JP6127366B2 - プロジェクター、及び、プロジェクターの制御方法 - Google Patents
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Description
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、投射面における投射画像の歪みを補正する処理を、より短時間で実行できるプロジェクター、及び、その制御方法を提供することを目的とする。
本発明によれば、投射面に投射する画像の歪み補正を行う間、レンズの駆動等に時間がかかるフォーカス調整の実行を制限するので、歪み補正を速やかに完了することができる。
本発明によれば、フォーカスが調整され、鮮明な画像が投射された状態で歪み補正を実行するので、確実に、かつ速やかに歪み補正を行うことができる。
本発明によれば、必要な場合にフォーカス調整を行ってから歪み補正を行うので、鮮明な画像が投射された状態で、歪み補正を確実に、かつ、より速やかに実行できる。
本発明によれば、完了条件が成立するまでの間に複数回の歪み補正を行うことで、投射距離や投射角等の投射条件の変化に追従して歪み補正を実行できる。また、この間のフォーカス調整を制限することにより、毎回の歪み補正を速やかに実行でき、投射条件の変化に速やかに追従できる。
本発明によれば、フォーカス調整がなされることにより鮮明に投射された補正用画像に基づいて、歪み補正を速やかに実行できる。
本発明によれば、プロジェクターの動きに対応して、歪み補正が必要な場合に、速やかに補正を実行できる。
本発明によれば、投射面に投射する画像の歪み補正を補正手段によって行う間、レンズの駆動等に時間がかかるフォーカス調整の実行を制限するので、歪み補正を速やかに完了することができる。
図1は、第1の実施形態に係るプロジェクター100の全体構成を示すブロック図である。プロジェクター100は、内蔵する画像記憶部171に記憶した画像、または、パーソナルコンピューターや各種映像プレーヤー等の外部の画像供給装置(図示略)から入力される画像データに基づいて、スクリーンSCに画像を投射する。本実施例では、スクリーンSCはほぼ直立しており、スクリーン面は矩形形状とされている。
プロジェクター100に入力される画像データは、動画像(映像)のデータであっても静止画像のデータであってもよく、プロジェクター100は映像をスクリーンSCに投射することも、静止画像をスクリーンSCに投射し続けることも可能である。以下の実施形態では、外部の画像供給装置からケーブル200を介して入力されたアナログ画像信号に基づいて画像を投射する場合を例に挙げて説明する。
レンズ駆動部154は、CPU120の制御に従ってズーム調整用モーター152及びフォーカス調整用モーター153を駆動して、ズーム調整及びフォーカス調整を行う。
ROM170は、上述した各処理部を実現するためにCPU120が実行するプログラムや、当該プログラムに係るデータ等を記憶する。また、ROM170は、投射部101により投射する画像を記憶する画像記憶部171、及び、上記の歪み補正処理に用いる補正パターンを記憶した補正パターン記憶部172を備えている。
なお、動き検出部185に閾値が設定され、動き検出部185の検出値が閾値を超えた場合、及び、動き検出部185の検出値が閾値以下となって待機時間が経過した場合に、動き検出部185がCPU120に検出信号を出力する構成としてもよく、この場合、CPU120の負荷を軽減できる。
操作部195は、例えばプロジェクター100の本体に配置された操作パネルの操作子(図示略)により構成される。操作部195は、上記操作子に対する操作を検出すると、操作子に対応する操作信号をCPU120に出力する。この操作子としては、電源ON/OFFを指示するスイッチや、歪み補正処理開始を指示するスイッチ等がある。
投射制御部121は、A/D変換部110が出力する画像データに基づいて、投射部101により画像を投射する動作を制御する。具体的には、投射制御部121は、プロジェクター100の電源オン/オフに伴い光源駆動部141によって光源140を点灯/消灯させる制御、A/D変換部110が出力する画像データを画像用プロセッサー131により処理させる制御等を行う。
また、投射制御部121は、補正制御部122が台形歪み補正部132を制御して、台形歪みを補正する歪み補正処理を開始及び終了させる機能を有する。ここで、投射制御部121は補正制御手段として機能し、補正制御部122は、台形歪み補正部132と協働して、補正手段として機能する。
画像用プロセッサー131が備える台形歪み補正部132は、補正制御部122から入力されるパラメーターに従って、A/D変換部110が出力した画像データの画像を変形させる処理を行う。
重畳処理部133は、補正パターン記憶部172に記憶された補正パターンを投射画像に重畳させる機能を有する。ここで、重畳処理部133は、台形歪み補正部132の後段に接続されており、重畳処理部133には台形歪み補正部132の処理後の画像データが入力される。このため、台形歪み補正部132が歪み補正処理を行っている場合も、歪み補正処理を行っていない場合も、重畳処理部133は、台形歪み補正部132を経た画像データに補正パターンを重畳する。また、この構成により、重畳処理部133が補正パターンを重畳した画像に対して、歪み補正処理が施されることはない。つまり、プロジェクター100が投射する補正パターンは、常に、歪み補正処理が施されていない状態である。
図2は、プロジェクター100が画像及び補正パターンを投射する動作を示す説明図である。図2(A)は画像の例を示し、(B)は補正パターンの例を示す。また、図2(C)は、光変調装置130が画像形成可能領域136に画像と補正パターンとを描画した例を示す。
台形歪み補正部132が歪み補正処理を行っていない状態で、重畳処理部133が補正パターン177を画像175に重畳すると、光変調装置130の画像形成可能領域136には、図2(C)に示す画像が描画される。図2(C)の例のように、歪み補正処理を行わない状態では、光変調装置130の画像形成可能領域136を広く使って画像が描画される。このため、画像形成可能領域136の全体に画像形成領域137が設けられ、この画像形成領域137に、画像175が形成(描画)される。また、画像形成領域137には、画像175に重畳して補正パターン177が描画されている。補正パターン177はマーカー177aを除いて透明であるため、画像175の上にマーカー177aが重なって描画されている。
スクリーンSCに投射される画像は、スクリーンSCに対するプロジェクター100の投射角により図3(A)に示すように台形歪みを生じる。図3(A)には、図2(C)に示したように画像175に補正パターン177を重畳した画像を投射した例を示す。この例では、画像175が歪んで投射されており、マーカー177aの位置は台形歪みに応じて矩形の配置がずれている。
ここで、補正制御部122が歪み補正処理を実行し、台形歪み補正部132が画像175を変形させる。これにより、画像用プロセッサー131から光変調装置駆動部134に出力される画像には変形した画像175が含まれるので、光変調装置130の画像形成領域137には、図3(B)に示すように変形した画像175が描画される。また、変形した画像175を矩形の画像形成可能領域136の内部に描画する必要があるので、画像175が描画される画像形成領域137は、画像形成可能領域136の一部である。
このため、スクリーンSCには、図3(C)に示すように、画像175は台形歪みが補正されて矩形で投射されるが、補正パターン177は、台形歪みの状態を残したままとなる。つまり、マーカー177aの位置は、台形歪みのない場合の位置からずれている。
さらにまた、本実施形態では、投射部101が投射する画像に補正パターン177を重畳する処理を行う重畳処理部133が、歪み補正処理を行う台形歪み補正部132の後段に接続され、この重畳処理部133が重畳処理を行った画像が光変調装置駆動部134に出力され、光変調装置130に描画される。このため、プロジェクター100における処理の手順が、補正パターン177が歪み補正処理の影響を受けない手順となっているので、特段の処理を行うことなく、歪み補正処理で補正パターン177が変形しないようにすることができる。
プロジェクター100のCPU120は、プロジェクター100の電源がオンに切り換えられると、光源駆動部141を制御して光源140を点灯させる(ステップS11)。さらに、CPU120は、レンズ駆動部154を制御して投射光学系150における光学的な調整を実行させるとともに、画像用プロセッサー131によって、画像の明るさや、指定されたカラーモードに合わせた調整等を実行させる(ステップS12)。その後、CPU120が備える投射制御部121は、A/D変換部110から出力される画像を投射する(ステップS13)。
投射開始後、投射制御部121は、歪み補正処理の開始条件が成立したか否かを判定する(ステップS14)。開始条件は上述したように、リモコン191または操作部195による開始指示操作があること、及び、動き検出部185の検出値が閾値を超えたことのいずれかである。歪み補正処理の開始条件が成立した場合(ステップS14;Yes)、投射制御部121は、補正パターン記憶部172に記憶された補正パターンを読み出して、重畳処理部133により画像に重畳させ、この補正パターンをスクリーンSCに投射させる(ステップS15)。
画像と補正パターンをスクリーンSCに投射した後、投射制御部121は、フォーカス調整を実行する(ステップS16)。
投射制御部121は、撮像部180によりスクリーンSCを撮影させ、撮影画像データを撮影画像メモリー182から取得する(ステップS31)。ここで、投射制御部121は、撮影画像データ中の補正パターンのマーカーを検出し、三次元測量部124による演算を行い、投射距離を算出し(ステップS32)、算出した投射距離に基づいて、フォーカス調整値算出部126によりフォーカス調整値を算出する(ステップS33)。
また、ステップS33で算出したフォーカス調整値が、レンズ駆動部154に設定済みのフォーカス調整値の設定範囲内である場合(ステップS35;No)、投射制御部121は、フォーカス調整を実行しないで本処理を終了し、ステップS17に移行する。
このように、図5の動作では、CPU120がフォーカス調整の必要の有無を判別し、必要な場合のみ、フォーカス調整を行う。従って、図5の動作の実行後は、レンズ駆動部154によるフォーカス調整を行った場合も行わなかった場合も、スクリーンSC上の投射画像は鮮明である。
その後、補正制御部122が、三次元測量部124及び投射角算出部125により算出された投射距離と投射角に基づいて台形歪みを補正するための歪み補正用のパラメーターを算出し、台形歪み補正部132に設定されているパラメーターを、新たなパラメーターにより更新する(ステップS19)。これにより、台形歪み補正部132により新たなパラメーターに基づく歪み補正処理が施され、処理後の画像に重畳処理部133が補正パターンを重畳した画像がスクリーンSCに投射される(ステップS20)。
続いて、投射制御部121は、重畳処理部133が補正パターンを重畳する処理を終了させ(ステップS24)、その後、プロジェクター100が投射を終了するか否かを判定する(ステップS25)。投射を終了しない場合は(ステップS25;No)、投射制御部121はステップS14に戻る。また、リモコン191または操作部195の操作に従って投射を終了する場合(ステップS25;Yes)、投射制御部121は、投射部101による画像の投射に係る動作を停止させ、光源140を消灯させる(ステップS26)。
また、投射制御部121は、歪み補正処理の開始条件が成立し、投射制御部121が台形歪み補正部132により歪み補正処理を開始させる際に、レンズ駆動部154によりフォーカス調整を実行する。これにより、フォーカスが調整された状態で歪み補正を実行するので、確実に、かつ速やかに歪み補正を行うことができる。
また、プロジェクター100は、投射光学系150のフォーカス調整値を算出するフォーカス調整値算出部126を備え、レンズ駆動部154は、設定されたフォーカス調整値に従ってフォーカス調整を実行するよう構成され、投射制御部121は、台形歪み補正部132により歪み補正処理を開始する際にフォーカス調整値算出部126により算出されたフォーカス調整値と、既にレンズ駆動部154に設定されているフォーカス調整値とが所定以上の差を有する場合に、フォーカス調整値算出部126により算出されたフォーカス調整値を新たなフォーカス調整値としてレンズ駆動部154に設定して、フォーカス調整を実行する。これにより、必要な場合にフォーカス調整を行って投射画像を鮮明にしてから歪み補正を行うので、歪み補正を確実に、かつ、より速やかに実行できる。
また、投射制御部121は、歪み補正処理の開始条件が成立してから歪み補正処理の完了条件が成立するまでの間、投射部101により補正パターン177を投射させ、台形歪み補正部132は、投射部101により投射された補正パターン177の投射状態に基づいて、投射部101が投射する画像の歪みを補正する。このため、スクリーンSCに鮮明に投射された補正パターンに基づいて、歪み補正を速やかに実行できる。
また、投射制御部121が、プロジェクター100の動きに基づき、歪み補正処理の開始条件の成否、及び、歪み補正処理の完了条件の正否を判定する場合、プロジェクター100の動きに対応して、歪み補正が必要な場合に、速やかに補正を実行できる。
ステップS33でフォーカス調整値を算出した後、レンズ駆動部154に設定されているフォーカス調整値との比較(ステップS34〜S35)を行うことなく、常に、算出した最新のフォーカス調整値に基づいてフォーカス調整(ステップS36〜S37)を実行してもよい。この場合、フォーカス調整の状態を判別することなくフォーカス調整を行うことになる。この例では、フォーカス調整の動作が1回増すだけであるため、歪み補正に要する時間が大幅に増すことはなく、処理が簡略化されて負荷が軽減されるという利点がある。
(変形例2)
レンズ駆動部154に設定されているフォーカス調整値が、予め設定された範囲内の値でない場合に、ステップS33で算出した最新のフォーカス調整値に基づいてフォーカス調整(ステップS36〜S37)を実行してもよい。つまり、プロジェクター100には、歪み補正時におけるフォーカス調整値の標準範囲が予め設定されており、この標準範囲から逸脱したフォーカス調整値がレンズ駆動部154に設定されている場合は、歪み補正処理の開始時にフォーカス調整を実行する。この例では、フォーカス調整を行うか否かを速やかに判別できるという利点がある。
(変形例3)
レンズ駆動部154に設定されているフォーカス調整値が、予め設定された範囲内でない場合に、予め設定されたフォーカス調整値に基づいてフォーカス調整(ステップS36〜S37)を実行してもよい。この例では、投射距離を算出する処理を行うことなく、フォーカス調整を実行できるので、歪み補正処理をより高速化できるという利点がある。また、フォーカス調整を行うか否かを速やかに判別することがでるという利点がある。
(変形例4)
レンズ駆動部154に設定されているフォーカス調整値に関わらず、予め設定されたフォーカス調整値に基づいてフォーカス調整(ステップS36〜S37)を実行してもよい。この例では、投射距離を算出する処理を行うことなく、フォーカス調整を実行できるので、歪み補正処理をより高速化できるという利点がある。また、フォーカス調整を行うか否かを判別しないため、より高速に歪み補正処理を行える。
また、上記実施形態では、スクリーンSC上の画像に生じる台形歪みを補正する処理について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、いわゆる樽型歪みや糸巻き歪みと呼ばれる歪みを補正する処理にも本発明を適用可能である。
また、図1に示した各機能部は、プロジェクター100の機能的構成を示すものであって、具体的な実装形態は特に制限されない。つまり、必ずしも各機能部に個別に対応するハードウェアが実装される必要はなく、一つのプロセッサーがプログラムを実行することで複数の機能部の機能を実現する構成とすることも勿論可能である。また、上記実施形態においてソフトウェアで実現されている機能の一部をハードウェアで実現してもよく、あるいは、ハードウェアで実現されている機能の一部をソフトウェアで実現してもよい。
Claims (6)
- 投射光学系を有し、投射面に画像を投射する投射手段と、
前記投射光学系のフォーカス調整を行うフォーカス調整手段と、
前記投射手段が投射する画像の歪みを補正する歪み補正処理を行う補正手段と、
前記歪み補正処理の開始条件が成立してから前記歪み補正処理の完了条件が成立するまでの間、前記補正手段により前記歪み補正処理を実行させる補正制御手段と、
前記歪み補正処理の開始条件が成立し、前記補正制御手段が前記補正手段により前記歪み補正処理を開始させる際に、前記フォーカス調整手段によりフォーカス調整を実行させ、前記補正制御手段が前記補正手段により前記歪み補正処理を実行させる間は、前記歪み補正処理の完了条件が成立するまで、前記フォーカス調整手段によるフォーカス調整の実行を制限するフォーカス制御手段と、
投射条件に基づいて前記投射光学系のフォーカス調整値を算出するフォーカス調整値算出手段と、を備え、
前記フォーカス調整手段は、設定されたフォーカス調整値に従ってフォーカス調整を実行するよう構成され、
前記フォーカス制御手段は、前記歪み補正処理の開始条件が成立した際に、前記フォーカス調整値算出手段により算出されたフォーカス調整値が、既に前記フォーカス調整手段に設定されているフォーカス調整値の設定範囲内である場合には、前記歪み補正処理を開始させる際のフォーカス調整を実行しないことを特徴とするプロジェクター。 - 前記フォーカス制御手段は、前記歪み補正処理の完了条件が成立した場合、前記フォーカス調整手段によりフォーカス調整を実行させることを特徴とする請求項1に記載のプロジェクター。
- 前記補正制御手段は、前記歪み補正処理の開始条件が成立してから前記歪み補正処理の完了条件が成立するまでの間に、前記補正手段により複数回の前記歪み補正処理を実行させることを特徴とする請求項1または2記載のプロジェクター。
- 前記補正制御手段は、前記歪み補正処理の開始条件が成立してから前記歪み補正処理の完了条件が成立するまでの間、前記投射手段により補正用画像を投射させ、
前記補正手段は、前記投射手段により投射された前記補正用画像の状態に基づいて、前記投射手段が投射する画像の歪みを補正することを特徴とする請求項1から3のいずれかに記載のプロジェクター。 - 前記補正制御手段は、前記プロジェクターの動きに基づき、前記歪み補正処理の開始条件の成否、及び、前記歪み補正処理の完了条件の正否を判定することを特徴とする請求項1から4のいずれかに記載のプロジェクター。
- 投射面に画像を投射する投射光学系を有し、投射面に画像を投射する投射手段と、投射条件に基づいて前記投射光学系のフォーカス調整値を算出するフォーカス調整値算出手段と、設定されたフォーカス調整値に従って前記投射光学系のフォーカス調整を行うフォーカス調整手段とを備えたプロジェクターを制御して、
歪み補正処理の開始条件が成立してから歪み補正処理の完了条件が成立するまでの間、前記投射手段が投射する画像の歪みを補正する歪み補正処理を実行し、
前記歪み補正処理の開始条件が成立し、前記歪み補正処理を開始する際に、前記フォーカス調整手段によりフォーカス調整を実行し、前記歪み補正処理を実行する間は、前記歪み補正処理の完了条件が成立するまで、前記フォーカス調整手段によるフォーカス調整の実行を制限し、
前記歪み補正処理の開始条件が成立した際に、前記フォーカス調整値算出手段により算出されたフォーカス調整値が、既に前記フォーカス調整手段に設定されているフォーカス調整値の設定範囲内である場合には、前記歪み補正処理を開始させる際のフォーカス調整を実行しないこと、
を特徴とするプロジェクターの制御方法。
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JP2014179698A (ja) * | 2013-03-13 | 2014-09-25 | Ricoh Co Ltd | プロジェクタ及びプロジェクタの制御方法、並びに、その制御方法のプログラム及びそのプログラムを記録した記録媒体 |
JP6289003B2 (ja) | 2013-09-26 | 2018-03-07 | キヤノン株式会社 | 情報処理装置及びその制御方法、プログラム |
CN104767953A (zh) * | 2014-01-08 | 2015-07-08 | 联想(北京)有限公司 | 一种控制方法及电子设备 |
CN103974048B (zh) * | 2014-04-28 | 2016-05-04 | 京东方科技集团股份有限公司 | 控制可穿戴设备投影的方法及装置、可穿戴设备 |
JP6636252B2 (ja) * | 2015-03-19 | 2020-01-29 | 株式会社メガチップス | 投影システム、プロジェクター装置、撮像装置、および、プログラム |
JP6393645B2 (ja) * | 2015-03-30 | 2018-09-19 | 株式会社ユニバーサルエンターテインメント | 遊技機 |
JP6700731B2 (ja) * | 2015-11-13 | 2020-05-27 | キヤノン株式会社 | 投影装置および投影システム |
FR3048786B1 (fr) * | 2016-03-10 | 2018-04-06 | Smartpixels | Reglage dynamique de la nettete d'au moins une image projetee sur un objet |
CN105933684A (zh) * | 2016-04-19 | 2016-09-07 | 深圳市印象科技有限公司 | 带有交互功能的自动对焦方法及投影机 |
CN106254843A (zh) * | 2016-08-24 | 2016-12-21 | 成都市极米科技有限公司 | 一种投影仪和投影画面几何校正方法、装置及系统 |
US10239178B2 (en) * | 2016-10-17 | 2019-03-26 | Virtek Vision International, ULC | Laser projector with dynamically adaptable focus |
JP2018129764A (ja) * | 2017-02-10 | 2018-08-16 | 学校法人近畿大学 | 葬儀コンテンツ画像の投影システム、葬儀コンテンツ画像の投影方法、及びそれらで使用するプログラム |
US10614779B2 (en) * | 2017-03-16 | 2020-04-07 | Drive Innovations, LLC | Interactive projection system |
CN108668118A (zh) * | 2017-03-31 | 2018-10-16 | 中强光电股份有限公司 | 自动对焦系统、具有自动对焦系统的投影机以及自动对焦方法 |
CN107301796A (zh) * | 2017-09-04 | 2017-10-27 | 徐朋飞 | 一种具备录像功能的教学投影仪 |
WO2019058521A1 (ja) * | 2017-09-22 | 2019-03-28 | popIn株式会社 | プロジェクタおよびプロジェクタシステム |
JP7188176B2 (ja) * | 2019-02-25 | 2022-12-13 | セイコーエプソン株式会社 | プロジェクター、画像表示システム及び画像表示システムの制御方法 |
JP2022059236A (ja) * | 2020-10-01 | 2022-04-13 | セイコーエプソン株式会社 | 投写システム、および、什器 |
US11988948B2 (en) * | 2021-05-26 | 2024-05-21 | The Boeing Company | Personal projection system for travel environments and methods of operating thereof |
CN116132640A (zh) * | 2021-11-12 | 2023-05-16 | 成都极米科技股份有限公司 | 投影画面调整方法、装置、设备及存储介质 |
CN116699931A (zh) | 2022-02-24 | 2023-09-05 | 台达电子工业股份有限公司 | 激光照明系统 |
TWI815319B (zh) * | 2022-02-24 | 2023-09-11 | 台達電子工業股份有限公司 | 雷射照明系統 |
Family Cites Families (20)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
DE69422074D1 (de) * | 1993-03-17 | 2000-01-20 | Matsushita Electric Ind Co Ltd | Bildkorrekturvorrichtung |
JP3646580B2 (ja) * | 1999-08-31 | 2005-05-11 | セイコーエプソン株式会社 | 投写型表示装置、並びに、投写表示システムおよびその表示方法 |
KR100414083B1 (ko) * | 1999-12-18 | 2004-01-07 | 엘지전자 주식회사 | 영상왜곡 보정방법 및 이를 이용한 영상표시기기 |
RU2248025C2 (ru) * | 2002-07-09 | 2005-03-10 | Марков Валерий Николаевич | Светодиодный проектор и способ предоставления информации на экране |
JP3844076B2 (ja) * | 2003-03-07 | 2006-11-08 | セイコーエプソン株式会社 | 画像処理システム、プロジェクタ、プログラム、情報記憶媒体および画像処理方法 |
JP4055010B2 (ja) * | 2003-09-26 | 2008-03-05 | セイコーエプソン株式会社 | 画像処理システム、プロジェクタ、プログラム、情報記憶媒体および画像処理方法 |
JP4023447B2 (ja) * | 2004-01-09 | 2007-12-19 | カシオ計算機株式会社 | 投影装置、投影方法及びプログラム |
US7125122B2 (en) | 2004-02-02 | 2006-10-24 | Sharp Laboratories Of America, Inc. | Projection system with corrective image transformation |
JP3722146B1 (ja) * | 2004-06-16 | 2005-11-30 | セイコーエプソン株式会社 | プロジェクタおよび画像補正方法 |
JP4085283B2 (ja) * | 2005-02-14 | 2008-05-14 | セイコーエプソン株式会社 | 画像処理システム、プロジェクタ、プログラム、情報記憶媒体および画像処理方法 |
JP4126564B2 (ja) * | 2005-02-14 | 2008-07-30 | セイコーエプソン株式会社 | 画像処理システム、プロジェクタ、プログラム、情報記憶媒体および画像処理方法 |
WO2008029466A1 (fr) | 2006-09-07 | 2008-03-13 | Osaka Electro-Communication University | Dispositif de terminal de dialogue en ligne et système de dialogue en ligne |
JP2009200557A (ja) * | 2008-02-19 | 2009-09-03 | Seiko Epson Corp | プロジェクタ、電子機器、および、プロジェクタの制御方法 |
US8152313B2 (en) * | 2008-05-09 | 2012-04-10 | Sanyo Electric Co., Ltd. | Projection display device that displaces an optical position of an imager in conjunction with a focus adjustment |
JP2010130225A (ja) * | 2008-11-26 | 2010-06-10 | Seiko Epson Corp | 投写型表示装置および投写用調整方法 |
JP2010288062A (ja) | 2009-06-11 | 2010-12-24 | Seiko Epson Corp | プロジェクター、プログラム、情報記憶媒体および画像投写方法 |
JP5652596B2 (ja) * | 2009-06-11 | 2015-01-14 | セイコーエプソン株式会社 | プロジェクター、プログラム、情報記憶媒体および画像投写方法 |
JP5327468B2 (ja) * | 2009-08-04 | 2013-10-30 | セイコーエプソン株式会社 | プロジェクター、プログラム、情報記憶媒体および台形歪み補正方法 |
JP5359900B2 (ja) * | 2010-01-26 | 2013-12-04 | セイコーエプソン株式会社 | プロジェクター |
JP5625490B2 (ja) * | 2010-05-25 | 2014-11-19 | セイコーエプソン株式会社 | プロジェクター、投射状態調整方法及び投射状態調整プログラム |
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