『ラズ語トルコ語辞典』は2072ページ、重さ3.4キロの大冊。出版まで40年以上かかったのは、ただ研究や執筆に時間を要したからではないという。
最近マッチングアプリを始めた。 3人と実際会ったけど、3人とも魅力的でもっと仲良くなりたいです。相手が私を好きになってくれたら嬉しいなと思って毎日LINEをしたりと日々を頑張ってます。 思ったよりマッチングアプリ楽しい。 出会いとかよりも、やばい奴からメッセージがたくさん来る。 はてな匿名に生息してるので、やばい奴を見るの、好き。 50代の男性が「本気の恋愛しませんか?」って書いてる。そういう奴に限って割り勘希望。 ジジイが金も出さねえとか何も発展しねえだろ。 45の男の誘い文句が「ボルジア料理食べに行きませんか?笑笑笑」だった。 笑ならまだしも笑笑笑って… おっさんだろうがおじいさんだろうがいいねを押してきた男の文章と生態を読み込んでいる。 特にペアーズは読み応えがある、上に書いた人はみんなペアーズ。ウィズとかオミアイはあんまり面白くない。 マッチングアプリは自分の鏡だと思う。 効率的な
トランプが批判されるけどさ 論理的に正しいのはどっちや? 日米安保って、アメリカは日本を守るために血を流す義務があるけど、日本はアメリカを守るために血を流す義務がないんよな これ、どう考えてもおかしくないけ? トランプがこの点を指摘したとき、「同盟軽視だ!」とか「トランプは信用できない!」みたいに批判されたけど、冷静に考えてみてみてくれや 論理的に破綻してるのは日米安保のほうやろ? 「アメリカには日本を守るメリットがある」とか言われるけど、戦争になったら実際に戦うのはアメリカの若者たちだぞ 思いやり予算出してますとか、それ若者の命を金で買ってますって話にしかならない 彼らが命を落とすのを、「でもアメリカは日本を利用できるから」とか言って正当化できるんか? そんな話、倫理的におかしいやろ? アメリカが日本を守るなら、日本もアメリカを守るのが筋だし、アメリカの若者が日本の為に血を流すなら、日本
米上院の共和党議員らとの会食を終えて連邦議会を後にするイーロン・マスク氏/KENT NISHIMURA/REUTERS/REUTERS (CNN) 米国民は依然として闇の中にいる。起業家のイーロン・マスク氏が政府効率化省(DOGE)を使ってやっていることは、どの領域にどれだけの規模で影響を及ぼすのか、誰にも分からない。DOGEは現在、政府のサイズを劇的に縮小し、1兆ドル(約147兆円)を超える水準での政府支出削減を目指している。 しかし何がマスク氏を突き動かしているのかについては、ある程度見通せる。つまるところそうした取り組みは、マスク氏の言う「文明が抱える自殺同然の共感」との戦いなのだ。 先月28日に配信されたポッドキャスト番組司会者、ジョー・ローガン氏との3時間のインタビューで、マスク氏は自らに深く根差した信条について語った。その根底にあるのは、民主党が正式書類のない移民を可能な限り受
2025年1月クールで話題を集めたドラマ『東京サラダボウル』(NHK)。奈緒演じる主人公・鴻田麻里のセリフにもあるように、人種のサラダボウルである現代の東京を舞台に、刑事の鴻田とその相棒で警察通訳人の有木野了(松田龍平)を軸に、在日外国人を取り巻く問題を描いた作品だ。 鴻田と有木野のバディが事件を解決する話が主軸でありつつも、街中を歩いているだけなのに外見や肌の色で警察から呼び止められる人種差別的な職務質問や技能実習制度(※1)など、在日外国人の暮らしや境遇、かれらを取り巻く日本の制度も描写される。 今回、本作の在日外国人社会考証を担当した、下地ローレンス吉孝さんにインタビューを実施。『東京サラダボウル』が放送された今だからこそ考えたい、在日外国人を取り巻く問題、本作では描かれていない実情、ひとびとが無意識のうちに排外思想を抱いてしまうのはなぜか——そんなテーマについて話を伺った。 ※1
EU、「再軍備」125兆円 ロシアの脅威に対抗―欧州委員長 時事通信 外信部2025年03月04日20時13分配信 4日、ブリュッセルで記者会見する欧州連合(EU)のフォンデアライエン欧州委員長(AFP時事) 【パリ時事】欧州連合(EU)のフォンデアライエン欧州委員長は4日、ウクライナへの侵攻を続けるロシアの脅威に対抗するため、8000億ユーロ(約125兆円)規模の「再軍備計画」を表明した。トランプ米政権は欧州の安全保障への関与に消極的な姿勢を示しており、EUは6日、ベルギー・ブリュッセルで特別首脳会議を開いて計画の詳細を議論する。 拙速の停戦交渉、暗礁に 対ロ姿勢で溝深まる―トランプ外交に内外で批判 フォンデアライエン氏は記者発表で、複数のEU加盟国による防空システム、ミサイル、ドローンなどの共同調達を促す融資制度の新設を首脳らに書簡で提案したと説明。EU加盟国に課された財政規律の緩和や
その結果、自民党、立憲民主党、日本維新の会、公明党、国民民主党、共産党の賛成多数で可決されました。 れいわ新選組と、無所属の衆議院議員でつくる会派「有志の会」は「内容が不明確だ」などとして反対しました。 可決された改正案では、ポスターに他人やほかの政党の名誉を傷つけるなど品位を損なう内容の記載を禁止することや、営利目的で使用した場合は100万円以下の罰金を科すことなどが盛り込まれています。 また、付則では、SNSで選挙に関する偽情報などが拡散しているような状況に対応するとともに、当選の意思のない候補者がほかの候補者を応援する、いわゆる「2馬力」と呼ばれる状況を念頭に候補者間の公平を確保するため、施策のあり方を検討し、必要な措置を講じるとしています。 一方、選挙ごとに複数の規格があったポスターの大きさを統一する改正案の採決も行われ、全会一致で可決されました。
「内容が事実かどうか分からない」文書を立花氏に渡した2月25日中に除名処分が出ると伝えられているのは増山誠県議。他に、岸口実県議が離党勧告を受ける見通しで、白井孝明県議は処分が継続協議される方向だ。 「年長の岸口氏は百条委副委員長を務めていましたが、知事選2日目の昨年11月1日に立花氏と会い、百条委で疑惑追及の先頭に立った竹内英明元県議らが斎藤氏をハメた“黒幕”だったなどと書いた怪文書を渡しました。 百条委メンバーだった増山氏は秘密会だった昨年10月25日の証人尋問を隠れて録音。この音声データと、怪文書に近い内容の岸口氏の備忘録を立花氏に手渡しました。 音声ファイルには、片山安孝元副知事が、斎藤知事の疑惑を告発しその後自死した元西播磨県民局長・Aさんの県公用パソコンの中から“クーデター計画”や不倫を連想させる文書が出てきたと話している内容がありました。 ただクーデター計画なるものはAさんを
2024年11月14日、ニュージーランド議会で議員が文書を破り捨て、ハカを踊り始めた。同国先住民であるマオリ党の議員が、マオリ族の権利を定めた「ワイタンギ条約」を再解釈しようとする法案に対し、反対の姿勢を示したのだ。 その抗議がありながらも、法案は第一読会(※)を通過。これに反対し、翌日の15日には、国内で1万人規模のデモ行進が行われた。その後各地を通過して、9日間にわたるhīkoi(平和的抗議)は計4万人近くを動員して幕を閉じた。史上最大規模のデモとなったという。 第二読会は2025年5月頃に予定され、引き続き高い注目を集めると予想される。この一連の出来事で議論の的となったのが「ワイタンギ条約」だ。これは、1840年2月6日にイギリス王室とマオリ族がワイタンギで調印した条約であり、これによってニュージーランドがイギリス領となる代わりに、マオリの土地と文化の継承が約束された。しかしマオリ語
「生きた化石」と呼ばれる魚、シーラカンスが群れをなしている様子をNHKの取材班が撮影し、繁殖につながる可能性のある行動を捉えることに成功しました。シーラカンスの繁殖行動はこれまで謎に包まれていて、専門家は生態に迫る貴重な映像だとしています。 シーラカンスは、およそ4億年前の魚の化石とほとんど変わらない姿をしていることから「生きた化石」と呼ばれ、いまもアフリカとインドネシアの近海で生息していることが確認されていますが、主に水深100メートルより深い海に生息し、個体数も少ないため、詳しい生態はほとんどわかっていません。 NHKの取材班は去年8月、インドネシアのスラウェシ島の沖合で、国内外の研究者による調査チームとともに潜水艇に乗り込み、高精細な8Kカメラで撮影を行いました。 調査では、水深およそ160メートル付近で1匹のシーラカンスを見つけ、3台の潜水艇でかわるがわる観察し続ける「72時間連続
【ワシントン共同】トランプ米大統領は22日、ワシントン近郊で開かれた会合で、連邦政府を縮小するため「無能で腐敗した官僚を全て排除する」と述べた。新組織「政府効率化省」を事実上率いる実業家マスク氏もX(旧ツイッター)で、過去1週間の仕事の説明を全連邦職員に求め、返答がなければ「辞職とみなす」と迫った。 【写真】「官僚主義を切り倒す」 チェーンソー掲げるイーロン・マスク氏 トランプ氏は保守政治行動会議(CPAC)の総会で演説し「政府を小さく効率的にしたい。優秀な人材は確保し、最低の人間は排除する」と述べ、マスク氏と二人三脚で支出の削減に取り組むと意欲を示した。 在宅勤務禁止に従えない職員に退職を勧め、7万5千人以上が応じたと主張した。保守派が批判する多様性・公平性・包括性(DEI)重視の施策を廃止し、責任者の職を解いたとアピール。「おまえはクビだ!」と叫ぶと、参加者から拍手が起こった。 トラン
米ロサンゼルスで史上最高気温を記録した日の幹線道路の風景/Al Seib/Los Angeles Times via Getty Images (CNN) トランプ米政権は重要な気候変動対策の報告書作成に携わる米政府所属の科学者らに対し、各自の取り組みを停止するよう指示した。この報告書に関与する科学者が明らかにした。気候変動を巡る世界的な取り組み並びに研究から、米国が後退する最新の動きとなる。 この報告書は国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が2029年に公開を予定している。米国はかねて報告書の作成に深く関わってきた。 IPCCは最新の科学に基づき、気候危機が地球に及ぼす影響を評価している。IPCCによる報告書は数千人の科学者が関与して数年がかりで作成。その内容を通じて世界中の政策決定者に向け、地球温暖化のもたらすリスクが伝えられる。 IPCCの執筆者らは来週北京で国際会議を開く
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