JPH09223916A - 表面実装型アンテナの基板への実装方法およびこの実装基板を搭載した通信機 - Google Patents
表面実装型アンテナの基板への実装方法およびこの実装基板を搭載した通信機Info
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- JPH09223916A JPH09223916A JP2936396A JP2936396A JPH09223916A JP H09223916 A JPH09223916 A JP H09223916A JP 2936396 A JP2936396 A JP 2936396A JP 2936396 A JP2936396 A JP 2936396A JP H09223916 A JPH09223916 A JP H09223916A
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- JP
- Japan
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- substrate
- electrode
- antenna
- type antenna
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Abstract
(57)【要約】
【課題】励振電磁界を有効に放射電極に供給することの
できる表面実装型アンテナの基板への実装方法およびこ
の実装基板を搭載した通信機を提供する。 【解決手段】基板１０の一つの主面の一つの端部１１に
実装される表面実装型アンテナ１の放射電極３の開放端
３ａ側（給電用電極４側）が、前記一つの主面の一つの
端部１１に対向する他の端部１２の方向を向くように、
表面実装型アンテナ１を基板１０に実装する。
できる表面実装型アンテナの基板への実装方法およびこ
の実装基板を搭載した通信機を提供する。 【解決手段】基板１０の一つの主面の一つの端部１１に
実装される表面実装型アンテナ１の放射電極３の開放端
３ａ側（給電用電極４側）が、前記一つの主面の一つの
端部１１に対向する他の端部１２の方向を向くように、
表面実装型アンテナ１を基板１０に実装する。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、携帯電話などの移
動体通信機器、無線ＬＡＮ（Local Area Network）に用
いられる表面実装型アンテナの基板への実装方法および
この実装基板を搭載した通信機に関する。
動体通信機器、無線ＬＡＮ（Local Area Network）に用
いられる表面実装型アンテナの基板への実装方法および
この実装基板を搭載した通信機に関する。
【０００２】
【従来の技術】従来の表面実装型アンテナの基板への実
装方法の態様について、図１１の斜視図と、図１２の拡
大側面形態図とを参照して説明する。両図において、２
０はセット基板で、このセット基板２０の一つの主面の
一つの端部２１には、表面実装型アンテナ３０が実装さ
れている。この表面実装型アンテナ３０は、図１３に示
すような形状をしている。同図において、３１は矩形状
の基体で、その表面には、放射電極３２が形成されてい
る。この放射電極３２の一端は一つの辺の近傍まで伸び
て開放端３２ａを構成し、その他端は前記一つの辺に対
向する端面３１ａを経由して裏面に形成されているグラ
ンド電極３５に接続されている。開放端３２ａの延長上
の他の端面３１ｂには、励振用電極３４が形成され、開
放端３２ａと励振用電極３４のエッジとの間にギャップ
ｇが設けられている。この励振用電極３４は基体３１の
裏面まで伸びて、グランド電極３５から基体素地により
電気的に絶縁されている。そして、前記ギャップｇに形
成される容量により前記励振用電極３４と前記放射電極
３２とが電磁界結合することになる。
装方法の態様について、図１１の斜視図と、図１２の拡
大側面形態図とを参照して説明する。両図において、２
０はセット基板で、このセット基板２０の一つの主面の
一つの端部２１には、表面実装型アンテナ３０が実装さ
れている。この表面実装型アンテナ３０は、図１３に示
すような形状をしている。同図において、３１は矩形状
の基体で、その表面には、放射電極３２が形成されてい
る。この放射電極３２の一端は一つの辺の近傍まで伸び
て開放端３２ａを構成し、その他端は前記一つの辺に対
向する端面３１ａを経由して裏面に形成されているグラ
ンド電極３５に接続されている。開放端３２ａの延長上
の他の端面３１ｂには、励振用電極３４が形成され、開
放端３２ａと励振用電極３４のエッジとの間にギャップ
ｇが設けられている。この励振用電極３４は基体３１の
裏面まで伸びて、グランド電極３５から基体素地により
電気的に絶縁されている。そして、前記ギャップｇに形
成される容量により前記励振用電極３４と前記放射電極
３２とが電磁界結合することになる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、従来の
表面実装型アンテナの基板への実装方法においては、表
面実装型アンテナ３０の放射電極３２の開放端３２ａ、
即ち励振用電極３４が基板２０の近接端面２２方向を向
くように、表面実装型アンテナ３０を基板２０に配置し
て実装しているので、図１２に矢印破線で示すように、
励振用電極３４の励振電界が基板２０の端面２２側を経
由してグランド電極２３に回り込み、本来放射電極３２
へ伝送されるはずの電界が減殺して、利得が低減してい
た。また、このような実装基板を搭載している通信機に
おいても、同様に利得の低減を招いていた。
表面実装型アンテナの基板への実装方法においては、表
面実装型アンテナ３０の放射電極３２の開放端３２ａ、
即ち励振用電極３４が基板２０の近接端面２２方向を向
くように、表面実装型アンテナ３０を基板２０に配置し
て実装しているので、図１２に矢印破線で示すように、
励振用電極３４の励振電界が基板２０の端面２２側を経
由してグランド電極２３に回り込み、本来放射電極３２
へ伝送されるはずの電界が減殺して、利得が低減してい
た。また、このような実装基板を搭載している通信機に
おいても、同様に利得の低減を招いていた。
【０００４】そこで、本発明は、励振電界を有効に放射
電極に供給することのできる表面実装型アンテナの基板
への実装方法およびこの実装基板を搭載した通信機を提
供することを目的とする。
電極に供給することのできる表面実装型アンテナの基板
への実装方法およびこの実装基板を搭載した通信機を提
供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】本発明は、上記目的を達
成するために、基板の一つの主面の一つの端部から中央
までの間に実装される表面実装型アンテナの放射電極の
開放端側（給電用電極側）が、前記一つの主面の一つの
端部に対向する他の端部の方向を向くように、表面実装
型アンテナを基板に実装することを特徴とする表面実装
型アンテナの基板への実装方法である。
成するために、基板の一つの主面の一つの端部から中央
までの間に実装される表面実装型アンテナの放射電極の
開放端側（給電用電極側）が、前記一つの主面の一つの
端部に対向する他の端部の方向を向くように、表面実装
型アンテナを基板に実装することを特徴とする表面実装
型アンテナの基板への実装方法である。
【０００６】また、本発明は、前記表面実装型アンテナ
が実装されている実装基板を搭載してなる通信機であ
る。
が実装されている実装基板を搭載してなる通信機であ
る。
【０００７】以上のように、本発明は、表面実装型アン
テナを基板の一つの主面の一つの端部から中央までの間
に実装するに際し、表面実装型アンテナの開放端側、即
ち励振用電極側が、該基板の前記一つの主面の一つの端
部に対向する他の端部の方向を向くように、表面実装型
アンテナを基板に実装するので、励振用電極からの励振
電磁界が基板の近傍端面を経由して基板裏面のグランド
電極に回り込むことがなくなり、利得の低下を防止する
ことができる。
テナを基板の一つの主面の一つの端部から中央までの間
に実装するに際し、表面実装型アンテナの開放端側、即
ち励振用電極側が、該基板の前記一つの主面の一つの端
部に対向する他の端部の方向を向くように、表面実装型
アンテナを基板に実装するので、励振用電極からの励振
電磁界が基板の近傍端面を経由して基板裏面のグランド
電極に回り込むことがなくなり、利得の低下を防止する
ことができる。
【０００８】また、上記のようにして実装された表面実
装型アンテナの実装基板を搭載している通信機において
も、同様に利得の低下を防止することができる。
装型アンテナの実装基板を搭載している通信機において
も、同様に利得の低下を防止することができる。
【０００９】
【発明の実施の形態】以下に、本発明の実施例について
図面を参照して説明する。図１は表面実装型アンテナの
基板への実装方法を説明する斜視図、図２は図１の一部
拡大側面形態図である。両図において、１０はセット基
板で、このセット基板１０の一つの主面の一つの端部１
１には、表面実装型アンテナ１が実装されている。この
表面実装型アンテナ１は、図３に示すような形状をして
いる。同図において、２はセラミックス、樹脂などの誘
電体もしくは磁性体からなる矩形状の基体で、その表面
には、ストリップライン状の長さλ／４近似の放射電極
３が形成されている。この放射電極３の一端は一つの辺
近傍まで伸びて開放端３ａを構成し、その他端は前記一
つの辺に対向する一つの端面２ａを経由して裏面に形成
されているグランド電極５に接続されている。前記放射
電極３の開放端３ａの延長上の基体２の端面２ｂには励
振用電極４が形成されている。この開放端３ａと励振用
電極４のエッジとの間にはギャップｇが設けられてい
る。
図面を参照して説明する。図１は表面実装型アンテナの
基板への実装方法を説明する斜視図、図２は図１の一部
拡大側面形態図である。両図において、１０はセット基
板で、このセット基板１０の一つの主面の一つの端部１
１には、表面実装型アンテナ１が実装されている。この
表面実装型アンテナ１は、図３に示すような形状をして
いる。同図において、２はセラミックス、樹脂などの誘
電体もしくは磁性体からなる矩形状の基体で、その表面
には、ストリップライン状の長さλ／４近似の放射電極
３が形成されている。この放射電極３の一端は一つの辺
近傍まで伸びて開放端３ａを構成し、その他端は前記一
つの辺に対向する一つの端面２ａを経由して裏面に形成
されているグランド電極５に接続されている。前記放射
電極３の開放端３ａの延長上の基体２の端面２ｂには励
振用電極４が形成されている。この開放端３ａと励振用
電極４のエッジとの間にはギャップｇが設けられてい
る。
【００１０】この励振用電極４は基体２の裏面まで伸び
て、グランド電極５から基体素地により電気的に絶縁さ
れている。そして、前記ギャップｇに形成される容量に
より前記励振用電極４と前記放射電極３とが電磁界結合
することになる。
て、グランド電極５から基体素地により電気的に絶縁さ
れている。そして、前記ギャップｇに形成される容量に
より前記励振用電極４と前記放射電極３とが電磁界結合
することになる。
【００１１】以上のように、本実施例においては、表面
実装型アンテナ１を基板１０の一つの主面の一つの端部
１１に実装するに際し、表面実装型アンテナ１の放射電
極３の開放端３ａ側、即ち励振用電極４側が、基板１０
の一つの主面の一つの端部１１に対向する他の端部１２
方向を向くように、表面実装型アンテナ１を基板１０に
実装するので、励振用電極４からの励振電磁界が基板１
０の一つの端部１１側の端面１３を経由して基板１０の
裏面のグランド電極１４に回り込むことがなくなり、利
得の低下を防止することができる。
実装型アンテナ１を基板１０の一つの主面の一つの端部
１１に実装するに際し、表面実装型アンテナ１の放射電
極３の開放端３ａ側、即ち励振用電極４側が、基板１０
の一つの主面の一つの端部１１に対向する他の端部１２
方向を向くように、表面実装型アンテナ１を基板１０に
実装するので、励振用電極４からの励振電磁界が基板１
０の一つの端部１１側の端面１３を経由して基板１０の
裏面のグランド電極１４に回り込むことがなくなり、利
得の低下を防止することができる。
【００１２】本実施例において図２に示す表面実装型ア
ンテナ１の実装された実装基板１０と、従来例において
図１２に示す表面実型アンテナ３０の実装された実装基
板２０と、のＸＹ面における放射パターン特性をそれぞ
れ図４と図５に示す。図４に示す本実施例の平均利得は
−５ｄＢで、図５に示す従来例の平均利得は−１０ｄＢ
であった。本実施例の方が５ｄＢほど改善されていた。
ンテナ１の実装された実装基板１０と、従来例において
図１２に示す表面実型アンテナ３０の実装された実装基
板２０と、のＸＹ面における放射パターン特性をそれぞ
れ図４と図５に示す。図４に示す本実施例の平均利得は
−５ｄＢで、図５に示す従来例の平均利得は−１０ｄＢ
であった。本実施例の方が５ｄＢほど改善されていた。
【００１３】つぎに、図６に示すように、本実施例にお
いて表面実装型アンテナ１の実装された実装基板１０
は、通信機１００に搭載されることになる。この通信機
１００においても、実装基板１０の備えている作用およ
び効果は同様に発揮されることになる。 つぎに、表面
実装型アンテナの変形例について、説明する。図７に示
す表面実装型アンテナ１ａは、図３に示す表面実装型ア
ンテナ１の放射電極３の開放端３ａを延長して、端面２
ｂの中途まで導出して放射電極６および開放端６ａとな
し、かつ、その分、励振用電極４を短縮して励振用電極
４ａとなし、ギャップｇを端面２ｂに形成したものであ
る。その他は、図３と同様なので同一番号を付してその
説明を省略する。本変形例に係る表面実装型アンテナ１
ａは、図３に示す表面実装型アンテナ１と同様の機能を
有するが、特に基板２の端面にギャップｇを形成してい
るので、給電用電極４ａからの結合電磁界の放射を局限
できることになる。
いて表面実装型アンテナ１の実装された実装基板１０
は、通信機１００に搭載されることになる。この通信機
１００においても、実装基板１０の備えている作用およ
び効果は同様に発揮されることになる。 つぎに、表面
実装型アンテナの変形例について、説明する。図７に示
す表面実装型アンテナ１ａは、図３に示す表面実装型ア
ンテナ１の放射電極３の開放端３ａを延長して、端面２
ｂの中途まで導出して放射電極６および開放端６ａとな
し、かつ、その分、励振用電極４を短縮して励振用電極
４ａとなし、ギャップｇを端面２ｂに形成したものであ
る。その他は、図３と同様なので同一番号を付してその
説明を省略する。本変形例に係る表面実装型アンテナ１
ａは、図３に示す表面実装型アンテナ１と同様の機能を
有するが、特に基板２の端面にギャップｇを形成してい
るので、給電用電極４ａからの結合電磁界の放射を局限
できることになる。
【００１４】図８に示す表面実装型アンテナ１ｂは、図
３に示す表面実装型アンテナ１の給電用電極４を基板２
の一つの主面の端部まで延長して給電用電極４ｂとした
ものである。その他は、図３と同様なので同一番号を付
してその説明を省略する。本変形例に係る表面実装型ア
ンテナ１ｂは、図３に示す表面実装型アンテナ１と同様
の機能を有するが、特に基板２の主面の端部にギャップ
ｇを形成しているので、給電用電極４ｂからの結合電磁
界の放射を主面の端部において行うことができる。
３に示す表面実装型アンテナ１の給電用電極４を基板２
の一つの主面の端部まで延長して給電用電極４ｂとした
ものである。その他は、図３と同様なので同一番号を付
してその説明を省略する。本変形例に係る表面実装型ア
ンテナ１ｂは、図３に示す表面実装型アンテナ１と同様
の機能を有するが、特に基板２の主面の端部にギャップ
ｇを形成しているので、給電用電極４ｂからの結合電磁
界の放射を主面の端部において行うことができる。
【００１５】図９に示す表面実装型アンテナ１ｃは、図
８に示す表面実装型アンテナ１ｂの放射電極３をミアン
ダ状に屈曲させて放射電極７としたものである。その他
は、図８と同様なので同一番号を付してその説明を省略
する。本変形例に係る表面実装型アンテナ１ｃは、図８
に示す表面実装型アンテナ１ｂと同様の機能を有する
が、特に放射電極７を長くしているので、周波数を下げ
ることができる。
８に示す表面実装型アンテナ１ｂの放射電極３をミアン
ダ状に屈曲させて放射電極７としたものである。その他
は、図８と同様なので同一番号を付してその説明を省略
する。本変形例に係る表面実装型アンテナ１ｃは、図８
に示す表面実装型アンテナ１ｂと同様の機能を有する
が、特に放射電極７を長くしているので、周波数を下げ
ることができる。
【００１６】図１０に示す表面実装型アンテナ１ｄは、
誘電体２に貫通孔を形成してこの貫通孔に放射電極８を
形成し、この放射電極８の一端を基体２の一つの端面に
設けたグランド電極５ａに接続し、放射電極８の開放端
８ａを基体２のもう一つの端面に形成し、この開放端８
ａの周囲にギャップｇ１を介して給電用電極４ｃを形成
したものである。本変形例に係る表面実装型アンテナ１
ｄは、図３に示す表面実装型アンテナ１と同様の機能を
有するが、特に放射電極７を基体２中に設けているの
で、放射パターン特性が周囲全週面で均等になる。
誘電体２に貫通孔を形成してこの貫通孔に放射電極８を
形成し、この放射電極８の一端を基体２の一つの端面に
設けたグランド電極５ａに接続し、放射電極８の開放端
８ａを基体２のもう一つの端面に形成し、この開放端８
ａの周囲にギャップｇ１を介して給電用電極４ｃを形成
したものである。本変形例に係る表面実装型アンテナ１
ｄは、図３に示す表面実装型アンテナ１と同様の機能を
有するが、特に放射電極７を基体２中に設けているの
で、放射パターン特性が周囲全週面で均等になる。
【００１７】
【発明の効果】本発明は、表面実装型アンテナを基板の
一つの主面の一つの端部から中央までの間に実装するに
際し、この表面実装型アンテナの放射電極の開放端側、
即ち励振用電極側が、基板の前記一つの主面の一つの端
部に対向する他の端部の方向を向くように、表面実装型
アンテナを基板に実装するので、励振用電極からの励振
電磁界が基板の近傍端面を経由して基板裏面のグランド
電極に回り込むことがなくなり、利得の低下を防止する
ことができる。
一つの主面の一つの端部から中央までの間に実装するに
際し、この表面実装型アンテナの放射電極の開放端側、
即ち励振用電極側が、基板の前記一つの主面の一つの端
部に対向する他の端部の方向を向くように、表面実装型
アンテナを基板に実装するので、励振用電極からの励振
電磁界が基板の近傍端面を経由して基板裏面のグランド
電極に回り込むことがなくなり、利得の低下を防止する
ことができる。
【００１８】また、上記のようにして実装された表面実
装型アンテナの実装基板を搭載している通信機において
も、同様に利得の低下を防止することができる。
装型アンテナの実装基板を搭載している通信機において
も、同様に利得の低下を防止することができる。
【図１】 本発明に係る表面実装型アンテナの基板への
実装方法を説明する斜視図
実装方法を説明する斜視図
【図２】 図１の一部拡大側面形態図
【図３】 図１および図２に示す表面実装型アンテナの
拡大斜視図
拡大斜視図
【図４】 本発明により形成された実装基板の放射パタ
ーン図
ーン図
【図５】 従来例により形成された実装基板の放射パタ
ーン図
ーン図
【図６】 本発明の通信機の斜視図
【図７】 本発明における表面実装型アンテナの変形例
の斜視図
の斜視図
【図８】 本発明における表面実装型アンテナの他の変
形例の斜視図
形例の斜視図
【図９】 本発明における表面実装型アンテナの他の変
形例の斜視図
形例の斜視図
【図１０】 本発明における表面実装型アンテナの他の
変形例の斜視図
変形例の斜視図
【図１１】 従来の表面実装型アンテナの基板への実装
方法を説明する斜視図
方法を説明する斜視図
【図１２】 図１１の一部拡大側面形態図
【図１３】 図１１および図１２に示す表面実装型アン
テナの拡大斜視図
テナの拡大斜視図
１ 表面実装型アンテナ ２ 基体 ２ａ、２ｂ 端面 ３、６、７、８ 放射電極 ３ａ、６ａ、８ａ 開放端 ４ 給電用電極 ５ グランド電極 １０ 基板 １１ 端部
Claims (2)
- 【請求項１】 基板の一つの主面の一つの端部から中央
までの間に実装される表面実装型アンテナの放射電極の
開放端側が、前記一つの主面の一つの端部に対向する他
の端部の方向を向くように、表面実装型アンテナを基板
に実装することを特徴とする表面実装型アンテナの基板
への実装方法。 - 【請求項２】 前記表面実装型アンテナが実装されてい
る実装基板を搭載してなる通信機。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP02936396A JP3331852B2 (ja) | 1996-02-16 | 1996-02-16 | 表面実装型アンテナの基板への実装方法およびこの基板を搭載した通信機 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP02936396A JP3331852B2 (ja) | 1996-02-16 | 1996-02-16 | 表面実装型アンテナの基板への実装方法およびこの基板を搭載した通信機 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH09223916A true JPH09223916A (ja) | 1997-08-26 |
| JP3331852B2 JP3331852B2 (ja) | 2002-10-07 |
Family
ID=12274100
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP02936396A Expired - Lifetime JP3331852B2 (ja) | 1996-02-16 | 1996-02-16 | 表面実装型アンテナの基板への実装方法およびこの基板を搭載した通信機 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP3331852B2 (ja) |
Cited By (3)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2000068726A (ja) * | 1998-08-24 | 2000-03-03 | Murata Mfg Co Ltd | 表面実装型アンテナおよびそれを用いたアンテナ装置およびそれを用いた通信機 |
| JP2010206739A (ja) * | 2009-03-06 | 2010-09-16 | Tdk Corp | アンテナ装置 |
| US8253631B2 (en) | 2007-12-21 | 2012-08-28 | Tdk Corporation | Antenna device and wireless communication equipment using the same |
-
1996
- 1996-02-16 JP JP02936396A patent/JP3331852B2/ja not_active Expired - Lifetime
Cited By (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2000068726A (ja) * | 1998-08-24 | 2000-03-03 | Murata Mfg Co Ltd | 表面実装型アンテナおよびそれを用いたアンテナ装置およびそれを用いた通信機 |
| US8253631B2 (en) | 2007-12-21 | 2012-08-28 | Tdk Corporation | Antenna device and wireless communication equipment using the same |
| JP2010206739A (ja) * | 2009-03-06 | 2010-09-16 | Tdk Corp | アンテナ装置 |
| US8416146B2 (en) | 2009-03-06 | 2013-04-09 | Tdk Corporation | Antenna device |
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JP3331852B2 (ja) | 2002-10-07 |
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