WO2019181039A1 - 内視鏡システム、ガイド部材 - Google Patents

Abstract

内視鏡システムは、鼻腔又は副鼻腔内に挿入され、先端構成部を含む内視鏡と、前記内視鏡を案内するガイド部材と、で構成され、前記ガイド部材は、前記内視鏡を進退可能に案内する直線部であって、前記内視鏡を直線部に沿った位置に保持する保持機構を含んだ直線部と、前記直線部に連続して設けられ、前記直線部の延びる方向に対して交差する方向に延び、当該交差する方向に前記内視鏡を進退可能に案内する交差部と、前記内視鏡を進退させる操作部であって、前記先端構成部が前記直線部に沿った状態と、前記先端構成部が前記交差部に沿った状態と、の間で切り替えることが可能な操作部と、を備える。

Description

内視鏡システム、ガイド部材

　この発明は、受診者の洞内を観察する内視鏡システムに関する。

　例えば国際公開第２０１６／１１７４３２号明細書（特許文献１）には、副鼻腔等の洞内にアクセス可能な挿入補助具が開示される。

国際公開第２０１６／１１７４３２号明細書

　副鼻腔等の洞内の観察では、医師は、一方の手でガイド部材を送りつつ、他方の手で内視鏡を送る等、複雑な作業を短時間で効率よく行う必要がある。鼻腔内でガイド部材を送る際には、後続する内視鏡によって洞内を視認しつつ、ガイド部材を前進させる等の作業を要する。このように作業が煩雑であるため、当該挿入補助具およびそれを有した内視鏡システム等において、医師の利便性を向上する改良が望まれていた。

　この発明の一態様に係る、内視鏡システムは、鼻腔又は副鼻腔内に挿入され、先端構成部を含む内視鏡と、前記内視鏡を案内するガイド部材と、で構成され、前記ガイド部材は、前記内視鏡を進退可能に案内する直線部であって、前記内視鏡を直線部に沿った位置に保持する保持機構を含んだ直線部と、前記直線部に連続して設けられ、前記直線部の延びる方向に対して交差する方向に延び、当該交差する方向に前記内視鏡を進退可能に案内する交差部と、前記内視鏡を進退させる操作部であって、前記先端構成部が前記直線部に沿った状態と、前記先端構成部が前記交差部に沿った状態と、の間で切り替えることが可能な操作部と、を備える。

図１は、実施形態に係る内視鏡システムの全体構成を示した概略図である。 図２は、図１に示す内視鏡システムの内視鏡およびガイド部材の先端側（交差部付近）を示した斜視図である。 図３は、図１に示す内視鏡の先端構成部付近を模式的に示した模式図である。 図４は、図１に示す内視鏡システムにおいて、透明なガイド部材の内側から内視鏡で鼻腔内を観察している状態を示した模式図である。 図５は、図１に示す内視鏡システムのガイド部材、ガイド部材の直線部に沿った位置にある内視鏡、操作部およびレバー部を模式的に示した模式図である。 図６は、図１に示す内視鏡システムのガイド部材、ガイド部材から突出した位置にある内視鏡、操作部およびレバー部を模式的に示した模式図である。 図７は、図１に示す内視鏡システムの内視鏡をガイド部材から突出させ、副鼻腔（上顎洞）の入口付近に内視鏡が位置した状態を示した模式図である。 図８は、図１に示す内視鏡システムの内視鏡をガイド部材から突出させ、副鼻腔（上顎洞）の内部に内視鏡が位置した状態を示した模式図である。 図９は、第１変形例の内視鏡システムのガイド部材、内視鏡、スライダー部、および固定部を示した概略図である。 図１０は、図９に示す内視鏡システムのＦ１０－Ｆ１０線の位置に沿った断面図である。 図１１は、第２変形例の内視鏡システムのガイド部材および複数の吸引孔を示した斜視図である。 図１２は、図１１に示す内視鏡システムにおいて、吸引孔の吸着力によってガイド部材（直線部）に内視鏡が吸着・保持された状態を示した斜視図である。 図１３は、第３変形例の内視鏡システムのガイド部材、内視鏡、スライダー部、およびホルダー部を示した模式図である。 図１４は、第４変形例の内視鏡システムのガイド部材の複数の腕状部分を示した模式図である。 図１５は、第５変形例の内視鏡システムのガイド部材および開口部（視野拡大部）を示した斜視図である。 図１６は、第６変形例の内視鏡システムのガイド部材およびスペーサ（視野拡大部）を示した模式図である。 図１７は、第７変形例の内視鏡システムのガイド部材、内視鏡、湾曲機構（視野拡大部）を示した模式図である。

　[第１実施形態]
　以下、図１から図７を参照しながら、内視鏡システム１１の実施形態について説明する。

　図１に示すように、内視鏡システム１１は、内視鏡１２と、内視鏡１２を受診者の洞内に案内するガイド部材１３と、を有する。

　内視鏡１２は、可撓性を有するいわゆる軟性内視鏡で構成される。内視鏡１２は、周知な構造を有する一般的な内視鏡（軟性鏡）で構成されるが、走査型内視鏡で構成されてもよい。

　図１から図３に示すように、内視鏡１２は、鼻腔１４および副鼻腔（上顎洞１５）等に対して挿入して使用される挿入部１６と、挿入部１６の先端付近に設けられた先端構成部１７と、先端構成部１７よりも根元側に設けられ先端構成部１７が延びる方向を調整できる湾曲部１８と、洞内に所定の処置を施す処置具が通されるチャンネルと、照明レンズ２１と、複数の照明用ファイバ２２と、複数の受光用ファイバ２３と、挿入部１６に各種の操作（例えば湾曲操作）を加えるためのハンドル部２４と、電力線および各種の信号線によって挿入部１６および撮像素子２５に電気的に接続された制御部２６と、制御部２６に接続された表示部２７と、を有する。内視鏡１２には、その長手方向に沿って中心軸Ｃが規定される。チャンネルは、挿入部１６の全長に亘って設けられており、チャンネルの内部に処置具を通すことができる。

　表示部２７は、一般的な液晶モニタで構成され、内視鏡１２で取得した像を画像として表示することができる。

　湾曲部１８は、回動可能な関節部と、先端構成部１７とハンドル部２４との間に渡された一対のワイヤ２８、２８と、を有する。ハンドル部は、例えば、ダイヤル部を有し、このダイヤル部の回転軸には、プーリ等を経由して一対のワイヤ２８、２８が巻き掛けられている。ユーザは、ダイヤル部を回転させることで、一対のワイヤ２８、２８を牽引できる。すなわち、ダイヤル部の回転に伴い上記一対のワイヤ２８、２８のうちいずれか一方が牽引され、上記一対のワイヤ２８、２８の他方がたるむことで、先端構成部１７が牽引されて湾曲部１８が左右の一方に湾曲される。このように、ユーザは、ダイヤル部を操作することで湾曲部１８を湾曲させ、それによって先端構成部１７の延びる方向を所望の方向に変更できる。

　本実施形態では、内視鏡１２は、左右方向（或いは上下方向）湾曲することが可能な構造である。湾曲部１８の湾曲方向は、一例であり、図７に示す矢印のように紙面の左右方向であってもよいし、図７において紙面の奥側と手前側に湾曲部１８が湾曲するようにしてもよいし、或いは、ワイヤ２８の本数を４本にして上下左右の４方向に湾曲可能としても当然によい。

　図３に示すように、照明用ファイバ２２は、制御部２６に隣接して設けられた光源に光学的に接続されている。照明用ファイバ２２は、照明レンズ２１を経由して外部に照明光を照射できる。複数の受光用ファイバ２３は、撮像素子２５に光学的に接続されている。受光用ファイバ２３の先端は、先端構成部１７付近において受光レンズ３１を経由して外部に露出されている。このため、内視鏡１２は、先端構成部１７において受光用ファイバ２３によって像を取得することができる。内視鏡１２は、図３に示す中心軸Ｃ周りの像を受光用ファイバ２３によって取得できる。

　図３に示すように、内視鏡１２は、ＣＣＤやＣＭＯＳ等で構成される撮像素子２５を有する。内視鏡１２は、撮像素子２５によって像を取得することができる。より具体的には、撮像素子２５は、受光用ファイバ２３からの光を電気信号に変換して制御部２６に送る。複数の受光用ファイバ２３は、被写体からの戻り光を受光して、撮像素子２５に光を導く。撮像素子２５は、複数の受光用ファイバ２３により受光した光を電気信号として制御部２６に送る。制御部２６は、電気信号を画像化し、適切に画像処理を行って表示部２７に表示する。

　図１に示す制御部２６は、例えば、一般的なコンピュータで構成される。制御部２６は、筐体と、筐体に内蔵された回路基板３２と、回路基板３２上に実装されたＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭと、回路基板とは分離して設けられたＨＤＤ３３（ハードディスクドライブ）と、で構成される。制御部２６は、挿入部１６の撮像素子２５で取得した像に対応する電気信号を処理して画像化し、当該画像（内視鏡画像）を表示部２７に表示できる。

　図１、図５に示すように、ガイド部材１３は、ユーザによって把持される部分を構成する把持部３４と、把持部３４から直線的に突出するレール部３５と、把持部３４に設けられた操作用のレバー部３６と、を有する。

　レール部３５は、例えば、透明な樹脂材料によって形成されることが好ましい。ここでいう「透明」の概念には、半透明等も含まれる。レール部３５は、透明な、例えば、ポリカーボネート樹脂やアクリル系樹脂で構成されることが好ましい。アクリル系樹脂の場合には、例えば、ＰＭＭＡ（ポリメチルメタクリレート樹脂）で構成されることが好ましい。本実施形態では、レール部３５全体が透明な樹脂材料によって形成されているが、少なくとも後述する交差部３５Ｂの部分が透明な樹脂材料で形成されていればよく、後述する直線部３５Ａは透明でなくてもよい。

　レール部３５は、軟性内視鏡を所定の形状に保持する（直線部３５Ａに沿った位置に保持する）保持機構の一例である。図２に示すように、レール部３５は、先端部が側方に折れ曲がり、全体として略「Ｌ」字形をなすように形成されている。レール部３５は、中空のパイプ形状（筒形状）に形成されており、このパイプ形状の内側に内視鏡１２の挿入部１６を保持できる。レール部３５は、先端部付近でエルボ状に直角に折れ曲がっている。すなわち、図５に示すように、レール部３５は、一方の端部で把持部３４に接続された直線部３５Ａと、直線部３５Ａの他方の端部と連続して設けられた交差部３５Ｂと、直線部３５Ａおよび交差部３５Ｂの少なくとも一方に設けられた視野拡大部３７と、を有する。

　直線部３５Ａの内部の中空部分は、交差部３５Ｂの内部の中空部分に連続している。直線部３５Ａおよび交差部３５Ｂの断面形状は、完全な環状ではなく、環の一部に切欠部３８を有する略環状をなしている。直線部３５Ａは、内視鏡１２を進退可能に案内できる。交差部３５Ｂは、直線部の延びる方向に対して交差する方向に延びており、当該交差する方向に視鏡１２を進退可能に案内できる。

　切欠部３８の幅寸法は、内視鏡１２の挿入部１６の直径よりも小さくなっている。このため、レール部３５の内側から内視鏡１２が脱落することはない。直線部３５Ａは、例えば、把持部３４の延びている方向と同方向に直線的に延びている。交差部３５Ｂは、直線部３５Ａの延びる方向と交差する方向（例えば、直交する方向）に延びている。直線部３５Ａおよび交差部３５Ｂの断面形状を完全な環状としてもよい。

　本実施形態では、レール部３５は、例えば、透明な樹脂材料によって形成される。このため、図４に示すように、レール部３５によって内視鏡１２の視野２９が邪魔されることはない。したがって、本実施形態では、視野拡大部３７は、直線部３５Ａの全体と、交差部３５Ｂの全体と、で構成される。しかしながら、この例に限られることなく、交差部３５Ｂのみを透明な樹脂材料によって形成し、視野拡大部３７を、交差部３５Ｂの全体で構成してもよい。

　レバー部３６は、把持部３４に形成された長穴４１に沿ってスライド移動することができる。レバー部３６は、その基部側で内視鏡１２に固定されている。このため、図５、図６に示すように、レバー部３６を進退させることによって、ユーザは、内視鏡１２をガイド部材１３から突出させたり、内視鏡１２を再びガイド部材１３内に収納したりすることができる。すなわち、レバー部３６は、内視鏡１２を直線部３５Ａおよび交差部３５Ｂに沿わせて進退させる操作部の一例である。レバー部３６は、先端構成部１７が直線部３５Ａに沿った状態と、先端構成部１７が交差部３５Ｂに沿った状態と、先端構成部１７が交差部３５Ｂから突出した状態と、の間で切り替えることができる。

　続いて、図１、図４－図７を参照して、本実施形態の内視鏡システム１１を用いた鼻腔１４および副鼻腔の観察方法を説明する。

　ユーザは、ガイド部材１３の内側に内視鏡１２を差し込んで一体化する。この状態で、ユーザは、受診者の鼻腔１４内に内視鏡１２およびガイド部材１３を差し込むことができる。図１に示すように、ユーザは、外鼻孔４２からガイド部材１３の先端を受診者の鼻腔１４内に差し込む。このとき、内視鏡１２によって、鼻腔１４内を俯瞰しながらガイド部材１３の先端部を鼻腔１４の奥部に向けて前進させることができる。このとき、内視鏡１２の視野２９には、鼻腔１４とともにガイド部材１３の先端部（交差部３５Ｂ）が映し出される。このとき、図４に示すように、ガイド部材１３が透明であるために、ガイド部材１３によって内視鏡１２の視野２９が遮られてしまうことがない。このため、ユーザは、ガイド部材１３のレール部３５の先端を誤って鼻腔１４の内壁等にぶつけてしまうようなことがない。

　この状態で、図５、図６に示すように、レバー部３６を矢印の方向に移動（前進）させると、ガイド部材１３から内視鏡１２が突出される。このとき、先端構成部１７は、レール部３５の直線部３５Ａに沿って延びている状態から交差部３５Ｂに沿って延びている状態に位置が移動し、先端構成部１７の延びている方向が略９０°変更される。これによって、図７に示すような状態となる。このとき、ユーザは、内視鏡１２で得られた画像によって上顎洞１５（副鼻腔）の入口を正面にとらえながら、レバー部３６をさらに図６の矢印の方向に移動させることで、内視鏡１２を上顎洞１５内に前進させることができる。図８に示すように、内視鏡１２の先端構成部１７が上顎洞１５内に到達した状態で、ユーザは、ハンドル部２４を操作して内視鏡１２を湾曲部１８で湾曲させることで、上顎洞１５内を観察できる。また、ユーザは、必要に応じて上顎洞１５内に処置を施すことができる。上顎洞１５内の観察又は処置が完了した後は、ユーザは、レバー部３６を図６の矢印とは反対の方向に移動（後退）させると、ガイド部材１３内に内視鏡１２が収納される。この状態で、内視鏡１２によって鼻腔１４およびガイド部材１３を俯瞰しながら、ガイド部材１３を受診者の鼻腔１４内から安全に取り出すことができる。

　本実施形態によれば、以下のことがいえる。内視鏡システム１１は、鼻腔１４又は副鼻腔内に挿入される内視鏡１２と、内視鏡１２を案内するガイド部材１３と、で構成され、ガイド部材１３は、内視鏡１２を進退可能に案内する直線部３５Ａであって、内視鏡１２を直線部３５Ａに沿った位置に保持する保持機構を含んだ直線部３５Ａと、直線部３５Ａに連続して設けられ、直線部３５Ａの延びる方向に対して交差する方向に延びる交差部３５Ｂであって、当該交差する方向に内視鏡１２を進退可能に案内する交差部３５Ｂと、直線部３５Ａおよび交差部３５Ｂの少なくとも一方に設けられ内視鏡１２の視野２９を拡大する視野拡大部３７と、を備える。

　内視鏡１２を鼻腔１４又は副鼻腔内に案内するガイド部材１３は、内視鏡１２を進退可能に案内する直線部３５Ａであって、内視鏡１２を直線部３５Ａに沿った位置に保持する保持機構を含んだ直線部３５Ａと、直線部３５Ａに連続して設けられ、直線部３５Ａの延びる方向に対して交差する方向に延びる交差部３５Ｂであって、当該交差する方向に内視鏡１２を進退可能に案内する交差部３５Ｂと、直線部３５Ａおよび交差部３５Ｂの少なくとも一方に設けられ内視鏡１２の視野２９を拡大する視野拡大部３７と、を備える。

　これらの構成によれば、視野拡大部３７が設けられることによって、ガイド部材１３が内視鏡１２の視野２９を遮ることがない。このため、ユーザがガイド部材１３および内視鏡１２を鼻腔１４内に抜き差しする際に、鼻腔１４内を俯瞰しつつガイド部材１３および内視鏡１２を抜き差しすることができ、誤ってガイド部材１３を鼻腔１４の内壁等にぶつけてしまうことがない。これによって、受診者の鼻腔１４を傷つけることなく、安全かつ迅速に受診者の鼻腔１４および副鼻腔内の観察をすることができる。

　保持機構は、一部に切欠部３８を含む略環状をなし、内視鏡１２は、略環状の保持機構の内側に保持される。この構成によれば、内視鏡１２が保持機構の内部から脱落することがなく、安定的に内視鏡１２の姿勢を保持できる。

　視野拡大部３７は、直線部３５Ａおよび交差部３５Ｂの少なくとも一部に設けられ、透明な材料で形成される。この構成によれば、ガイド部材１３の直線部３５Ａおよび交差部３５Ｂによって内視鏡１２の視野２９が遮られてしまうことがない。これによって、受診者の鼻腔１４および副鼻腔内にガイド部材１３および内視鏡１２を抜き差しする際に、安全かつ迅速に作業を行うことができる。これによって、受診者の負担を低減することができる。

　以下、図９から図１７を参照して内視鏡システム１１の変形例について説明する。以下では、主として上記実施形態と異なる部分について説明し、上記実施形態と共通する部分については図示或いは説明を省略する。

　（第１変形例）
　図９、図１０を参照して、内視鏡システム１１の第１変形例について説明する。第１変形例では、ガイド部材１３の構成が上記実施形態とは異なっているが、他の部分は上記実施形態と共通している。

　ガイド部材１３は、ユーザによって把持される部分を構成する把持部３４と、把持部３４から直線的に突出するレール部３５と、把持部３４に設けられた操作用のレバー部３６と、を有する。

　レール部３５は、先端部が側方に折れ曲がり、全体として略「Ｌ」字形をなすように形成されている。しかしながら、内視鏡１２の中心軸Ｃと交差（直交）する面で切断した断面の形状は上記実施形態とは異なる。レール部３５は、内視鏡１２（軟性内視鏡）を所定の形状に保持する保持機構の一例である。図１０に示すように、内視鏡１２の中心軸Ｃと交差（直交）する面で切断したときのレール部３５の断面形状は、内視鏡１２の円柱形の断面形状に沿うような円弧状か、或いは略平板状をなしている。レール部３５は、例えば、透明な樹脂材料によって形成されることが好ましい。この場合、視野拡大部３７は、透明なレール部３５、すなわち、直線部３５Ａの全体と、交差部３５Ｂの全体と、で構成される。

　図９、図１０に示すように、レール部３５は、本体部分４３と、本体部分４３から突出するとともにレール部３５（直線部３５Ａ）の長手方向（内視鏡１２の中心軸Ｃ方向）に沿って連続した突起状をなすガイド部４４と、ガイド部４４に対してスライド移動できるスライダー部４５と、スライダー部４５と内視鏡１２とを固定する固定部４６と、を有する。ガイド部４４は、レール部３５（直線部３５Ａおよび交差部３５Ｂ）の長手方向の全長に亘って設けられている。スライダー部４５は、ガイド部４４の外側に嵌ることができ、ガイド部４４に沿ってスライド移動することができる。スライダー部４５は、例えば、可撓性材料で形成され、レール部３５の湾曲に沿って撓むことができる。固定部４６は、例えば、両面に粘着性を有するシート、いわゆる両面テープで構成される。ガイド部４４およびスライダー部４５は、内視鏡１２（軟性内視鏡）をガイド部材１３に沿わせて所定の形状に保持する保持機構の一例である。

　本変形例の内視鏡システム１１を用いた鼻腔１４および副鼻腔の観察方法を説明する。内視鏡システム１１の使用に先立ち、ユーザは固定部４６によって内視鏡１２にスライダー部４５を固定しておく。さらに、ユーザは、ガイド部４４に対してスライダー部４５を係合させる。これによって、ガイド部材１３と内視鏡１２とが一体化されるとともに、レール部３５に対して内視鏡１２がスライド移動可能な状態となる。この状態で、ユーザは、受診者の鼻腔１４内に内視鏡１２およびガイド部材１３を差し込むことができる。図１に示すように、ユーザは、外鼻孔４２からガイド部材１３の先端を受診者の鼻腔１４内に差し込む。以後の工程は上記実施形態と同様である。

　なお、本変形例では、ガイド部４４を本体部分４３から突出した突起状に形成しているが、ガイド部４４およびスライダー部４５の形状はこれに限られるものではない。例えば、それらの凹凸の形状が逆であってもよい。すなわち、ガイド部４４は、レール部３５の本体部分４３に形成された溝であって、レール部３５の長手方向（中心軸Ｃ方向）に連続して延びる溝として形成されてもよい。一方、スライダー部４５には、レール部３５の長手方向に延びる突起が設けられ、この突起がガイド部４４の溝内を自由にスライド移動することができる。このような構造によっても、レール部３５に対して内視鏡１２を進退させることができる。

　本変形例によれば、前記保持機構は、直線部３５Ａの長手方向に沿って設けられたガイド部４４と、ガイド部４４に沿って進退可能なスライダー部４５であって、内視鏡１２が固定されたスライダー部４５と、を有する。この構成によれば、ガイド部４４およびスライダー部４５を介した簡単な構造によって、ガイド部材１３に対して内視鏡１２を進退移動可能な構成を実現できる。

　（第２変形例）
　図１１、図１２を参照して、内視鏡システムの第２変形例について説明する。第２変形例では、ガイド部材１３の構成が上記実施形態とは異なっているが、他の部分は上記実施形態と共通している。

　レール部３５の直線部３５Ａは、レール部３５の長手方向に沿って並んだ、複数の吸引孔５１を有する。一つの吸引孔５１は、他の吸引孔５１とは所定の間隔を空けて配置される。本変形例では、複数の吸引孔５１は、レール部３５の長手方向に沿って一列に並ぶように設けられているが、この配置は一例である。複数の吸引孔５１は、複数の列（例えば、２列、３列）に沿って並ぶように設けられていてもよい。

　各吸引孔５１は、吸引部５２（吸引装置）と接続されている。吸引部５２は、ガイド部材１３とは分離して設けられており、ガイド部材１３とはチューブ５３等によって接続されている。ガイド部材１３（レール部３５）には、内部流路５４が形成されていてもよく、この内部流路５４がチューブ５３と接続されていてもよい。吸引部５２は、例えば真空ポンプ等で構成されている。吸引部５２を駆動すると、吸引孔５１から空気が吸引され、吸引孔５１において吸着力（負圧）を発生できる。複数の吸引孔５１は、内視鏡１２（軟性内視鏡）をガイド部材１３（直線部３５Ａ）に沿わせて所定の形状に保持する保持機構の一例である。レール部３５は、例えば、透明な樹脂材料によって形成されることが好ましい。この場合に、視野拡大部３７は、透明なレール部３５で構成される。

　本変形例の内視鏡システム１１を用いた鼻腔１４および副鼻腔の観察方法を説明する。ユーザは、ガイド部材１３および内視鏡１２を受診者の鼻腔１４に差し込む前に、ガイド部材１３に対して内視鏡１２を沿わせる。この状態で、吸引部５２の駆動をオンとして、各吸引孔５１において吸引力を発生させる。このとき、各吸引孔５１で発生する吸着力は、やや微弱に設定され、吸引孔５１の近傍にある内視鏡１２を吸着・保持することはできるが、内視鏡１２の進退移動を妨げない程度の吸着力である。吸引部５２の駆動をオンとすることで、ガイド部材１３（レール部３５）に対して内視鏡１２を一体化できる。

　この状態で、ユーザは、受診者の鼻腔１４内に内視鏡１２およびガイド部材１３を差し込む。図１に示すように、ユーザは、外鼻孔４２からガイド部材１３の先端を受診者の鼻腔１４内に差し込む。以後の工程は上記実施形態と同様である。ユーザは、鼻腔１４および上顎洞１５の観察中や、これらに対する処置中に、必要に応じて吸引部５２の駆動のオン・オフを適宜に切り替えることができる。

　本変形例によれば、前記保持機構は、直線部３５Ａの長手方向に沿って設けられた複数の吸引孔５１を有し、複数の吸引孔５１によって内視鏡１２を直線部３５Ａに吸着可能である。この構成によれば、吸引孔５１を介した簡単な構造によって、直線部３５Ａに対して内視鏡１２を沿わせて内視鏡１２とガイド部材１３とを一体化することができる。これによって、ガイド部材１３を受診者の鼻腔１４内に抜き差しする際に、ガイド部材１３から内視鏡１２が脱落することがなく、鼻腔１４および副鼻腔内の観察およびこれらに対する処置を円滑に行うことができる。

　（第３変形例）
　図１３を参照して、内視鏡システム１１の第３変形例について説明する。第２変形例では、ガイド部材１３の構成が第１変形例とは異なっているが、他の部分は第１変形例と共通している。このため、以下では、第１変形例と異なる部分についてのみ説明する。

　レール部３５は、先端部が側方に折れ曲がり、全体として略「Ｌ」字形をなすように形成されている。レール部３５は、内視鏡１２（軟性内視鏡）を所定の形状に保持する保持機構の一例である。内視鏡１２の中心軸Ｃと交差（直交）する面で切断したときのレール部３５の断面形状は、内視鏡１２の円柱形の外形に沿うような円弧状か、或いは略平板状である。レール部３５は、例えば、透明な樹脂材料によって形成されることが好ましい。この場合に、視野拡大部３７は、透明なレール部３５で構成される。

　レール部３５は、本体部分４３と、本体部分４３から突出するとともにレール部３５（直線部３５Ａ）の長手方向（内視鏡の中心軸Ｃ方向）に沿って連続した突起状をなすガイド部４４と、ガイド部４４に対してスライド移動できるスライダー部４５と、スライダー部４５に固定されたホルダー部５５（シース部）と、を有する。ガイド部４４は、レール部（直線部３５Ａおよび交差部３５Ｂ）の長手方向の全長に亘って設けられている。スライダー部４５は、ガイド部４４の外側に嵌ることができ、ガイド部４４に沿ってスライド移動することができる。ホルダー部５５（シース部）は、環状（円筒状）、或いは上記実施形態と同様に環の一部に切欠部３８を有する略環状で構成される。ホルダー部５５の内側に内視鏡を保持できる。ホルダー部５５は、ガイド部材１３と同様に、透明な樹脂材料、例えば、ポリカーボネート樹脂やアクリル系樹脂で形成されていてもよい。アクリル系樹脂の場合には、例えば、ＰＭＭＡ（ポリメチルメタクリレート樹脂）で構成されることが好ましい。ガイド部４４、スライダー部４５、およびホルダー部５５は、内視鏡１２（軟性内視鏡）を所定の形状に保持する保持機構の一例である。

　本変形例の内視鏡システム１１を用いた鼻腔１４および副鼻腔の観察方法を説明する。ユーザは、ホルダー部５５の内側に内視鏡１２を差し込んで、ガイド部材１３と内視鏡１２とを一体化する。この状態で、ユーザは、受診者の鼻腔１４内に内視鏡１２およびガイド部材１３を差し込むことができる。図１に示すように、ユーザは、外鼻孔４２からガイド部材１３の先端を受診者の鼻腔１４内に差し込む。このとき、内視鏡１２によって、鼻腔１４内を俯瞰しながらガイド部材１３の先端部を鼻腔１４の奥部に向けて前進させることができる。このとき、内視鏡１２の視野２９には、鼻腔１４とともにガイド部材１３の先端部が映し出される。このとき、ガイド部材１３が透明であるために、ガイド部材１３によって内視鏡１２の視野２９が遮られてしまうことがない。このため、ユーザは、ガイド部材１３のレール部３５の先端を誤って鼻腔１４の内壁等にぶつけてしまうようなことがない。

　この状態で、レバー部３６を前進させると、ガイド部材１３から内視鏡１２が突出される。このとき、先端構成部１７は、レール部３５の直線部３５Ａに沿って延びている状態から交差部３５Ｂに沿って延びている状態に位置が移動し、先端構成部１７の延びている方向が略９０°変更される。これによって、図７に示すような状態となる。このとき、ユーザは、内視鏡１２から得られた画像によって上顎洞１５（副鼻腔）の入口を正面にとらえながら、レバー部３６をさらに前進させることで、内視鏡１２を上顎洞１５内に前進させることができる。図８に示すように、内視鏡１２の先端構成部１７が上顎洞１５内に到達した状態で、ユーザは、内視鏡１２を湾曲部１８で湾曲させることで、上顎洞１５内を観察できる。なお、図５から図８では、ホルダー部５５が省略されているが、ホルダー部５５も上顎洞１５（副鼻腔）の内側まで挿入される。

　ユーザは、上顎洞１５内の観察が終了した後、内視鏡１２の基端側を引っ張って、ホルダー部５５およびガイド部材１３をそのままの状態としたまま、内視鏡１２のみを引き抜くことができる。この状態で、ホルダー部５５を経由して上顎洞１５内に薬剤を注入したり、或いは、ホルダー部５５を経由して上顎洞１５内に溜まった膿を吸引・除去したりする等の処置を施すことができる。その後、ユーザは、必要に応じて、再度ホルダー部５５内に再び内視鏡１２を差し込んで、上顎洞１５内の観察をすることもできる。

　処置の完了後、ユーザは、レバー部３６を操作してホルダー部５５をガイド部材１３に沿わせた位置まで後退させる。そして、ユーザは、ガイド部材１３を引き抜くことで受診者の鼻腔１４内からガイド部材１３およびホルダー部５５を回収できる。内視鏡１２をホルダー部５５内に再挿入している場合には、必要に応じて内視鏡１２を用いてガイド部材１３の周囲を俯瞰しながら、ガイド部材１３、ホルダー部５５、内視鏡１２を安全に取り出すことができる。

　本変形例によれば、内視鏡システム１１は、スライダー部４５に固定された筒状のホルダー部５５であって、内側に内視鏡１２を保持するホルダー部５５を有する。この構成によれば、筒状のホルダー部５５によって内視鏡１２を安定的に保持できる。このため、ガイド部材１３を鼻腔１４内に挿入時にガイド部材１３から内視鏡１２が脱落してしまうことがない。また、ホルダー部５５が筒形になっているため、受診者の鼻腔１４又は副鼻腔に対して、このホルダー部５５を経由して所定の処置を行うことができる。この所定の処置には、鼻腔１４又は副鼻腔に対して薬剤を注入する処置や、鼻腔１４又は副鼻腔から膿を吸引・除去したりする処置が含まれる。

　（第４変形例）
　図１４を参照して、内視鏡システム１１の第４変形例について説明する。第４変形例では、レール部３５の構成が実施形態とは異なっているが、他の部分は実施形態と共通している。

　直線部３５Ａには、内視鏡１２を露出させるための複数の開放部５６が設けられている。この開放部５６同士の間に、腕状部分５７（保持要素）が残されている。複数の腕状部分５７（保持要素）は、レール部３５（直線部３５Ａ）の長手方向に沿って複数箇所に形成され、互いに間隔を空けて並んで設けられる。各腕状部分５７のレール部３５の長手方向（内視鏡１２の中心軸Ｃ方向）と交差する面で切断した断面形状は、上記実施形態のレール部３５の断面形状と同様に、環の一部に切欠部３８を有する略環状をなしている。切欠部３８の幅寸法は、内視鏡１２の挿入部１６の直径よりも小さくなっている。このため、腕状部分５７の内側から内視鏡１２が脱落することはない。

　なお、本変形例では、腕状部分５７は、レール部３５の直線部３５Ａにのみ設けられているが、レール部３５の交差部３５Ｂにも設けられていてもよい。複数の腕状部分５７は、内視鏡１２（軟性内視鏡）をガイド部材１３に沿わせて所定の形状に保持する保持機構の一例である。

　本変形例の内視鏡システム１１を用いた鼻腔１４および副鼻腔の観察方法は、上記実施形態と同様である。

　本変形例のように、レール部３５の長手方向に沿って、所定の間隔を空けて複数の腕状部分５７を設ける簡単な構造によって、鼻腔１４への挿入時にガイド部材１３から内視鏡１２が脱落することを防止する構成を実現できる。

　（第５変形例）
　図１５を参照して、内視鏡システム１１の第５変形例について説明する。第５変形例では、視野拡大部３７の構成およびレール部３５の断面形状が実施形態とは異なっているが、他の部分は実施形態と共通している。すなわち、上記に説明した実施形態および第１～第４の変形例では、レール部３５等を透明に形成することで、視野拡大部３７を実現していたが、本変形例では、視野拡大部３７の実現方法が異なっている。

　レール部３５は、先端部が側方に折れ曲がり、全体として略「Ｌ」字形をなすように形成されている。実施形態とは異なり、レール部３５の長手方向（内視鏡の中心軸Ｃ方向）と交差（直交）する面で切断したときのレール部３５の断面形状は、内視鏡１２の円柱形の断面形状に沿うような円弧状か、或いは略平板状であるが、レール部３５の断面形状はこれに限られるものではない。レール部３５の断面形状を円弧状又は略平板状とした場合には、内視鏡１２（軟性内視鏡）をガイド部材１３に沿わせて所定の形状に保持する保持機構として、第２変形例（図１１）のように複数の吸引孔５１をレール部３５（直線部３５Ａ）に設けることが好ましい。

　レール部３５の長手方向（内視鏡１２の中心軸Ｃ方向）と交差する面で切断したときのレール部３５の断面形状は、上記実施形態と同様に、環の一部に切欠部３８を有する略環状であってもよい。レール部３５および複数の吸引孔５１は、軟性内視鏡を所定の形状に保持する保持機構の一例である。

　レール部３５の交差部３５Ｂの少なくとも一部には、内視鏡１２の視野２９を確保するための開口部６１が設けられている。開口部６１の大きさ（直径）は、例えば、内視鏡１２の直径よりも小さく形成されている。このため、開口部６１を経由して内視鏡１２がレール部３５から脱落してしまうことがない。すなわち、本実施形態では、内視鏡１２の視野２９を拡大する視野拡大部３７が、交差部３５Ｂに設けられた開口部６１によって実現されている。

　続いて、図１５を参照して、本実施形態の内視鏡システム１１を用いた鼻腔１４および副鼻腔の観察方法を説明する。

　ユーザは、吸引孔５１を介した吸引等によってガイド部材１３に対して内視鏡１２を一体化する。この状態で、ユーザは、受診者の鼻腔１４内に内視鏡１２およびガイド部材１３を差し込むことができる。図１に示すように、ユーザは、外鼻孔４２からガイド部材１３の先端を受診者の鼻腔１４内に差し込む。このとき、開口部６１（視野拡大部３７）が設けられることによって、内視鏡１２の視野２９が交差部によって遮られることがない。したがって、ユーザは、内視鏡１２によって、鼻腔１４内を俯瞰しながらガイド部材１３の先端部を鼻腔１４の奥部に向けて前進させることができる。このとき、内視鏡１２の視野２９には、鼻腔１４とともにガイド部材１３の交差部３５Ｂが映し出される。以後の工程は上記実施形態と同様である。ガイド部材１３および内視鏡１２を鼻腔１４内から取り出す際も同様に、開口部６１（視野拡大部３７）によって内視鏡１２によって鼻腔１４およびガイド部材１３を俯瞰しながら、安全にガイド部材１３を受診者の鼻腔１４内から取り出すことができる。

　本変形例によれば、視野拡大部３７は、交差部３５Ｂの少なくとも一部に設けられた開口部６１で構成される。この構成によれば、鼻腔１４内に内視鏡１２およびガイド部材１３を抜き差しする際に、交差部３５Ｂによって内視鏡１２の視野２９が遮られてしまうことがない。これによって、ガイド部材１３の挿入時に視野拡大部３７によって鼻腔１４内を俯瞰しながら、ガイド部材１３を前進させることができる。これによって、受診者の鼻腔１４の内壁を傷つけることなく、安全かつ迅速に鼻腔１４および副鼻腔の観察・処置を行うことができる。

　（第６変形例）
　図１６を参照して、内視鏡システム１１の第６変形例について説明する。第６変形例では、視野拡大部３７の構成が実施形態とは異なっているが、他の部分は実施形態と共通している。本変形例では、視野拡大部３７の実現方法が異なっている。

　レール部３５（直線部３５Ａ）は、本体部分４３と、本体部分４３から突出したスペーサ６２と、を有する。レール部３５は、先端部が側方に折れ曲がり、全体として略「Ｌ」字形をなすように形成されている。実施形態とは異なり、レール部３５の長手方向（内視鏡１２の中心軸Ｃ方向）と交差（直交）する面で切断したときのレール部３５の断面形状は、内視鏡１２の円柱形の断面形状に沿うような円弧状か、或いは略平板状であるが、レール部３５の断面形状はこれに限られるものではない。レール部３５の断面形状を円弧状又は略平板状とした場合には、内視鏡１２（軟性内視鏡）をガイド部材１３に沿わせて所定の形状に保持する保持機構として、第２変形例（図１１）のように複数の吸引孔５１をレール部３５（直線部３５Ａ）に設けることが好ましい。レール部３５および複数の吸引孔５１は、軟性内視鏡を所定の形状に保持する保持機構の一例である。

　本変形例において、スペーサ６２は、内視鏡１２の延びている方向をレール部３５の直線部３５Ａが延びる方向とは異なる方向に逸らすことができる。これによって、内視鏡１２の視野２９をレール部３５の交差部３５Ｂが遮ってしまうことが防止される。すなわち、本実施形態では、内視鏡１２の視野２９を拡大する視野拡大部３７が、レール部３５に設けられたスペーサ６２によって実現されている。

　続いて、図１６を参照して、本実施形態の内視鏡システム１１を用いた鼻腔１４および副鼻腔の観察方法を説明する。

　ユーザは、吸引孔５１を介した吸引等によってガイド部材１３に対して内視鏡１２を一体化する。この状態で、ユーザは、受診者の鼻腔１４内に内視鏡１２およびガイド部材１３を差し込むことができる。図１に示すように、ユーザは、外鼻孔４２からガイド部材１３の先端を受診者の鼻腔１４内に差し込む。このとき、スペーサ６２（視野拡大部３７）が設けられることによって、スペーサ６２は、内視鏡１２の視野２９から交差部３５Ｂが外れるように、内視鏡１２を直線部３５Ａから浮き上がらせる。これによって、内視鏡１２の視野２９が交差部３５Ｂによって遮られることがない。したがって、ユーザは、内視鏡１２によって、鼻腔１４内を俯瞰しながらガイド部材１３の先端部を鼻腔１４の奥部に向けて前進させることができる。このとき、内視鏡１２の視野２９には、鼻腔１４とともにガイド部材１３の交差部３５Ｂが映し出される。以後の工程は上記実施形態と同様である。ガイド部材１３および内視鏡１２を鼻腔１４内から取り出す際も同様に、スペーサ６２（視野拡大部３７）を用いて内視鏡１２によって鼻腔１４およびガイド部材１３を俯瞰しながら、安全にガイド部材１３を受診者の鼻腔１４内から取り出すことができる。

　本変形例によれば、視野拡大部３７は、直線部３５Ａに設けられたスペーサ６２であって、内視鏡１２の視野２９から交差部３５Ｂが外れるように、内視鏡１２を直線部３５Ａから浮き上がらせるスペーサ６２で構成される。この構成によれば、スペーサ６２によって内視鏡１２の視野２９を確保できるため、鼻腔１４内にガイド部材１３を抜き差しする際に、内視鏡１２により鼻腔１４内を俯瞰しながらガイド部材１３を移動させることができる。これによって、受診者の鼻腔１４の内壁を傷つけることなく、安全かつ迅速に鼻腔１４および副鼻腔の観察・処置を行うことができる。

　（第７変形例）
　図１７を参照して、内視鏡システム１１の第７変形例について説明する。第７変形例では、視野拡大部３７の構成が実施形態とは異なっているが、他の部分は実施形態と共通している。本変形例では、視野拡大部３７の実現方法が異なっている。

　レール部３５は、例えば、金属材料等によって、全体として細長い板状をなすように形成されている。レール部３５は、直線部３５Ａと、直線部３５Ａに対して交差する方向に延びることが可能な交差部３５Ｂと、直線部３５Ａと交差部３５Ｂとの間に位置した湾曲機構６３と、を有する。湾曲機構６３は、小片状の複数の湾曲駒６４と、湾曲駒６４同士を連結する複数のピン６５と、を有する。この複数の湾曲駒６４および複数のピン６５を介した構造によって関節が構成される。このように構成された関節によって、図１７において左右方向に、湾曲機構６３が自由に回動できる。

　レール部３５は、さらに、交差部３５Ｂとガイド部材１３の把持部３４とに亘るように設けられた一対のワイヤ部材（第１ワイヤ部材７１、第２ワイヤ部材７２）を有する。一対のワイヤ部材７１、７２は、レール部３５の内部に埋め込まれている。第１ワイヤ部材７１は、レール部３５の内視鏡１２に当接される面の近傍に配置されている。第２ワイヤ部材７２は、レール部３５の内視鏡１２に当接される面とは反対側の面の近傍に配置されている。レール部３５には、さらに、第１ワイヤ部材７１および第２ワイヤ部材７２を通すための一対の貫通孔（図示省略）を有する。

　把持部３４において第１ワイヤ部材７１が牽引されると、交差部３５Ｂが把持部３４側（レール部３５の基部側）に引き寄せられる。その結果、図１７に示すように、交差部３５Ｂが直線部３５Ａに対して直交するように湾曲機構６３が湾曲できる。このとき、交差部３５Ｂは、直線部３５Ａの延びる方向に対して交差した交差位置Ｐ２に配置される。

　この状態で、例えば第１ワイヤ部材７１の牽引を解除し、第２ワイヤ部材７２を牽引すると、湾曲機構６３はまっすぐの状態に戻ることができる。このように交差部３５Ｂが直線部３５Ａと同一直線状に並ぶ状態のとき、交差部３５Ｂは、内視鏡１２の視野２９から退避した退避位置Ｐ１にある。このように、湾曲機構６３がまっすぐの状態では、交差部３５Ｂが内視鏡１２の視野２９から退避した状態となり、交差部３５Ｂによって内視鏡１２の視野２９が遮られることがない。

　したがって、本変形例では、交差部３５Ｂは、上記実施形態のように位置が固定されたものではなく、必要に応じて退避可能な構造であるといえる。本変形例では、このように湾曲可能な湾曲機構６３および位置を変更可能な交差部３５Ｂによって、視野拡大部３７が実現される。

　実施形態とは異なり、レール部３５の長手方向（内視鏡１２の中心軸Ｃ方向）と交差（直交）する面で切断したときのレール部３５の断面形状は、内視鏡１２の円柱形の断面形状に沿うような円弧状か、或いは略平板状であるが、レール部３５の断面形状はこれに限られるものではない。レール部３５の断面形状を円弧状又は略平板状とした場合には、内視鏡１２（軟性内視鏡）をガイド部材１３に沿わせて所定の形状に保持する保持機構として、第２変形例（図１１）のように複数の吸引孔５１をレール部３５（直線部３５Ａ）に設けることが好ましい。レール部３５および複数の吸引孔５１は、軟性内視鏡を所定の形状に保持する保持機構の一例である。

　続いて、図１７を参照して、本実施形態の内視鏡システムを用いた鼻腔１４および副鼻腔の観察方法を説明する。

　ユーザは、吸引孔５１を介した吸引等によってガイド部材１３に対して内視鏡１２を一体化する。この状態で、ユーザは、受診者の鼻腔１４内に内視鏡１２およびガイド部材１３を差し込むことができる。ガイド部材１３を鼻腔１４内に差し込む際には、湾曲機構６３をまっすぐの状態にして、交差部３５Ｂが退避位置に配置されることが好ましい。

　図１に示すように、ユーザは、外鼻孔４２からガイド部材１３の先端を受診者の鼻腔１４内に差し込む。このとき、内視鏡１２の前方に交差部３５Ｂがせり出した状態とはならないため、内視鏡１２の視野２９が交差部３５Ｂによって遮られることがない。したがって、ユーザは、内視鏡１２によって、鼻腔１４内を俯瞰しながらガイド部材１３の交差部３５Ｂを鼻腔１４の奥部に向けて前進させることができる。このとき、内視鏡１２の視野２９には、鼻腔１４とともにガイド部材１３の交差部３５Ｂが映し出される。交差部３５Ｂが上顎洞１５（副鼻腔）の入口付近に到達したときに、ユーザは、第１ワイヤ部材７１を牽引する。これによって、図１７に二点鎖線で示すように、湾曲機構６３が右方向に湾曲し、交差部３５Ｂは、直線部３５Ａに対して交差した交差位置Ｐ２に移動される。

　この状態で、レバー部３６を矢印の方向に前進させると、ガイド部材１３から内視鏡１２が突出される。このとき、先端構成部１７は、レール部３５の直線部３５Ａに沿って延びている状態から交差部３５Ｂに沿って延びている状態に位置が移動し、先端構成部１７の延びている方向が略９０°変更される。これによって、図７に示すような状態となる。以後の工程は上記実施形態と同様である。ガイド部材１３および内視鏡１２を鼻腔１４内から取り出す際も同様に、第２ワイヤ部材７２を牽引して交差部３５Ｂを退避位置に移動させ、内視鏡１２によって鼻腔１４およびガイド部材１３を俯瞰しながら、安全にガイド部材１３を受診者の鼻腔１４内から取り出すことができる。

　本変形例によれば、視野拡大部３７は、直線部３５Ａと交差部３５Ｂとの間に設けられ交差部３５Ｂを回動可能にする湾曲機構６３であって、内視鏡１２の視野２９から交差部３５Ｂを退避可能な湾曲機構６３である。この構成によれば、内視鏡１２の視野２９を広く確保できる構成を簡単な構造で実現することができ、鼻腔１４内にガイド部材１３を抜き差しする際に、内視鏡１２により鼻腔１４内を俯瞰しながらガイド部材１３を移動させることができる。これによって、受診者の鼻腔１４の内壁を傷つけることなく、安全かつ迅速に鼻腔１４および副鼻腔の観察・処置を行うことができる。

　これまで、実施形態および幾つかの変形例について図面を参照しながら具体的に説明したが、この発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。上記実施形態およびいくつかの変形例中に記載された構成要素を適宜に組み合わせて一つの内視鏡システム１１を実現することも当然にできる。

１１…内視鏡システム、１２…内視鏡、１３…ガイド部材、１４…鼻腔、１５…上顎洞、３５…レール部、３５Ａ…直線部、３５Ｂ…交差部、３７…視野拡大部、３８…切欠部、４４…ガイド部、４５…スライダー部、５１…吸引孔、５５…ホルダー部、５７…腕状部分、６１…開口部、６２…スペーサ、６３…湾曲機構。

Claims (21)

1. 　鼻腔又は副鼻腔内に挿入され、先端構成部を含む内視鏡と、前記内視鏡を案内するガイド部材と、で構成される内視鏡システムであって、
   　前記ガイド部材は、
   　前記内視鏡を進退可能に案内する直線部であって、前記内視鏡を直線部に沿った位置に保持する保持機構を含んだ直線部と、
   　前記直線部に連続して設けられ、前記直線部の延びる方向に対して交差する方向に延び、当該交差する方向に前記内視鏡を進退可能に案内する交差部と、
   　前記内視鏡を進退させる操作部であって、前記先端構成部が前記直線部に沿った状態と、前記先端構成部が前記交差部に沿った状態と、の間で切り替えることが可能な操作部と、
   　を備える内視鏡システム。
2. 　前記ガイド部材は、前記直線部および前記交差部の少なくとも一方に設けられ前記内視鏡の視野を拡大する視野拡大部を備える請求項１に記載の内視鏡システム。
3. 　前記保持機構は、一部に切欠部を含む略環状をなし、
   　前記内視鏡は、前記略環状の前記保持機構の内側に保持される請求項１に記載の内視鏡システム。
4. 　前記保持機構は、前記直線部の長手方向に沿って間隔を空けて並んだ複数の保持要素を含む請求項３に記載の内視鏡システム。
5. 　前記保持機構は、
   　前記直線部の長手方向に沿って設けられたガイド部と、
   　前記ガイド部に沿って進退可能なスライダー部であって、前記内視鏡が固定されたスライダー部と、
   　を有する請求項１に記載の内視鏡システム。
6. 　前記スライダー部に固定された筒状のホルダー部であって、内側に前記内視鏡を保持するホルダー部を有する請求項５に記載の内視鏡システム。
7. 　前記保持機構は、前記直線部の長手方向に沿って設けられた複数の吸引孔を有し、前記複数の吸引孔によって前記内視鏡を前記直線部に吸着可能である請求項１に記載の内視鏡システム。
8. 　前記視野拡大部は、前記直線部および前記交差部の少なくとも一部に設けられ、透明な材料で形成される請求項２に記載の内視鏡システム。
9. 　前記視野拡大部は、前記交差部の少なくとも一部に設けられた開口部で構成される請求項２に記載の内視鏡システム。
10. 　前記視野拡大部は、前記直線部に設けられたスペーサであって、前記内視鏡の視野から前記交差部を外す目的で、前記内視鏡を前記直線部から浮き上がらせるスペーサで構成される請求項２に記載の内視鏡システム。
11. 　前記視野拡大部は、前記直線部と前記交差部との間に設けられ前記交差部を回動可能にする湾曲機構であって、前記内視鏡の視野から前記交差部を退避可能な湾曲機構である請求項２に記載の内視鏡システム。
12. 　内視鏡を鼻腔又は副鼻腔内に案内するガイド部材であって、
    　前記内視鏡を進退可能に案内する直線部であって、前記内視鏡を直線部に沿った位置に保持する保持機構を含んだ直線部と、
    　前記直線部に連続して設けられ、前記直線部の延びる方向に対して交差する方向に延び、当該交差する方向に前記内視鏡を進退可能に案内する交差部と、
    　前記内視鏡を進退させる操作部であって、前記内視鏡の先端構成部が前記直線部に沿った状態と、前記先端構成部が前記交差部に沿った状態と、の間で切り替えることが可能な操作部と、
    　を備えるガイド部材。
13. 　前記ガイド部材は、前記直線部および前記交差部の少なくとも一方に設けられ前記内視鏡の視野を拡大する視野拡大部を備える請求項１２に記載のガイド部材。
14. 　前記保持機構は、一部に切欠部を含む略環状をなし、
    　前記内視鏡は、前記略環状の前記保持機構の内側に保持される請求項１２に記載のガイド部材。
15. 　前記保持機構は、
    　前記直線部の長手方向に沿って設けられたガイド部と、
    　前記ガイド部に沿って進退可能なスライダー部であって、前記内視鏡が固定されたスライダー部と、
    　を有する請求項１２に記載のガイド部材。
16. 　前記保持機構は、前記直線部の長手方向に沿って設けられた複数の吸引孔を有し、前記複数の吸引孔によって前記内視鏡を前記直線部に吸着可能である請求項１２に記載のガイド部材。
17. 　前記視野拡大部は、前記交差部の少なくとも一部に設けられ、透明な材料で形成される請求項１３に記載のガイド部材。
18. 　前記視野拡大部は、前記交差部の少なくとも一部に設けられた開口部で構成される請求項１３に記載のガイド部材。
19. 　前記視野拡大部は、前記直線部に設けられたスペーサであって、前記内視鏡の視野から前記交差部を外す目的で、前記内視鏡を前記直線部から浮き上がらせるスペーサで構成される請求項１３に記載のガイド部材。
20. 　前記視野拡大部は、前記直線部と前記交差部との間に設けられ前記交差部を回動可能にする湾曲機構であって、前記内視鏡の視野から前記交差部を退避可能な湾曲機構である請求項１３に記載のガイド部材。
21. 　請求項１２に記載のガイド部材と、
    　前記鼻腔又は前記副鼻腔内に挿入される前記内視鏡と、
    　を備える内視鏡システム。

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