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JP2010030350A - 空気入りタイヤ - Google Patents

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Abstract

【課題】操縦安定性と排水性能とをバランス良く改善することを可能にした空気入りタイヤを提供する。
【解決手段】車両装着時のタイヤ表裏の装着向きが指定されていると共に、トレッド部Tにおけるタイヤ赤道線Eの両側にそれぞれタイヤ周方向に延びる2本の主溝を設け、これら主溝1〜4により5列の陸部10〜50を区画した空気入りタイヤにおいて、タイヤ赤道線E上に位置するセンター陸部30に、その片側の主溝2から円弧状に湾曲しながら延長してタイヤ赤道線Eを横切る複数本の円弧状溝31を設け、各円弧状溝31の先端を隣りの円弧状溝31に連通させると共に、車両装着時に車両外側となる2本の主溝3,4で挟まれた陸部40に、その片側の主溝4からタイヤ幅方向に延長して途中でタイヤ周方向に向かって屈曲する複数本の屈曲溝41を設け、各屈曲溝41の先端を該陸部40内で終端させる。
【選択図】図1

Description

本発明は、トレッド部にタイヤ周方向に延びる4本の主溝を備えた空気入りタイヤに関し、更に詳しくは、操縦安定性と排水性能とをバランス良く改善することを可能にした空気入りタイヤに関する。
空気入りタイヤは、トレッド部にタイヤ周方向に延びる複数本の主溝とタイヤ幅方向に延びる複数本のラグ溝を備えている。このような空気入りタイヤにおいて、トレッド部の溝面積比率を大きくした場合、排水性能は向上するものの、トレッド剛性の低下により操縦安定性が低下する傾向がある。そのため、操縦安定性と排水性能とをバランス良く向上することは困難である。
ここで、トレッド部にタイヤ周方向に延びる複数本の主溝を備えた空気入りタイヤにおいて、タイヤ赤道線上に位置するセンター陸部に、その片側の主溝から円弧状に湾曲しながら延長してタイヤ赤道線を横切る複数本の円弧状溝を設け、各円弧状溝を隣りの円弧状溝に対して交差するように配置することにより、操縦安定性と排水性能とをバランス良く向上することが提案されている(例えば、特許文献1参照)。
しかしながら、このようなトレッドパターンでは排水性能が必ずしも十分ではなく、更なる排水性能を得るためにラグ溝に代表されるタイヤ幅方向の溝成分を増やした場合、それに伴って操縦安定性が低下することになる。
特開2008−6987号公報
本発明の目的は、操縦安定性と排水性能とをバランス良く改善することを可能にした空気入りタイヤを提供することにある。
上記目的を達成するための本発明の空気入りタイヤは、車両装着時のタイヤ表裏の装着向きが指定されていると共に、トレッド部におけるタイヤ赤道線の両側にそれぞれタイヤ周方向に延びる2本の主溝を設け、これら主溝により5列の陸部を区画した空気入りタイヤにおいて、タイヤ赤道線上に位置するセンター陸部に、その片側の主溝から円弧状に湾曲しながら延長してタイヤ赤道線を横切る複数本の円弧状溝を設け、各円弧状溝の先端を隣りの円弧状溝に連通させると共に、車両装着時に車両外側となる2本の主溝で挟まれた陸部に、その片側の主溝からタイヤ幅方向に延長して途中でタイヤ周方向に向かって屈曲する複数本の屈曲溝を設け、各屈曲溝の先端を該陸部内で終端させたことを特徴とするものである。
本発明では、トレッド部にタイヤ周方向に延びる4本の主溝を設けることに加えて、センター陸部に複数本の円弧状溝を設け、車両装着時に車両外側となる2本の主溝で挟まれた陸部に複数本の屈曲溝を設けることにより、これら円弧状溝及び屈曲溝に基づいて優れた排水性能を発揮することができる。また、円弧状溝及び屈曲溝はいずれも陸部をタイヤ周方向に分断するものではなく、これら陸部の剛性を十分に確保するので、良好な操縦安定性を維持することができる。従って、操縦安定性と排水性能とをバランス良く改善することができる。
更に本発明では、円弧状溝及び屈曲溝は陸部をタイヤ周方向に分断するものではないので、ヒールアンドトウ摩耗の発生を抑制し、更にはヒールアンドトウ摩耗に起因するパターンノイズの悪化を抑えることができる。
本発明において、センター陸部の幅は接地幅の20%〜30%とすることが好ましい。広幅のセンター陸部に対して複数本の円弧状溝を設けることにより、操縦安定性と排水性能の改善効果を更に高めることができる。ここで、接地幅とはタイヤが基づく規格で定められたタイヤ静的負荷半径の測定条件において形成される接地領域のタイヤ軸方向の寸法である。
センター陸部において円弧状溝と主溝とで囲まれた各ブロックには該主溝から該円弧状溝に沿って延長するラグ溝を設け、該ラグ溝の先端を該ブロック内で終端させることが好ましい。これにより、操縦安定性を実質的に低下させることなく排水性能を更に改善することができる。センター陸部において円弧状溝と主溝とで囲まれた各ブロックには該円弧状溝に対して連通するサイプを設けることが好ましい。これにより、特にウエット路面での操縦安定性を改善することができる。円弧状溝の深さを先端側ほど浅くした場合、陸部の剛性を増大させ、特にドライ路面での操縦安定性を向上することができる。
屈曲溝の周方向延長部のタイヤ周方向に対する傾斜角度は10°〜30°とすることが好ましい。これにより、操縦安定性と排水性能とをバランス良く改善することができる。屈曲溝の深さを先端側ほど浅くした場合、陸部の剛性を増大させ、特にドライ路面での操縦安定性を向上することができる。車両装着時に車両外側となる2本の主溝で挟まれた陸部において屈曲溝とサイプとをタイヤ周方向に交互に配置することが好ましい。これにより、特にウエット路面での操縦安定性を改善することができる。
トレッド部に区画された5列の陸部はいずれもタイヤ周方向に実質的に連続したリブ構造とすることが好ましい。これにより、良好な操縦安定性を確保することができる。なお、実質的に連続したリブ構造とは、2.0mm超の溝によって陸部がタイヤ周方向に完全に分断された部分を含まない構造を意味するが、溝幅2.0mm以下の溝による分断は許容するものである。
本発明において、主溝とはトレッドウエアインジケーター(JIS D4230)が施された溝であり、円弧状溝、屈曲溝及びラグ溝とは溝幅が2.0mm超であって主溝よりも狭い溝であり、サイプとは溝幅が0.5mm〜2.0mmの溝である。
以下、本発明の構成について添付の図面を参照しながら詳細に説明する。図1は本発明の実施形態からなる空気入りタイヤのトレッドパターンを示し、図2は屈曲溝を拡大して示すものである。本実施形態の空気入りタイヤは、車両装着時におけるタイヤ表裏の装着向きが指定されたものであり、車両外側をOUTにて示し、車両内側をINにて示す。
図1に示すように、トレッド部Tにはタイヤ周方向に延びる4本の主溝1,2,3,4が車両内側から車両外側へ順次形成され、これら主溝1〜4により5列の陸部10,20,30,40,50が区画されている。つまり、陸部10は車両内側のショルダー部に位置し、陸部20は主溝1,2間に位置し、陸部30は主溝2,3間に位置し、陸部40は主溝3,4間に位置し、陸部50は車両外側のショルダー部に位置している。
車両内側において最もショルダー側に位置する陸部10には、タイヤ幅方向に延びる複数本のラグ溝11とタイヤ幅方向に延びる複数本のサイプ12とがタイヤ周方向に沿って交互に配置されている。ラグ溝11は、一端が接地端の外側まで延長し、他端が陸部10内で終端し、主溝1とは非連通になっている。サイプ12は、一端が陸部10内で終端し、他端が主溝1に対して連通している。
車両装着時に車両内側となる2本の主溝1,2で挟まれた陸部20には、タイヤ幅方向に延びる複数本のラグ溝21とタイヤ幅方向に延びる複数本のサイプ22がタイヤ周方向に沿って交互に配置されている。ラグ溝21は、一端が車両内側の主溝1に連通し、他端が陸部20内で終端し、主溝2とは非連通になっている。サイプ22は、陸部20を横切るように配置されている。
タイヤ赤道線E上に位置するセンター陸部30には、その車両内側の主溝2から円弧状に湾曲しながら延長してタイヤ赤道線Eを横切る複数本の円弧状溝31が形成されている。各円弧状溝31は、その先端が隣りの円弧状溝31に連通するように配置されている。これら円弧状溝31の深さは先端側ほど浅く、主溝2への開口端側ほど深くなっている。これにより、センター陸部30は、タイヤ周方向に連続する1本のリブ30aと、円弧状溝31と主溝1bとで囲まれた複数のブロック30bとに区分されている。
センター陸部30において、円弧状溝31と主溝2とで囲まれた各ブロック30bには主溝2から円弧状溝31に沿って延長するラグ溝32が形成されている。ラグ溝32は、先端がブロック30b内で終端している。また、各ブロック30bには円弧状溝31に対して交差するように複数本のサイプ33が形成されている。
車両装着時に車両外側となる2本の主溝3,4で挟まれた陸部40には、その車両外側の主溝4からタイヤ幅方向に延長して途中でタイヤ周方向に向かって屈曲する複数本の屈曲溝41とタイヤ幅方向に延びる複数本のサイプ42がタイヤ周方向に沿って交互に配置されている。各屈曲溝41は先端が該陸部40内で終端し、主溝3とは非連通になっている。これら屈曲溝41の深さは先端側ほど浅く、主溝4への開口端側ほど深くなっている。一方、サイプ42は陸部40を横切り、かつ屈曲溝41と交差するように配置されている。
車両外側において最もショルダー側に位置する陸部50には、タイヤ幅方向に延びる複数本のラグ溝51とタイヤ幅方向に延びる複数本のサイプ52とがタイヤ周方向に沿って交互に配置されている。ラグ溝51は、一端が接地端の外側まで延長し、他端が陸部50内で終端し、主溝4とは非連通になっている。サイプ52は、一端が陸部50内で終端し、他端が主溝4に対して連通している。
上述のトレッドパターンを有する空気入りタイヤでは、トレッド部Tにタイヤ周方向に延びる4本の主溝1〜4を設けているので、ウェット路面でのハイドロプレーニング現象の発生を抑えることができる。しかも、センター陸部30に複数本の円弧状溝31を設け、車両装着時に車両外側となる2本の主溝3,4で挟まれた陸部40に複数本の屈曲溝41を設けているので、これら円弧状溝31及び屈曲溝41に基づいて優れた排水性能を発揮することができる。また、円弧状溝31を備えるセンター陸部30及び屈曲溝41を備える陸部40のみならず、他の陸部10,20,50を含む全ての陸部10〜50をタイヤ周方向に実質的に連続したリブ構造とし、これら陸部10〜50の剛性を十分に確保しているので、良好な操縦安定性を発揮することができる。従って、操縦安定性と排水性能とをバランス良く改善することができる。
円弧状溝31を備えるセンター陸部30及び屈曲溝41を備える陸部40について、これら円弧状溝31及び屈曲溝41は陸部30,40をタイヤ周方向に分断するものではないので、ヒールアンドトウ摩耗の発生を抑制し、更にはヒールアンドトウ摩耗に起因するパターンノイズの悪化を抑えることができる。
上記空気入りタイヤにおいては、図1に示すように、センター陸部30の幅Wは接地幅GCWの20%〜30%の範囲に設定されている。このような広幅のセンター陸部30に対して複数本の円弧状溝31を設けることにより、操縦安定性と排水性能の改善効果を更に高めることができる。センター陸部30の幅Wが接地幅GCWの20%未満であると操縦安定性が低下し、逆に接地幅GCWの30%を超えるとウェット路面においてハイドロプレーニング現象を生じ易くなる。
上記空気入りタイヤでは、センター陸部30の各ブロック30aに主溝2から円弧状溝31に沿って延長するラグ溝32を設け、ラグ溝32の先端をブロック31内で終端させているので、操縦安定性を実質的に低下させることなく排水性能を更に改善することができる。また、各ブロック30aには円弧状溝31に対して連通するサイプ32を設けているので、特にウエット路面での操縦安定性を改善することができる。更に、円弧状溝31の深さを先端側ほど浅くしているので、センター陸部30の剛性を増大させ、特にドライ路面での操縦安定性を向上することができる。円弧状溝31の深さは、例えば、最も深い部位で6.0mm〜8.0mmとし、最も浅い部位で1.0mm〜3.0mmとすれば良い。
上記空気入りタイヤにおいて、図2に示すように、屈曲溝41は幅方向延長部41aと周方向延長部41bとから構成されている。そして、幅方向延長部41aのタイヤ周方向に対する傾斜角度θaが60°〜80°の範囲に設定されているのに対して、周方向延長部41bのタイヤ周方向に対する傾斜角度θbは10°〜30°の範囲に設定されている。より好ましくは、傾斜角度θaと傾斜角度θbとの差は50°以上になっている。これにより、操縦安定性と排水性能とをバランス良く改善することができる。周方向延長部41bのタイヤ周方向に対する傾斜角度θbが10°未満であると良好な排水路を形成することができず、逆に30°を超えると溝長さを増大させる効果が不十分になる。更に、屈曲溝41の深さを先端側ほど浅くすることにより、陸部40の剛性を増大させ、特にドライ路面での操縦安定性を向上することができる。屈曲溝41の深さは、例えば、最も深い部位で6.0mm〜8.0mmとし、最も浅い部位で1.0mm〜2.0mmとすれば良い。
上記空気入りタイヤでは、車両装着時に車両外側となる2本の主溝3,4で挟まれた陸部40において屈曲溝41とサイプ42とをタイヤ周方向に交互に配置しているので、ウエット路面での操縦安定性を改善することができる。
本発明では、図3や図4に示すトレッドパターンを採用することが可能である。図3はセンター陸部30からサイプ33を排除し、陸部40からサイプ42を排除した実施形態である。図4はセンター陸部30からラグ溝32及びサイプ33を排除し、陸部40からサイプ42を排除した実施形態である。これら実施形態においても、操縦安定性と排水性能とをバランス良く改善することが可能である。
タイヤサイズが215/60R16であり、図1、図3、図4に示すトレッドパターンを有する空気入りタイヤ(実施例1〜3)を作製した。これら実施例1〜3のタイヤにおいて、センター陸部の幅は接地幅の25%とし、円弧状溝及び屈曲溝の深さを先端側ほど浅くし、屈曲溝の周方向延長部のタイヤ周方向に対する傾斜角度を75°とした。
比較のため、図5に示すように、トレッド部にタイヤ周方向に延びる4本の主溝を設け、これら主溝により5列の陸部を区画すると共に、センター陸部に複数本の湾曲溝を設け、他の陸部をタイヤ幅方向に延びる複数本のラグ溝により複数のブロックに区画した空気入りタイヤ(従来例)を用意した。
これらタイヤについて、下記の評価方法により、ドライ路面及びウエット路面での操縦安定性、耐偏摩耗性を評価し、その結果を表1に示した。
操縦安定性:
試験タイヤをリムサイズ16×6.5Jのホイールに組み付けて排気量2000ccの車両に装着し、空気圧200kPaとして、ドライ路面及びウエット路面においてそれぞれ操縦安定性を官能評価した。評価結果は、従来例を100とする指数にて示した。この指数値が大きいほど操縦安定性が優れていることを意味する。
耐偏摩耗性:
試験タイヤをリムサイズ16×6.5Jのホイールに組み付けて排気量2000ccの車両に装着し、空気圧200kPaとして、2万km走行後の偏摩耗量を測定した。評価結果は、測定値の逆数を用い、従来例を100とする指数にて示した。この指数値が大きいほど耐偏摩耗性が優れていることを意味する。
Figure 2010030350
この表1から明らかなように、実施例1〜3のタイヤはいずれも従来例に比べてドライ路面及びウエット路面での操縦安定性が優れていると共に、耐偏摩耗性について良好な結果が得られた。
本発明の実施形態からなる空気入りタイヤのトレッドパターンを示す展開図である。 図1における屈曲溝を拡大して示す平面図である。 本発明の他の実施形態からなる空気入りタイヤのトレッドパターンを示す展開図である。 本発明の更に他の実施形態からなる空気入りタイヤのトレッドパターンを示す展開図である。 従来の空気入りタイヤのトレッドパターンの一例を示す展開図である。
符号の説明
1,2,3,4 主溝
10,20,30,40,50 陸部
11,21,32,51 ラグ溝
12,22,33,42,52 サイプ
30a リブ
30b ブロック
31 円弧状溝
41 屈曲溝
41a 幅方向延長部
41b 周方向延長部
T トレッド部

Claims (9)

  1. 車両装着時のタイヤ表裏の装着向きが指定されていると共に、トレッド部におけるタイヤ赤道線の両側にそれぞれタイヤ周方向に延びる2本の主溝を設け、これら主溝により5列の陸部を区画した空気入りタイヤにおいて、タイヤ赤道線上に位置するセンター陸部に、その片側の主溝から円弧状に湾曲しながら延長してタイヤ赤道線を横切る複数本の円弧状溝を設け、各円弧状溝の先端を隣りの円弧状溝に連通させると共に、車両装着時に車両外側となる2本の主溝で挟まれた陸部に、その片側の主溝からタイヤ幅方向に延長して途中でタイヤ周方向に向かって屈曲する複数本の屈曲溝を設け、各屈曲溝の先端を該陸部内で終端させたことを特徴とする空気入りタイヤ。
  2. 前記センター陸部の幅を接地幅の20%〜30%としたことを特徴とする請求項1に記載の空気入りタイヤ。
  3. 前記センター陸部において円弧状溝と主溝とで囲まれた各ブロックに該主溝から該円弧状溝に沿って延長するラグ溝を設け、該ラグ溝の先端を該ブロック内で終端させたことを特徴とする請求項1又は請求項2に記載の空気入りタイヤ。
  4. 前記センター陸部において円弧状溝と主溝とで囲まれた各ブロックに該円弧状溝に対して連通するサイプを設けたことを特徴とする請求項1〜3のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
  5. 前記円弧状溝の深さを先端側ほど浅くしたことを特徴とする請求項1〜4のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
  6. 前記屈曲溝の周方向延長部のタイヤ周方向に対する傾斜角度を10°〜30°としたことを特徴とする請求項1〜5のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
  7. 前記屈曲溝の深さを先端側ほど浅くしたことを特徴とする請求項1〜6のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
  8. 車両装着時に車両外側となる2本の主溝で挟まれた陸部において屈曲溝とサイプとをタイヤ周方向に交互に配置したことを特徴とする請求項1〜7のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
  9. 前記5列の陸部をタイヤ周方向に実質的に連続したリブ構造としたことを特徴とする請求項1〜8のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
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Cited By (7)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2013177114A (ja) * 2012-02-02 2013-09-09 Yokohama Rubber Co Ltd:The 空気入りタイヤ
JP2013216243A (ja) * 2012-04-10 2013-10-24 Toyo Tire & Rubber Co Ltd 空気入りタイヤ
JP2014162295A (ja) * 2013-02-22 2014-09-08 Toyo Tire & Rubber Co Ltd 空気入りタイヤ
EP2792505A1 (en) * 2013-04-15 2014-10-22 Sumitomo Rubber Industries, Ltd. Pneumatic tire
JP2017222280A (ja) * 2016-06-16 2017-12-21 株式会社ブリヂストン タイヤ
JP2019137340A (ja) * 2018-02-14 2019-08-22 横浜ゴム株式会社 空気入りタイヤ
US11254168B2 (en) * 2016-07-21 2022-02-22 Continental Reifen Deutschland Gmbh Vehicle tire

Families Citing this family (1)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP6701919B2 (ja) 2016-04-26 2020-05-27 横浜ゴム株式会社 空気入りタイヤ

Citations (7)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPH06183213A (ja) * 1992-12-21 1994-07-05 Yokohama Rubber Co Ltd:The 空気入りラジアルタイヤ
JP2004262312A (ja) * 2003-02-28 2004-09-24 Sumitomo Rubber Ind Ltd 空気入りタイヤ
JP2006143040A (ja) * 2004-11-22 2006-06-08 Yokohama Rubber Co Ltd:The 空気入りタイヤ
WO2007072824A1 (ja) * 2005-12-21 2007-06-28 Bridgestone Corporation 空気入りタイヤ
JP2007237805A (ja) * 2006-03-06 2007-09-20 Bridgestone Corp 空気入りタイヤ
JP2008006987A (ja) * 2006-06-29 2008-01-17 Sumitomo Rubber Ind Ltd 空気入りタイヤ
JP2008105615A (ja) * 2006-10-26 2008-05-08 Yokohama Rubber Co Ltd:The 空気入りタイヤ

Patent Citations (7)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPH06183213A (ja) * 1992-12-21 1994-07-05 Yokohama Rubber Co Ltd:The 空気入りラジアルタイヤ
JP2004262312A (ja) * 2003-02-28 2004-09-24 Sumitomo Rubber Ind Ltd 空気入りタイヤ
JP2006143040A (ja) * 2004-11-22 2006-06-08 Yokohama Rubber Co Ltd:The 空気入りタイヤ
WO2007072824A1 (ja) * 2005-12-21 2007-06-28 Bridgestone Corporation 空気入りタイヤ
JP2007237805A (ja) * 2006-03-06 2007-09-20 Bridgestone Corp 空気入りタイヤ
JP2008006987A (ja) * 2006-06-29 2008-01-17 Sumitomo Rubber Ind Ltd 空気入りタイヤ
JP2008105615A (ja) * 2006-10-26 2008-05-08 Yokohama Rubber Co Ltd:The 空気入りタイヤ

Cited By (9)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2013177114A (ja) * 2012-02-02 2013-09-09 Yokohama Rubber Co Ltd:The 空気入りタイヤ
JP2013216243A (ja) * 2012-04-10 2013-10-24 Toyo Tire & Rubber Co Ltd 空気入りタイヤ
JP2014162295A (ja) * 2013-02-22 2014-09-08 Toyo Tire & Rubber Co Ltd 空気入りタイヤ
EP2792505A1 (en) * 2013-04-15 2014-10-22 Sumitomo Rubber Industries, Ltd. Pneumatic tire
US9713943B2 (en) 2013-04-15 2017-07-25 Sumitomo Rubber Industries, Ltd. Pneumatic tire
JP2017222280A (ja) * 2016-06-16 2017-12-21 株式会社ブリヂストン タイヤ
US11254168B2 (en) * 2016-07-21 2022-02-22 Continental Reifen Deutschland Gmbh Vehicle tire
JP2019137340A (ja) * 2018-02-14 2019-08-22 横浜ゴム株式会社 空気入りタイヤ
JP7069793B2 (ja) 2018-02-14 2022-05-18 横浜ゴム株式会社 空気入りタイヤ

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