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JP2003193204A - マルテンサイト系ステンレス鋼 - Google Patents

マルテンサイト系ステンレス鋼

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JP2003193204A
JP2003193204A JP2002221918A JP2002221918A JP2003193204A JP 2003193204 A JP2003193204 A JP 2003193204A JP 2002221918 A JP2002221918 A JP 2002221918A JP 2002221918 A JP2002221918 A JP 2002221918A JP 2003193204 A JP2003193204 A JP 2003193204A
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corrosion resistance
stainless steel
martensitic stainless
hardness
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Kunio Kondo
邦夫 近藤
Masakatsu Ueda
昌克 植田
Keiichi Nakamura
圭一 中村
Takahiro Kushida
隆弘 櫛田
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Sumitomo Metal Industries Ltd
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Abstract

(57)【要約】 【課題】耐硫化物応力腐食割れ性、耐摩耗腐食性および
耐局部腐食性のいずれも満足するマルテンサイト系ステ
ンレス鋼を提供する。 【解決手段】質量%で、C:0.01〜0.10%、Si:0.05〜
1.0%、Mn:0.05〜1.5%、P:0.03%以下、S:0.01%
以下、Cr:9〜15%、Ni:0.1〜4.5%、Al:0.05%以下
およびN:0.1%以下を含有し、さらにCu:0.05〜5%
およびMo:0.05〜5%を少なくとも1種を含み、そのCu
とMoの含有量が下記(a)式または(b)式を満足し、残部が
Feおよび不純物からなり、硬度がHRC:30〜45であり、
かつ鋼中の旧オーステナイト結晶粒界における炭化物の
量が0.5体積%以下であることを特徴とするマルテンサ
イト系ステンレス鋼である。下記(2)式は環境条件pH3.7
5以上での使用を、下記(b)式は環境条件pH4.0以上での
使用をそれぞれ想定している。 0.2% ≦ Mo + Cu/4 ≦ 5% ・・・ (a) 0.55% ≦ Mo + Cu/4 ≦ 5% ・・・ (b)

Description

【発明の詳細な説明】
【0001】
【発明の属する技術分野】本発明は、炭酸ガスや微量の
硫化水素を含有する石油、天然ガス等の油井、ガス井
(以下、単に「油井」という)の掘削、輸送や貯蔵等に
用いられる油井管、ラインパイプ、またはタンクなどの
鋼材に好適な、高強度で、耐食性として耐硫化物応力腐
食割れ性、耐摩耗腐食性および耐局部腐食性のいずれに
も優れたマルテンサイト系ステンレス鋼に関するもので
ある。
【0002】
【従来技術】油井で生産される石油および天然ガスに
は、湿潤な炭酸ガス(CO)が含まれる場合が多い。こ
のため、油井の掘削として用いられるチュービング等の
油井管や輸送に用いられるラインパイプの防食対策とし
て、炭素鋼にインヒビターを併用したり、13%Crを含有
するマルテンサイト系ステンレス鋼が採用されている。
特に、13%Cr鋼は、湿潤な炭酸ガスを含む環境に対して
は、Crによる耐食性の向上が著しく、同時に高強度が容
易に得られることから、このような環境に適用できる鋼
材として多用されている。一方、この13%Cr鋼は、硫化
水素(HS)を含む環境では硫化物応力腐食割れが発生
し易いことが知られており、硫化水素を含む環境では、
その使用が制限される。
【0003】ところが、近年においては、石油または天
然ガスを採取する油井環境がますます過酷なものになっ
ており、炭酸ガスを含有する油井でも微量の硫化水素を
含有することが多く、また、当初は炭酸ガスのみであっ
たが、経時変化にともない微量の硫化水素を含むように
なることもある。このため、13%Cr鋼であっても、炭酸
ガスや微量の硫化水素を含有する環境においても、相当
の耐食性を具備することが要請される。さらに、油井環
境の過酷化は、腐食環境で適用される鋼材に高速で流動
する流体による腐食、すなわち、耐摩耗腐食性を具備す
ることも要求している。
【0004】13%Cr鋼の硫化物応力腐食割れ感受性を低
減するには、最高硬度の制限が有効であることが経験的
に認識されている。例えば、NACE MR0175では、13%Cr
系のSUS420鋼を硫化水素を含む環境で適用する場合に
は、耐硫化物応力腐食割れ性を確保する観点から、最高
硬度をHRCで22に制限することを規定している。
【0005】さらに、最近ではより厳しい腐食環境での
使用を目的として、上記13%Cr鋼の改善を図り、C含有
量を極低量にし、代わりにNiを添加した改良型13%Cr鋼
が開発されている。この場合においても、改良型13%Cr
鋼に対して、硬度上限をHRCで27と抑えている(NACE MR
0175-2001参照)。
【0006】上記改良型13%Cr鋼の開発に関連して、高
強度で、耐食性に優れた鋼の提案がなされている。例え
ば、特開平2−243740号公報では、Niに加え、Moを含有
させることによって、熱間加工ままでも、また焼き入れ
ままでも、高強度および高耐食性の特性を発揮するマル
テンサイト系ステンレス鋼が記載されている。また、特
開平2−247360号公報では、13%Cr鋼の組成に特定量の
Cuを含有させることにより、高強度で、炭酸ガス環境腐
食性および耐応力腐食性に優れたマルテンサイト系ステ
ンレス鋼が提案されている。
【0007】しかしながら、提案されたこれらの鋼で
は、高強度、高耐食性の特性を満足することができる
が、上記の硬度規定に基づく13%Cr鋼であり、最近の炭
酸ガスや微量の硫化水素が存在する腐食環境での防食対
応は可能であるが、さらにこれらの腐食環境を前提とし
た摩耗腐食を配慮したものではない。
【0008】言い換えると、最近の油井環境において鋼
の耐摩耗腐食性を確保するには、耐食性として炭酸ガス
環境腐食性および耐硫化物応力腐食割れ性のいずれも満
足すると同時に、摩耗腐食に対応すべく鋼の硬度を上昇
させる必要がある。このため、最高硬度が制限された13
%Cr鋼では、油井環境の過酷化にともなって要求される
耐摩耗腐食性を満足することができない。
【0009】一方、マルテンサイト系ステンレス鋼にお
ける耐摩耗性を向上させる技術が開示されている。すな
わち、特開平6−264192号公報および特開平7−118734
号公報では、13%Cr鋼に高Niを添加することにより、高
強度で耐摩耗性に優れるマルテンサイト系ステンレス鋼
が記載されている。しかし、これらに記載される鋼は、
水中翼やダムの排砂設備等で問題となるキャビティ(空
洞)に起因するキャビテーション・エロージョンを防止
する高強度な鋼材や溶接構造物に関するものであり、腐
食環境下において高速で流動する流体による耐摩耗腐食
性に関する検討はなされていない。
【0010】
【発明が解決しようとする課題】前述の通り、13%Cr鋼
の硬度が高くなると、硫化水素が存在する環境において
応力腐食割れを発生し易くなり、いわゆる、硫化物応力
腐食割れの感受性が高くなる。一方、油井に用いられる
鋼の耐摩耗腐食性を向上させるには、その硬度を上昇さ
せる必要がある。そのため、13%Cr鋼の製造において
は、厳密な強度調整および硬度管理が要求される。
【0011】通常、13%Cr鋼系の材料では、熱間加工後
に焼き入れ焼戻しの処理が行われている。この処理中、
13%Cr鋼が焼戻し温度域を通過する過程で、鋼中の結晶
粒界に炭化物が析出することにより、高温での耐局部腐
食性が劣化することが知られている。しかし、耐硫化物
割れ感受性を確保するために強度調整および硬度管理を
図る必要から、焼き入れ後の焼戻し処理は必須の工程で
あった。
【0012】したがって、従来の13%Cr鋼の製造におい
ては、過酷な油井環境で要求される耐食性として、耐硫
化物応力腐食割れ性のみでなく、耐摩耗腐食性および耐
局部腐食性をも同時に満足させることは困難であった。
【0013】本発明は、従来の13%Cr鋼が内包する問題
に鑑みてなされたものであり、鋼の化学組成を規定する
とともに、硬度を管理し、結晶粒界に存在する炭化物の
量を抑制することにより、耐硫化物応力腐食割れ性、耐
摩耗腐食性および耐局部腐食性のいずれの耐食性にも優
れ、油井の掘削、輸送や貯蔵等に用いられる鋼管類、ま
たはタンクなどの鋼材に好適な、マルテンサイト系ステ
ンレス鋼を得ることを目的としている。
【0014】
【課題を解決するための手段】本発明者らは、上述の課
題を解決するため、熱間加工後において加工まま、また
は焼入れままでマルテンサイト組織を有する鋼種を用い
て、種々の検討を実施した。その結果、熱間加工まま、
または焼入れままの鋼であっても、耐硫化物応力腐食割
れ性のみでなく、耐摩耗腐食性および耐局部腐食性をも
満足し得ることを見出した。
【0015】具体的には、0.04%C-11%Cr-2%Ni-Cu-
Mo鋼の素材を熱間製管し、熱間加工まま、または焼入れ
ままでマルテンサイト組織を有する鋼管を作製し、後述
する図1および図2に示すように、耐硫化物応力腐食割
れ性の試験を実施したところ、硬度がHRCで35と高いに
もかかわらず、割れの発生が観察されなかった。
【0016】次に、上記の焼入れままで、硬度がHRCで3
5である鋼管を用いて耐摩耗腐食性の試験を実施したと
ころ、良好な耐摩耗腐食性を示す結果となった。比較材
として焼戻しをして硬度がHRCで22程度の鋼管を用いて
耐摩耗腐食性の試験を実施した結果、HRCで35と高硬度
の焼き入れままの鋼管の方が、焼戻しをした低硬度材よ
り、良好な耐摩耗腐食性を示した。
【0017】さらに、上記の鋼管を用いて、耐局部腐食
性を150℃、HS+CO含有、pH3.75およびpH4.0等の環
境で確認したが、焼き入れ、焼き戻しをして炭化物の量
が0.7体積%析出している材料に局部腐食が発生したの
に対し、 熱間加工まま、または焼入れままで、炭化物
の量が0.07体積%程度の材料には、局部腐食の発生は認
められなかった。
【0018】以上の結果から、熱間加工まま、または焼
入れままの13%Cr鋼であれば、硫化物応力腐食割れ性、
耐摩耗腐食性および耐局部腐食性のいずれも満足し得る
ことが明らかになった。そこで、種々の成分組成のマル
テンサイト系ステンレス鋼を用いて、系統的に研究をお
こなったところ、次の〜の知見を得ることができ
た。
【0019】 微量のHSを含有する環境での耐硫化
物応力腐食割れ性を確保するには、鋼表面のCr酸化物皮
膜の上に硫化物皮膜を生成させることが有効であり、特
に、Cu硫化物とMo硫化物の混合物が非常に緻密であり、
Cr酸化物被膜を適正に保護する作用を有している。ま
た、適正なCuおよびMoの含有量は、腐食環境の過酷さに
依存しており、種々の腐食環境(pH条件)に対して行っ
た耐応力腐食割れ性の評価結果より、下記(a)式または
(b)式に示すCu含有量とMo含有量を規定する必要がある
ことが分かった。(a)式または(b)式の相違は、適用され
る腐食環境の相違に依存している。 0.2% ≦ Mo + Cu/4 ≦ 5% ・・・ (a) 0.55% ≦ Mo + Cu/4 ≦ 5% ・・・ (b) 通常、焼戻しを行うと電子顕微鏡観察で多量のM
23型の炭化物が旧オーステナイト結晶粒界に観察
されるが、熱間加工まま、または焼入れままでは旧オー
ステナイト粒界にM23型の炭化物は殆ど観察され
なかった。炭化物の定量化をおこなったところ、旧オー
ステナイト粒界に存在する炭化物の量が0.5体積%以下
であれば、耐硫化物応力腐食割れ性が良好である。
【0020】 鋼の耐摩耗腐食性を確保するには、鋼
の硬度を上昇させることが有効である。しかも、CO
微量なHSを含有した環境で耐摩耗腐食性を確保するに
は、硬度をHRCで30以上にする必要がある。
【0021】本発明は、このような知見に基づいて完成
されたものであり、下記(1)〜(3)のマルテンサイト系ス
テンレス鋼を要旨とするものである。本発明のマルテン
サイト系ステンレス鋼は腐食環境での使用に好適であ
り、下記(1)の鋼は環境条件pH4.0以上での使用を、下記
(2)の鋼は環境条件pH3.75以上での使用をそれぞれ想定
している。 (1) 質量%で、C:0.01〜0.10%、Si:0.05〜1.0%、M
n:0.05〜1.5%、P:0.03%以下、S:0.01%以下、C
r:9〜15%、Ni:0.1〜4.5%、Al:0.05%以下および
N:0.1%以下を含有し、さらにCu:0.05〜5%およびM
o:0.05〜5%を少なくとも1種を含み、そのCuとMoの
含有量が下記(a)式を満足し、残部がFeおよび不純物か
らなり、硬度がHRC:30〜45であり、かつ鋼中の旧オー
ステナイト結晶粒界における炭化物の量が0.5体積%以
下であることを特徴とするマルテンサイト系ステンレス
鋼。 0.2% ≦ Mo + Cu/4 ≦ 5% ・・・ (a) (2) 質量%で、C:0.01〜0.10%、Si:0.05〜1.0%、M
n:0.05〜1.5%、P:0.03%以下、S:0.01%以下、C
r:9〜15%、Ni:0.1〜4.5%、Al:0.05%以下および
N:0.1%以下を含有し、さらにCu:0〜5%およびM
o:0〜5%を少なくとも1種を含み、そのCuとMoの含
有量が下記(b)式を満足し、残部がFeおよび不純物から
なり、硬度がHRC:30〜45であり、かつ鋼中の旧オース
テナイト結晶粒界における炭化物の量が0.5体積%以下
であることを特徴とするマルテンサイト系ステンレス
鋼。 0.55% ≦ Mo + Cu/4 ≦ 5% ・・・ (b) (3) 上記(1)および(2)のマルテンサイト系ステンレス鋼
は、必要に応じて、下記のAおよびB群のうちから1以
上の元素を含有させるものであってもよい。
【0022】A群;Ti:0.005〜0.5%、V:0.005〜0.5
%およびNb:0.005〜0.5%のうちの1種以上を含む、 B群;B:0.0002〜0.005%、Ca:0.0003〜0.005%、M
g:0.0003〜0.005%およびREM:0.0003〜0.005%のうち
の1種以上を含む。
【0023】
【発明の実施の形態】本発明において、鋼の化学組成、
金属組織および硬度を上記のように規定した理由を説明
する。まず、本発明のマルテンサイト系ステンレス鋼の
化学組成の規定理由について説明する。以下の説明にお
いて、化学組成は質量%で示す。
【0024】1.鋼の化学組成 C:0.01〜0.10% Cはオーステナイト生成元素であり、Cを含有させると
同じくオーステナイト生成元素であるNiの含有量を低減
できるので、0.01%以上積極的に含有させる。しかし、
C含有量が0.10%を超えると、COを含む環境での耐食
性が劣化する。したがって、C含有量は0.01〜0.10%と
した。 なお、Ni含有量を低減させるため、C含有量は
0.02%以上とするのが望ましく、好ましい範囲は0.02〜
0.08%、より好ましくは0.03〜0.08%である。
【0025】Si:0.05〜1.0% Siは、脱酸剤として有効な元素である。しかし、その含
有量が0.05%未満では、脱酸時のAlの損失が大きくな
る。一方、Si含有量が1.0%を超えると靭性が低下す
る。したがって、Siの含有量は0.05〜1%とする。好ま
しい範囲は0.10〜0.8%、より好ましくは0.10〜0.6%で
ある。
【0026】Mn:0.05%〜1.5% Mnは、鋼材の強度を高めるのに効果的な元素である。ま
た、オーステナイト生成元素であり、鋼材の焼入れ処理
時に、鋼材の金属組織を安定してマルテンサイトとする
効果のある元素である。しかし、マルテンサイトとする
効果については、その含有量が0.05%未満では小さい。
一方、Mnの含有量が1.5%を超えると、その効果が飽和
する。したがって、Mnの含有量は0.05〜1.5%とする。
好ましい範囲は0.3〜1.3%、より好ましくは0.4〜1.0%
である。
【0027】P:0.03%以下 Pは、鋼中に不純物として含まれ、鋼の靭性に悪影響を
及ぼすとともに、C0などを含む腐食環境における耐食
性を劣化させる。そのため、その含有は低ければ低いほ
どよいが、0.03%までであれば特に問題がないので、そ
の上限を0.03%とする。好ましい上限は0.02%、より好
ましい上限は0.015%である。
【0028】S:0.01%以下 Sは、上記Pと同様、鋼中に不純物として含まれ、鋼の
熱間加工性に悪影響を及ぼす。そのため、その含有は低
ければ低いほどよいが、0.01%までであれば特に問題は
ないので、その上限を0.01%とする。好ましい上限は0.
005%、より好ましい上限は0.003%である。
【0029】Cr:9〜15% Crは、本発明が対象とするマルテンサイト系ステンレス
鋼の基本元素である。また、Crは、CO、Cl、HSを
含む腐食環境における耐食性、耐硫化物応力腐食割れ性
などを確保するための重要な元素である。さらに、Cr
は、その含有量が適切な範囲であれば、高温の金属組織
がオーステナイトであり、鋼の焼入れ処理時に、鋼の金
属組織を安定してマルテンサイトとする効果のある元素
である。これらの目的のために、9%以上含有させる必
要がある。しかし、過剰に含有させると、鋼の金属組織
にフェライトが生成しやすくなり、焼入れ処理時に、マ
ルテンサイトが得られにくくなる。したがって、Cr含有
量は9〜15%とした。好ましい範囲は9.5〜13.5%、よ
り好ましい範囲は9.5〜11.7%である。
【0030】Ni:0.1〜4.5% Niは、オーステナイト生成元素であり、鋼材の焼入れ処
理時に、鋼材の金属組織を安定してマルテンサイトとす
る効果のある元素である。さらに、Niは、CO、Cl
HSを含む厳しい腐食環境における耐食性、耐硫化物応
力腐食割れ性などを確保するための重要な元素である。
高価な元素であるので、Cを多く含有させれば低減でき
るが、前記の効果を得るには0.1%以上の含有量が必要
である。しかし、4.5%を超えて含有させると、高価に
なる。したがって、Ni含有量は0.1〜4.5%とする。好ま
しい範囲は0.5〜3.0%であり、より好ましくは1.0〜3.0
%である。
【0031】Al:0.05%以下 Alは、含有させなくてもよい。しかし、Alは脱酸剤とし
て有効な元素であるため、脱酸剤として用いる場合に
は、0.0005%以上含有させるが、その含有量が0.05%を
超えると、鋼中の非金属介在物が多くなって靭性および
耐食性が劣化する。そのため、Alの含有量は0.05%以下
とする。
【0032】Cu:0.05〜5% Cuは、微量のHSを含む環境で硫化物を生成する元素で
ある。Cu硫化物はそれ自身でもCr酸化物被膜へのHSの
浸入を防止でき、またMo、Wの硫化物が共存すること
で、さらにCr酸化物の安定性を向上させる。本発明では
CuおよびMoの1種以上を含有されることが必要である。
したがって、CuはMoとの関係で含有させなくてもよい
が、含有させる場合にはその効果を発揮させるために、
0.05%以上の含有が必要である。しかし、Cuを5%以上
含有させてもその効果が飽和するので、上限を5.0%と
した。Cu含有量の好ましい範囲は1.0〜4.0%であり、よ
り好ましい範囲は1.6〜3.5%である。なお、Cu含有量の
下限は、後述する(a)式または(b)式に基づいてMoとの関
係において規定される。
【0033】Mo:0.05〜5% Moは、Crとの共存下で炭酸ガス環境での局部腐食を防止
するとともに、微量のHSを含む環境で硫化物を生成
し、Cr酸化物の安定性を向上させる元素である。本発明
ではCuおよびMoの1種以上を含有されることが必要であ
る。したがって、MoはCuとの関係で含有させなくてもよ
いが、含有させる場合にはMoが0.05%未満ではこれらの
効果は発揮されない。一方、Moを5%以上含有させて
も、これらの効果は飽和し、耐局部腐食性および耐硫化
物応力腐食割れ性を著しく向上させることができない。
Mo含有量の好ましい範囲は0.1〜1.0%であり、より好ま
しい範囲は0.1〜0.7%である。なお、Mo含有量の下限
は、Cuと同様に、後述する(a)式または(b)式に基づいて
Cuとの関係において規定される。
【0034】N:0.1%以下 Nはオーステナイト生成元素であり、鋼材の焼入れ処理
時にδフェライトの生成を抑制し、鋼材の金属組織を安
定してマルテンサイトとする効果のある元素である。こ
れらの効果を得るには、0.01%以上含有させる必要があ
る。しかし、その含有量が0.1%を超えると、靭性が劣
化する。そのため、好ましい範囲は0.01〜0.1%であ
り、より好ましい範囲は0.02%を超え0.05%である。
【0035】(a)式:0.2%≦Mo+Cu/4≦5% (b)式:0.55%≦Mo+Cu/4≦5% 微量のHSを含む環境において、耐硫化物応力腐食割れ
性を確保するには、ステンレス鋼表面に生成するCr酸化
物からなる不働態被膜を安定させる必要がある。HSを
含有する環境で不働態皮膜を安定させるには、Cr酸化物
皮膜の上に硫化物皮膜を生成させて、HSによるCr酸化
物の溶解を防止することが必要になる。このような硫化
物皮膜の生成にはCuまたはMoが有効に作用するが、特
に、Cu硫化物とMo硫化物の混合物で生成された場合に、
硫化物皮膜が非常に緻密になり、Cr酸化物被膜の保護作
用をより強固にすることができる。また、このようなCu
およびMoによる保護性皮膜の形成には、腐食環境の条
件、特にpHが大きく影響を及ぼし、定性的にはより低い
pH、すなわちより過酷な腐食環境ほど、より多くのCuお
よびMoの含有量が必要になるので、それぞれに下限を規
定した。
【0036】図1および図2は、耐硫化物応力腐食割れ
性に及ぼすMoとCuの含有量の影響を示す図であり、図1
は環境条件がpH3.75の場合、図2は環境条件がpH4.0の
場合を示している。供試材は前述の0.04%C-11%Cr-2
%Ni-Cu-Mo鋼であり、平滑四点曲げ試験片(10mm幅×2
mm厚さ×75mm長さ)に実降伏応力(YS)を付加して、25
℃、0.003barHS+30barCO、5%NaCl、pH3.75およ
びpH4.0の試験環境で、336Hrの試験後割れの有無を評価
した。試験結果に基づいて、図中で○は硫化物応力腐食
割れ無しの場合を示し、●は割れが発生した場合を示し
ている。
【0037】図1が示すように、pH3.75以上の環境条件
に対し良好な耐硫化物応力腐食割れ性を確保するには、
上記(b)式のうち0.55%≦Mo+Cu/4の関係を満足する必
要がある。また、図2に示すように、pH4.0以上の環境
条件に対しては、上記(a)式のうち0.2%≦Mo+Cu/4の
関係を満足する必要がある。これに対し、上記(a)式お
よび(b)式のうちMo+Cu/4≦5%の関係は、Cu硫化物お
よびMo硫化物によるCr酸化皮膜を安定させる効果が飽和
することから規定され、Mo+Cu/4が5%を超えて含有
させてもその効果は飽和する。
【0038】したがって、Cu含有量との関係で上記(a)
式を満足する範囲にMoを含有させれば、Cr酸化物被膜上
にCu硫化物とMo硫化物の混合物が緻密に生成され、HS
によるCr酸化物の溶解を防止できる。
【0039】さらに、本発明のマルテンサイト系ステン
レス鋼は、必要に応じて、下記の各群のうちから1以上
の元素を含有させるものであってもよい。
【0040】A群;Ti:0.005〜0.5%、V:0.005〜0.5
%およびNb:0.005〜0.5% これらの元素は、いずれも微量のHSを含む環境での耐
硫化物応力腐食割れ性を向上させるとともに、高温での
引張強さを向上させる元素である。その効果は、いずれ
の元素も0.005%以上の含有量で得られる。しかし、い
ずれの元素も0.5%を超えて含有させると、鋼の靱性を
劣化させる。したがって、含有させる場合には、Ti、V
およびNbの含有量は、それぞれ0.005〜0.5%とする。い
ずれの元素も、好ましい範囲は0.005〜0.2%であり、よ
り好ましい範囲は0.005〜0.05%である。
【0041】B群;B:0.0002〜0.005%、Ca:0.0003
〜0.005%、Mg:0.0003〜0.005%およびREM:0.0003〜
0.005% これらの元素は、いずれも鋼の熱間加工性を向上させる
元素である。したがって、鋼の熱間加工を特に改善した
い場合に、いずれかの元素を単独で、または2種以上の
元素を複合して含有させることができる。その効果は、
Bの場合に0.0002%以上の含有で、Ca、MgおよびREMの
場合には、ともに0.0003%以上の含有で得られる。しか
し、いずれの元素も含有量が0.005%を超えると、鋼の
靭性を劣化させるとともに、C0などを含む腐食環境に
おける耐食性を劣化させる。したがって、添加する場合
の含有量は、Bは0.0002〜0.005%とし、Ca、MgおよびR
EMともに、それぞれ0.0003〜0.005%とする。いずれの
元素も、好ましい範囲は0.0005〜0.0030%であり、より
好ましい範囲は0.0005〜0.0020%である。
【0042】2.金属組織 本発明のマルテンサイト系ステンレス鋼は、高温におけ
る耐局部腐食性を確保するには、鋼中の旧オーステナイ
ト結晶粒界に存在する炭化物の量が0.5体積%以下にす
る必要がある。
【0043】すわなち、炭化物、なかでもM23
の炭化物は、旧オーステナイト結晶粒界に優先的に析出
し、マルテンサイト系ステンレス鋼の耐局部腐食性を低
下させ、旧オーステナイト結晶粒界に存在するM23
型を主体とする炭化物の量が0.5体積%を超えると、
高温での局部腐食を生じるようになる。
【0044】このため、本発明では、旧オーステナイト
結晶粒界に存在する炭化物の量を0.5体積%以下とし
た。好ましい上限は0.3体積%であり、より好ましい上
限は0.1体積%である。なお、旧オーステナイト結晶粒
界に炭化物が全く存在しない場合も耐食性が良好なた
め、下限は特に規定しない。
【0045】ここでいう旧オーステナイト粒界に存在す
る炭化物の量とは、抽出レプリカ試料を作成し、無作為
に選んだ25μm × 35μmの領域を10視野2000倍の電子顕
微鏡により撮影し、旧オーステナイト結晶粒界に点列状
に存在する炭化物の面積率を点算法で測定して求められ
る面積率の平均値である。また、旧オーステナイト粒界
とは、マルテンサイト変態する前組織であるオーステナ
イト状態での結晶粒界をいう。
【0046】3.硬度 本発明のマルテンサイト系ステンレス鋼は、COと微量
なHSを含有する油井環境で耐摩耗腐食性を確保するた
め、硬度をHRCで30以上にする必要がある。一方、硬度
がHRCで45を超える場合には、鋼の耐摩耗腐食性が改善
する効果が飽和すると同時に、靭性が劣化する。このた
め、鋼の硬度は、HRCで30〜45とする。さらに、好まし
い範囲はHRCで32〜40である。
【0047】本発明のマルテンサイト系ステンレス鋼
は、規定する化学組成を含有する鋼を素材として熱間加
工した後、所定の熱処理を経ることによって、得ること
ができる。例えば、素材鋼をAc点以上に加熱し、熱間
加工した後、急冷または空冷(徐冷)を選択して冷却す
るか、または、一旦室温まで冷却後であっても、最終熱
処理として、Ac点以上に加熱した後、急冷または空冷
を選択して冷却する。急冷の場合には強度が高くなり過
ぎ、靱性が低下する場合があるので、急冷よりも空冷を
採用するのが望ましい。
【0048】上記の冷却の後、強度調整のために焼き戻
しを行ってもよいが、高温で焼き戻しを行うと、鋼の強
度が低下するだけでなく、旧オーステナイト結晶粒界に
存在する炭化物の量が増加して、局部腐食を生じるおそ
れがあるため、400℃以下の低温で焼き戻しを行うのが
望ましい。ここで、熱間加工としているのは、鍛造、板
圧延および鋼管圧延等があげられる。さらに、鋼管とし
て用いる場合には、継目無鋼管のみでなく、溶接鋼管も
対象とするものである。
【0049】
【実施例】表1に示す化学組成を有する19鋼種を実験炉
で溶製し、1250℃で2Hr加熱後、鍛伸してブロックを得
た。鋼種QはMo+Cu/4の値が前記(a)式および(b)式の
規定から外れ、鋼種RおよびSはいずれかの成分が規定
範囲から外れる比較鋼である。
【0050】
【表1】
【0051】得られたブロックを1250℃に加熱し1Hr保
持した後、熱間圧延して板厚15mmの鋼板に加工し、次い
で種々の熱処理を採用して、試験材を作製した。採用し
た製造法は、表2に示すように、AC、AC+LT、AC+HT、
WQ、WQ+LTおよびWQ+HTの組み合わせであるが、それぞ
れの処理内容は、下記の通りである。
【0052】AC:熱間圧延終了後、そのまま空冷、 WQ:熱間圧延終了後、そのまま水冷、 LT:250℃に加熱し30分保持後空冷、 HT:600℃に加熱し30分保持後空冷 得られた試験材から試験片を加工して、引張り試験およ
び硬度試験を行い、下記の条件に基づいて旧オーステナ
イト結晶粒界に存在する炭化物の量、耐硫化物応力腐食
割れ性、耐摩耗腐食性および耐局部腐食性の試験をおこ
なった。
【0053】まず、旧オーステナイト結晶粒界に存在す
る炭化物の量の測定は、抽出レプリカ試料を作成し、無
作為に選んだ25μm × 35μmの領域を10視野2000倍の電
子顕微鏡により撮影し、旧オーステナイト結晶粒界に点
列状に存在する炭化物の面積率を点算法で測定して求め
られる面積率の平均値として求めた。
【0054】次に、耐硫化物応力腐食割れ性の試験は、
試験片として平滑4点曲げ試験片(10mm幅×2mm厚み×7
5mm長さ)を用い、付加応力は100%の実降伏応力(YS)
とし、試験環境は25℃、0.003barHS+30barCO、5
%NaCl、pH3.75またはpH4.0で、試験時間を336Hrとし
た。試験結果の評価は 目視で割れの有無を観察して、
耐硫化物応力腐食割れ無しを○で示し、割れ有りを×で
表す。
【0055】さらに、耐摩耗腐食性の試験は、試験片と
してクーポン試験片(20mm幅×2mm厚み×30mm長さ)を
用い、試験溶液は25℃、0.003barHS+1barCO、5
%NaCl、環境条件はpH3.75またはpH4.0で、 噴射ノズル
から流速50m/sに相当する試験溶液を試験片表面に336Hr
吹き付ける方法で試験した。試験結果の評価は 摩耗腐
食の有無を目視で観察して、摩耗腐食無しを○で示し、
摩耗腐食有りを×で表す。
【0056】最後に、耐局部腐食性の試験は、試験片と
してクーポン試験片(20mm幅×2mm厚み×50mm長さ)を
用い、試験環境は150℃、0.003barHS+30barCO、25
%NaCl、pH3.75またはpH4.0で、試験時間を336Hrとし
た。試験結果の評価は 局部腐食発生の有無を目視で観
察して、局部腐食発生無しを○で示し、局部腐食発生有
りを×で表す。それぞれの試験結果および評価結果を表
2に示す。
【0057】
【表2】
【0058】比較例では、本発明で規定する素材鋼の化
学組成(試験No.26〜29が外れ)、前記(a)式および(b)
式(試験No.26が(b)式を外れ、試験No.27が(a)式および
(b)式を外れ)、硬度(No.10、18、24、28が外れ)並び
に旧オーステナイト結晶粒界における炭化物の量(No.1
0、18、24が外れ)のいずれかが範囲外となることか
ら、耐食性の評価において、耐硫化物応力腐食割れ性、
耐摩耗腐食性および耐局部腐食性のいずれかで割れ、ま
たは腐食発生があった。
【0059】これに対し、上記規定を全て満足する本発
明例では、いずれも耐食性の評価において優れた結果で
あった。
【0060】
【発明の効果】本発明のマルテンサイト系ステンレス鋼
によれば、炭酸ガスと微量の硫化水素を含む油井環境で
使用する場合であっても、耐硫化物応力腐食割れ性、耐
摩耗腐食性および耐局部腐食性のいずれの耐食性も満足
することができる。このため、従来の油井で採用されて
いた流速より、速い流速で操業できるので、油井におけ
る操業効率を高めることが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【図1】環境条件pH3.75における耐硫化物応力腐食割れ
性に及ぼすMoとCuの含有量の影響を示す図である。
【図2】環境条件pH4.0における耐硫化物応力腐食割れ
性に及ぼすMoとCuの含有量の影響を示す図である。
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (72)発明者 植田 昌克 大阪府大阪市中央区北浜4丁目5番33号 住友金属工業株式会社内 (72)発明者 中村 圭一 大阪府大阪市中央区北浜4丁目5番33号 住友金属工業株式会社内 (72)発明者 櫛田 隆弘 大阪府大阪市中央区北浜4丁目5番33号 住友金属工業株式会社内

Claims (4)

    【特許請求の範囲】
  1. 【請求項1】質量%で、C:0.01〜0.10%、Si:0.05〜
    1.0%、Mn:0.05〜1.5%、P:0.03%以下、S:0.01%
    以下、Cr:9〜15%、Ni:0.1〜4.5%、Al:0.05%以下
    およびN:0.1%以下を含有し、さらにCu:0.05〜5%
    およびMo:0.05〜5%を少なくとも1種を含み、そのCu
    とMoの含有量が下記(a)式を満足し、残部がFeおよび不
    純物からなり、硬度がHRC:30〜45であり、かつ鋼中の
    旧オーステナイト結晶粒界における炭化物の量が0.5体
    積%以下であることを特徴とするマルテンサイト系ステ
    ンレス鋼。 0.2% ≦ Mo + Cu/4 ≦ 5% ・・・ (a)
  2. 【請求項2】質量%で、C:0.01〜0.10%、Si:0.05〜
    1.0%、Mn:0.05〜1.5%、P:0.03%以下、S:0.01%
    以下、Cr:9〜15%、Ni:0.1〜4.5%、Al:0.05%以下
    およびN:0.1%以下を含有し、さらにCu:0.05〜5%
    およびMo:0.05〜5%を少なくとも1種を含み、そのCu
    とMoの含有量が下記(b)式を満足し、残部がFeおよび不
    純物からなり、硬度がHRC:30〜45であり、かつ鋼中の
    旧オーステナイト結晶粒界における炭化物の量が0.5体
    積%以下であることを特徴とするマルテンサイト系ステ
    ンレス鋼。 0.55% ≦ Mo + Cu/4 ≦ 5% ・・・ (b)
  3. 【請求項3】さらに、質量%で、Ti:0.005〜0.5%、
    V:0.005〜0.5%およびNb:0.005〜0.5%のうちの1種
    以上を含むことを特徴とする請求項1または2に記載の
    マルテンサイト系ステンレス鋼。
  4. 【請求項4】さらに、質量%で、B:0.0002〜0.005
    %、Ca:0.0003〜0.005%、Mg:0.0003〜0.005%および
    REM:0.0003〜0.005%のうちの1種以上を含むことを特
    徴とする請求項1〜3のいずれかに記載のマルテンサイ
    ト系ステンレス鋼。
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