | 1990-07-09 | 1990-09-13 | Mannesmann Kienzle GmbH, 7730 Villingen-Schwenningen | Bremsbelag-Verschleißgeber |
| DE9215810U1 (de) * | 1992-11-20 | 1993-01-14 | Knott GmbH, 8201 Eggstätt | An einem Bremsbelagträger einer Fahrzeugbremse montierbarer Bremsbelagverschleißsensor |
| JP2586563Y2 (ja) * | 1993-02-08 | 1998-12-09 | 住友電装株式会社 | ブレーキライニング材の摩耗検知用プローブ |
| JP3227928B2 (ja) * | 1993-08-06 | 2001-11-12 | 住友電装株式会社 | パットウェアインジケータ |
| FR2714130B1 (fr) * | 1993-12-17 | 1996-02-02 | Plastic Omnium Cie | Embout de dispositif de détection d'usure de garniture de friction. |
| JP3262973B2 (ja) * | 1995-05-17 | 2002-03-04 | 矢崎総業株式会社 | 車両用ブレーキの磨耗検出センサ |
| US5559286A (en) * | 1995-10-10 | 1996-09-24 | Eaton Corporation | Vehicle friction material condition measurement system |
| US5637794A (en) * | 1995-12-22 | 1997-06-10 | Eaton Corporation | Resistive brake lining wear and temperature sensing system |
| JP3646412B2 (ja) * | 1996-06-19 | 2005-05-11 | 住友電装株式会社 | 制動片の摩耗検知プローブ |
-
1998
- 1998-10-05 JP JP28286698A patent/JP3479965B2/ja not_active Expired - Fee Related
-
1999
- 1999-07-27 DE DE69933097T patent/DE69933097D1/de not_active Expired - Lifetime
- 1999-07-27 EP EP99305942A patent/EP0992703B1/en not_active Expired - Lifetime
- 1999-09-21 US US09/399,772 patent/US6158275A/en not_active Expired - Lifetime
- 1999-09-29 CN CNB991197518A patent/CN1165693C/zh not_active Expired - Fee Related
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| EP0992703A2 (en) | 2000-04-12 |
| US6158275A (en) | 2000-12-12 |
| JP2000110872A (ja) | 2000-04-18 |
| EP0992703A3 (en) | 2000-08-02 |
| CN1250138A (zh) | 2000-04-12 |
| EP0992703B1 (en) | 2006-09-06 |
| DE69933097D1 (de) | 2006-10-19 |
| CN1165693C (zh) | 2004-09-08 |
Similar Documents
| Publication | Publication Date | Title |
|---|---|---|
| JP3479965B2 (ja) | 制動片の摩耗検知プローブ | |
| JPH1163054A (ja) | 制動片の摩耗検知プローブ | |
| JP4254006B2 (ja) | 制動片の摩耗検知プローブ | |
| US6179091B1 (en) | Wear detection probe for a brake pad | |
| JPH0662235U (ja) | ブレーキライニング材の摩耗検知用プローブ | |
| JPH102363A (ja) | 制動片の摩耗検知プローブ | |
| JPH0550183U (ja) | ブレーキライニング材の摩耗検知用プローブ | |
| JP3882102B2 (ja) | 制動片の摩耗検知プローブ | |
| DE60015833T2 (de) | Verschleisssensor für ein Bremselement | |
| JP2000110870A (ja) | 制動片の摩耗検知プローブ | |
| JP2015060426A (ja) | 車両用操作ペダル | |
| JPH05172168A (ja) | 摩耗検知用プローブの製造方法 | |
| GB2142394A (en) | Spot-type disc brake, spring | |
| JPH066304Y2 (ja) | ドラムブレーキ | |
| WO2023032325A1 (ja) | ペダル装置 | |
| JP4020487B2 (ja) | ドラムブレーキ用のブレーキシュー | |
| JP2000249179A (ja) | 制動片の摩耗検知プローブ | |
| JPH0223728B2 (ja) | ||
| DE69519116T2 (de) | System zum Erfassen des Verschleisses des Reibbelages einer Scheiben- oder Trommelbremse | |
| JP3420598B2 (ja) | 自転車用ブレーキシュー | |
| JPS635050Y2 (ja) | ||
| JP3733872B2 (ja) | シートクッションのシートベルト貫通穴構造およびシートベルト貫通治具およびシートクッションのシートベルト貫通方法 | |
| JPH0710942Y2 (ja) | 自動車用インストルメント部構造 | |
| JP2022119547A (ja) | ペダルアーム | |
| JP4795066B2 (ja) | プロテクタ |
Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20081010 Year of fee payment: 5 |
|
| FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20081010 Year of fee payment: 5 |
|
| FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20091010 Year of fee payment: 6 |
|
| FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20101010 Year of fee payment: 7 |
|
| FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20111010 Year of fee payment: 8 |
|
| FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20121010 Year of fee payment: 9 |
|
| FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20131010 Year of fee payment: 10 |
|
| LAPS | Cancellation because of no payment of annual fees |