JP3331852B2 - 表面実装型アンテナの基板への実装方法およびこの基板を搭載した通信機 - Google Patents
表面実装型アンテナの基板への実装方法およびこの基板を搭載した通信機Info
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- JP3331852B2 JP3331852B2 JP02936396A JP2936396A JP3331852B2 JP 3331852 B2 JP3331852 B2 JP 3331852B2 JP 02936396 A JP02936396 A JP 02936396A JP 2936396 A JP2936396 A JP 2936396A JP 3331852 B2 JP3331852 B2 JP 3331852B2
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- electrode
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- mount antenna
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Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、携帯電話などの移
動体通信機器、無線ＬＡＮ（Local Area Network）に用
いられる表面実装型アンテナの基板への実装方法および
この実装基板を搭載した通信機に関する。
動体通信機器、無線ＬＡＮ（Local Area Network）に用
いられる表面実装型アンテナの基板への実装方法および
この実装基板を搭載した通信機に関する。
【０００２】
【従来の技術】従来の表面実装型アンテナの基板への実
装方法の態様について、図１０の斜視図と、図１１の拡
大側面形態図とを参照して説明する。両図において、２
０は基板（実装基板）で、この基板２０の一つの主面の
一つの端部２１には、表面実装型アンテナ３０が実装さ
れている。この表面実装型アンテナ３０は、図１２に示
すような形状をしている。同図において、３１は矩形状
の基体で、その表面には、放射電極３２が形成されてい
る。この放射電極３２の一端は一つの辺の近傍まで伸び
て開放端３２ａを構成し、その他端は前記一つの辺に対
向する端面３１ａを経由して裏面に形成されているグラ
ンド電極３５に接続されている。開放端３２ａの延長上
の他の端面３１ｂには、励振用電極３４が形成され、開
放端３２ａと励振用電極３４のエッジとの間にギャップ
ｇが設けられている。この励振用電極３４は基体３１の
裏面まで伸びて、グランド電極３５から基体素地により
電気的に絶縁されている。そして、前記ギャップｇに形
成される容量により前記励振用電極３４と前記放射電極
３２とが電磁界結合することになる。
装方法の態様について、図１０の斜視図と、図１１の拡
大側面形態図とを参照して説明する。両図において、２
０は基板（実装基板）で、この基板２０の一つの主面の
一つの端部２１には、表面実装型アンテナ３０が実装さ
れている。この表面実装型アンテナ３０は、図１２に示
すような形状をしている。同図において、３１は矩形状
の基体で、その表面には、放射電極３２が形成されてい
る。この放射電極３２の一端は一つの辺の近傍まで伸び
て開放端３２ａを構成し、その他端は前記一つの辺に対
向する端面３１ａを経由して裏面に形成されているグラ
ンド電極３５に接続されている。開放端３２ａの延長上
の他の端面３１ｂには、励振用電極３４が形成され、開
放端３２ａと励振用電極３４のエッジとの間にギャップ
ｇが設けられている。この励振用電極３４は基体３１の
裏面まで伸びて、グランド電極３５から基体素地により
電気的に絶縁されている。そして、前記ギャップｇに形
成される容量により前記励振用電極３４と前記放射電極
３２とが電磁界結合することになる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、従来の
表面実装型アンテナの基板への実装方法においては、表
面実装型アンテナ３０の放射電極３２の開放端３２ａ、
即ち励振用電極３４が基板２０の近接端面２２方向を向
くように、表面実装型アンテナ３０を基板２０に配置し
て実装しているので、図１１に破線矢印で示すように、
励振用電極３４の励振電界が基板２０の端面２２側を経
由してグランド電極２３に回り込み、本来放射電極３２
へ伝送されるはずの電界が減殺して、利得が低減してい
た。また、このような実装基板を搭載している通信機に
おいても、同様に利得の低減を招いていた。
表面実装型アンテナの基板への実装方法においては、表
面実装型アンテナ３０の放射電極３２の開放端３２ａ、
即ち励振用電極３４が基板２０の近接端面２２方向を向
くように、表面実装型アンテナ３０を基板２０に配置し
て実装しているので、図１１に破線矢印で示すように、
励振用電極３４の励振電界が基板２０の端面２２側を経
由してグランド電極２３に回り込み、本来放射電極３２
へ伝送されるはずの電界が減殺して、利得が低減してい
た。また、このような実装基板を搭載している通信機に
おいても、同様に利得の低減を招いていた。
【０００４】そこで、本発明は、励振電界を有効に放射
電極に供給することのできる表面実装型アンテナの基板
への実装方法およびこの実装基板を搭載した通信機を提
供することを目的とする。
電極に供給することのできる表面実装型アンテナの基板
への実装方法およびこの実装基板を搭載した通信機を提
供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】本発明は、上記目的を達
成するために、矩形状の基体と、該基体の少なくとも表
面に形成された放射電極と、前記基体の裏面に形成され
たグランド電極と、前記基体の少なくとも一つの端面か
ら裏面に連続して形成された励振用電極とからなり、前
記放射電極は一端が開放端を構成し、他端が前記グラン
ド電極に接続されており、前記励振用電極は一端が前記
放射電極の開放端とギャップを介して対向して形成さ
れ、前記放射電極と励振用電極が電磁界結合してなる表
面実装型アンテナを基板に実装する表面実装型アンテナ
の基板への実装方法であって、前記表面実装型アンテナ
を前記基板の一つの主面の一つの端部から中央までの間
に実装するとともに、前記表面実装型アンテナの放射電
極の開放端側が、前記基板の前記一つの主面の一つの端
部に対向する他の端部の方向を向くように、前記表面実
装型アンテナを前記基板に実装することを特徴とする表
面実装型アンテナの基板への実装方法である。
成するために、矩形状の基体と、該基体の少なくとも表
面に形成された放射電極と、前記基体の裏面に形成され
たグランド電極と、前記基体の少なくとも一つの端面か
ら裏面に連続して形成された励振用電極とからなり、前
記放射電極は一端が開放端を構成し、他端が前記グラン
ド電極に接続されており、前記励振用電極は一端が前記
放射電極の開放端とギャップを介して対向して形成さ
れ、前記放射電極と励振用電極が電磁界結合してなる表
面実装型アンテナを基板に実装する表面実装型アンテナ
の基板への実装方法であって、前記表面実装型アンテナ
を前記基板の一つの主面の一つの端部から中央までの間
に実装するとともに、前記表面実装型アンテナの放射電
極の開放端側が、前記基板の前記一つの主面の一つの端
部に対向する他の端部の方向を向くように、前記表面実
装型アンテナを前記基板に実装することを特徴とする表
面実装型アンテナの基板への実装方法である。
【０００６】また、本発明は、前記実装方法により表面
実装型アンテナが実装されている基板を搭載してなる通
信機である。
実装型アンテナが実装されている基板を搭載してなる通
信機である。
【０００７】以上のように、本発明は、表面実装型アン
テナを基板の一つの主面の一つの端部から中央までの間
に実装するに際し、表面実装型アンテナの開放端側、即
ち励振用電極側が、該基板の前記一つの主面の一つの端
部に対向する他の端部の方向を向くように、表面実装型
アンテナを基板に実装するので、励振用電極からの励振
電磁界が基板の近傍端面を経由して基板裏面のグランド
電極に回り込むことがなくなり、利得の低下を防止する
ことができる。
テナを基板の一つの主面の一つの端部から中央までの間
に実装するに際し、表面実装型アンテナの開放端側、即
ち励振用電極側が、該基板の前記一つの主面の一つの端
部に対向する他の端部の方向を向くように、表面実装型
アンテナを基板に実装するので、励振用電極からの励振
電磁界が基板の近傍端面を経由して基板裏面のグランド
電極に回り込むことがなくなり、利得の低下を防止する
ことができる。
【０００８】また、上記のようにして実装された表面実
装型アンテナの実装基板を搭載している通信機において
も、同様に利得の低下を防止することができる。
装型アンテナの実装基板を搭載している通信機において
も、同様に利得の低下を防止することができる。
【０００９】
【発明の実施の形態】以下に、本発明の実施例について
図面を参照して説明する。図１は表面実装型アンテナの
基板への実装方法を説明する斜視図、図２は図１の一部
拡大側面形態図である。両図において、１０は基板（実
装基板）で、この基板１０の一つの主面の一つの端部１
１には、表面実装型アンテナ１が実装されている。この
表面実装型アンテナ１は、図３に示すような形状をして
いる。同図において、２はセラミックス、樹脂などの誘
電体もしくは磁性体からなる矩形状の基体で、その表面
には、ストリップライン状の長さλ／４近似の放射電極
３が形成されている。この放射電極３の一端は一つの辺
近傍まで伸びて開放端３ａを構成し、その他端は前記一
つの辺に対向する一つの端面２ａを経由して裏面に形成
されているグランド電極５に接続されている。前記放射
電極３の開放端３ａの延長上の基体２の端面２ｂには励
振用電極４が形成されている。この開放端３ａと励振用
電極４のエッジとの間にはギャップｇが設けられてい
る。
図面を参照して説明する。図１は表面実装型アンテナの
基板への実装方法を説明する斜視図、図２は図１の一部
拡大側面形態図である。両図において、１０は基板（実
装基板）で、この基板１０の一つの主面の一つの端部１
１には、表面実装型アンテナ１が実装されている。この
表面実装型アンテナ１は、図３に示すような形状をして
いる。同図において、２はセラミックス、樹脂などの誘
電体もしくは磁性体からなる矩形状の基体で、その表面
には、ストリップライン状の長さλ／４近似の放射電極
３が形成されている。この放射電極３の一端は一つの辺
近傍まで伸びて開放端３ａを構成し、その他端は前記一
つの辺に対向する一つの端面２ａを経由して裏面に形成
されているグランド電極５に接続されている。前記放射
電極３の開放端３ａの延長上の基体２の端面２ｂには励
振用電極４が形成されている。この開放端３ａと励振用
電極４のエッジとの間にはギャップｇが設けられてい
る。
【００１０】この励振用電極４は基体２の裏面まで伸び
て、グランド電極５から基体素地により電気的に絶縁さ
れている。そして、前記ギャップｇに形成される容量に
より前記励振用電極４と前記放射電極３とが電磁界結合
することになる。
て、グランド電極５から基体素地により電気的に絶縁さ
れている。そして、前記ギャップｇに形成される容量に
より前記励振用電極４と前記放射電極３とが電磁界結合
することになる。
【００１１】以上のように、本実施例においては、表面
実装型アンテナ１を基板１０の一つの主面の一つの端部
１１に実装するに際し、表面実装型アンテナ１の放射電
極３の開放端３ａ側、即ち励振用電極４側が、基板１０
の一つの主面の一つの端部１１に対向する他の端部１２
方向を向くように、表面実装型アンテナ１を基板１０に
実装するので、励振用電極４からの励振電磁界が基板１
０の一つの端部１１側の端面１３を経由して基板１０の
裏面のグランド電極１４に回り込むことがなくなり、利
得の低下を防止することができる。
実装型アンテナ１を基板１０の一つの主面の一つの端部
１１に実装するに際し、表面実装型アンテナ１の放射電
極３の開放端３ａ側、即ち励振用電極４側が、基板１０
の一つの主面の一つの端部１１に対向する他の端部１２
方向を向くように、表面実装型アンテナ１を基板１０に
実装するので、励振用電極４からの励振電磁界が基板１
０の一つの端部１１側の端面１３を経由して基板１０の
裏面のグランド電極１４に回り込むことがなくなり、利
得の低下を防止することができる。
【００１２】本実施例において図２に示す表面実装型ア
ンテナ１の実装された基板１０と、従来例において図１
２に示す表面実型アンテナ３０の実装された基板２０
と、のＸＹ面における放射パターン特性をそれぞれ図４
と図５に示す。図４に示す本実施例の平均利得は−５ｄ
Ｂで、図５に示す従来例の平均利得は−１０ｄＢであっ
た。本実施例の方が５ｄＢほど改善されていた。
ンテナ１の実装された基板１０と、従来例において図１
２に示す表面実型アンテナ３０の実装された基板２０
と、のＸＹ面における放射パターン特性をそれぞれ図４
と図５に示す。図４に示す本実施例の平均利得は−５ｄ
Ｂで、図５に示す従来例の平均利得は−１０ｄＢであっ
た。本実施例の方が５ｄＢほど改善されていた。
【００１３】つぎに、図６に示すように、本実施例にお
いて表面実装型アンテナ１の実装された基板１０は、通
信機１００に搭載されることになる。この通信機１００
においても、基板１０の備えている作用および効果は同
様に発揮されることになる。 つぎに、表面実装型アン
テナの変形例について、説明する。図７に示す表面実装
型アンテナ１ａは、図３に示す表面実装型アンテナ１の
放射電極３の開放端３ａを延長して、端面２ｂの中途ま
で導出して放射電極６および開放端６ａとなし、かつ、
その分、励振用電極４を短縮して励振用電極４ａとな
し、ギャップｇを端面２ｂに形成したものである。その
他は、図３と同様なので同一番号を付してその説明を省
略する。本変形例に係る表面実装型アンテナ１ａは、図
３に示す表面実装型アンテナ１と同様の機能を有する
が、特に基体２の端面にギャップｇを形成しているの
で、給電用電極４ａからの結合電磁界の放射を局限でき
ることになる。
いて表面実装型アンテナ１の実装された基板１０は、通
信機１００に搭載されることになる。この通信機１００
においても、基板１０の備えている作用および効果は同
様に発揮されることになる。 つぎに、表面実装型アン
テナの変形例について、説明する。図７に示す表面実装
型アンテナ１ａは、図３に示す表面実装型アンテナ１の
放射電極３の開放端３ａを延長して、端面２ｂの中途ま
で導出して放射電極６および開放端６ａとなし、かつ、
その分、励振用電極４を短縮して励振用電極４ａとな
し、ギャップｇを端面２ｂに形成したものである。その
他は、図３と同様なので同一番号を付してその説明を省
略する。本変形例に係る表面実装型アンテナ１ａは、図
３に示す表面実装型アンテナ１と同様の機能を有する
が、特に基体２の端面にギャップｇを形成しているの
で、給電用電極４ａからの結合電磁界の放射を局限でき
ることになる。
【００１４】図８に示す表面実装型アンテナ１ｂは、図
３に示す表面実装型アンテナ１の給電用電極４を基体２
の一つの主面の端部まで延長して給電用電極４ｂとした
ものである。その他は、図３と同様なので同一番号を付
してその説明を省略する。本変形例に係る表面実装型ア
ンテナ１ｂは、図３に示す表面実装型アンテナ１と同様
の機能を有するが、特に基体２の主面の端部にギャップ
ｇを形成しているので、給電用電極４ｂからの結合電磁
界の放射を主面の端部において行うことができる。
３に示す表面実装型アンテナ１の給電用電極４を基体２
の一つの主面の端部まで延長して給電用電極４ｂとした
ものである。その他は、図３と同様なので同一番号を付
してその説明を省略する。本変形例に係る表面実装型ア
ンテナ１ｂは、図３に示す表面実装型アンテナ１と同様
の機能を有するが、特に基体２の主面の端部にギャップ
ｇを形成しているので、給電用電極４ｂからの結合電磁
界の放射を主面の端部において行うことができる。
【００１５】図９に示す表面実装型アンテナ１ｃは、図
８に示す表面実装型アンテナ１ｂの放射電極３をミアン
ダ状に屈曲させて放射電極７としたものである。その他
は、図８と同様なので同一番号を付してその説明を省略
する。本変形例に係る表面実装型アンテナ１ｃは、図８
に示す表面実装型アンテナ１ｂと同様の機能を有する
が、特に放射電極７を長くしているので、周波数を下げ
ることができる。
８に示す表面実装型アンテナ１ｂの放射電極３をミアン
ダ状に屈曲させて放射電極７としたものである。その他
は、図８と同様なので同一番号を付してその説明を省略
する。本変形例に係る表面実装型アンテナ１ｃは、図８
に示す表面実装型アンテナ１ｂと同様の機能を有する
が、特に放射電極７を長くしているので、周波数を下げ
ることができる。
【００１６】
【発明の効果】本発明は、表面実装型アンテナを基板の
一つの主面の一つの端部から中央までの間に実装するに
際し、この表面実装型アンテナの放射電極の開放端側、
即ち励振用電極側が、基板の前記一つの主面の一つの端
部に対向する他の端部の方向を向くように、表面実装型
アンテナを基板に実装するので、励振用電極からの励振
電磁界が基板の近傍端面を経由して基板裏面のグランド
電極に回り込むことがなくなり、利得の低下を防止する
ことができる。
一つの主面の一つの端部から中央までの間に実装するに
際し、この表面実装型アンテナの放射電極の開放端側、
即ち励振用電極側が、基板の前記一つの主面の一つの端
部に対向する他の端部の方向を向くように、表面実装型
アンテナを基板に実装するので、励振用電極からの励振
電磁界が基板の近傍端面を経由して基板裏面のグランド
電極に回り込むことがなくなり、利得の低下を防止する
ことができる。
【００１７】また、上記のようにして実装された表面実
装型アンテナの基板を搭載している通信機においても、
同様に利得の低下を防止することができる。
装型アンテナの基板を搭載している通信機においても、
同様に利得の低下を防止することができる。
【図１】 本発明に係る表面実装型アンテナの基板への
実装方法を説明する斜視図
実装方法を説明する斜視図
【図２】 図１の一部拡大側面形態図
【図３】 図１および図２に示す表面実装型アンテナの
拡大斜視図
拡大斜視図
【図４】 本発明により形成された実装基板の放射パタ
ーン図
ーン図
【図５】 従来例により形成された実装基板の放射パタ
ーン図
ーン図
【図６】 本発明の通信機の斜視図
【図７】 本発明における表面実装型アンテナの変形例
の斜視図
の斜視図
【図８】 本発明における表面実装型アンテナの他の変
形例の斜視図
形例の斜視図
【図９】 本発明における表面実装型アンテナの他の変
形例の斜視図
形例の斜視図
【図１０】 従来の表面実装型アンテナの基板への実装
方法を説明する斜視図
方法を説明する斜視図
【図１１】 図１０の一部拡大側面形態図
【図１２】 図１０および図１１に示す表面実装型アン
テナの拡大斜視図
テナの拡大斜視図
１ 表面実装型アンテナ ２ 基体 ２ａ、２ｂ 端面 ３、６、７、８ 放射電極 ３ａ、６ａ、８ａ 開放端 ４ 励振用電極 ５ グランド電極 １０ 基板 １１ 端部
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (56)参考文献 特開 平３−127501（ＪＰ，Ａ) 特開 平７−235825（ＪＰ，Ａ) 特開 平７−221537（ＪＰ，Ａ) (58)調査した分野(Int.Cl.7，ＤＢ名) H01Q 1/32 H01Q 1/38 H01Q 13/08
Claims (2)
- 【請求項１】 矩形状の基体と、該基体の少なくとも表
面に形成された放射電極と、前記基体の裏面に形成され
たグランド電極と、前記基体の少なくとも一つの端面か
ら裏面に連続して形成された励振用電極とからなり、前
記放射電極は一端が開放端を構成し、他端が前記グラン
ド電極に接続されており、前記励振用電極は一端が前記
放射電極の開放端とギャップを介して対向して形成さ
れ、前記放射電極と励振用電極が電磁界結合してなる表
面実装型アンテナを基板に実装する表面実装型アンテナ
の基板への実装方法であって、前記表面実装型アンテナ
を前記基板の一つの主面の一つの端部から中央までの間
に実装するとともに、前記表面実装型アンテナの放射電
極の開放端側が、前記基板の前記一つの主面の一つの端
部に対向する他の端部の方向を向くように、前記表面実
装型アンテナを前記基板に実装することを特徴とする表
面実装型アンテナの基板への実装方法。 - 【請求項２】 請求項１に記載の実装方法により表面実
装型アンテナが実装されている基板を搭載してなる通信
機。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP02936396A JP3331852B2 (ja) | 1996-02-16 | 1996-02-16 | 表面実装型アンテナの基板への実装方法およびこの基板を搭載した通信機 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP02936396A JP3331852B2 (ja) | 1996-02-16 | 1996-02-16 | 表面実装型アンテナの基板への実装方法およびこの基板を搭載した通信機 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH09223916A JPH09223916A (ja) | 1997-08-26 |
| JP3331852B2 true JP3331852B2 (ja) | 2002-10-07 |
Family
ID=12274100
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP02936396A Expired - Lifetime JP3331852B2 (ja) | 1996-02-16 | 1996-02-16 | 表面実装型アンテナの基板への実装方法およびこの基板を搭載した通信機 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP3331852B2 (ja) |
Cited By (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| WO2009081803A1 (ja) | 2007-12-21 | 2009-07-02 | Tdk Corporation | アンテナ装置及びこれを用いた無線通信機 |
Families Citing this family (2)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP3661432B2 (ja) * | 1998-08-24 | 2005-06-15 | 株式会社村田製作所 | 表面実装型アンテナおよびそれを用いたアンテナ装置およびそれを用いた通信機 |
| JP4780207B2 (ja) * | 2009-03-06 | 2011-09-28 | Ｔｄｋ株式会社 | アンテナ装置 |
-
1996
- 1996-02-16 JP JP02936396A patent/JP3331852B2/ja not_active Expired - Lifetime
Cited By (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| WO2009081803A1 (ja) | 2007-12-21 | 2009-07-02 | Tdk Corporation | アンテナ装置及びこれを用いた無線通信機 |
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JPH09223916A (ja) | 1997-08-26 |
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