JPH04243608A - 能動型サスペンション - Google Patents
能動型サスペンションInfo
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- JPH04243608A JPH04243608A JP511091A JP511091A JPH04243608A JP H04243608 A JPH04243608 A JP H04243608A JP 511091 A JP511091 A JP 511091A JP 511091 A JP511091 A JP 511091A JP H04243608 A JPH04243608 A JP H04243608A
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Landscapes
- Vehicle Body Suspensions (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は、能動型サスペンション
に係り、特に、車体に発生する横加速度に応じてアンチ
ロール制御を行うと共に、アンチロールモーメントの前
後輪配分比を変更してステア特性を変更するようにした
能動型サスペンションに関する。
に係り、特に、車体に発生する横加速度に応じてアンチ
ロール制御を行うと共に、アンチロールモーメントの前
後輪配分比を変更してステア特性を変更するようにした
能動型サスペンションに関する。
【0002】
【従来の技術】従来の能動型サスペンションとしては、
例えば本出願人が先に提案した特開昭62−19851
1号公報に記載されているものがある。この従来例は、
制御信号を入力することにより車両のステア特性を変化
可能なサスペンション装置を備えた車両において、操舵
に伴う車体の旋回状態を旋回状態検出手段で検出し、こ
の旋回状態に基づいて回頭運動判定手段によって車体回
頭動作時であるか収束時であるかを判定し、この判定結
果に基づいて制御手段で、回頭動作時にオーバーステア
特性とし、収束時にアンダーステア特性として、旋回走
行時の車両の回頭性の向上と安定した走行性の確保とを
両立させるようにしている。
例えば本出願人が先に提案した特開昭62−19851
1号公報に記載されているものがある。この従来例は、
制御信号を入力することにより車両のステア特性を変化
可能なサスペンション装置を備えた車両において、操舵
に伴う車体の旋回状態を旋回状態検出手段で検出し、こ
の旋回状態に基づいて回頭運動判定手段によって車体回
頭動作時であるか収束時であるかを判定し、この判定結
果に基づいて制御手段で、回頭動作時にオーバーステア
特性とし、収束時にアンダーステア特性として、旋回走
行時の車両の回頭性の向上と安定した走行性の確保とを
両立させるようにしている。
【0003】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、上記従
来の能動型サスペンションにあっては、車線変更やS字
走行のように、ヨーレートψ′が正負に変化する場合、
ヨーレートψ′がゼロクロスする瞬間に、ヨーレートの
絶対値の微分値d|ψ′|/dtの符号が急に反転し、
ステア特性がアンダーステアからオーバーステアに急変
するようになっていたため、運転者に違和感が生ずると
いう未解決の課題があった。
来の能動型サスペンションにあっては、車線変更やS字
走行のように、ヨーレートψ′が正負に変化する場合、
ヨーレートψ′がゼロクロスする瞬間に、ヨーレートの
絶対値の微分値d|ψ′|/dtの符号が急に反転し、
ステア特性がアンダーステアからオーバーステアに急変
するようになっていたため、運転者に違和感が生ずると
いう未解決の課題があった。
【0004】すなわち、図10(a) に示すように、
車線変更を行ったものとすると、車両に生じるヨーレー
トψ′は、図10(b) に示すように、時点t1 で
左旋回状態となることにより正の値をとった後、時点t
2 で右旋回状態となることにより、零を横切って負の
値に反転し、時点t3 で車線変更を終了することによ
り、零の状態に復帰する。このため、ヨーレートψ′の
絶対値|ψ′|は、図10(c) に示すように、時点
t2 〜t3 迄の間のヨーレートψ′を反転させたも
のとなるので、ヨーレートの絶対値の微分値d|ψ′|
/dtは、図10(d)に示すように、時点t1 〜t
2 間及びt〜t3 間で零を横切るS字状の曲線とな
り、この微分値d|ψ′|/dtが比較値Aより小さく
なる時点t11及びt21でオーバーステア特性からア
ンダーステア特性に急に切換えられ、ステア特性が急変
することにより走行感覚が悪くなる。
車線変更を行ったものとすると、車両に生じるヨーレー
トψ′は、図10(b) に示すように、時点t1 で
左旋回状態となることにより正の値をとった後、時点t
2 で右旋回状態となることにより、零を横切って負の
値に反転し、時点t3 で車線変更を終了することによ
り、零の状態に復帰する。このため、ヨーレートψ′の
絶対値|ψ′|は、図10(c) に示すように、時点
t2 〜t3 迄の間のヨーレートψ′を反転させたも
のとなるので、ヨーレートの絶対値の微分値d|ψ′|
/dtは、図10(d)に示すように、時点t1 〜t
2 間及びt〜t3 間で零を横切るS字状の曲線とな
り、この微分値d|ψ′|/dtが比較値Aより小さく
なる時点t11及びt21でオーバーステア特性からア
ンダーステア特性に急に切換えられ、ステア特性が急変
することにより走行感覚が悪くなる。
【0005】このため、微分値d|ψ′|/dtの大き
さに対応してオーバーステア特性及びアンダーステア特
性のレベルを連続的に変化させることも考えられるが、
この場合には、図10(d) から明らかなように、
ヨーレートψ′がゼロクロスする時点t1,t2 及び
t3 で夫々微分値d|ψ′|/dtが急変することに
なり、上記課題を解決することはできない。
さに対応してオーバーステア特性及びアンダーステア特
性のレベルを連続的に変化させることも考えられるが、
この場合には、図10(d) から明らかなように、
ヨーレートψ′がゼロクロスする時点t1,t2 及び
t3 で夫々微分値d|ψ′|/dtが急変することに
なり、上記課題を解決することはできない。
【0006】そこで、本発明は、上記従来例の未解決の
課題に着目してなされたものであり、車両のステア特性
の変更を操舵角と操舵角速度の積に応じて行うことによ
り、ステア特性の急変を防止して良好な走行感覚を確保
することができる能動型サスペンションを提供すること
を目的としている。
課題に着目してなされたものであり、車両のステア特性
の変更を操舵角と操舵角速度の積に応じて行うことによ
り、ステア特性の急変を防止して良好な走行感覚を確保
することができる能動型サスペンションを提供すること
を目的としている。
【0007】
【課題を解決するための手段】上記課題を解決するため
、本発明に係る能動型サスペンションは、図1に示すよ
うに、車体と各車輪との間に介挿した流体シリンダと、
該流体シリンダに対する作動流体を個別に制御する制御
弁と、車体に作用する横加速度を検出する横加速度検出
手段と、該横加速度検出手段の横加速度検出値に応じて
車体のロールを抑制するアンチロールモーメントを発生
するように指令値を前記制御弁に出力するロール抑制手
段と、該ロール抑制手段の前後輪配分比を変更するステ
ア特性制御手段とを備えた能動型サスペンションにおい
て、車両の操舵角を検出する操舵角検出手段と、車両の
操舵角速度を検出する操舵角速度検出手段とを備え、前
記ステア特性制御手段は、ステア特性を前記操舵角検出
手段の操舵角及び操舵角速度検出手段の操舵角速度の積
に応じて変更することを特徴としている。
、本発明に係る能動型サスペンションは、図1に示すよ
うに、車体と各車輪との間に介挿した流体シリンダと、
該流体シリンダに対する作動流体を個別に制御する制御
弁と、車体に作用する横加速度を検出する横加速度検出
手段と、該横加速度検出手段の横加速度検出値に応じて
車体のロールを抑制するアンチロールモーメントを発生
するように指令値を前記制御弁に出力するロール抑制手
段と、該ロール抑制手段の前後輪配分比を変更するステ
ア特性制御手段とを備えた能動型サスペンションにおい
て、車両の操舵角を検出する操舵角検出手段と、車両の
操舵角速度を検出する操舵角速度検出手段とを備え、前
記ステア特性制御手段は、ステア特性を前記操舵角検出
手段の操舵角及び操舵角速度検出手段の操舵角速度の積
に応じて変更することを特徴としている。
【0008】ここで、ステア特性制御手段は、車両のス
テア特性が、操舵角と操舵角速度の積が正であるときに
オーバーステア方向に、負であるときにアンダーステア
方向となるように前後配分比を調整することが好ましい
と共に、これら調整量を車速に応じて変更することが好
ましい。
テア特性が、操舵角と操舵角速度の積が正であるときに
オーバーステア方向に、負であるときにアンダーステア
方向となるように前後配分比を調整することが好ましい
と共に、これら調整量を車速に応じて変更することが好
ましい。
【0009】
【作用】本発明においては、車両の操舵角と操舵角速度
との積に応じてステア特性を変更するようにしており、
操舵角に対して操舵角速度は位相が90度進むことから
、両者の積は、車両の回頭動作時に正方向となり、回頭
収束時に負方向となる。したがって、操舵角と操舵角速
度との積が正であるときには回頭動作時であるので、ス
テア特性をオーバーステア方向とすることにより、回頭
性を向上させることができ、逆に操舵角と操舵角速度と
の積が負であるときには回頭収束時であるので、ステア
特性をアンダーステア方向とすることにより、収束性を
向上させることができ、しかも回頭性及び収束性を操舵
角と操舵角速度との積に応じて連続的に変化させること
により、ステア特性の急変を防止することができる。 また、前後配分比の変化量を車速に応じて変更すること
により、低速走行時には旋回性能を重視し、高速走行時
には操縦安定性を重視することが可能となり、運転者の
操舵感覚を損なうことがない。
との積に応じてステア特性を変更するようにしており、
操舵角に対して操舵角速度は位相が90度進むことから
、両者の積は、車両の回頭動作時に正方向となり、回頭
収束時に負方向となる。したがって、操舵角と操舵角速
度との積が正であるときには回頭動作時であるので、ス
テア特性をオーバーステア方向とすることにより、回頭
性を向上させることができ、逆に操舵角と操舵角速度と
の積が負であるときには回頭収束時であるので、ステア
特性をアンダーステア方向とすることにより、収束性を
向上させることができ、しかも回頭性及び収束性を操舵
角と操舵角速度との積に応じて連続的に変化させること
により、ステア特性の急変を防止することができる。 また、前後配分比の変化量を車速に応じて変更すること
により、低速走行時には旋回性能を重視し、高速走行時
には操縦安定性を重視することが可能となり、運転者の
操舵感覚を損なうことがない。
【0010】
【実施例】以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明
する。図2は本発明の一実施例を示す概略構成図である
。図中、10FL〜10RRは前左〜後右車輪,12は
車輪側部材,14は車体側部材を各々示し、16は能動
型サスペンションを示す。
する。図2は本発明の一実施例を示す概略構成図である
。図中、10FL〜10RRは前左〜後右車輪,12は
車輪側部材,14は車体側部材を各々示し、16は能動
型サスペンションを示す。
【0011】能動型サスペンション16は、車体側部材
14と各車輪側部材12との間に各別に装備された流体
シリンダとしての油圧シリンダ18FL〜18RRと、
この油圧シリンダ18FL〜18RRの作動油圧を各々
調整する圧力制御弁20FL〜20RRと、本油圧系の
油圧源22と、この油圧源22及び圧力制御弁20FL
〜20RR間に介挿された蓄圧用のアキュムレータ24
,24と、車体の横方向に作用する横加速度を検出して
その横加速度に応じて電圧でなる横加速度検出値Gを出
力する横加速度検出手段としての横加速度センサ26と
、車両の操舵角に応じた操舵角検出値θを出力する操舵
角検出手段としての操舵角センサ27と、車速に応じた
車速検出値Vを出力する車速センサ28と、圧力制御弁
20FL〜20RRの比例ソレノイドに対して個別に励
磁電流を供給することにより、各圧力制御弁20FL〜
20RRの出力圧を個別に制御するコントローラ30と
を有している。また、この能動型サスペンション16は
、油圧シリンダ18FL〜18RRに対して車輪側部材
12及び車体部材14間に個別に並列装備されたコイル
スプリング36,…,36と、油圧シリンダ18FL〜
18RRの後述する圧力室Lに個別に連通した絞り弁3
2及び振動吸収用のアキュムレータ34とを含む。ここ
で、各コイルスプリング36は、比較的低いバネ定数で
あって車体の静荷重を支持するようになっている。
14と各車輪側部材12との間に各別に装備された流体
シリンダとしての油圧シリンダ18FL〜18RRと、
この油圧シリンダ18FL〜18RRの作動油圧を各々
調整する圧力制御弁20FL〜20RRと、本油圧系の
油圧源22と、この油圧源22及び圧力制御弁20FL
〜20RR間に介挿された蓄圧用のアキュムレータ24
,24と、車体の横方向に作用する横加速度を検出して
その横加速度に応じて電圧でなる横加速度検出値Gを出
力する横加速度検出手段としての横加速度センサ26と
、車両の操舵角に応じた操舵角検出値θを出力する操舵
角検出手段としての操舵角センサ27と、車速に応じた
車速検出値Vを出力する車速センサ28と、圧力制御弁
20FL〜20RRの比例ソレノイドに対して個別に励
磁電流を供給することにより、各圧力制御弁20FL〜
20RRの出力圧を個別に制御するコントローラ30と
を有している。また、この能動型サスペンション16は
、油圧シリンダ18FL〜18RRに対して車輪側部材
12及び車体部材14間に個別に並列装備されたコイル
スプリング36,…,36と、油圧シリンダ18FL〜
18RRの後述する圧力室Lに個別に連通した絞り弁3
2及び振動吸収用のアキュムレータ34とを含む。ここ
で、各コイルスプリング36は、比較的低いバネ定数で
あって車体の静荷重を支持するようになっている。
【0012】油圧シリンダ18FL〜18RRの各々は
、シリンダチューブ18aを有し、このシリンダチュー
ブ18aには、ピストン18cにより閉塞された上側圧
力室Lが形成されている。そして、シリンダチューブ1
8aの上端が車体側部材14に取り付けられ、ピストン
ロッド18bの下端が車輪側部材12に取付けられてい
る。
、シリンダチューブ18aを有し、このシリンダチュー
ブ18aには、ピストン18cにより閉塞された上側圧
力室Lが形成されている。そして、シリンダチューブ1
8aの上端が車体側部材14に取り付けられ、ピストン
ロッド18bの下端が車輪側部材12に取付けられてい
る。
【0013】また、圧力制御弁20FL〜20RRの各
々は、円筒状の挿通孔内に摺動可能に収容されたスプー
ルを有する弁ハウジングと、この弁ハウジングに一体に
設けられた比例ソレノイドとを有するパイロット操作形
に形成されている。この圧力制御弁20FL〜20RR
の作動油に対する供給ポート及び戻りポートが油圧配管
38,39を介して油圧源22の作動油供給側及び作動
油戻り側に連通され、出力ポートが油圧配管40を介し
て油圧シリンダ18FL〜18RRの圧力室Lの各々に
連通されている。
々は、円筒状の挿通孔内に摺動可能に収容されたスプー
ルを有する弁ハウジングと、この弁ハウジングに一体に
設けられた比例ソレノイドとを有するパイロット操作形
に形成されている。この圧力制御弁20FL〜20RR
の作動油に対する供給ポート及び戻りポートが油圧配管
38,39を介して油圧源22の作動油供給側及び作動
油戻り側に連通され、出力ポートが油圧配管40を介し
て油圧シリンダ18FL〜18RRの圧力室Lの各々に
連通されている。
【0014】このため、比例ソレノイドに供給する励磁
電流iFL〜iRRの値を制御することにより、この励
磁電流iによる推力と出力ポート側の制御圧に基づき形
成されたフィードバック圧とを平衡させて調圧し、結局
、励磁電流iFL〜iRRに応じた制御圧Pを出力ポー
トから油圧シリンダ18FL(〜18RR)の圧力室L
に供給できるようになっている。制御圧PC は、図3
に示す如く、励磁電流i=0のときに所定の中立圧PN
となり、この状態から励磁電流iの値を正側,負側に
増加させると、これに比例して制御圧PC が変化する
ようになっている。
電流iFL〜iRRの値を制御することにより、この励
磁電流iによる推力と出力ポート側の制御圧に基づき形
成されたフィードバック圧とを平衡させて調圧し、結局
、励磁電流iFL〜iRRに応じた制御圧Pを出力ポー
トから油圧シリンダ18FL(〜18RR)の圧力室L
に供給できるようになっている。制御圧PC は、図3
に示す如く、励磁電流i=0のときに所定の中立圧PN
となり、この状態から励磁電流iの値を正側,負側に
増加させると、これに比例して制御圧PC が変化する
ようになっている。
【0015】一方、横加速度センサ26は、図4に示す
如く、直進走行状態から右操舵したときに正方向に増加
し、反対に左操舵したときに負方向に増加する横加速度
検出値Gをコントローラ30に出力する。操舵角センサ
27は、例えばステアリングホイール(図示せず)の回
転角及び回転方向を検出するロータリエンコーダの構成
を有し、図5に示すように、直進走行状態でステアリン
グホイールが中立位置にあるときに零を、これより左切
りしたときに正の値を、右切りしたときに負の値を夫々
とるディジタル値でなる操舵角検出値θをコントローラ
30に出力する。
如く、直進走行状態から右操舵したときに正方向に増加
し、反対に左操舵したときに負方向に増加する横加速度
検出値Gをコントローラ30に出力する。操舵角センサ
27は、例えばステアリングホイール(図示せず)の回
転角及び回転方向を検出するロータリエンコーダの構成
を有し、図5に示すように、直進走行状態でステアリン
グホイールが中立位置にあるときに零を、これより左切
りしたときに正の値を、右切りしたときに負の値を夫々
とるディジタル値でなる操舵角検出値θをコントローラ
30に出力する。
【0016】車速センサ28は、例えば変速機の出力軸
の回転数を検出し、これを車速に変換したディジタル値
でなる車速検出値Vをコントローラ30に出力する。コ
ントローラ30は、図6に示すように、入力する横加速
度検出値Gをデジタル化するA/D変換器50と、この
A/D変換器50の出力信号を入力すると共に、操舵角
センサ27の操舵角検出値θ及び車速センサ28の車速
検出値Vを入力して演算,制御を行うマイクロコンピュ
ータ52と、このマイクロコンピュータ52の出力制御
信号SCをアナログ化するD/A変換器54A〜54D
と、これらD/A変換器54A〜54Dの出力信号に応
じた励磁電流iFL〜iRRを圧力制御弁20FL〜2
0RRの比例ソレノイドに供給する駆動回路56A〜5
6Dとを有している。
の回転数を検出し、これを車速に変換したディジタル値
でなる車速検出値Vをコントローラ30に出力する。コ
ントローラ30は、図6に示すように、入力する横加速
度検出値Gをデジタル化するA/D変換器50と、この
A/D変換器50の出力信号を入力すると共に、操舵角
センサ27の操舵角検出値θ及び車速センサ28の車速
検出値Vを入力して演算,制御を行うマイクロコンピュ
ータ52と、このマイクロコンピュータ52の出力制御
信号SCをアナログ化するD/A変換器54A〜54D
と、これらD/A変換器54A〜54Dの出力信号に応
じた励磁電流iFL〜iRRを圧力制御弁20FL〜2
0RRの比例ソレノイドに供給する駆動回路56A〜5
6Dとを有している。
【0017】この内、マイクロコンピュータ52は、イ
ンタフェース回路60,演算処理装置62,記憶装置6
4を少なくとも含んで構成される。演算処理装置62は
、各検出値をインタフェース回路60を介して読み込み
、予め記憶装置64に格納されている所定プログラムに
基づき所定の処理(図7参照)を行うと共に、その演算
結果である電流指令値IFL〜IRRをインタフェース
回路60を介して出力する。記憶装置64は、演算処理
装置62の処理の実行に必要なプログラムを格納してい
ると共に、予め図8に示す操舵角検出値θと操舵角速度
検出値θ′との積θ×θ′の符号をパラメータとして車
速検出値V及びアンチロールモーメントの前後配分比の
調整量を決定する係数αの関係を表す記憶テーブルを記
憶しており、さらに演算処理装置の処理結果を逐次記憶
するように構成されている。
ンタフェース回路60,演算処理装置62,記憶装置6
4を少なくとも含んで構成される。演算処理装置62は
、各検出値をインタフェース回路60を介して読み込み
、予め記憶装置64に格納されている所定プログラムに
基づき所定の処理(図7参照)を行うと共に、その演算
結果である電流指令値IFL〜IRRをインタフェース
回路60を介して出力する。記憶装置64は、演算処理
装置62の処理の実行に必要なプログラムを格納してい
ると共に、予め図8に示す操舵角検出値θと操舵角速度
検出値θ′との積θ×θ′の符号をパラメータとして車
速検出値V及びアンチロールモーメントの前後配分比の
調整量を決定する係数αの関係を表す記憶テーブルを記
憶しており、さらに演算処理装置の処理結果を逐次記憶
するように構成されている。
【0018】ここで、図8の記憶テーブルは、係数αが
積θ×θ′が正であるときには、図8の直線LP で示
すように、車速検出値Vの増加に比例して減少するよう
に選定され、積θ×θ′が負であるときには、図8の直
線LN で示すように、車速検出値Vの増加に比例して
増加するように選定されている。次に、上記実施例の動
作をマイクロコンピュータ52の処理手順を示す図7の
フローチャートを伴って説明する。
積θ×θ′が正であるときには、図8の直線LP で示
すように、車速検出値Vの増加に比例して減少するよう
に選定され、積θ×θ′が負であるときには、図8の直
線LN で示すように、車速検出値Vの増加に比例して
増加するように選定されている。次に、上記実施例の動
作をマイクロコンピュータ52の処理手順を示す図7の
フローチャートを伴って説明する。
【0019】すなわち、図7の制御処理は、所定時間例
えば20msec毎のタイマ割込処理として実行され、
先ず、ステップS1で、操舵角センサ27の操舵角検出
値θ及び車速センサ28の車速検出値Vを読込み、次い
でステップS2に移行して操舵角検出値θを微分するこ
とにより、操舵角速度検出値θ′を算出する。次いで、
ステップS3に移行して、操舵角検出値θ及び操舵角速
度検出値θ′を乗算して両者の積θ×θ′を算出してか
らステップS4に移行する。
えば20msec毎のタイマ割込処理として実行され、
先ず、ステップS1で、操舵角センサ27の操舵角検出
値θ及び車速センサ28の車速検出値Vを読込み、次い
でステップS2に移行して操舵角検出値θを微分するこ
とにより、操舵角速度検出値θ′を算出する。次いで、
ステップS3に移行して、操舵角検出値θ及び操舵角速
度検出値θ′を乗算して両者の積θ×θ′を算出してか
らステップS4に移行する。
【0020】このステップS4では、積θ×θ′が正で
あるか否かを判定し、θ×θ′≧0であるときにはステ
ップS5に移行して、直線LP を選択すると共に、車
速検出値Vをもとに図8の記憶テーブルを参照して前後
配分比を決定する係数αを決定してからステップS7に
移行し、θ×θ′<0であるときにはステップS6に移
行して、直線LN を選択すると共に、車速検出値Vを
もとに図8の記憶テーブルを参照して前記係数αを決定
してからステップS7に移行する。
あるか否かを判定し、θ×θ′≧0であるときにはステ
ップS5に移行して、直線LP を選択すると共に、車
速検出値Vをもとに図8の記憶テーブルを参照して前後
配分比を決定する係数αを決定してからステップS7に
移行し、θ×θ′<0であるときにはステップS6に移
行して、直線LN を選択すると共に、車速検出値Vを
もとに図8の記憶テーブルを参照して前記係数αを決定
してからステップS7に移行する。
【0021】ステップS7では、下記(1) 式に従っ
て前輪側のアンチロールモーメント配分比DF を算出
する。 DF =DF0−α×θ×θ′ …………(1)
ここで、DF0は基本フロント配分であり、車両ステ
ア特性が弱アンダーステアとなる車両諸元によって決定
される所定の定数である。
て前輪側のアンチロールモーメント配分比DF を算出
する。 DF =DF0−α×θ×θ′ …………(1)
ここで、DF0は基本フロント配分であり、車両ステ
ア特性が弱アンダーステアとなる車両諸元によって決定
される所定の定数である。
【0022】次いで、ステップS8に移行して、下記(
2)式に従って後輪側のアンチロールモーメント配分比
DR を算出する。 DR =1−DF ……
……(2) 次いで、ステップS9に移行して、横加速
度センサ26の横加速度検出値Gを読込み、次いでステ
ップS10に移行して、下記(3) 式〜(6) の演
算を行って、各圧力制御弁圧力制御弁20FL〜20R
Rに供給する励磁電流指令値IFL〜IRRを算出する
。
2)式に従って後輪側のアンチロールモーメント配分比
DR を算出する。 DR =1−DF ……
……(2) 次いで、ステップS9に移行して、横加速
度センサ26の横加速度検出値Gを読込み、次いでステ
ップS10に移行して、下記(3) 式〜(6) の演
算を行って、各圧力制御弁圧力制御弁20FL〜20R
Rに供給する励磁電流指令値IFL〜IRRを算出する
。
【0023】
IFL=IN +K・DF ・G
…………(3) IFR=I
N −K・DF ・G
…………(4) IRL=IN +K・DR
・G …………
(5) IRR=IN −K・DR ・G
…………(6) ここで
、IN は車両静荷重を支えるために必要な中立圧電流
指令値であり、Kは車両諸元によって定まる所定の比例
制御ゲインであり、横加速度によるロールモーメントを
打ち消して車体が零ロール状態となるように設定されて
いる。
…………(3) IFR=I
N −K・DF ・G
…………(4) IRL=IN +K・DR
・G …………
(5) IRR=IN −K・DR ・G
…………(6) ここで
、IN は車両静荷重を支えるために必要な中立圧電流
指令値であり、Kは車両諸元によって定まる所定の比例
制御ゲインであり、横加速度によるロールモーメントを
打ち消して車体が零ロール状態となるように設定されて
いる。
【0024】次いで、ステップS11に移行して、算出
した励磁電流指令値IFL〜IRRを各D/A変換器5
4A〜54Dに出力してからタイマ割込処理を終了して
所定のメインプログラムに復帰する。D/A変換器54
A〜54Dでアナログ電圧に変換された励磁電流指令値
IFL〜IRRは、駆動回路56A〜56Dで励磁電流
値iFL〜iRRに変換されて該当する圧力制御弁20
FL〜20RRの比例ソレノイドに各々供給される。
した励磁電流指令値IFL〜IRRを各D/A変換器5
4A〜54Dに出力してからタイマ割込処理を終了して
所定のメインプログラムに復帰する。D/A変換器54
A〜54Dでアナログ電圧に変換された励磁電流指令値
IFL〜IRRは、駆動回路56A〜56Dで励磁電流
値iFL〜iRRに変換されて該当する圧力制御弁20
FL〜20RRの比例ソレノイドに各々供給される。
【0025】ここで、図7のステップS2の処理が操舵
角速度検出手段に対応し、ステップS4〜S8の処理が
ステア特性制御手段に対応し、ステップS9〜S11の
処理がロール制御手段に対応している。したがって、今
、車両な平坦な良路を直進走行している状態では、車両
に生じる横加速度が零であるので、横加速度センサ26
から出力される横加速度検出値Gも零であり、図7の処
理におけるステップS10で算出される各圧力制御弁2
0FL〜20RRに対する励磁電流指令値IFL〜IR
Rは、前記(3) 式〜(6)式における右辺第2項が
零となることにより、中立電流指令値IN となってお
り、この中立電流指令値IN に対応する励磁電流iF
L〜iRRが圧力制御弁20FL〜20RRに供給され
る。このため、各圧力制御弁20FL〜20RRから出
力される制御圧PC も中立圧PN となることにより
、各油圧シリンダ18FL〜18RRで車両の静荷重を
受けて車体をフラットに維持する推力が発生される。
角速度検出手段に対応し、ステップS4〜S8の処理が
ステア特性制御手段に対応し、ステップS9〜S11の
処理がロール制御手段に対応している。したがって、今
、車両な平坦な良路を直進走行している状態では、車両
に生じる横加速度が零であるので、横加速度センサ26
から出力される横加速度検出値Gも零であり、図7の処
理におけるステップS10で算出される各圧力制御弁2
0FL〜20RRに対する励磁電流指令値IFL〜IR
Rは、前記(3) 式〜(6)式における右辺第2項が
零となることにより、中立電流指令値IN となってお
り、この中立電流指令値IN に対応する励磁電流iF
L〜iRRが圧力制御弁20FL〜20RRに供給され
る。このため、各圧力制御弁20FL〜20RRから出
力される制御圧PC も中立圧PN となることにより
、各油圧シリンダ18FL〜18RRで車両の静荷重を
受けて車体をフラットに維持する推力が発生される。
【0026】この直進走行状態から、例えば時点t1
でステアリングホイールを左切りして図9(a) に示
す軌跡に沿って車線変更を開始すると、操舵角センサ2
7から出力される操舵角検出値θは、ステアリングホイ
ールを左切りすることにより、図9(b) に示すよう
に、正方向に増加し、その後時点t2 で中立位置側に
戻すことにより減少し、時点t3 で中立状態に復帰し
、その後右切りを行うことにより負方向に増加し、時点
t4 で中立位置側に戻すことにより減少する。これに
応じて、ステップS2で算出される操舵角速度検出値θ
′は、図9(c) に示すように、操舵角検出値θに対
して位相が90度進んだ波形となる。
でステアリングホイールを左切りして図9(a) に示
す軌跡に沿って車線変更を開始すると、操舵角センサ2
7から出力される操舵角検出値θは、ステアリングホイ
ールを左切りすることにより、図9(b) に示すよう
に、正方向に増加し、その後時点t2 で中立位置側に
戻すことにより減少し、時点t3 で中立状態に復帰し
、その後右切りを行うことにより負方向に増加し、時点
t4 で中立位置側に戻すことにより減少する。これに
応じて、ステップS2で算出される操舵角速度検出値θ
′は、図9(c) に示すように、操舵角検出値θに対
して位相が90度進んだ波形となる。
【0027】このため、ステップS3で算出される操舵
角検出値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′は、
図9(d) に示すように、時点t1 から増加を開始
し、時点t1 及びt2 の中間時点t11で正側の極
大値をとり、その後減少して時点t2 で零となり、そ
の後負方向に増加し、時点t2 及びt3 の中間時点
t21で負側の極大値をとり、その後減少して時点t3
で零となり、その後正方向に増加して時点t3 及び
t4 の中間時点t31で正側の極大値をとってから時
点t4で零に復帰し、その後直進状態に移行することに
より零を継続する。
角検出値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′は、
図9(d) に示すように、時点t1 から増加を開始
し、時点t1 及びt2 の中間時点t11で正側の極
大値をとり、その後減少して時点t2 で零となり、そ
の後負方向に増加し、時点t2 及びt3 の中間時点
t21で負側の極大値をとり、その後減少して時点t3
で零となり、その後正方向に増加して時点t3 及び
t4 の中間時点t31で正側の極大値をとってから時
点t4で零に復帰し、その後直進状態に移行することに
より零を継続する。
【0028】この結果、図9に示すように、操舵角検出
値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′が正である
か否かを判定することによって、車両が回頭動作状態で
あるか収束状態であるかを判別することができる。この
とき、車両が車速検出値VL で低速走行しているもの
とすると、操舵角検出値θと操舵角速度検出値θ′との
積θ×θ′が図9(c) に示すように変化することに
より、アンチロールモーメントの前輪側配分DF は、
ステップS7で前記(1) 式に従って算出されること
になるが、時点t1 〜t2 間では積θ×θ′が正で
あるので、ステップS5に移行して図8の直線LP が
選択され、これによりステップS7で算出される前輪側
配分DF は、図9(e) に示すように、積θ×θ′
の増加に伴って基本前輪側配分DF0より減少し、しか
も、車両が低速走行状態であるので、係数αが比較的大
きな値となることにより、前輪側配分DFの減少量が大
きくなる。このため、ステップS10で算出される前輪
側の圧力制御弁20FL, 20FRに対する励磁電流
指令値IFL, IRRがこれらに対応する後輪側の圧
力制御弁20RL,20RRに対する励磁電流指令値I
RL, IRRより小さい値となって、前輪側の荷重移
動量が後輪側の荷重移動量より小さくなり、車両のステ
ア特性は、弱アンダーステアからオーバーステア方向に
向かうが、車両の旋回によって発生するロールに対して
は、旋回外輪側の油圧シリンダ圧力が増加し、旋回内輪
側の油圧シリンダ圧力が減少することにより、アンチロ
ールモーメントを発生して車体を略フラットな状態に維
持することができる。
値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′が正である
か否かを判定することによって、車両が回頭動作状態で
あるか収束状態であるかを判別することができる。この
とき、車両が車速検出値VL で低速走行しているもの
とすると、操舵角検出値θと操舵角速度検出値θ′との
積θ×θ′が図9(c) に示すように変化することに
より、アンチロールモーメントの前輪側配分DF は、
ステップS7で前記(1) 式に従って算出されること
になるが、時点t1 〜t2 間では積θ×θ′が正で
あるので、ステップS5に移行して図8の直線LP が
選択され、これによりステップS7で算出される前輪側
配分DF は、図9(e) に示すように、積θ×θ′
の増加に伴って基本前輪側配分DF0より減少し、しか
も、車両が低速走行状態であるので、係数αが比較的大
きな値となることにより、前輪側配分DFの減少量が大
きくなる。このため、ステップS10で算出される前輪
側の圧力制御弁20FL, 20FRに対する励磁電流
指令値IFL, IRRがこれらに対応する後輪側の圧
力制御弁20RL,20RRに対する励磁電流指令値I
RL, IRRより小さい値となって、前輪側の荷重移
動量が後輪側の荷重移動量より小さくなり、車両のステ
ア特性は、弱アンダーステアからオーバーステア方向に
向かうが、車両の旋回によって発生するロールに対して
は、旋回外輪側の油圧シリンダ圧力が増加し、旋回内輪
側の油圧シリンダ圧力が減少することにより、アンチロ
ールモーメントを発生して車体を略フラットな状態に維
持することができる。
【0029】その後、時点t2 〜t3 間では、積θ
×θ′が負となるので、これに応じて前記(1) 式に
おける右辺第2項の値が正となるので、ステップS7で
算出される前輪側配分DF は、弱アンダーステア特性
となる基本前輪側配分DF0より増加することになるの
で、前述した場合とは逆にステップS10で算出される
前輪側の圧力制御弁20FL, 20FRに対する励磁
電流指令値IFL, IRRがこれらに対応する後輪側
の圧力制御弁20RL,20RRに対する励磁電流指令
値IRL, IRRより大きい値となって、前輪側の荷
重移動量が後輪側の荷重移動量より大きくなり、車両の
特性はアンダーステア傾向となる。このとき、図7のス
テップS4からステップS6に移行して図8の記憶テー
ブルにおける直線LN が選択され、且つ車速検出値V
が小さいVL であるので、係数αは積θ×θ′が正で
あるときの値に対して小さい値となる。このため、ステ
ップS7で算出される前輪側配分DF の変化量が小さ
な値となり、アンダーステア傾向は小さなものとなる。 この結果、車両が低速走行しているときの車線変更、ス
ラローム走行等の操舵状態では、操舵角検出値θと操舵
角速度検出値θ′との積θ×θ′が正である回頭運動時
には車両のステア特性が弱アンダーステアから大きくオ
ーバーステア側となり、積θ×θ′が負である回頭収束
時には弱アンダーステアから僅かにアンダーステア側と
なることにより、運転者の操舵感覚は、車両の旋回性能
を重視したオーバーステア側として感じられる。
×θ′が負となるので、これに応じて前記(1) 式に
おける右辺第2項の値が正となるので、ステップS7で
算出される前輪側配分DF は、弱アンダーステア特性
となる基本前輪側配分DF0より増加することになるの
で、前述した場合とは逆にステップS10で算出される
前輪側の圧力制御弁20FL, 20FRに対する励磁
電流指令値IFL, IRRがこれらに対応する後輪側
の圧力制御弁20RL,20RRに対する励磁電流指令
値IRL, IRRより大きい値となって、前輪側の荷
重移動量が後輪側の荷重移動量より大きくなり、車両の
特性はアンダーステア傾向となる。このとき、図7のス
テップS4からステップS6に移行して図8の記憶テー
ブルにおける直線LN が選択され、且つ車速検出値V
が小さいVL であるので、係数αは積θ×θ′が正で
あるときの値に対して小さい値となる。このため、ステ
ップS7で算出される前輪側配分DF の変化量が小さ
な値となり、アンダーステア傾向は小さなものとなる。 この結果、車両が低速走行しているときの車線変更、ス
ラローム走行等の操舵状態では、操舵角検出値θと操舵
角速度検出値θ′との積θ×θ′が正である回頭運動時
には車両のステア特性が弱アンダーステアから大きくオ
ーバーステア側となり、積θ×θ′が負である回頭収束
時には弱アンダーステアから僅かにアンダーステア側と
なることにより、運転者の操舵感覚は、車両の旋回性能
を重視したオーバーステア側として感じられる。
【0030】ところが、車両が設定車速VS を越える
車速検出値VH で高速走行している状態で、車線変更
、スラローム走行等の操舵状態となると、ステップS5
で決定される直線LP に基づく係数αが小さな値とな
り、逆にステップS6で決定される直線LN に基づく
係数αが大きな値となることにより、図9(f) に示
すように、操舵角検出値θと操舵角速度θ′との積θ×
θ′が正である回頭動作時には車両のステア特性が弱ア
ンダーステアから僅かにオーバーステア側となり、積θ
×θ′が負である回頭収束時には弱アンダーステアから
大きくアンダーステア側となる。この結果、運転者の操
舵感覚は、車両の操縦安定性を重視したアンダーステア
側として感じられる。
車速検出値VH で高速走行している状態で、車線変更
、スラローム走行等の操舵状態となると、ステップS5
で決定される直線LP に基づく係数αが小さな値とな
り、逆にステップS6で決定される直線LN に基づく
係数αが大きな値となることにより、図9(f) に示
すように、操舵角検出値θと操舵角速度θ′との積θ×
θ′が正である回頭動作時には車両のステア特性が弱ア
ンダーステアから僅かにオーバーステア側となり、積θ
×θ′が負である回頭収束時には弱アンダーステアから
大きくアンダーステア側となる。この結果、運転者の操
舵感覚は、車両の操縦安定性を重視したアンダーステア
側として感じられる。
【0031】このように、上記実施例によると、操舵角
検出値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′の正及
び負の符号が車両の旋回時における回頭動作状態及び回
頭収束状態に完全に対応しており、積θ×θ′から車両
の回頭状態を判断することができ、これによって回頭動
作状態では車両のステア特性をオーバーステア側として
回頭性能を向上させ、回頭収束状態では、車両のステア
特性をアンダーステア側として操縦安定性を向上させる
ことができると共に、これらステア特性の変化を連続的
に行うことができ、運転者の操舵感覚の急変を防止する
ことができる。なお、上記実施例においては、コントロ
ーラ30として電子回路を適用した場合について説明し
たが、これに限定されるものではなく、マイクロコンピ
ュータを適用して演算処理するようにしてもよい。
検出値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′の正及
び負の符号が車両の旋回時における回頭動作状態及び回
頭収束状態に完全に対応しており、積θ×θ′から車両
の回頭状態を判断することができ、これによって回頭動
作状態では車両のステア特性をオーバーステア側として
回頭性能を向上させ、回頭収束状態では、車両のステア
特性をアンダーステア側として操縦安定性を向上させる
ことができると共に、これらステア特性の変化を連続的
に行うことができ、運転者の操舵感覚の急変を防止する
ことができる。なお、上記実施例においては、コントロ
ーラ30として電子回路を適用した場合について説明し
たが、これに限定されるものではなく、マイクロコンピ
ュータを適用して演算処理するようにしてもよい。
【0032】また、上記実施例においては、制御弁とし
て圧力制御弁を適用して圧力制御を行う場合について説
明したが、これに限らず流量制御弁を適用して流量制御
を行うようにしてもよい。さらに、上記実施例において
は、車速検出値に応じて図8の記憶テーブルを参照して
係数αを決定する場合について説明したが、これに限定
されるものではなく、特性直線LP 及びLN に対応
する方程式から係数αを決定するようにしてもよい。
て圧力制御弁を適用して圧力制御を行う場合について説
明したが、これに限らず流量制御弁を適用して流量制御
を行うようにしてもよい。さらに、上記実施例において
は、車速検出値に応じて図8の記憶テーブルを参照して
係数αを決定する場合について説明したが、これに限定
されるものではなく、特性直線LP 及びLN に対応
する方程式から係数αを決定するようにしてもよい。
【0033】さらにまた、上記実施例においては、作動
流体として作動油を適用した場合について説明したが、
これに限定されるものではなく、他の圧縮性の低い流体
を適用することができる。
流体として作動油を適用した場合について説明したが、
これに限定されるものではなく、他の圧縮性の低い流体
を適用することができる。
【0034】
【発明の効果】以上説明したように、本発明に係る能動
型サスペンションによれば、操舵角検出手段で操舵角を
検出すると共に、操舵角速度検出手段で操舵角速度を検
出し、これら操舵角検出値及び操舵角速度検出値の積に
基づいてステア特性制御手段で、車両のステア特性を変
更するように構成したので、車両のステア特性を連続的
に変化させることができ、運転者にとって違和感のない
円滑なステア特性制御を行うことができるという効果が
得られる。
型サスペンションによれば、操舵角検出手段で操舵角を
検出すると共に、操舵角速度検出手段で操舵角速度を検
出し、これら操舵角検出値及び操舵角速度検出値の積に
基づいてステア特性制御手段で、車両のステア特性を変
更するように構成したので、車両のステア特性を連続的
に変化させることができ、運転者にとって違和感のない
円滑なステア特性制御を行うことができるという効果が
得られる。
【0035】また、請求項2に係る能動型サスペンショ
ンによれば、ステア特性制御手段で、操舵角検出値及び
操舵角速度検出値の積が正であるときにオーバーステア
側に、負であるときにアンダーステア側に夫々制御する
ことにより、車両の回頭状態に応じた最適なステア特性
制御を行うことができる。さらに、請求項3に係る能動
型サスペンションによれば、車速検出値に基づいてステ
ア特性の調整量を変更するようにしているので、低速走
行時にはオーバーステア傾向として旋回性能の向上を重
視し、高速走行時にはアンダーステア傾向として操縦安
定性を重視することができ、車両のステア特性を良好に
制御することができる。
ンによれば、ステア特性制御手段で、操舵角検出値及び
操舵角速度検出値の積が正であるときにオーバーステア
側に、負であるときにアンダーステア側に夫々制御する
ことにより、車両の回頭状態に応じた最適なステア特性
制御を行うことができる。さらに、請求項3に係る能動
型サスペンションによれば、車速検出値に基づいてステ
ア特性の調整量を変更するようにしているので、低速走
行時にはオーバーステア傾向として旋回性能の向上を重
視し、高速走行時にはアンダーステア傾向として操縦安
定性を重視することができ、車両のステア特性を良好に
制御することができる。
【図1】本発明の概要を示す基本構成図。
【図2】本発明の一実施例を示す概略構成図。
【図3】本発明に適用し得る圧力制御弁の出力特性線図
。
。
【図4】本発明に適用し得る横加速度センサの出力特性
線図。
線図。
【図5】本発明に適用し得る操舵角センサの出力特性線
図。
図。
【図6】本発明に適用し得るコントローラの一例を示す
ブロック図。
ブロック図。
【図7】本発明に適用し得るコントローラの処理手順の
一例を示すフローチャート。
一例を示すフローチャート。
【図8】本発明に適用し得る車速検出値に対する係数α
の関係を示す記憶テーブルの説明図。
の関係を示す記憶テーブルの説明図。
【図9】本発明の動作の説明に供するタイムチャート。
【図10】従来例の動作の説明に供するタイムチャート
。
。
10FL〜10RR 車輪
12 車輪側部材
14 車体側部材
16 能動型サスペンション
18FL〜18RR 油圧シリンダ20FL〜2
0RR 圧力制御弁26 横加速度センサ 27 操舵角センサ 28 車速センサ 30 コントローラ
0RR 圧力制御弁26 横加速度センサ 27 操舵角センサ 28 車速センサ 30 コントローラ
Claims (3)
- 【請求項1】 車体と各車輪との間に介挿した流体シ
リンダと、該流体シリンダに対する作動流体を個別に制
御する制御弁と、車体に作用する横加速度を検出する横
加速度検出手段と、該横加速度検出手段の横加速度検出
値に応じて車体のロールを抑制するアンチロールモーメ
ントを発生するように指令値を前記制御弁に出力するロ
ール抑制手段と、該ロール抑制手段の前後輪配分比を変
更するステア特性制御手段とを備えた能動型サスペンシ
ョンにおいて、車両の操舵角を検出する操舵角検出手段
と、車両の操舵角速度を検出する操舵角速度検出手段と
を備え、前記ステア特性制御手段は、ステア特性を前記
操舵角検出手段の操舵角及び操舵角速度検出手段の操舵
角速度の積に応じて変更することを特徴とする能動型サ
スペンション。 - 【請求項2】 前記ステア特性制御手段は、操舵角と
操舵角速度との積が正であるときにオーバーステア方向
に、負であるときにアンダーステア方向に夫々前後配分
比を変更するように構成されている請求項1記載の能動
型サスペンション。 - 【請求項3】 車速検出手段を有し、前記ステア特性
制御手段は、前記車速検出手段の車速検出値に基づいて
オーバーステア方向及びアンダーステア方向の調整量を
変化させる構成を有する請求項2記載の能動型サスペン
ション。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP3005110A JP2765240B2 (ja) | 1991-01-21 | 1991-01-21 | 能動型サスペンション |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP3005110A JP2765240B2 (ja) | 1991-01-21 | 1991-01-21 | 能動型サスペンション |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH04243608A true JPH04243608A (ja) | 1992-08-31 |
JP2765240B2 JP2765240B2 (ja) | 1998-06-11 |
Family
ID=11602217
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP3005110A Expired - Lifetime JP2765240B2 (ja) | 1991-01-21 | 1991-01-21 | 能動型サスペンション |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2765240B2 (ja) |
Cited By (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH05185818A (ja) * | 1992-01-10 | 1993-07-27 | Mitsubishi Motors Corp | 車両用アクティブサスペンション装置 |
JP2008544925A (ja) * | 2005-07-05 | 2008-12-11 | ルノー・エス・アー・エス | 車両のアンチロール方法及びシステム、並びに対応する車両 |
Citations (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS59120509A (ja) * | 1982-12-27 | 1984-07-12 | Toyota Motor Corp | 車両のサスペンシヨン機構におけるシヨツクアブソ−バの減衰力制御装置 |
JPS6311408A (ja) * | 1986-03-08 | 1988-01-18 | Toyota Motor Corp | アクテイブサスペンシヨン制御装置 |
-
1991
- 1991-01-21 JP JP3005110A patent/JP2765240B2/ja not_active Expired - Lifetime
Patent Citations (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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JPS59120509A (ja) * | 1982-12-27 | 1984-07-12 | Toyota Motor Corp | 車両のサスペンシヨン機構におけるシヨツクアブソ−バの減衰力制御装置 |
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Cited By (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH05185818A (ja) * | 1992-01-10 | 1993-07-27 | Mitsubishi Motors Corp | 車両用アクティブサスペンション装置 |
JP2008544925A (ja) * | 2005-07-05 | 2008-12-11 | ルノー・エス・アー・エス | 車両のアンチロール方法及びシステム、並びに対応する車両 |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JP2765240B2 (ja) | 1998-06-11 |
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