JP2765240B2 - 能動型サスペンション - Google Patents
能動型サスペンションInfo
- Publication number
- JP2765240B2 JP2765240B2 JP3005110A JP511091A JP2765240B2 JP 2765240 B2 JP2765240 B2 JP 2765240B2 JP 3005110 A JP3005110 A JP 3005110A JP 511091 A JP511091 A JP 511091A JP 2765240 B2 JP2765240 B2 JP 2765240B2
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- steering
- vehicle
- characteristic
- steering angle
- value
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Expired - Lifetime
Links
Landscapes
- Vehicle Body Suspensions (AREA)
Description
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は、能動型サスペンション
に係り、特に、車体に発生する横加速度に応じてアンチ
ロール制御を行うと共に、アンチロールモーメントの前
後輪配分比を変更してステア特性を変更するようにした
能動型サスペンションに関する。
に係り、特に、車体に発生する横加速度に応じてアンチ
ロール制御を行うと共に、アンチロールモーメントの前
後輪配分比を変更してステア特性を変更するようにした
能動型サスペンションに関する。
【0002】
【従来の技術】従来の能動型サスペンションとしては、
例えば本出願人が先に提案した特開昭62−19851
1号公報に記載されているものがある。この従来例は、
制御信号を入力することにより車両のステア特性を変化
可能なサスペンション装置を備えた車両において、操舵
に伴う車体の旋回状態を旋回状態検出手段で検出し、こ
の旋回状態に基づいて回頭運動判定手段によって車体回
頭動作時であるか収束時であるかを判定し、この判定結
果に基づいて制御手段で、回頭動作時にオーバーステア
特性とし、収束時にアンダーステア特性として、旋回走
行時の車両の回頭性の向上と安定した走行性の確保とを
両立させるようにしている。
例えば本出願人が先に提案した特開昭62−19851
1号公報に記載されているものがある。この従来例は、
制御信号を入力することにより車両のステア特性を変化
可能なサスペンション装置を備えた車両において、操舵
に伴う車体の旋回状態を旋回状態検出手段で検出し、こ
の旋回状態に基づいて回頭運動判定手段によって車体回
頭動作時であるか収束時であるかを判定し、この判定結
果に基づいて制御手段で、回頭動作時にオーバーステア
特性とし、収束時にアンダーステア特性として、旋回走
行時の車両の回頭性の向上と安定した走行性の確保とを
両立させるようにしている。
【0003】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、上記従
来の能動型サスペンションにあっては、車線変更やS字
走行のように、ヨーレートψ′が正負に変化する場合、
ヨーレートψ′がゼロクロスする瞬間に、ヨーレートの
絶対値の微分値d|ψ′|/dtの符号が急に反転し、
ステア特性がアンダーステアからオーバーステアに急変
するようになっていたため、運転者に違和感が生ずると
いう未解決の課題があった。
来の能動型サスペンションにあっては、車線変更やS字
走行のように、ヨーレートψ′が正負に変化する場合、
ヨーレートψ′がゼロクロスする瞬間に、ヨーレートの
絶対値の微分値d|ψ′|/dtの符号が急に反転し、
ステア特性がアンダーステアからオーバーステアに急変
するようになっていたため、運転者に違和感が生ずると
いう未解決の課題があった。
【0004】すなわち、図10(a) に示すように、車線
変更を行ったものとすると、車両に生じるヨーレート
ψ′は、図10(b) に示すように、時点t1 で左旋回状
態となることにより正の値をとった後、時点t2 で右旋
回状態となることにより、零を横切って負の値に反転
し、時点t3 で車線変更を終了することにより、零の状
態に復帰する。このため、ヨーレートψ′の絶対値|
ψ′|は、図10(c) に示すように、時点t2 〜t3 迄
の間のヨーレートψ′を反転させたものとなるので、ヨ
ーレートの絶対値の微分値d|ψ′|/dtは、図10
(d)に示すように、時点t1 〜t2 間及びt〜t3 間で
零を横切るS字状の曲線となり、この微分値d|ψ′|
/dtが比較値Aより小さくなる時点t11及びt21でオ
ーバーステア特性からアンダーステア特性に急に切換え
られ、ステア特性が急変することにより走行感覚が悪く
なる。
変更を行ったものとすると、車両に生じるヨーレート
ψ′は、図10(b) に示すように、時点t1 で左旋回状
態となることにより正の値をとった後、時点t2 で右旋
回状態となることにより、零を横切って負の値に反転
し、時点t3 で車線変更を終了することにより、零の状
態に復帰する。このため、ヨーレートψ′の絶対値|
ψ′|は、図10(c) に示すように、時点t2 〜t3 迄
の間のヨーレートψ′を反転させたものとなるので、ヨ
ーレートの絶対値の微分値d|ψ′|/dtは、図10
(d)に示すように、時点t1 〜t2 間及びt〜t3 間で
零を横切るS字状の曲線となり、この微分値d|ψ′|
/dtが比較値Aより小さくなる時点t11及びt21でオ
ーバーステア特性からアンダーステア特性に急に切換え
られ、ステア特性が急変することにより走行感覚が悪く
なる。
【0005】このため、微分値d|ψ′|/dtの大き
さに対応してオーバーステア特性及びアンダーステア特
性のレベルを連続的に変化させることも考えられるが、
この場合には、図10(d) から明らかなように、ヨ
ーレートψ′がゼロクロスする時点t1,t2 及びt3 で
夫々微分値d|ψ′|/dtが急変することになり、上
記課題を解決することはできない。
さに対応してオーバーステア特性及びアンダーステア特
性のレベルを連続的に変化させることも考えられるが、
この場合には、図10(d) から明らかなように、ヨ
ーレートψ′がゼロクロスする時点t1,t2 及びt3 で
夫々微分値d|ψ′|/dtが急変することになり、上
記課題を解決することはできない。
【0006】そこで、本発明は、上記従来例の未解決の
課題に着目してなされたものであり、車両のステア特性
の変更を操舵角と操舵角速度の積に応じて行うことによ
り、ステア特性の急変を防止して良好な走行感覚を確保
することができる能動型サスペンションを提供すること
を目的としている。
課題に着目してなされたものであり、車両のステア特性
の変更を操舵角と操舵角速度の積に応じて行うことによ
り、ステア特性の急変を防止して良好な走行感覚を確保
することができる能動型サスペンションを提供すること
を目的としている。
【0007】
【課題を解決するための手段】上記目的を達成するため
に、本発明に係る能動型サスペンションは、図1に示す
ように、車体と各車輪との間に介挿した流体シリンダ
と、該流体シリンダに対する作動流体を個別に制御する
制御弁と、車体に作用する横加速度を検出する横加速度
検出手段と、該横加速度検出手段の横加速度検出値に応
じて車体のロールを抑制するためのアンチロールモーメ
ントを発生するように指令値を前記制御弁に出力するロ
ール抑制手段と、該ロール抑制手段から出力される指令
値の前後輪配分比を変更するステア特性制御手段とを備
えた能動型サスペンションにおいて、車両の操舵角を検
出する操舵角検出手段と、車両の操舵角速度を検出する
操舵角速度検出手段と、車速を検出する車速検出手段と
を備え、前記ステア特性制御手段は、ステア特性を、前
記操舵角検出手段で検出した操舵角及び操舵角速度検出
手段で検出した操舵角速度の積が正であるときにオーバ
ーステア特性とすると共に、前記車速の増加に応じてオ
ーバーステア特性を弱めるように、負であるときにアン
ダーステア特性とすると共に、前記車速の増加に応じて
アンダーステア特性を強めるように夫々前記指令値の前
後配分比を変更するように構成されていることを特徴と
している。
に、本発明に係る能動型サスペンションは、図1に示す
ように、車体と各車輪との間に介挿した流体シリンダ
と、該流体シリンダに対する作動流体を個別に制御する
制御弁と、車体に作用する横加速度を検出する横加速度
検出手段と、該横加速度検出手段の横加速度検出値に応
じて車体のロールを抑制するためのアンチロールモーメ
ントを発生するように指令値を前記制御弁に出力するロ
ール抑制手段と、該ロール抑制手段から出力される指令
値の前後輪配分比を変更するステア特性制御手段とを備
えた能動型サスペンションにおいて、車両の操舵角を検
出する操舵角検出手段と、車両の操舵角速度を検出する
操舵角速度検出手段と、車速を検出する車速検出手段と
を備え、前記ステア特性制御手段は、ステア特性を、前
記操舵角検出手段で検出した操舵角及び操舵角速度検出
手段で検出した操舵角速度の積が正であるときにオーバ
ーステア特性とすると共に、前記車速の増加に応じてオ
ーバーステア特性を弱めるように、負であるときにアン
ダーステア特性とすると共に、前記車速の増加に応じて
アンダーステア特性を強めるように夫々前記指令値の前
後配分比を変更するように構成されていることを特徴と
している。
【0008】
【0009】
【作用】本発明においては、車両の操舵角と操舵角速度
との積に応じてステア特性を変更するようにしており、
操舵角に対して操舵角速度は位相が90度進むことか
ら、両者の積は、車両の回頭動作時に正方向となり、回
頭収束時に負方向となる。したがって、操舵角と操舵角
速度との積が正であるときには回頭動作時であるので、
ステア特性をオーバーステア特性とすることにより、回
頭性を向上させることができ、逆に操舵角と操舵角速度
との積が負であるときには回頭収束時であるので、ステ
ア特性をアンダーステア特性とすることにより、収束性
を向上させることができ、しかも回頭性及び収束性を操
舵角と操舵角速度との積に応じて連続的に変化させるこ
とにより、ステア特性の急変を防止することができる。
また、低速走行時では操舵角と操舵角速度との積が正で
ある回頭動作時にオーバーステア特性が強まり、負であ
る回頭収束時にアンダーステア特性が弱まることによ
り、旋回性能を重視し、高速走行時では操舵角と操舵角
速度との積が正である回頭動作時にオーバーステア特性
が弱まり、負である回頭収束時にアンダーステア特性が
強まることにより、操縦安定性を重視するステア特性制
御を行う。
との積に応じてステア特性を変更するようにしており、
操舵角に対して操舵角速度は位相が90度進むことか
ら、両者の積は、車両の回頭動作時に正方向となり、回
頭収束時に負方向となる。したがって、操舵角と操舵角
速度との積が正であるときには回頭動作時であるので、
ステア特性をオーバーステア特性とすることにより、回
頭性を向上させることができ、逆に操舵角と操舵角速度
との積が負であるときには回頭収束時であるので、ステ
ア特性をアンダーステア特性とすることにより、収束性
を向上させることができ、しかも回頭性及び収束性を操
舵角と操舵角速度との積に応じて連続的に変化させるこ
とにより、ステア特性の急変を防止することができる。
また、低速走行時では操舵角と操舵角速度との積が正で
ある回頭動作時にオーバーステア特性が強まり、負であ
る回頭収束時にアンダーステア特性が弱まることによ
り、旋回性能を重視し、高速走行時では操舵角と操舵角
速度との積が正である回頭動作時にオーバーステア特性
が弱まり、負である回頭収束時にアンダーステア特性が
強まることにより、操縦安定性を重視するステア特性制
御を行う。
【0010】
【実施例】以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明
する。図2は本発明の一実施例を示す概略構成図であ
る。図中、10FL〜10RRは前左〜後右車輪,12
は車輪側部材,14は車体側部材を各々示し、16は能
動型サスペンションを示す。
する。図2は本発明の一実施例を示す概略構成図であ
る。図中、10FL〜10RRは前左〜後右車輪,12
は車輪側部材,14は車体側部材を各々示し、16は能
動型サスペンションを示す。
【0011】能動型サスペンション16は、車体側部材
14と各車輪側部材12との間に各別に装備された流体
シリンダとしての油圧シリンダ18FL〜18RRと、
この油圧シリンダ18FL〜18RRの作動油圧を各々
調整する圧力制御弁20FL〜20RRと、本油圧系の
油圧源22と、この油圧源22及び圧力制御弁20FL
〜20RR間に介挿された蓄圧用のアキュムレータ2
4,24と、車体の横方向に作用する横加速度を検出し
てその横加速度に応じて電圧でなる横加速度検出値Gを
出力する横加速度検出手段としての横加速度センサ26
と、車両の操舵角に応じた操舵角検出値θを出力する操
舵角検出手段としての操舵角センサ27と、車速に応じ
た車速検出値Vを出力する車速センサ28と、圧力制御
弁20FL〜20RRの比例ソレノイドに対して個別に
励磁電流を供給することにより、各圧力制御弁20FL
〜20RRの出力圧を個別に制御するコントローラ30
とを有している。また、この能動型サスペンション16
は、油圧シリンダ18FL〜18RRに対して車輪側部
材12及び車体部材14間に個別に並列装備されたコイ
ルスプリング36,…,36と、油圧シリンダ18FL
〜18RRの後述する圧力室Lに個別に連通した絞り弁
32及び振動吸収用のアキュムレータ34とを含む。こ
こで、各コイルスプリング36は、比較的低いバネ定数
であって車体の静荷重を支持するようになっている。
14と各車輪側部材12との間に各別に装備された流体
シリンダとしての油圧シリンダ18FL〜18RRと、
この油圧シリンダ18FL〜18RRの作動油圧を各々
調整する圧力制御弁20FL〜20RRと、本油圧系の
油圧源22と、この油圧源22及び圧力制御弁20FL
〜20RR間に介挿された蓄圧用のアキュムレータ2
4,24と、車体の横方向に作用する横加速度を検出し
てその横加速度に応じて電圧でなる横加速度検出値Gを
出力する横加速度検出手段としての横加速度センサ26
と、車両の操舵角に応じた操舵角検出値θを出力する操
舵角検出手段としての操舵角センサ27と、車速に応じ
た車速検出値Vを出力する車速センサ28と、圧力制御
弁20FL〜20RRの比例ソレノイドに対して個別に
励磁電流を供給することにより、各圧力制御弁20FL
〜20RRの出力圧を個別に制御するコントローラ30
とを有している。また、この能動型サスペンション16
は、油圧シリンダ18FL〜18RRに対して車輪側部
材12及び車体部材14間に個別に並列装備されたコイ
ルスプリング36,…,36と、油圧シリンダ18FL
〜18RRの後述する圧力室Lに個別に連通した絞り弁
32及び振動吸収用のアキュムレータ34とを含む。こ
こで、各コイルスプリング36は、比較的低いバネ定数
であって車体の静荷重を支持するようになっている。
【0012】油圧シリンダ18FL〜18RRの各々
は、シリンダチューブ18aを有し、このシリンダチュ
ーブ18aには、ピストン18cにより閉塞された上側
圧力室Lが形成されている。そして、シリンダチューブ
18aの上端が車体側部材14に取り付けられ、ピスト
ンロッド18bの下端が車輪側部材12に取付けられて
いる。
は、シリンダチューブ18aを有し、このシリンダチュ
ーブ18aには、ピストン18cにより閉塞された上側
圧力室Lが形成されている。そして、シリンダチューブ
18aの上端が車体側部材14に取り付けられ、ピスト
ンロッド18bの下端が車輪側部材12に取付けられて
いる。
【0013】また、圧力制御弁20FL〜20RRの各
々は、円筒状の挿通孔内に摺動可能に収容されたスプー
ルを有する弁ハウジングと、この弁ハウジングに一体に
設けられた比例ソレノイドとを有するパイロット操作形
に形成されている。この圧力制御弁20FL〜20RR
の作動油に対する供給ポート及び戻りポートが油圧配管
38,39を介して油圧源22の作動油供給側及び作動
油戻り側に連通され、出力ポートが油圧配管40を介し
て油圧シリンダ18FL〜18RRの圧力室Lの各々に
連通されている。
々は、円筒状の挿通孔内に摺動可能に収容されたスプー
ルを有する弁ハウジングと、この弁ハウジングに一体に
設けられた比例ソレノイドとを有するパイロット操作形
に形成されている。この圧力制御弁20FL〜20RR
の作動油に対する供給ポート及び戻りポートが油圧配管
38,39を介して油圧源22の作動油供給側及び作動
油戻り側に連通され、出力ポートが油圧配管40を介し
て油圧シリンダ18FL〜18RRの圧力室Lの各々に
連通されている。
【0014】このため、比例ソレノイドに供給する励磁
電流iFL〜iRRの値を制御することにより、この励磁電
流iによる推力と出力ポート側の制御圧に基づき形成さ
れたフィードバック圧とを平衡させて調圧し、結局、励
磁電流iFL〜iRRに応じた制御圧Pを出力ポートから油
圧シリンダ18FL(〜18RR)の圧力室Lに供給で
きるようになっている。制御圧PC は、図3に示す如
く、励磁電流i=0のときに所定の中立圧PN となり、
この状態から励磁電流iの値を正側,負側に増加させる
と、これに比例して制御圧PC が変化するようになって
いる。
電流iFL〜iRRの値を制御することにより、この励磁電
流iによる推力と出力ポート側の制御圧に基づき形成さ
れたフィードバック圧とを平衡させて調圧し、結局、励
磁電流iFL〜iRRに応じた制御圧Pを出力ポートから油
圧シリンダ18FL(〜18RR)の圧力室Lに供給で
きるようになっている。制御圧PC は、図3に示す如
く、励磁電流i=0のときに所定の中立圧PN となり、
この状態から励磁電流iの値を正側,負側に増加させる
と、これに比例して制御圧PC が変化するようになって
いる。
【0015】一方、横加速度センサ26は、図4に示す
如く、直進走行状態から右操舵したときに正方向に増加
し、反対に左操舵したときに負方向に増加する横加速度
検出値Gをコントローラ30に出力する。操舵角センサ
27は、例えばステアリングホイール(図示せず)の回
転角及び回転方向を検出するロータリエンコーダの構成
を有し、図5に示すように、直進走行状態でステアリン
グホイールが中立位置にあるときに零を、これより左切
りしたときに正の値を、右切りしたときに負の値を夫々
とるディジタル値でなる操舵角検出値θをコントローラ
30に出力する。
如く、直進走行状態から右操舵したときに正方向に増加
し、反対に左操舵したときに負方向に増加する横加速度
検出値Gをコントローラ30に出力する。操舵角センサ
27は、例えばステアリングホイール(図示せず)の回
転角及び回転方向を検出するロータリエンコーダの構成
を有し、図5に示すように、直進走行状態でステアリン
グホイールが中立位置にあるときに零を、これより左切
りしたときに正の値を、右切りしたときに負の値を夫々
とるディジタル値でなる操舵角検出値θをコントローラ
30に出力する。
【0016】車速センサ28は、例えば変速機の出力軸
の回転数を検出し、これを車速に変換したディジタル値
でなる車速検出値Vをコントローラ30に出力する。コ
ントローラ30は、図6に示すように、入力する横加速
度検出値Gをデジタル化するA/D変換器50と、この
A/D変換器50の出力信号を入力すると共に、操舵角
センサ27の操舵角検出値θ及び車速センサ28の車速
検出値Vを入力して演算,制御を行うマイクロコンピュ
ータ52と、このマイクロコンピュータ52の出力制御
信号SCをアナログ化するD/A変換器54A〜54D
と、これらD/A変換器54A〜54Dの出力信号に応
じた励磁電流iFL〜iRRを圧力制御弁20FL〜20R
Rの比例ソレノイドに供給する駆動回路56A〜56D
とを有している。
の回転数を検出し、これを車速に変換したディジタル値
でなる車速検出値Vをコントローラ30に出力する。コ
ントローラ30は、図6に示すように、入力する横加速
度検出値Gをデジタル化するA/D変換器50と、この
A/D変換器50の出力信号を入力すると共に、操舵角
センサ27の操舵角検出値θ及び車速センサ28の車速
検出値Vを入力して演算,制御を行うマイクロコンピュ
ータ52と、このマイクロコンピュータ52の出力制御
信号SCをアナログ化するD/A変換器54A〜54D
と、これらD/A変換器54A〜54Dの出力信号に応
じた励磁電流iFL〜iRRを圧力制御弁20FL〜20R
Rの比例ソレノイドに供給する駆動回路56A〜56D
とを有している。
【0017】この内、マイクロコンピュータ52は、イ
ンタフェース回路60,演算処理装置62,記憶装置6
4を少なくとも含んで構成される。演算処理装置62
は、各検出値をインタフェース回路60を介して読み込
み、予め記憶装置64に格納されている所定プログラム
に基づき所定の処理(図7参照)を行うと共に、その演
算結果である電流指令値IFL〜IRRをインタフェース回
路60を介して出力する。記憶装置64は、演算処理装
置62の処理の実行に必要なプログラムを格納している
と共に、予め図8に示す操舵角検出値θと操舵角速度検
出値θ′との積θ×θ′の符号をパラメータとして車速
検出値V及びアンチロールモーメントの前後配分比の調
整量を決定する係数αの関係を表す記憶テーブルを記憶
しており、さらに演算処理装置の処理結果を逐次記憶す
るように構成されている。
ンタフェース回路60,演算処理装置62,記憶装置6
4を少なくとも含んで構成される。演算処理装置62
は、各検出値をインタフェース回路60を介して読み込
み、予め記憶装置64に格納されている所定プログラム
に基づき所定の処理(図7参照)を行うと共に、その演
算結果である電流指令値IFL〜IRRをインタフェース回
路60を介して出力する。記憶装置64は、演算処理装
置62の処理の実行に必要なプログラムを格納している
と共に、予め図8に示す操舵角検出値θと操舵角速度検
出値θ′との積θ×θ′の符号をパラメータとして車速
検出値V及びアンチロールモーメントの前後配分比の調
整量を決定する係数αの関係を表す記憶テーブルを記憶
しており、さらに演算処理装置の処理結果を逐次記憶す
るように構成されている。
【0018】ここで、図8の記憶テーブルは、係数αが
積θ×θ′が正であるときには、図8の直線LP で示す
ように、車速検出値Vの増加に比例して減少するように
選定され、積θ×θ′が負であるときには、図8の直線
LN で示すように、車速検出値Vの増加に比例して増加
するように選定されている。次に、上記実施例の動作を
マイクロコンピュータ52の処理手順を示す図7のフロ
ーチャートを伴って説明する。
積θ×θ′が正であるときには、図8の直線LP で示す
ように、車速検出値Vの増加に比例して減少するように
選定され、積θ×θ′が負であるときには、図8の直線
LN で示すように、車速検出値Vの増加に比例して増加
するように選定されている。次に、上記実施例の動作を
マイクロコンピュータ52の処理手順を示す図7のフロ
ーチャートを伴って説明する。
【0019】すなわち、図7の制御処理は、所定時間例
えば20msec毎のタイマ割込処理として実行され、先
ず、ステップS1で、操舵角センサ27の操舵角検出値
θ及び車速センサ28の車速検出値Vを読込み、次いで
ステップS2に移行して操舵角検出値θを微分すること
により、操舵角速度検出値θ′を算出する。次いで、ス
テップS3に移行して、操舵角検出値θ及び操舵角速度
検出値θ′を乗算して両者の積θ×θ′を算出してから
ステップS4に移行する。
えば20msec毎のタイマ割込処理として実行され、先
ず、ステップS1で、操舵角センサ27の操舵角検出値
θ及び車速センサ28の車速検出値Vを読込み、次いで
ステップS2に移行して操舵角検出値θを微分すること
により、操舵角速度検出値θ′を算出する。次いで、ス
テップS3に移行して、操舵角検出値θ及び操舵角速度
検出値θ′を乗算して両者の積θ×θ′を算出してから
ステップS4に移行する。
【0020】このステップS4では、積θ×θ′が正で
あるか否かを判定し、θ×θ′≧0であるときにはステ
ップS5に移行して、直線LP を選択すると共に、車速
検出値Vをもとに図8の記憶テーブルを参照して前後配
分比を決定する係数αを決定してからステップS7に移
行し、θ×θ′<0であるときにはステップS6に移行
して、直線LN を選択すると共に、車速検出値Vをもと
に図8の記憶テーブルを参照して前記係数αを決定して
からステップS7に移行する。
あるか否かを判定し、θ×θ′≧0であるときにはステ
ップS5に移行して、直線LP を選択すると共に、車速
検出値Vをもとに図8の記憶テーブルを参照して前後配
分比を決定する係数αを決定してからステップS7に移
行し、θ×θ′<0であるときにはステップS6に移行
して、直線LN を選択すると共に、車速検出値Vをもと
に図8の記憶テーブルを参照して前記係数αを決定して
からステップS7に移行する。
【0021】ステップS7では、下記(1) 式に従って前
輪側のアンチロールモーメント配分比DF を算出する。 DF =DF0−α×θ×θ′ …………(1) ここで、DF0は基本フロント配分であり、車両ステア特
性が弱アンダーステアとなる車両諸元によって決定され
る所定の定数である。
輪側のアンチロールモーメント配分比DF を算出する。 DF =DF0−α×θ×θ′ …………(1) ここで、DF0は基本フロント配分であり、車両ステア特
性が弱アンダーステアとなる車両諸元によって決定され
る所定の定数である。
【0022】次いで、ステップS8に移行して、下記
(2)式に従って後輪側のアンチロールモーメント配分比
DR を算出する。 DR =1−DF …………(2) 次いで、ステップS9に移行して、横加速度センサ26
の横加速度検出値Gを読込み、次いでステップS10に
移行して、下記(3) 式〜(6) の演算を行って、各圧力制
御弁圧力制御弁20FL〜20RRに供給する励磁電流
指令値IFL〜I RRを算出する。
(2)式に従って後輪側のアンチロールモーメント配分比
DR を算出する。 DR =1−DF …………(2) 次いで、ステップS9に移行して、横加速度センサ26
の横加速度検出値Gを読込み、次いでステップS10に
移行して、下記(3) 式〜(6) の演算を行って、各圧力制
御弁圧力制御弁20FL〜20RRに供給する励磁電流
指令値IFL〜I RRを算出する。
【0023】 IFL=IN +K・DF ・G …………(3) IFR=IN −K・DF ・G …………(4) IRL=IN +K・DR ・G …………(5) IRR=IN −K・DR ・G …………(6) ここで、IN は車両静荷重を支えるために必要な中立圧
電流指令値であり、Kは車両諸元によって定まる所定の
比例制御ゲインであり、横加速度によるロールモーメン
トを打ち消して車体が零ロール状態となるように設定さ
れている。
電流指令値であり、Kは車両諸元によって定まる所定の
比例制御ゲインであり、横加速度によるロールモーメン
トを打ち消して車体が零ロール状態となるように設定さ
れている。
【0024】次いで、ステップS11に移行して、算出
した励磁電流指令値IFL〜IRRを各D/A変換器54A
〜54Dに出力してからタイマ割込処理を終了して所定
のメインプログラムに復帰する。D/A変換器54A〜
54Dでアナログ電圧に変換された励磁電流指令値IFL
〜IRRは、駆動回路56A〜56Dで励磁電流値iFL〜
iRRに変換されて該当する圧力制御弁20FL〜20R
Rの比例ソレノイドに各々供給される。
した励磁電流指令値IFL〜IRRを各D/A変換器54A
〜54Dに出力してからタイマ割込処理を終了して所定
のメインプログラムに復帰する。D/A変換器54A〜
54Dでアナログ電圧に変換された励磁電流指令値IFL
〜IRRは、駆動回路56A〜56Dで励磁電流値iFL〜
iRRに変換されて該当する圧力制御弁20FL〜20R
Rの比例ソレノイドに各々供給される。
【0025】ここで、図7のステップS2の処理が操舵
角速度検出手段に対応し、ステップS4〜S8の処理が
ステア特性制御手段に対応し、ステップS9〜S11の
処理がロール制御手段に対応している。したがって、
今、車両な平坦な良路を直進走行している状態では、車
両に生じる横加速度が零であるので、横加速度センサ2
6から出力される横加速度検出値Gも零であり、図7の
処理におけるステップS10で算出される各圧力制御弁
20FL〜20RRに対する励磁電流指令値IFL〜IRR
は、前記(3) 式〜(6)式における右辺第2項が零となる
ことにより、中立電流指令値IN となっており、この中
立電流指令値IN に対応する励磁電流iFL〜iRRが圧力
制御弁20FL〜20RRに供給される。このため、各
圧力制御弁20FL〜20RRから出力される制御圧P
C も中立圧PN となることにより、各油圧シリンダ18
FL〜18RRで車両の静荷重を受けて車体をフラット
に維持する推力が発生される。
角速度検出手段に対応し、ステップS4〜S8の処理が
ステア特性制御手段に対応し、ステップS9〜S11の
処理がロール制御手段に対応している。したがって、
今、車両な平坦な良路を直進走行している状態では、車
両に生じる横加速度が零であるので、横加速度センサ2
6から出力される横加速度検出値Gも零であり、図7の
処理におけるステップS10で算出される各圧力制御弁
20FL〜20RRに対する励磁電流指令値IFL〜IRR
は、前記(3) 式〜(6)式における右辺第2項が零となる
ことにより、中立電流指令値IN となっており、この中
立電流指令値IN に対応する励磁電流iFL〜iRRが圧力
制御弁20FL〜20RRに供給される。このため、各
圧力制御弁20FL〜20RRから出力される制御圧P
C も中立圧PN となることにより、各油圧シリンダ18
FL〜18RRで車両の静荷重を受けて車体をフラット
に維持する推力が発生される。
【0026】この直進走行状態から、例えば時点t1 で
ステアリングホイールを左切りして図9(a) に示す軌跡
に沿って車線変更を開始すると、操舵角センサ27から
出力される操舵角検出値θは、ステアリングホイールを
左切りすることにより、図9(b) に示すように、正方向
に増加し、その後時点t2 で中立位置側に戻すことによ
り減少し、時点t3 で中立状態に復帰し、その後右切り
を行うことにより負方向に増加し、時点t4 で中立位置
側に戻すことにより減少する。これに応じて、ステップ
S2で算出される操舵角速度検出値θ′は、図9(c) に
示すように、操舵角検出値θに対して位相が90度進ん
だ波形となる。
ステアリングホイールを左切りして図9(a) に示す軌跡
に沿って車線変更を開始すると、操舵角センサ27から
出力される操舵角検出値θは、ステアリングホイールを
左切りすることにより、図9(b) に示すように、正方向
に増加し、その後時点t2 で中立位置側に戻すことによ
り減少し、時点t3 で中立状態に復帰し、その後右切り
を行うことにより負方向に増加し、時点t4 で中立位置
側に戻すことにより減少する。これに応じて、ステップ
S2で算出される操舵角速度検出値θ′は、図9(c) に
示すように、操舵角検出値θに対して位相が90度進ん
だ波形となる。
【0027】このため、ステップS3で算出される操舵
角検出値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′は、
図9(d) に示すように、時点t1 から増加を開始し、時
点t 1 及びt2 の中間時点t11で正側の極大値をとり、
その後減少して時点t2 で零となり、その後負方向に増
加し、時点t2 及びt3 の中間時点t21で負側の極大値
をとり、その後減少して時点t3 で零となり、その後正
方向に増加して時点t 3 及びt4 の中間時点t31で正側
の極大値をとってから時点t4で零に復帰し、その後直
進状態に移行することにより零を継続する。
角検出値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′は、
図9(d) に示すように、時点t1 から増加を開始し、時
点t 1 及びt2 の中間時点t11で正側の極大値をとり、
その後減少して時点t2 で零となり、その後負方向に増
加し、時点t2 及びt3 の中間時点t21で負側の極大値
をとり、その後減少して時点t3 で零となり、その後正
方向に増加して時点t 3 及びt4 の中間時点t31で正側
の極大値をとってから時点t4で零に復帰し、その後直
進状態に移行することにより零を継続する。
【0028】この結果、図9に示すように、操舵角検出
値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′が正である
か否かを判定することによって、車両が回頭動作状態で
あるか収束状態であるかを判別することができる。この
とき、車両が車速検出値VL で低速走行しているものと
すると、操舵角検出値θと操舵角速度検出値θ′との積
θ×θ′が図9(c) に示すように変化することにより、
アンチロールモーメントの前輪側配分DF は、ステップ
S7で前記(1) 式に従って算出されることになるが、時
点t1 〜t2 間では積θ×θ′が正であるので、ステッ
プS5に移行して図8の直線LP が選択され、これによ
りステップS7で算出される前輪側配分DF は、図9
(e) に示すように、積θ×θ′の増加に伴って基本前輪
側配分DF0より減少し、しかも、車両が低速走行状態で
あるので、係数αが比較的大きな値となることにより、
前輪側配分DFの減少量が大きくなる。このため、ステ
ップS10で算出される前輪側の圧力制御弁20FL,
20FRに対する励磁電流指令値IFL, IRRがこれらに
対応する後輪側の圧力制御弁20RL,20RRに対す
る励磁電流指令値IRL, IRRより小さい値となって、前
輪側の荷重移動量が後輪側の荷重移動量より小さくな
り、車両のステア特性は、弱アンダーステアからオーバ
ーステア方向に向かうが、車両の旋回によって発生する
ロールに対しては、旋回外輪側の油圧シリンダ圧力が増
加し、旋回内輪側の油圧シリンダ圧力が減少することに
より、アンチロールモーメントを発生して車体を略フラ
ットな状態に維持することができる。
値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′が正である
か否かを判定することによって、車両が回頭動作状態で
あるか収束状態であるかを判別することができる。この
とき、車両が車速検出値VL で低速走行しているものと
すると、操舵角検出値θと操舵角速度検出値θ′との積
θ×θ′が図9(c) に示すように変化することにより、
アンチロールモーメントの前輪側配分DF は、ステップ
S7で前記(1) 式に従って算出されることになるが、時
点t1 〜t2 間では積θ×θ′が正であるので、ステッ
プS5に移行して図8の直線LP が選択され、これによ
りステップS7で算出される前輪側配分DF は、図9
(e) に示すように、積θ×θ′の増加に伴って基本前輪
側配分DF0より減少し、しかも、車両が低速走行状態で
あるので、係数αが比較的大きな値となることにより、
前輪側配分DFの減少量が大きくなる。このため、ステ
ップS10で算出される前輪側の圧力制御弁20FL,
20FRに対する励磁電流指令値IFL, IRRがこれらに
対応する後輪側の圧力制御弁20RL,20RRに対す
る励磁電流指令値IRL, IRRより小さい値となって、前
輪側の荷重移動量が後輪側の荷重移動量より小さくな
り、車両のステア特性は、弱アンダーステアからオーバ
ーステア方向に向かうが、車両の旋回によって発生する
ロールに対しては、旋回外輪側の油圧シリンダ圧力が増
加し、旋回内輪側の油圧シリンダ圧力が減少することに
より、アンチロールモーメントを発生して車体を略フラ
ットな状態に維持することができる。
【0029】その後、時点t2 〜t3 間では、積θ×
θ′が負となるので、これに応じて前記(1) 式における
右辺第2項の値が正となるので、ステップS7で算出さ
れる前輪側配分DF は、弱アンダーステア特性となる基
本前輪側配分DF0より増加することになるので、前述し
た場合とは逆にステップS10で算出される前輪側の圧
力制御弁20FL, 20FRに対する励磁電流指令値I
FL, IRRがこれらに対応する後輪側の圧力制御弁20R
L,20RRに対する励磁電流指令値IRL, IRRより大
きい値となって、前輪側の荷重移動量が後輪側の荷重移
動量より大きくなり、車両の特性はアンダーステア傾向
となる。このとき、図7のステップS4からステップS
6に移行して図8の記憶テーブルにおける直線LN が選
択され、且つ車速検出値Vが小さいVL であるので、係
数αは積θ×θ′が正であるときの値に対して小さい値
となる。このため、ステップS7で算出される前輪側配
分D F の変化量が小さな値となり、アンダーステア傾向
は小さなものとなる。この結果、車両が低速走行してい
るときの車線変更、スラローム走行等の操舵状態では、
操舵角検出値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′
が正である回頭運動時には車両のステア特性が弱アンダ
ーステアから大きくオーバーステア側となり、積θ×
θ′が負である回頭収束時には弱アンダーステアから僅
かにアンダーステア側となることにより、運転者の操舵
感覚は、車両の旋回性能を重視したオーバーステア側と
して感じられる。
θ′が負となるので、これに応じて前記(1) 式における
右辺第2項の値が正となるので、ステップS7で算出さ
れる前輪側配分DF は、弱アンダーステア特性となる基
本前輪側配分DF0より増加することになるので、前述し
た場合とは逆にステップS10で算出される前輪側の圧
力制御弁20FL, 20FRに対する励磁電流指令値I
FL, IRRがこれらに対応する後輪側の圧力制御弁20R
L,20RRに対する励磁電流指令値IRL, IRRより大
きい値となって、前輪側の荷重移動量が後輪側の荷重移
動量より大きくなり、車両の特性はアンダーステア傾向
となる。このとき、図7のステップS4からステップS
6に移行して図8の記憶テーブルにおける直線LN が選
択され、且つ車速検出値Vが小さいVL であるので、係
数αは積θ×θ′が正であるときの値に対して小さい値
となる。このため、ステップS7で算出される前輪側配
分D F の変化量が小さな値となり、アンダーステア傾向
は小さなものとなる。この結果、車両が低速走行してい
るときの車線変更、スラローム走行等の操舵状態では、
操舵角検出値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′
が正である回頭運動時には車両のステア特性が弱アンダ
ーステアから大きくオーバーステア側となり、積θ×
θ′が負である回頭収束時には弱アンダーステアから僅
かにアンダーステア側となることにより、運転者の操舵
感覚は、車両の旋回性能を重視したオーバーステア側と
して感じられる。
【0030】ところが、車両が設定車速VS を越える車
速検出値VH で高速走行している状態で、車線変更、ス
ラローム走行等の操舵状態となると、ステップS5で決
定される直線LP に基づく係数αが小さな値となり、逆
にステップS6で決定される直線LN に基づく係数αが
大きな値となることにより、図9(f) に示すように、操
舵角検出値θと操舵角速度θ′との積θ×θ′が正であ
る回頭動作時には車両のステア特性が弱アンダーステア
から僅かにオーバーステア側となり、積θ×θ′が負で
ある回頭収束時には弱アンダーステアから大きくアンダ
ーステア側となる。この結果、運転者の操舵感覚は、車
両の操縦安定性を重視したアンダーステア側として感じ
られる。
速検出値VH で高速走行している状態で、車線変更、ス
ラローム走行等の操舵状態となると、ステップS5で決
定される直線LP に基づく係数αが小さな値となり、逆
にステップS6で決定される直線LN に基づく係数αが
大きな値となることにより、図9(f) に示すように、操
舵角検出値θと操舵角速度θ′との積θ×θ′が正であ
る回頭動作時には車両のステア特性が弱アンダーステア
から僅かにオーバーステア側となり、積θ×θ′が負で
ある回頭収束時には弱アンダーステアから大きくアンダ
ーステア側となる。この結果、運転者の操舵感覚は、車
両の操縦安定性を重視したアンダーステア側として感じ
られる。
【0031】このように、上記実施例によると、操舵角
検出値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′の正及
び負の符号が車両の旋回時における回頭動作状態及び回
頭収束状態に完全に対応しており、積θ×θ′から車両
の回頭状態を判断することができ、これによって回頭動
作状態では車両のステア特性をオーバーステア側として
回頭性能を向上させ、回頭収束状態では、車両のステア
特性をアンダーステア側として操縦安定性を向上させる
ことができると共に、これらステア特性の変化を連続的
に行うことができ、運転者の操舵感覚の急変を防止する
ことができる。なお、上記実施例においては、コントロ
ーラ30として電子回路を適用した場合について説明し
たが、これに限定されるものではなく、マイクロコンピ
ュータを適用して演算処理するようにしてもよい。
検出値θと操舵角速度検出値θ′との積θ×θ′の正及
び負の符号が車両の旋回時における回頭動作状態及び回
頭収束状態に完全に対応しており、積θ×θ′から車両
の回頭状態を判断することができ、これによって回頭動
作状態では車両のステア特性をオーバーステア側として
回頭性能を向上させ、回頭収束状態では、車両のステア
特性をアンダーステア側として操縦安定性を向上させる
ことができると共に、これらステア特性の変化を連続的
に行うことができ、運転者の操舵感覚の急変を防止する
ことができる。なお、上記実施例においては、コントロ
ーラ30として電子回路を適用した場合について説明し
たが、これに限定されるものではなく、マイクロコンピ
ュータを適用して演算処理するようにしてもよい。
【0032】また、上記実施例においては、制御弁とし
て圧力制御弁を適用して圧力制御を行う場合について説
明したが、これに限らず流量制御弁を適用して流量制御
を行うようにしてもよい。さらに、上記実施例において
は、車速検出値に応じて図8の記憶テーブルを参照して
係数αを決定する場合について説明したが、これに限定
されるものではなく、特性直線LP 及びLN に対応する
方程式から係数αを決定するようにしてもよい。
て圧力制御弁を適用して圧力制御を行う場合について説
明したが、これに限らず流量制御弁を適用して流量制御
を行うようにしてもよい。さらに、上記実施例において
は、車速検出値に応じて図8の記憶テーブルを参照して
係数αを決定する場合について説明したが、これに限定
されるものではなく、特性直線LP 及びLN に対応する
方程式から係数αを決定するようにしてもよい。
【0033】さらにまた、上記実施例においては、作動
流体として作動油を適用した場合について説明したが、
これに限定されるものではなく、他の圧縮性の低い流体
を適用することができる。
流体として作動油を適用した場合について説明したが、
これに限定されるものではなく、他の圧縮性の低い流体
を適用することができる。
【0034】
【発明の効果】以上説明したように、本発明に係る能動
型サスペンションによれば、操舵角及び操舵角速度の積
が正である回頭動作時にオーバーステア特性とすると共
に、車速の増加に応じてオーバーステア特性を弱め、操
舵角及び操舵角速度の積が負である回頭収束時にアンダ
ーステア特性とすると共に、車速の増加に応じてアンダ
ーステア特性を強めるように構成したので、車両のステ
ア特性を連続的に変化させることができ、運転者にとっ
て違和感のない回頭状態に応じた最適なステア特性制御
を行うことができると共に、低速走行時には操舵角及び
操舵角速度の積が正である回頭動作時にオーバーステア
特性を強め、負である回頭収束時にアンダーステア特性
を弱めて旋回性能の向上を重視したステア特性制御を行
い、高速走行時には操舵角及び操舵角速度の積が正であ
る回頭動作時にオーバーステア特性を弱め、負である回
頭収束時にアンダーステア特性を強めて操縦安定性を重
視したステア特性制御を行うことができ、運転者の操舵
感覚を良好に維持することができるという効果が得られ
る。
型サスペンションによれば、操舵角及び操舵角速度の積
が正である回頭動作時にオーバーステア特性とすると共
に、車速の増加に応じてオーバーステア特性を弱め、操
舵角及び操舵角速度の積が負である回頭収束時にアンダ
ーステア特性とすると共に、車速の増加に応じてアンダ
ーステア特性を強めるように構成したので、車両のステ
ア特性を連続的に変化させることができ、運転者にとっ
て違和感のない回頭状態に応じた最適なステア特性制御
を行うことができると共に、低速走行時には操舵角及び
操舵角速度の積が正である回頭動作時にオーバーステア
特性を強め、負である回頭収束時にアンダーステア特性
を弱めて旋回性能の向上を重視したステア特性制御を行
い、高速走行時には操舵角及び操舵角速度の積が正であ
る回頭動作時にオーバーステア特性を弱め、負である回
頭収束時にアンダーステア特性を強めて操縦安定性を重
視したステア特性制御を行うことができ、運転者の操舵
感覚を良好に維持することができるという効果が得られ
る。
【0035】
【図1】本発明の概要を示す基本構成図。
【図2】本発明の一実施例を示す概略構成図。
【図3】本発明に適用し得る圧力制御弁の出力特性線
図。
図。
【図4】本発明に適用し得る横加速度センサの出力特性
線図。
線図。
【図5】本発明に適用し得る操舵角センサの出力特性線
図。
図。
【図6】本発明に適用し得るコントローラの一例を示す
ブロック図。
ブロック図。
【図7】本発明に適用し得るコントローラの処理手順の
一例を示すフローチャート。
一例を示すフローチャート。
【図8】本発明に適用し得る車速検出値に対する係数α
の関係を示す記憶テーブルの説明図。
の関係を示す記憶テーブルの説明図。
【図9】本発明の動作の説明に供するタイムチャート。
【図10】従来例の動作の説明に供するタイムチャー
ト。
ト。
10FL〜10RR 車輪 12 車輪側部材 14 車体側部材 16 能動型サスペンション 18FL〜18RR 油圧シリンダ 20FL〜20RR 圧力制御弁 26 横加速度センサ 27 操舵角センサ 28 車速センサ 30 コントローラ
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (72)発明者 佐藤 正晴 神奈川県横浜市神奈川区宝町2番地 日 産自動車株式会社内 (72)発明者 福山 研輔 神奈川県横浜市神奈川区宝町2番地 日 産自動車株式会社内 (56)参考文献 特開 昭63−11408(JP,A) 特開 昭59−120509(JP,A) (58)調査した分野(Int.Cl.6,DB名) B60G 17/015
Claims (1)
- 【請求項1】 車体と各車輪との間に介挿した流体シリ
ンダと、該流体シリンダに対する作動流体を個別に制御
する制御弁と、車体に作用する横加速度を検出する横加
速度検出手段と、該横加速度検出手段の横加速度検出値
に応じて車体のロールを抑制するためのアンチロールモ
ーメントを発生するように指令値を前記制御弁に出力す
るロール抑制手段と、該ロール抑制手段から出力される
指令値の前後輪配分比を変更するステア特性制御手段と
を備えた能動型サスペンションにおいて、車両の操舵角
を検出する操舵角検出手段と、車両の操舵角速度を検出
する操舵角速度検出手段と、車速を検出する車速検出手
段とを備え、前記ステア特性制御手段は、ステア特性
を、前記操舵角検出手段で検出した操舵角及び操舵角速
度検出手段で検出した操舵角速度の積が正であるときに
オーバーステア特性とすると共に、前記車速の増加に応
じてオーバーステア特性を弱めるように、負であるとき
にアンダーステア特性とすると共に、前記車速の増加に
応じてアンダーステア特性を強めるように夫々前記指令
値の前後配分比を変更するように構成されていることを
特徴とする能動型サスペンション。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP3005110A JP2765240B2 (ja) | 1991-01-21 | 1991-01-21 | 能動型サスペンション |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP3005110A JP2765240B2 (ja) | 1991-01-21 | 1991-01-21 | 能動型サスペンション |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH04243608A JPH04243608A (ja) | 1992-08-31 |
JP2765240B2 true JP2765240B2 (ja) | 1998-06-11 |
Family
ID=11602217
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP3005110A Expired - Lifetime JP2765240B2 (ja) | 1991-01-21 | 1991-01-21 | 能動型サスペンション |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2765240B2 (ja) |
Families Citing this family (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2874425B2 (ja) * | 1992-01-10 | 1999-03-24 | 三菱自動車工業株式会社 | 車両用アクティブサスペンション装置 |
FR2888165B1 (fr) * | 2005-07-05 | 2007-08-31 | Renault Sas | Procede et systeme anti-roulis d'un vehicule et vehicule correspondant |
Family Cites Families (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS59120509A (ja) * | 1982-12-27 | 1984-07-12 | Toyota Motor Corp | 車両のサスペンシヨン機構におけるシヨツクアブソ−バの減衰力制御装置 |
JPH085294B2 (ja) * | 1986-03-08 | 1996-01-24 | トヨタ自動車株式会社 | アクテイブサスペンシヨン制御装置 |
-
1991
- 1991-01-21 JP JP3005110A patent/JP2765240B2/ja not_active Expired - Lifetime
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JPH04243608A (ja) | 1992-08-31 |
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
JP2611449B2 (ja) | 能動型サスペンション | |
JP4285343B2 (ja) | 車輌のロール剛性制御装置 | |
JP2768015B2 (ja) | 能動型サスペンション | |
JP2757579B2 (ja) | 能動型サスペンション | |
US20230249714A1 (en) | Vehicle behavior control system | |
JP2623861B2 (ja) | 能動型サスペンション | |
JP2765240B2 (ja) | 能動型サスペンション | |
JPH0717134B2 (ja) | 車両におけるサスペンシヨン制御装置 | |
JPH0596925A (ja) | 車両のキヤンバ角制御装置 | |
JP3463530B2 (ja) | 車両運動制御装置 | |
JP2946758B2 (ja) | 能動型サスペンション | |
JPS63188512A (ja) | 車両用姿勢制御装置 | |
JP2890704B2 (ja) | 能動型サスペンション | |
JP3197331B2 (ja) | 車両用サスペンション制御装置 | |
JPH0732845A (ja) | 車両用サスペンション制御装置 | |
JP2890667B2 (ja) | 能動型サスペンション | |
JP2903755B2 (ja) | 能動型サスペンション | |
JPH06298112A (ja) | 車両の後輪操舵制御装置 | |
JPS628870A (ja) | 車両の4輪操舵装置 | |
JP2757568B2 (ja) | 能動型サスペンション | |
JP3055377B2 (ja) | 4輪操舵車両の車両特性制御装置 | |
JP2998356B2 (ja) | 能動型サスペンション | |
JP3132145B2 (ja) | 車両用サスペンション制御装置 | |
JP2586533B2 (ja) | 車両の補助操舵装置 | |
JPS62198510A (ja) | 能動型サスペンシヨン制御装置 |