JP2006200099A - 立毛パイル布帛及びその製造方法 - Google Patents

Abstract

【課題】 折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング現象が生じ難くて高い外観品位を確保できると共に布帛表面の凹凸もなく良好にフィットする立毛パイル布帛を提供する。
【解決手段】 この発明に係る立毛パイル布帛は、緯糸３に経糸２が織り込まれてなる地組織５にパイル糸４が植設された立毛パイル布帛において、前記経糸２として少なくとも弾性糸が用いられ、前記緯糸３として、水溶性繊維からなる芯糸に非水溶性繊維からなる絡み糸が捲回状態に巻き付けられると共にこの捲回状態を保持するための水溶性繊維からなる押え糸が複合されてなる捲回複合糸、又は水溶性繊維からなる芯糸と非水溶性繊維からなる絡み糸とが合撚されてなる合撚複合糸が用いられていることを特徴とする。
【選択図】 図１

Description

この発明は、例えば、車輌の座席シート用表皮材、家具用椅子の表皮材として好適に用いられる立毛パイル布帛に関する。

モケット等の立毛パイル布帛は、従来より、自動車、鉄道車輌等の車輌の座席シート用表皮材、家具用椅子の表皮材として用いられている。従来の一般的なモケット表皮材では、ポリアミド、ポリエステル、アクリル、ウール等の非伸縮性の糸が用いられていた（特許文献１参照）。

ところで、モケットを用いて自動車の座席シート用表皮材を構成する場合には、図５（ロ）に示すように、モケット（１００）の端部同士をミシン等によって縫製し、該縫製箇所をシートパッド（１１０）のコーナー部にあてがう態様でシートパッド（１１０）に被せることが一般的に行われている。

しかしながら、上記従来の非伸縮性の糸で構成されたモケット（１００）を用いた場合には、図５（ロ）に示すように、コーナー部に沿わせて折り曲げられた部位においてパイル（１０３）間が開いて地組織（１０５）が筋状に外観される外観不良（以下、「グリンニング」という）が生じるという問題があった。パイルは直交する地経糸や地緯糸の長さ方向に沿って連続して形成されているので、該長さ方向に沿って折り曲げられた場合には特に地組織（１０５）が顕著に外観されるものとなり、このように地組織（１０５）が露出する状態が歯を食いしばって剥き出しにした状態に似ているので折り曲げ部位における地組織の露出状態を「グリンニング」と称している。このようなグリンニングが外観されると、外観品位が顕著に低下するものとなる。

このようなグリンニングによる外観不良の問題を解決するものとして、パイル糸として収縮率差の異なる２種類のポリエステルマルチフィラメント混繊糸を用いることによって、パイル根元部をボリュームアップさせて嵩高性を向上させることでグリンニング発生を防止することが提案されている（特許文献２参照）。
特開平５−２７９９６３号公報（段落００２５） 特開２００４−２３８７８６号公報

しかしながら、パイル糸として収縮率差の異なる２種類のポリエステルマルチフィラメント混繊糸を用いる構成を採用するだけでは、グリンニング防止において十分な効果は得られなかった（効果は認められるが未だ不十分なものであった）。

近年では、車輌の座席シートや家具用椅子等で複雑な形状が採用されることが多くなってきており、従ってこれらの表皮材としても複雑な形状に沿わせて張設した場合でも前記グリンニング現象が生じないことが強く求められている。

特に自動車内装材分野では、ファッション性も非常に重要視されるようになってきており、このために表皮材としても外観品位が高品位であることが強く求められており、このような要求に対応できる立毛パイル布帛の開発が急務となっていた。

そこで、本発明者は、折り曲げ状態で張設した場合や複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング現象が生じない立毛パイル布帛を開発するために、モケット等の立毛パイル布帛の地組織に伸縮性を付与すべく、地組織を構成する経糸及び緯糸としてポリウレタン弾性糸を用いる構成を着想し、試作した。得られた布帛は、伸縮性に優れていてグリンニングはある程度防止できるものの、経方向、緯方向の伸びのバランスが悪く、装着する前の段階で布帛表面に凹凸が生じたり、反り返ったりするために、裁断や縫製の際に上記凹凸や反りが障害となって作業性が低下するという問題や、前記布帛表面の凹凸が張設後でも残存して外観品位が悪いという問題を有することが判明した。更に、地組織としての伸縮性に富み過ぎるがために、製織時のパイルの抑えが利かず、二面分割時にパイルの片切れ等の不良を生じやすかった。

この発明は、かかる技術的背景に鑑みてなされたものであって、折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング現象が生じ難くて高い外観品位を確保できると共に布帛表面の凹凸もなく良好にフィットし、さらに柔軟性にも優れて良好な座り心地を付与できる立毛パイル布帛及びその製造方法を提供することを目的とする。

前記目的を達成するために、本発明は以下の手段を提供する。

［１］緯糸に経糸が織り込まれてなる地組織にパイル糸が植設された立毛パイル布帛において、前記経糸として少なくとも弾性糸が用いられ、前記緯糸として、水溶性繊維からなる芯糸に非水溶性繊維からなる絡み糸が捲回状態に巻き付けられると共にこの捲回状態を保持するための水溶性繊維からなる押え糸が複合されてなる捲回複合糸が用いられていることを特徴とする立毛パイル布帛。

［２］緯糸に経糸が織り込まれてなる地組織にパイル糸が植設された立毛パイル布帛において、前記経糸として少なくとも弾性糸が用いられ、前記緯糸として、水溶性繊維からなる芯糸と非水溶性繊維からなる絡み糸とが合撚されてなる合撚複合糸が用いられていることを特徴とする立毛パイル布帛。

［３］前記経糸として少なくともポリウレタン弾性糸が用いられている前項１または２に記載の立毛パイル布帛。

［４］前記経糸として、ポリエステルフィラメント糸及びポリウレタン弾性糸が用いられている前項１または２に記載の立毛パイル布帛。

［５］前記ポリウレタン弾性糸の太さが２２〜１２２デシテックスである前項３または４に記載の立毛パイル布帛。

［６］前記芯糸を構成する水溶性繊維としてポリビニルアルコール繊維が用いられている前項１〜５のいずれか１項に記載の立毛パイル布帛。

［７］前記絡み糸を構成する非水溶性繊維としてポリエステル繊維が用いられている前項１〜６のいずれか１項に記載の立毛パイル布帛。

［８］前記絡み糸の太さが１１０〜３３０デシテックスである前項７に記載の立毛パイル布帛。

［９］前記地組織は、筬密度１８〜４０本／ｉｎｃｈ、緯糸密度４８〜８０本／ｉｎｃｈの地組織である前項１〜８のいずれか１項に記載の立毛パイル布帛。

［１０］前記パイル糸として、収縮率差を有する少なくとも２種類のポリエステルマルチフィラメント混繊糸が用いられ、収縮率の大きいポリエステル繊維は、捲縮を有し、かつ捲縮発現伸長率が１〜４０％であって、該収縮率の大きいポリエステル繊維の頂端はパイル表面より沈み込む一方、収縮率の小さいポリエステル繊維はパイル表面にも存在することによって、多段差パイルを形成している前項１〜９のいずれか１項に記載の立毛パイル布帛。

［１１］前項１〜１０のいずれか１項に記載のパイル布帛を水と接触させることによって前記複合糸を構成する芯糸を水に溶解させて芯糸を除去して得られた立毛パイル布帛。

［１２］パイル布帛の９８Ｎ荷重時の伸び率が、経方向において１０％以上であり、緯方向において１０％以上であり、バイアス方向において３０％以上である前項１１に記載の立毛パイル布帛。

［１３］車輌の座席シート用表皮材として用いられる前項１１または１２に記載の立毛パイル布帛。

［１４］ 弾性糸を含有した経糸に、水溶性繊維からなる芯糸に非水溶性繊維からなる絡み糸が捲回状態に巻き付けられると共にこの捲回状態を保持するための水溶性繊維からなる押え糸が複合されてなる捲回複合糸が緯糸として織り込まれてなる地組織にパイル糸が植設された立毛パイル布帛を製作する工程と、前記立毛パイル布帛を染色水浴に浸漬することによって、布帛の染色を行うと共に前記複合糸を構成する芯糸を水浴に溶解させて芯糸を除去する工程とを包含することを特徴とする立毛パイル布帛の製造方法。

［１５］弾性糸を含有した経糸に、水溶性繊維からなる芯糸と非水溶性繊維からなる絡み糸とが合撚されてなる合撚複合糸が緯糸として織り込まれてなる地組織にパイル糸が植設された立毛パイル布帛を製作する工程と、前記立毛パイル布帛を染色水浴に浸漬することによって、布帛の染色を行うと共に前記複合糸を構成する芯糸を水浴に溶解させて芯糸を除去する工程とを包含することを特徴とする立毛パイル布帛の製造方法。

［１］の発明では、経糸として少なくとも弾性糸が用いられ、緯糸として、水溶性繊維からなる芯糸に非水溶性繊維からなる絡み糸が捲回状態に巻き付けられると共にこの捲回状態を保持するための水溶性繊維からなる押え糸が複合されてなる捲回複合糸が用いられており、本発明のパイル布帛を水と接触させて捲回複合糸の芯糸及び押え糸を水に溶解・除去すれば、残った絡み糸が捲回の余裕によって伸長可能な伸長糸として機能し、これが経糸の弾性糸の機能とも相俟って、例えば布帛巾を維持しつつ布帛自体に伸縮機能を十分に付与することができる。従って、本発明の立毛パイル布帛は、これを折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング現象が生じ難くて高い外観品位を確保できる。また、経方向、緯方向、バイアス方向の伸びのバランスが良く、装着する前の段階で布帛表面に凹凸が生じたり、反り返ったりすることもなく裁断加工性、縫製加工性に優れると共に、張設後においても良好にフィットして布帛表面に凹凸がなくて外観品位をさらに向上できる。更に、芯糸及び押え糸の溶解・除去で残る絡み糸は捲回の余裕によって伸長可能な伸長糸として機能すると共に芯糸及び押え糸の除去により地組織に空隙が確保され得るので、パイル布帛は柔軟性にも優れていて良好な座り心地を確保することができる。

［２］の発明では、経糸として少なくとも弾性糸が用いられ、緯糸として、水溶性繊維からなる芯糸と非水溶性繊維からなる絡み糸とが合撚されてなる合撚複合糸が用いられており、本発明のパイル布帛を水と接触させて合撚複合糸の芯糸を水に溶解・除去すれば、残った絡み糸が合撚の余裕によって伸長可能な伸長糸として機能し、これが経糸の弾性糸の機能とも相俟って、例えば布帛巾を維持しつつ布帛自体に伸縮機能を十分に付与することができる。従って、本発明の立毛パイル布帛は、これを折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング現象が生じ難くて高い外観品位を確保できる。また、経方向、緯方向、バイアス方向の伸びのバランスが良く、装着する前の段階で布帛表面に凹凸が生じたり、反り返ったりすることもなく裁断加工性、縫製加工性に優れると共に、張設後においても良好にフィットして布帛表面に凹凸がなくて外観品位をさらに向上できる。更に、芯糸の溶解・除去で残る絡み糸は捲回の余裕によって伸長可能な伸長糸として機能すると共に芯糸の除去により地組織に空隙が確保され得るので、パイル布帛は柔軟性にも優れていて良好な座り心地を確保することができる。

［３］の発明では、経糸として少なくともポリウレタン弾性糸が用いられているので、パイル布帛を折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング発生を十分に防止することができる。

［４］の発明では、経糸としてポリエステルフィラメント糸及びポリウレタン弾性糸が用いられており、ポリウレタン弾性糸が存在することで、パイル布帛を折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング発生を十分に防止できると共に、ポリエステルフィラメント糸が存在することで布帛表面の凹凸なく良好状態にフィットさせて張設することができる。

［５］の発明では、ポリウレタン弾性糸の太さが２２〜１２２デシテックスであるので、パイル布帛を折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング発生をより十分に防止できる。

［６］の発明では、芯糸を構成する水溶性繊維として水に溶解しやすいＰＶＡ繊維が用いられているので、芯糸を水に溶解させて除去する時に、芯糸を短時間で溶解除去できるので、生産性を向上させることができる。

［７］の発明では、絡み糸を構成する非水溶性繊維としてポリエステル繊維が用いられているから、地組織としての強度を向上させることができる。

［８］の発明では、絡み糸の太さが１１０〜３３０デシテックスであるから、地組織としての強度をさらに向上させることができる。

［９］の発明では、地組織として、筬密度１８〜４０本／ｉｎｃｈ、緯糸密度４８〜８０本／ｉｎｃｈの地組織が用いられており、このような地組織の組織形態のファイン化により、グリンニング発生をさらに効果的に防止することができる利点がある。また、ファイン化により、布帛の高い外観品位を維持しつつ、低目付化を図ることができる利点もある。

［１０］の発明では、捲縮を有した（収縮率の大きい）ポリエステル繊維の頂端はパイル表面より沈み込んでパイルの根元部のボリューム（体積）を増大させるので、この立毛パイル布帛を折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング発生を十分に防止できるものとなる。また、根元部のみのボリュームを増大させることができるので、縫製部での縫製糸によるパイルの噛み込みを一層低減することができ、これによりグリンニング発生をより十分に防止できる。

［１１］の発明は、上記［１］〜［１０］のいずれかに記載のパイル布帛を水と接触させることによって複合糸を構成する芯糸を水に溶解させて芯糸を除去して得られた立毛パイル布帛であるから、立毛パイル布帛を折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング現象が生じ難くて高い外観品位を確保できる。また、経方向、緯方向、バイアス方向の伸びのバランスが良く、装着する前の段階で布帛表面に凹凸が生じたり、反り返ったりすることもなく裁断加工性、縫製加工性に優れると共に、張設後においても良好にフィットして布帛表面に凹凸がなくて外観品位をさらに向上できる。更に、芯糸の溶解・除去で残った絡み糸は捲回の余裕によって伸長可能な伸長糸として機能すると共に芯糸の除去により地組織に空隙が確保されているので、パイル布帛は柔軟性、通気性にも優れていて良好な座り心地を確保することができる。

［１２］の発明では、パイル布帛の９８Ｎ荷重時の伸び率が経方向において１０％以上であり、緯方向において１０％以上であり、バイアス方向において３０％以上であるから、パイル布帛を折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング現象を確実に防止できるものとなる。

［１３］の発明は、車輌の座席シート用表皮材として用いられる構成であり、この表皮材を用いれば、高品位な座席シートを提供することができる。

［１４］の発明（製造方法）で得られた立毛パイル布帛は、これを折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング現象が生じ難くて高い外観品位を確保できる。また、経方向、緯方向、バイアス方向の伸びのバランスが良く、装着する前の段階で布帛表面に凹凸が生じたり、反り返ったりすることもなく裁断加工性、縫製加工性に優れると共に、張設後においても良好にフィットして布帛表面に凹凸がなくて外観品位をさらに向上できる。また、芯糸及び押え糸の溶解・除去で残った絡み糸は捲回の余裕によって伸長可能な伸長糸として機能すると共に芯糸及び押え糸の除去により地組織に空隙が確保されているので、パイル布帛は柔軟性にも優れていて良好な座り心地を確保することができる。更に、本製造方法では、布帛の染色を行うための染色水浴への浸漬の際に同時に複合糸の芯糸及び押え糸を水に溶解・除去することができて、別途芯糸及び押え糸の溶解除去工程を設ける必要がないので、生産性を向上させることができてコスト低減を図ることができる。

［１５］の発明（製造方法）で得られた立毛パイル布帛は、これを折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング現象が生じ難くて高い外観品位を確保できる。また、経方向、緯方向、バイアス方向の伸びのバランスが良く、装着する前の段階で布帛表面に凹凸が生じたり、反り返ったりすることもなく裁断加工性、縫製加工性に優れると共に、張設後においても良好にフィットして布帛表面に凹凸がなくて外観品位をさらに向上できる。また、芯糸の溶解・除去で残った絡み糸は捲回の余裕によって伸長可能な伸長糸として機能すると共に芯糸の除去により地組織に空隙が確保されているので、パイル布帛は柔軟性にも優れていて良好な座り心地を確保することができる。更に、本製造方法では、布帛の染色を行うための染色水浴への浸漬の際に同時に複合糸の芯糸を水に溶解・除去することができて、別途芯糸の溶解除去工程を設ける必要がないので、生産性を向上させることができてコスト低減を図ることができる。

以下、この発明に係る立毛パイル布帛の一実施形態を図面を参照しつつ説明する。本実施形態の立毛パイル布帛は、自動車、鉄道車輌等の車輌の座席シート用表皮材として用いられるモケットである。図１は、本実施形態の立毛パイル布帛（１）の一部を拡大して示す模式的斜視図であり、（２）は経糸、（３）は緯糸、（４）はカットパイルである。

この立毛パイル布帛（１）は、ダブルパイル織機により、２枚の地組織（５）（５）を織成しつつ、この２枚の地組織間にパイル糸を掛けわたすように係止すると共に、パイル糸をその中間で切り離して（二面分割して）得られたモケット地からなるものである。

前記立毛パイル布帛（１）は、緯糸（３）に経糸（２）が織り込まれてなる地組織（５）にパイル糸（４）が植設された構成からなる。即ち、図１に示すように、緯糸（３）に対して緯糸の１本毎に上下交互配置された平織形態で織り込まれた一対の経糸（２Ａ）（２Ｂ）とこれに隣り合う一対の経糸（２Ａ）（２Ｂ）間における緯糸（３）にＵ字状のカットパイル（４）が係止された構成からなる。前記経糸（２）として少なくとも弾性糸（１２）が用いられる。本実施形態では、前記経糸（２）として、ポリエステルフィラメント糸（１１）及びポリウレタン弾性糸（１２）が複合された糸（図２参照）が用いられている。また、本実施形態では、前記緯糸（３）として、水溶性繊維からなる芯糸（１３）に非水溶性繊維からなる絡み糸（１４）が捲回状態に巻き付けられると共にこの捲回状態を保持するための水溶性繊維からなる押え糸（１５）が複合されてなる捲回複合糸（図３参照）が用いられている。

更に、本実施形態では、前記パイル糸（４）として、収縮率差を有する少なくとも２種類のポリエステルマルチフィラメント混繊糸が用いられている。この混繊糸のうち、収縮率の大きいポリエステル繊維と収縮率の小さいポリエステル繊維は、捲縮を有し、該収縮率の大きいポリエステル繊維からなる捲縮パイル（４Ｂ）の頂端はパイル表面より沈み込んでいる一方、収縮率の小さいポリエステル繊維からなる低収縮パイル（４Ａ）はパイル表面にも存在しており、これにより多段差パイルを形成している（図１参照）。前記収縮率の大きいポリエステル繊維の捲縮発現伸長率は１〜４０％であるのが好ましい。

なお、前記捲縮発現伸長率（％）は、次のようにして求められる数値である。即ち、まず有捲縮収縮糸を５回巻きしたカセを作成する。見掛け繊維に対して０．０２２ｇ／ｄｔｅｘの荷重をかけて１７０℃、３分の乾熱処理を行って、この時のカセ長をＬとする。次に、見掛け繊維に対して０．１１ｇ／ｄｔｅｘの定荷重をかけてこの時のカセ長をＬ₂とする。捲縮発現伸長率（％）＝１００（Ｌ₂−Ｌ）／Ｌ の式で計算し、５つのサンプルの平均値を捲縮発現伸長率として採用する。

また、前記地組織（５）の裏面にはバッキング層が形成されており、該バッキング層によりパイルの抜け止めと共に布帛の形態安定性及び裁断性の向上が図られている。

上記構成の立毛パイル布帛（１）によれば、該布帛を水と接触させて捲回複合糸の芯糸（１３）及び押え糸（１５）を水に溶解・除去すれば、残った絡み糸（１４）が捲回の余裕によって伸長可能な伸長糸として機能し、これが経糸（２）の弾性糸（１２）の機能とも相俟って、例えば布帛幅を維持しつつ布帛（１）自体に伸縮機能を十分に付与することができる。従って、この立毛パイル布帛（１）を折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング現象が生じ難くて高い外観品位を確保することができる。また、経方向、緯方向、バイアス方向の伸びのバランスが良く、装着する前の段階で布帛表面に凹凸が生じたり、反り返ったりすることもなく裁断加工性、縫製加工性に優れると共に、張設後においても良好にフィットして布帛表面に凹凸がなくて外観品位をさらに向上できる。更に、芯糸（１３）及び押え糸（１５）の溶解・除去で残る絡み糸（１４）は捲回の余裕によって伸長可能な伸長糸として機能すると共に、芯糸（１３）及び押え糸（１５）の除去により地組織（５）に空隙が確保されるので、パイル布帛（１）は柔軟性にも優れていて良好な座り心地を確保することができる。

更に、本実施形態では、収縮率の大きいポリエステル繊維からなる捲縮パイル（４Ｂ）の頂端はパイル（４）表面より沈み込んでパイル（４）の根元部のボリュームを増大させるので、前記地組織（５）を構成する経糸（２）及び緯糸（３）の特定の構成による作用とも相俟って、この立毛パイル布帛（１）を折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング発生を十分に防止できるものとなる。また、パイル（４）の根元部のみのボリュームを増大させることができるので、縫製部での縫製糸によるパイルの噛み込みを一層低減することができ、これによりグリンニング発生をより十分に防止できる。

なお、上記実施形態では、緯糸（３）として、水溶性繊維からなる芯糸（１３）に非水溶性繊維からなる絡み糸（１４）が捲回状態に巻き付けられると共にこの捲回状態を保持するための水溶性繊維からなる押え糸（１５）が複合されてなる捲回複合糸（図３参照）を用いているが、これに代えて、水溶性繊維からなる芯糸（１３）と非水溶性繊維からなる絡み糸（１４）とが合撚されてなる合撚複合糸（図４参照）を用いても良く、この場合にも前記実施形態と同様の効果を得ることができる。

また、上記実施形態では、全ての経糸（２）が弾性糸（１２）を含む構成となされているが、経糸（２）の一部だけが、弾性糸（１２）を含む構成を採用することもできる。また、上記実施形態では、全ての緯糸（３）が前記捲回複合糸で構成されているが、緯糸（３）の一部だけが捲回複合糸で形成された構成を採用することもできる。また、地組織（５）の織形態も、前記実施形態のものに特に限定されない。

なお、図１においては、構成の理解を容易ならしめるために、敢えて経糸（２）間及び緯糸（３）間の間隔をあけて模式図を記載しているが、実際には経糸（２）同士および緯糸（３）同士の間隔は接触し合う程度に詰まっているか若しくは相互に接触しているのが一般的である。

この発明において、前記経糸（２）としては少なくとも弾性糸（１２）が用いられる。経糸（２）にこのような弾性糸を用いることで、パイル布帛の伸縮性に寄与し、ひいてはグリンニング防止にも貢献できる。前記弾性糸としては、特に限定されるものではないが、例えばポリウレタン弾性糸、オレフィン系熱可塑性エラストマーからなる弾性糸等が挙げられる。中でも、前記経糸（２）としては、ポリエステルフィラメント糸（１１）及びポリウレタン弾性糸（１２）が複合された糸（図２参照）を用いるのが好ましい。

前記ポリウレタン弾性糸の太さは２２〜１２２デシテックス（ｄｔｅｘ）であるのが好ましい。このような範囲とすることで、パイル布帛（１）を折り曲げ状、曲面状、その他の複雑な形状に沿わせて張設した場合でもグリンニング発生をより十分に防止できる。

前記捲回複合糸を構成する芯糸（１３）は、水溶性繊維からなる糸である。このような水溶性繊維としては、特に限定されるものではないが、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）系繊維が好適であり、このＰＶＡ繊維を用いた場合にはＰＶＡ繊維が水に溶解しやすいので、芯糸（１３）を短時間で溶解除去できて生産効率を向上させることができる利点がある。

前記捲回複合糸を構成する絡み糸（１４）は、非水溶性繊維からなる糸で構成されるが、このような非水溶性繊維としては、例えばポリエステル繊維、ポリアミド繊維、アクリル繊維等が挙げられる。中でも、ポリエステル繊維を用いるのが好ましく、この場合には地組織（５）の強度を向上させることができる利点がある。

前記絡み糸（１４）の太さは１１０〜３３０デシテックス（ｄｔｅｘ）であるのが好ましい。このような範囲とすることで、地組織（５）の強度をさらに向上させることができる。

前記捲回複合糸を構成する押え糸（１５）は、水溶性繊維からなる糸であるが、このような水溶性繊維としては、特に限定されるものではないが、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）系繊維が好適である。

前記地組織（５）を織成する際の条件は、特に限定されないものの、筬密度１８〜４０本／ｉｎｃｈ、緯糸密度４８〜８０本／ｉｎｃｈの地組織に織成されるのが好ましい。このような条件で織成した場合には、地組織（５）を緻密化することができて、グリンニング発生をさらに効果的に防止することができる。

前記パイル糸（４）としては、特に限定されないが、紡績糸、フィラメント加工糸を用いるのが好ましい。またパイル糸（４）の繊度は、特に限定されないものの、地組織（５）の表面を十分に覆うことができ、かつ一層優れた風合いを確保し得る点で、０．０１〜２．２０デシテックス（ｄｔｅｘ）の範囲とするのが好ましく、特に好ましい範囲は０．３０〜１．１０デシテックスである。パイル糸（４）の素材としては、特に限定されるものではないが、例えばポリエステル、ポリアミド、アクリル等が挙げられる。中でも、上記実施形態のように、パイル糸（４）としては、収縮率差を有する少なくとも２種類のポリエステルマルチフィラメント混繊糸を用いるのが好ましい。

上記のような構成からなる立毛パイル布帛の地組織（５）を構成する複合糸の芯糸（１３）及び押え糸（１５）を除去することによって、特に車輌の座席シート用表皮材、家具用椅子の表皮材として好適に用いられる立毛パイル布帛（１）を提供できる。前記芯糸（１３）・押え糸（１５）の除去は、例えば布帛を水と接触させて芯糸（１３）と押え糸（１５）を水に溶解させることでなし得る。

中でも、芯糸（１３）と押え糸（１５）の溶解・除去は、前記立毛パイル布帛を染色水浴に浸漬することによって行うのが好ましい。この場合には、布帛の染色を行うための染色水浴への浸漬の際に同時に複合糸の芯糸（１３）と押え糸（１５）を水に溶解・除去することができて、別途芯糸と押え糸の溶解除去工程を設ける必要がないので、生産性を向上させることができてコストの低減を図ることができる利点がある。

上記のようにして芯糸（１３）と押え糸（１５）が除去された立毛パイル布帛（１）の９８Ｎ荷重時の伸び率は、経方向（５１）において１０％以上であり、緯方向（５２）において１０％以上であり、バイアス方向（５３）（５４）において３０％以上であるのが好ましい（図６参照）。この場合には、グリンニング発生を確実に防止できるものとなる。

この発明において、バッキング層は必須の構成部材ではないが、上記実施形態のように、地組織（５）の裏面に設けるのが望ましい。これにより、パイル布帛（１）としての形態安定性及び裁断性を向上させることができる。

前記バッキング層としては、特に限定されるものではないが、例えば樹脂組成物が用いられ、該樹脂組成物の樹脂成分としては、例えばスチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）や、アクリル系、ウレタン系、ポリ塩化ビニル、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の樹脂を挙げることができる。中でも、高耐久性を確保できるとともに風合い調整が容易であることから、アクリル酸エステル系樹脂、ウレタン系樹脂を使用するのが好ましい。

次に、この発明の立毛パイル布帛（１）の製造方法として好適な製造方法について説明する。まず、弾性糸（１２）を含有した経糸（２）に、水溶性繊維からなる芯糸（１３）に非水溶性繊維からなる絡み糸（１４）が捲回状態に巻き付けられると共にこの捲回状態を保持するための水溶性繊維からなる押え糸（１５）が複合されてなる捲回複合糸（図３参照）が緯糸（３）として織り込まれてなる地組織（５）にパイル糸（４）が植設された立毛パイル布帛を製作する。なお、前記捲回複合糸に代えて、弾性糸（１２）を含有した経糸（２）に、水溶性繊維からなる芯糸（１３）と非水溶性繊維からなる絡み糸（１４）とが合撚されてなる合撚複合糸（図４参照）を緯糸（３）として用いても良い。

次に、得られた立毛パイル布帛を染色水浴に浸漬する。この浸漬操作によって、布帛の染色を行うと共に、芯糸（１３）と押え糸（１５）を染色水浴に溶解させて芯糸（１３）と押え糸（１５）を除去する。

次いで、布帛の地組織（５）の裏面に樹脂エマルジョンを塗布、乾燥してバッキング層を形成せしめる。

なお、上記製造方法は、その一例を示したものに過ぎず、この発明に係る立毛パイル布帛（１）は、上記製造方法で製造されるものに特に限定されるものではない。

この発明に係る立毛パイル布帛（１）は、自動車、鉄道車輌等の車輌の座席シート用表皮材、家具用椅子の表皮材として好適に用いられるものであるが、特にこのような用途に限定されない。

次に、この発明の具体的実施例について説明する。

＜実施例１＞
ポリエステルマルチフィラメント糸（１１０ｄｔｅｘ／１４４ｆ）４本とポリエステル収縮糸（捲縮糸）（８４ｄｔｅｘ／３６ｆ）が複合されてなる５２５ｄｔｅｘの糸（収縮糸の含有比率１６質量％）をパイル糸とし、ポリエステルマルチフィラメント糸（３３３ｄｔｅｘ／７２ｆ）（１１）とポリウレタン弾性糸（４４ｄｔｅｘ）（１２）とが複合されてなる３４７ｄｔｅｘの糸を経糸（２）とし、ＰＶＡ繊維からなる芯糸（３１ｄｔｅｘ）（１３）にポリエステルマルチフィラメント糸（２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ）からなる絡み糸（１４）が捲回状態に巻き付けられると共にこの捲回状態を保持するためのＰＶＡ繊維からなる押え糸（３１ｄｔｅｘ）（１５）が複合されてなる３０８ｄｔｅｘの捲回複合糸（図３参照）を緯糸（３）として、製織を行って、地組織（経糸密度：２３本／ｉｎｃｈ、緯糸密度：６２本／ｉｎｃｈ）（５）上にパイル層（パイル密度７１３本／ｉｎｃｈ平方）（４）が形成されたモケット地を作製した。なお、このモケット地における組織形態は図１に示すものである。

次に、得られたモケット地を染色水浴に浸漬することによって、染色を行うと共に前記複合糸を構成する芯糸を染色水浴に溶解させて芯糸を除去した。

次いで、アクリル酸エステル系樹脂エマルジョン（水性エマルジョン、樹脂含有量４０質量％）をドクターナイフコーターを用いて、上記モケット地の裏面に塗布量７０ｇ／ｍ²（固形分）で塗布したのち乾燥させて、車輌の座席シート用表皮材（モケット）を作製した。

＜実施例２＞
ポリエステルマルチフィラメント糸（８４ｄｔｅｘ／１４４ｆ）とポリエステル収縮糸（捲縮糸）（５０ｄｔｅｘ／１２ｆ）が複合されてなる２８０ｄｔｅｘの糸（収縮糸の含有比率４０質量％）をパイル糸とし、ポリエステルマルチフィラメント糸（１１０ｄｔｅｘ／２４ｆ）（１１）とポリウレタン弾性糸（４４ｄｔｅｘ）（１２）とが複合されてなる１２３ｄｔｅｘの糸を経糸（２）とし、ＰＶＡ繊維からなる芯糸（３１ｄｔｅｘ）（１３）にポリエステルマルチフィラメント糸（２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ）からなる絡み糸（１４）が捲回状態に巻き付けられると共にこの捲回状態を保持するためのＰＶＡ繊維からなる押え糸（３１ｄｔｅｘ）（１５）が複合されてなる３０８ｄｔｅｘの捲回複合糸（図３参照）を緯糸（３）として、製織を行って、地組織（経糸密度：３４本／ｉｎｃｈ、緯糸密度：６８本／ｉｎｃｈ）（５）上にパイル層（パイル密度１１５６本／ｉｎｃｈ平方）（４）が形成されたモケット地を作製した。なお、このモケット地における組織形態は図１に示すものである。

次に、得られたモケット地を染色水浴に浸漬することによって、染色を行うと共に前記複合糸を構成する芯糸を染色水浴に溶解させて芯糸を除去した。

次いで、アクリル酸エステル系樹脂エマルジョン（水性エマルジョン、樹脂含有量４０質量％）をドクターナイフコーターを用いて、上記モケット地の裏面に塗布量７０ｇ／ｍ²（固形分）で塗布したのち乾燥させて、車輌の座席シート用表皮材（モケット）を作製した。

＜実施例３＞
ポリエステルマルチフィラメント糸（１１０ｄｔｅｘ／１４４ｆ）４本とポリエステル収縮糸（捲縮糸）（８４ｄｔｅｘ／３６ｆ）が複合されてなる５２５ｄｔｅｘの糸（収縮糸の含有比率１６質量％）をパイル糸とし、ポリエステルマルチフィラメント糸（３３４ｄｔｅｘ／７２ｆ）（１１）とポリウレタン弾性糸（４４ｄｔｅｘ）（１２）とが複合されてなる３４７ｄｔｅｘの糸を経糸（２）とし、ＰＶＡ繊維からなる芯糸（３１ｄｔｅｘ）（１３）とポリエステルマルチフィラメント糸（２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ）からなる絡み糸（１４）とが合撚されてなる３０８ｄｔｅｘの合撚複合糸を緯糸（３）として、製織を行って、地組織（経糸密度：２３本／ｉｎｃｈ、緯糸密度：６２本／ｉｎｃｈ）（５）上にパイル層（パイル密度７１３本／ｉｎｃｈ平方）（４）が形成されたモケット地を作製した。なお、このモケット地における組織形態は図１に示すものである。

次に、得られたモケット地を染色水浴に浸漬することによって、染色を行うと共に前記複合糸を構成する芯糸を染色水浴に溶解させて芯糸を除去した。

次いで、アクリル酸エステル系樹脂エマルジョン（水性エマルジョン、樹脂含有量４０質量％）をドクターナイフコーターを用いて、上記モケット地の裏面に塗布量７０ｇ／ｍ²（固形分）で塗布したのち乾燥させて、車輌の座席シート用表皮材（モケット）を作製した。

＜比較例１＞
ポリエステルマルチフィラメント糸（１１０ｄｔｅｘ／１４４ｆ）４本とポリエステル収縮糸（捲縮糸）（８４ｄｔｅｘ／３６ｆ）が複合されてなる５２５ｄｔｅｘの糸（収縮糸の含有比率１６質量％）をパイル糸とし、ポリエステルマルチフィラメント糸（３３４ｄｔｅｘ／７２ｆ）とポリウレタン弾性糸（４４ｄｔｅｘ）とが複合されてなる３４７ｄｔｅｘの糸を経糸（２）とし、ポリエステルマルチフィラメント糸（２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ）とポリウレタン弾性糸（４４ｄｔｅｘ）とが複合されてなる２３３ｄｔｅｘの糸を緯糸（３）として、製織を行って、地組織（経糸密度：２６本／ｉｎｃｈ、緯糸密度：５７本／ｉｎｃｈ）上にパイル層（パイル密度７１４本／ｉｎｃｈ平方）が形成されたモケット地を作製した。なお、このモケット地における組織形態は図１に示すものと同じである。

次いで、アクリル酸エステル系樹脂エマルジョン（水性エマルジョン、樹脂含有量４０質量％）をドクターナイフコーターを用いて、上記モケット地の裏面に塗布量７０ｇ／ｍ²（固形分）で塗布したのち乾燥させて、車輌の座席シート用表皮材（モケット）を作製した。

＜比較例２＞
ポリエステルマルチフィラメント糸（１１０ｄｔｅｘ／１４４ｆ）４本とポリエステル収縮糸（捲縮糸）（８４ｄｔｅｘ／３６ｆ）が複合されてなる５２５ｄｔｅｘの糸（収縮糸の含有比率１６質量％）をパイル糸とし、ポリエステルマルチフィラメント糸（３３４ｄｔｅｘ／７２ｆ）とポリウレタン弾性糸（７７ｄｔｅｘ）とが複合されてなる３４７ｄｔｅｘの糸を経糸（２）とし、ポリエステルマルチフィラメント糸（２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ）とポリウレタン弾性糸（４４ｄｔｅｘ）とが複合されてなる２３３ｄｔｅｘの糸を緯糸（３）として、製織を行って、地組織（経糸密度：２６本／ｉｎｃｈ、緯糸密度：６４本／ｉｎｃｈ）上にパイル層（パイル密度８３２本／ｉｎｃｈ平方）が形成されたモケット地を作製した。なお、このモケット地における組織形態は図１に示すものと同じである。

次いで、アクリル酸エステル系樹脂エマルジョン（水性エマルジョン、樹脂含有量４０質量％）をドクターナイフコーターを用いて、上記モケット地の裏面に塗布量７０ｇ／ｍ²（固形分）で塗布したのち乾燥させて、車輌の座席シート用表皮材（モケット）を作製した。

得られた各表皮材（モケット）について９８Ｎ荷重時の伸び率を測定した。即ち、表皮材の経方向（５１）、緯方向（５２）、正バイアス方向（５３）、逆バイアス方向（５４）（図６参照）における９８Ｎ荷重時の伸び率をそれぞれ測定した。この結果を表１に示す。

上記のようにして得られた各表皮材（モケット）について下記評価法により評価を行った。これら評価の結果を表２に示す。

＜折り曲げ部位のグリンニングの有無＞
表皮材を、その経方向に沿って約１８０°折り返し、その時の折り曲げ部位における外観品位を評価した。折り曲げ部位において、パイル間から地組織が外観されて品位の低いものを「×」とし、パイル間から地組織が外観されない高品位なものを「○」とした。

＜張設後における表皮材の表面の凹凸の有無＞
表皮材（モケット）の端部同士をミシン等によって縫製し、該縫製箇所を自動車の座席シートのシートパッドのコーナー部にあてがう態様でシートパッドに被せて張設し（図５参照）、この張設状態における表皮材表面の凹凸の有無（即ちシートパッド形状へのフィット性）を調べ、凹凸が認められフィット性に劣るものを「×」とし、凹凸が殆ど認められずフィット性が比較的良好であるものを「△」とし、凹凸が認められずフィット性に優れるものを「○」とした。

＜裁断作業性の評価＞
裁断作業をする際の取り扱いにおいて、表皮材表面に凹凸が生じたり、反り返ったりして裁断加工作業性に劣っているものを「×」とし、表皮材表面に凹凸が生じず、反り返ることもなくて裁断加工作業性が良好であるものを「○」とした。

＜縫製作業性の評価＞
縫製作業をする際の取り扱いにおいて、表皮材が反り返ったりして縫製作業性に劣っているものを「×」とし、表皮材が反り返ることもなくて縫製作業性が良好であるものを「○」とした。

＜剛軟度の評価＞
ＪＩＳ Ｌ１０９６−1996の６．１９．１のＡ法（４５°カンチレバー法）に準拠して布帛の剛軟度（ｍｍ）を測定した。

表から明らかなように、この発明の実施例１〜３の立毛パイル布帛は、折り曲げ部位においてもグリンニング現象が生じ難く高い外観品位を確保できると共に、布帛表面の凹凸もなく良好状態にフィットし、さらに裁断作業性、縫製作業性に優れ、かつ柔軟性、通気性にも優れて良好な座り心地を付与できる。

これに対し、経糸及び緯糸の両方にポリウレタン弾性糸を用いた比較例１、２の立毛パイル布帛は、張設後の状態で布帛表面に凹凸が認められフィット性に劣っており、裁断作業性、縫製作業性ともに不良であった。また、柔軟性が不十分であった。

この発明の一実施形態に係る立毛パイル布帛の一部を拡大して示す模式的斜視図である。 経糸の一例を示す拡大斜視図である。 緯糸の一例を示す拡大斜視図である。 緯糸の他の例を示す拡大斜視図である。 パイル布帛を縫製してシートパッドのコーナー部に被せた状態を示す図であって、（イ）は本発明に係るパイル布帛の斜視図、（ロ）は従来品の斜視図である。 ９８Ｎ荷重時の伸び率を測定する際の測定方向を示す説明図である。

符号の説明

１…立毛パイル布帛
２…経糸
３…緯糸
４…カットパイル
４Ａ…低収縮パイル
４Ｂ…収縮率の大きい捲縮パイル
５…地組織
１１…ポリエステル糸
１２…弾性糸
１３…芯糸
１４…絡み糸
１５…押え糸

Claims (15)

1. 緯糸に経糸が織り込まれてなる地組織にパイル糸が植設された立毛パイル布帛において、前記経糸として少なくとも弾性糸が用いられ、前記緯糸として、水溶性繊維からなる芯糸に非水溶性繊維からなる絡み糸が捲回状態に巻き付けられると共にこの捲回状態を保持するための水溶性繊維からなる押え糸が複合されてなる捲回複合糸が用いられていることを特徴とする立毛パイル布帛。
2. 緯糸に経糸が織り込まれてなる地組織にパイル糸が植設された立毛パイル布帛において、前記経糸として少なくとも弾性糸が用いられ、前記緯糸として、水溶性繊維からなる芯糸と非水溶性繊維からなる絡み糸とが合撚されてなる合撚複合糸が用いられていることを特徴とする立毛パイル布帛。
3. 前記経糸として少なくともポリウレタン弾性糸が用いられている請求項１または２に記載の立毛パイル布帛。
4. 前記経糸として、ポリエステルフィラメント糸及びポリウレタン弾性糸が用いられている請求項１または２に記載の立毛パイル布帛。
5. 前記ポリウレタン弾性糸の太さが２２〜１２２デシテックスである請求項３または４に記載の立毛パイル布帛。
6. 前記芯糸を構成する水溶性繊維としてポリビニルアルコール繊維が用いられている請求項１〜５のいずれか１項に記載の立毛パイル布帛。
7. 前記絡み糸を構成する非水溶性繊維としてポリエステル繊維が用いられている請求項１〜６のいずれか１項に記載の立毛パイル布帛。
8. 前記絡み糸の太さが１１０〜３３０デシテックスである請求項７に記載の立毛パイル布帛。
9. 前記地組織は、筬密度１８〜４０本／ｉｎｃｈ、緯糸密度４８〜８０本／ｉｎｃｈの地組織である請求項１〜８のいずれか１項に記載の立毛パイル布帛。
10. 前記パイル糸として、収縮率差を有する少なくとも２種類のポリエステルマルチフィラメント混繊糸が用いられ、
    収縮率の大きいポリエステル繊維は、捲縮を有し、かつ捲縮発現伸長率が１〜４０％であって、該収縮率の大きいポリエステル繊維の頂端はパイル表面より沈み込む一方、収縮率の小さいポリエステル繊維はパイル表面にも存在することによって、多段差パイルを形成している請求項１〜９のいずれか１項に記載の立毛パイル布帛。
11. 請求項１〜１０のいずれか１項に記載のパイル布帛を水と接触させることによって前記複合糸を構成する芯糸を水に溶解させて芯糸を除去して得られた立毛パイル布帛。
12. パイル布帛の９８Ｎ荷重時の伸び率が、経方向において１０％以上であり、緯方向において１０％以上であり、バイアス方向において３０％以上である請求項１１に記載の立毛パイル布帛。
13. 車輌の座席シート用表皮材として用いられる請求項１１または１２に記載の立毛パイル布帛。
14. 弾性糸を含有した経糸に、水溶性繊維からなる芯糸に非水溶性繊維からなる絡み糸が捲回状態に巻き付けられると共にこの捲回状態を保持するための水溶性繊維からなる押え糸が複合されてなる捲回複合糸が緯糸として織り込まれてなる地組織にパイル糸が植設された立毛パイル布帛を製作する工程と、
    前記立毛パイル布帛を染色水浴に浸漬することによって、布帛の染色を行うと共に前記複合糸を構成する芯糸を水浴に溶解させて芯糸を除去する工程とを包含することを特徴とする立毛パイル布帛の製造方法。
15. 弾性糸を含有した経糸に、水溶性繊維からなる芯糸と非水溶性繊維からなる絡み糸とが合撚されてなる合撚複合糸が緯糸として織り込まれてなる地組織にパイル糸が植設された立毛パイル布帛を製作する工程と、
    前記立毛パイル布帛を染色水浴に浸漬することによって、布帛の染色を行うと共に前記複合糸を構成する芯糸を水浴に溶解させて芯糸を除去する工程とを包含することを特徴とする立毛パイル布帛の製造方法。

Images