JPH07242103A - 空気入りラジアルタイヤ - Google Patents
空気入りラジアルタイヤInfo
- Publication number
- JPH07242103A JPH07242103A JP6034310A JP3431094A JPH07242103A JP H07242103 A JPH07242103 A JP H07242103A JP 6034310 A JP6034310 A JP 6034310A JP 3431094 A JP3431094 A JP 3431094A JP H07242103 A JPH07242103 A JP H07242103A
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- JP
- Japan
- Prior art keywords
- layer
- tread
- rubber
- tire
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- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Pending
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- Tires In General (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【目的】 偏摩耗を低減した空気入りラジアルタイヤを
提供する。 【構成】 トロイド状ラジアルカ−カスのクラウン部上
に非伸長性ベルト層とトレッド部を順次備え、上記トレ
ッド部が周方向に向かって互いに平行に延びる複数の主
溝と、これら主溝によって区分された陸部を含み、複数
のゴム層から成るタイヤにおいて、上記トレッド部の陸
部が、接地表面側の上層と、該上層対比耐摩耗性に優れ
た下層による複合構造を形成した空気入りタイヤ。
提供する。 【構成】 トロイド状ラジアルカ−カスのクラウン部上
に非伸長性ベルト層とトレッド部を順次備え、上記トレ
ッド部が周方向に向かって互いに平行に延びる複数の主
溝と、これら主溝によって区分された陸部を含み、複数
のゴム層から成るタイヤにおいて、上記トレッド部の陸
部が、接地表面側の上層と、該上層対比耐摩耗性に優れ
た下層による複合構造を形成した空気入りタイヤ。
Description
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は偏摩耗性を改良した、特
に小型トラック用ラジアルタイヤの改良に関するもので
ある。
に小型トラック用ラジアルタイヤの改良に関するもので
ある。
【0002】
【従来の技術】タイヤのトレッド部は、周方向に互いに
平行に延びる複数本の主溝、またはこれらの周方向主溝
に加え、主溝と交わる方向に延びる多数のラグ溝によっ
て区分された陸部と、ラグ溝の底のレベルから下にトレ
ッド幅全体に亙って延びるベ−ス部からなり、そして通
常、陸部とベ−ス部の総てを耐摩耗性に適した単一のゴ
ムで形成するか、または陸部の部分を耐摩耗性の良いゴ
ムとし、摩耗寿命を通じて表面に現れないベ−ス部に低
発熱性ゴムを用いた構造のものが知られている。
平行に延びる複数本の主溝、またはこれらの周方向主溝
に加え、主溝と交わる方向に延びる多数のラグ溝によっ
て区分された陸部と、ラグ溝の底のレベルから下にトレ
ッド幅全体に亙って延びるベ−ス部からなり、そして通
常、陸部とベ−ス部の総てを耐摩耗性に適した単一のゴ
ムで形成するか、または陸部の部分を耐摩耗性の良いゴ
ムとし、摩耗寿命を通じて表面に現れないベ−ス部に低
発熱性ゴムを用いた構造のものが知られている。
【0003】
【発明が解決しようとする課題】一方小型トラック用タ
イヤの場合、高内圧で使用されるが、荷物の積載条件に
よってトレッドの接地圧分布が大きく変化し、陸部の異
なる位置に種々異なった力が作用する。ラジアル構造の
タイヤにあっては、トレッド部が剛性の高いベルト層に
より保護されることによって、接地時の陸部の動きが抑
制されるとはいえ、後述するバイアス構造のタイヤに比
べ上記走行条件によって、陸部のトレッド端、および周
方向主溝に面した部分は、コ−ナリング時にサイドフォ
−スによってとりわけ厳しい状況に晒され、他の部分に
先んじて摩耗が発生する。一旦このように局部摩耗が発
生すると、やがて陸部の周辺へ波及するが、局部摩耗の
核の部分は、摩耗がそのまま進行してその部分に段差が
生じ、偏摩耗へと発展する。このような偏摩耗は、タイ
ヤの外観を損なうばかりでなく、振動の原因にもなる。
その点バイアス構造のタイヤは、摩耗寿命が短いためこ
のような偏摩耗が生じることは殆どない。
イヤの場合、高内圧で使用されるが、荷物の積載条件に
よってトレッドの接地圧分布が大きく変化し、陸部の異
なる位置に種々異なった力が作用する。ラジアル構造の
タイヤにあっては、トレッド部が剛性の高いベルト層に
より保護されることによって、接地時の陸部の動きが抑
制されるとはいえ、後述するバイアス構造のタイヤに比
べ上記走行条件によって、陸部のトレッド端、および周
方向主溝に面した部分は、コ−ナリング時にサイドフォ
−スによってとりわけ厳しい状況に晒され、他の部分に
先んじて摩耗が発生する。一旦このように局部摩耗が発
生すると、やがて陸部の周辺へ波及するが、局部摩耗の
核の部分は、摩耗がそのまま進行してその部分に段差が
生じ、偏摩耗へと発展する。このような偏摩耗は、タイ
ヤの外観を損なうばかりでなく、振動の原因にもなる。
その点バイアス構造のタイヤは、摩耗寿命が短いためこ
のような偏摩耗が生じることは殆どない。
【0004】ラジアルタイヤの偏摩耗の問題について
は、従来トレッドのゴム質面、および陸部形状の面から
種々検討がなされてきたが、未だ解決するには至ってい
ない。本発明は、偏摩耗を有利に低減したタイヤを提供
することを目的とする。
は、従来トレッドのゴム質面、および陸部形状の面から
種々検討がなされてきたが、未だ解決するには至ってい
ない。本発明は、偏摩耗を有利に低減したタイヤを提供
することを目的とする。
【0005】
【課題を解決するための手段】本発明は、トロイド状ラ
ジアルカ−カスのクラウン部上に非伸長性ベルト層とト
レッド部を順次備え、上記トレッド部が周方向に向かっ
て互いに平行に延びる複数の主溝と、これら主溝によっ
て区分された陸部を含み、複数のゴム層から成るタイヤ
において、上記トレッド部の陸部が、接地表面側の上層
と、該上層対比耐摩耗性に優れた下層による複合構造を
形成していることを特徴とする空気入りタイヤである。
ジアルカ−カスのクラウン部上に非伸長性ベルト層とト
レッド部を順次備え、上記トレッド部が周方向に向かっ
て互いに平行に延びる複数の主溝と、これら主溝によっ
て区分された陸部を含み、複数のゴム層から成るタイヤ
において、上記トレッド部の陸部が、接地表面側の上層
と、該上層対比耐摩耗性に優れた下層による複合構造を
形成していることを特徴とする空気入りタイヤである。
【0006】
【作用】本発明におけるタイヤは、トレッド部が周方向
主溝によって区分された陸部につき、耐摩耗性が異なる
ゴム層による複合構造を形成している。そしてこの場
合、上層ゴム対比下層に耐摩耗性の良いゴムが使用され
るため、タイヤが新品の時点から、走行によって実質上
避けられないトレッド端(車両装着時、車両中心から回
転軸の軸方向外側端)に面した陸部の端部、および周方
向主溝に面した上記トレッド端側の陸部端部における早
期摩耗は、発生後、溝深さ方向の進展が下層ゴムによっ
て抵抗を受け抑制れるる。そのため、その後摩耗が陸部
の幅方向に拡大しても、偏摩耗はあまり目立たない。
主溝によって区分された陸部につき、耐摩耗性が異なる
ゴム層による複合構造を形成している。そしてこの場
合、上層ゴム対比下層に耐摩耗性の良いゴムが使用され
るため、タイヤが新品の時点から、走行によって実質上
避けられないトレッド端(車両装着時、車両中心から回
転軸の軸方向外側端)に面した陸部の端部、および周方
向主溝に面した上記トレッド端側の陸部端部における早
期摩耗は、発生後、溝深さ方向の進展が下層ゴムによっ
て抵抗を受け抑制れるる。そのため、その後摩耗が陸部
の幅方向に拡大しても、偏摩耗はあまり目立たない。
【0007】本発明の目的に対し、陸部の上層と下層の
間に、両ゴムの中間の耐摩耗性を有する中間ゴム層を設
けることは、同様の理由によって更に効果的である。こ
こで中間の耐摩耗性とは、上下ゴム層の耐摩耗性に対す
る単なる相対的摩耗特性を意味するものである。各ゴム
層の平均厚みは、2層構造の場合の上層、3層構造の場
合の上層および中間層は、何れも主溝の深さの5〜15
%の範囲が好ましい。その理由は、5%未満の場合、必
要以上に陸部を多層構造とせざるを得ず、製造時の生産
性の面から制約される。また15%を越えると、摩耗外
観改良の目的を損ない好ましくない。なお摩耗が進み陸
部の高さが低くなると、陸部の剛性が高まるため偏摩耗
は生じにくくなる。しかしながら、偏摩耗が進行したま
ま摩耗が進むと、偏摩耗は更に増進する傾向がある。従
って陸部高さが高い時点での偏摩耗の進展を抑える意味
から、3層構造は有利であり、更に上記比率の範囲内で
上層を下層対比薄めに設定するなど、目的に応じ変化さ
せることもまた効果的である。
間に、両ゴムの中間の耐摩耗性を有する中間ゴム層を設
けることは、同様の理由によって更に効果的である。こ
こで中間の耐摩耗性とは、上下ゴム層の耐摩耗性に対す
る単なる相対的摩耗特性を意味するものである。各ゴム
層の平均厚みは、2層構造の場合の上層、3層構造の場
合の上層および中間層は、何れも主溝の深さの5〜15
%の範囲が好ましい。その理由は、5%未満の場合、必
要以上に陸部を多層構造とせざるを得ず、製造時の生産
性の面から制約される。また15%を越えると、摩耗外
観改良の目的を損ない好ましくない。なお摩耗が進み陸
部の高さが低くなると、陸部の剛性が高まるため偏摩耗
は生じにくくなる。しかしながら、偏摩耗が進行したま
ま摩耗が進むと、偏摩耗は更に増進する傾向がある。従
って陸部高さが高い時点での偏摩耗の進展を抑える意味
から、3層構造は有利であり、更に上記比率の範囲内で
上層を下層対比薄めに設定するなど、目的に応じ変化さ
せることもまた効果的である。
【0008】
【実施例】以下図面に基づき本発明を説明する。図1は
本発明における第1実施例を示すタイヤの部分断面図で
ある。図1においてタイヤ1 は、トロイド状カ−カス2
と、このカ−カスのクラウン部3 上に非伸長性ベルト層
4 、およびこれとほぼ同幅のトレッド部5 を備える。こ
こでカ−カス2 は、常法によりスチ−ルなど金属コ−ド
を赤道面O に対し、ほぼ直交する向きに配列したプライ
の1枚か、またはポリエステル、ナイロン、アラミドで
代表される繊維コ−ドを同様に配列したプライの1乃至
3枚から成り、またベルト層4 は、スチ−ル等高弾性材
から成るコ−ドを、赤道面に対し浅い角度(10〜30
°)で配列した層の複数枚をもって、それ等のコ−ドが
交差するように重ね合わせた構造である。そしてトレッ
ド部5は、周方向に向かって互いに平行に延びる複数本
の主溝6 、この実施例においては4本のジグザグ主溝
と、これらの主溝によって区分された陸部7 、および主
溝の溝底8 のレベルとベルト層4 との間に位置するベ−
ス部9 から成る。なお符号10は両トレッド端E から径方
向内向きに夫々延び、ビ−ド部に終わるサイドウォ−ル
であり、最大幅の位置を示す点P を結ぶ線L より内側の
部分は、図示を省略している。
本発明における第1実施例を示すタイヤの部分断面図で
ある。図1においてタイヤ1 は、トロイド状カ−カス2
と、このカ−カスのクラウン部3 上に非伸長性ベルト層
4 、およびこれとほぼ同幅のトレッド部5 を備える。こ
こでカ−カス2 は、常法によりスチ−ルなど金属コ−ド
を赤道面O に対し、ほぼ直交する向きに配列したプライ
の1枚か、またはポリエステル、ナイロン、アラミドで
代表される繊維コ−ドを同様に配列したプライの1乃至
3枚から成り、またベルト層4 は、スチ−ル等高弾性材
から成るコ−ドを、赤道面に対し浅い角度(10〜30
°)で配列した層の複数枚をもって、それ等のコ−ドが
交差するように重ね合わせた構造である。そしてトレッ
ド部5は、周方向に向かって互いに平行に延びる複数本
の主溝6 、この実施例においては4本のジグザグ主溝
と、これらの主溝によって区分された陸部7 、および主
溝の溝底8 のレベルとベルト層4 との間に位置するベ−
ス部9 から成る。なお符号10は両トレッド端E から径方
向内向きに夫々延び、ビ−ド部に終わるサイドウォ−ル
であり、最大幅の位置を示す点P を結ぶ線L より内側の
部分は、図示を省略している。
【0009】次にトレッド部の陸部7 であるが、この第
1実施例の場合、上層11と、この上層より耐摩耗に優れ
る下層12の2層構造である。上層の厚みt は陸部7 全体
(5本)を通じて実質状等しく、主溝の深さd (陸部の
高さに相当)に対し5〜15%に相当する。この図1に
おいては、下層のゴムはベ−ス部9 のゴムと同じ例を示
しているが、ベ−ス部9 にレジリエンスの高い低発熱性
ゴムを別途埋設することができる。
1実施例の場合、上層11と、この上層より耐摩耗に優れ
る下層12の2層構造である。上層の厚みt は陸部7 全体
(5本)を通じて実質状等しく、主溝の深さd (陸部の
高さに相当)に対し5〜15%に相当する。この図1に
おいては、下層のゴムはベ−ス部9 のゴムと同じ例を示
しているが、ベ−ス部9 にレジリエンスの高い低発熱性
ゴムを別途埋設することができる。
【0010】図2は本発明における第2実施例を示すタ
イヤの部分断面図である。この実施例の特徴は、陸部7
が上層11と下層12の間に中間層13を備え、上層11、中間
層13、下層12の順に耐摩耗性が高いゴムを適用した点に
ある。主溝の深さd に対する上層の厚みt 、並びに中間
層の厚みu は共に5〜15%の範囲が好ましく、また両
者の関係はt <u が一層好ましい。
イヤの部分断面図である。この実施例の特徴は、陸部7
が上層11と下層12の間に中間層13を備え、上層11、中間
層13、下層12の順に耐摩耗性が高いゴムを適用した点に
ある。主溝の深さd に対する上層の厚みt 、並びに中間
層の厚みu は共に5〜15%の範囲が好ましく、また両
者の関係はt <u が一層好ましい。
【0011】
【効果】本発明に成るタイヤの偏摩耗に対する効果を確
かめるために、図1に示す実施例1のタイヤと、図2に
示す実施例2のタイヤ、および陸部全体に単一ゴムを使
用した比較タイヤについて実地テストを行った。テスト
に当たって、タイヤサイズを195R14 8PR、またカ−カス
とベルト層を次の通り共通して用いた。 カ−カス コ−ド種:1500d/2 ポリエステルコ−ドに
よるラジアル配列。 プライ数:2枚。 ベルト層 コ−ド種:3+6 スチ−ルコ−ド。 コ−ド
角度:19°。 枚数:2枚。
かめるために、図1に示す実施例1のタイヤと、図2に
示す実施例2のタイヤ、および陸部全体に単一ゴムを使
用した比較タイヤについて実地テストを行った。テスト
に当たって、タイヤサイズを195R14 8PR、またカ−カス
とベルト層を次の通り共通して用いた。 カ−カス コ−ド種:1500d/2 ポリエステルコ−ドに
よるラジアル配列。 プライ数:2枚。 ベルト層 コ−ド種:3+6 スチ−ルコ−ド。 コ−ド
角度:19°。 枚数:2枚。
【0012】次に陸部のゴムであるが、表1に配合内容
と共に示すように、予め室内における材料試験によって
確かめた耐摩耗性が異なるゴム(耐摩耗性:ゴム1<ゴ
ム2<ゴム3)を準備し、実施例1のタイヤに対して上
層11と下層12にゴム1、ゴム2を夫々用い、実施例2の
タイヤに対して上層11、中間層13、および下層12として
ゴム1、ゴム2、ゴム3を夫々用いた。一方比較例のタ
イヤは、ゴム2の単一層とした。溝深さに対する層の厚
みt とu については表2に示す。
と共に示すように、予め室内における材料試験によって
確かめた耐摩耗性が異なるゴム(耐摩耗性:ゴム1<ゴ
ム2<ゴム3)を準備し、実施例1のタイヤに対して上
層11と下層12にゴム1、ゴム2を夫々用い、実施例2の
タイヤに対して上層11、中間層13、および下層12として
ゴム1、ゴム2、ゴム3を夫々用いた。一方比較例のタ
イヤは、ゴム2の単一層とした。溝深さに対する層の厚
みt とu については表2に示す。
【0013】
【表1】
【表2】
【0014】実地テストは、2トントラックを用い、定
量積載による5000Km走行後の初期と、摩耗末期にお
ける偏摩耗の状態を目視による5点法によって評価し
た。なおテスト条件は次のとおりである。 内圧:4.5Kgf/Cm2 。 装着位置:フロント。 速
度:常用速度。走行路線:市街地を中心とする一般路。
量積載による5000Km走行後の初期と、摩耗末期にお
ける偏摩耗の状態を目視による5点法によって評価し
た。なおテスト条件は次のとおりである。 内圧:4.5Kgf/Cm2 。 装着位置:フロント。 速
度:常用速度。走行路線:市街地を中心とする一般路。
【0015】本発明に成るタイヤは、トレッド端および
主溝に面する陸部の端部に、偏摩耗の核が発生しても、
より耐摩耗に優れた下層、または中間層および下層によ
って以後の進展を有利に抑制し、表2に示す通り偏摩耗
を効果的に低減させることができるのである。
主溝に面する陸部の端部に、偏摩耗の核が発生しても、
より耐摩耗に優れた下層、または中間層および下層によ
って以後の進展を有利に抑制し、表2に示す通り偏摩耗
を効果的に低減させることができるのである。
【図面の簡単な説明】
【図1】本発明における第1実施例のタイヤの部分断面
図。
図。
【図2】本発明における第2実施例のタイヤの部分断面
図。
図。
1 タイヤ 2 カ−カス 3 クラウン部 4 ベルト層 5 トレッド部 6 周方向主溝 7 陸部 11 上層 12 下層 13 中間層
Claims (2)
- 【請求項1】 トロイド状ラジアルカ−カスのクラウン
部上に非伸長性ベルト層とトレッド部を順次備え、上記
トレッド部が周方向に向かって互いに平行に延びる複数
の主溝と、これら主溝によって区分された陸部を含み、
複数のゴム層から成るタイヤにおいて、上記トレッド部
の陸部が、接地表面側の上層と、該上層対比耐摩耗性に
優れた下層による複合構造を形成していることを特徴と
する空気入りタイヤ。 - 【請求項2】 トレッド陸部の上記上層と下層の間に、
両ゴム層の中間の耐摩耗性を有する中間ゴム層を有する
ことを特徴とする請求項1記載の空気入りラジアルタイ
ヤ。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP6034310A JPH07242103A (ja) | 1994-03-04 | 1994-03-04 | 空気入りラジアルタイヤ |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP6034310A JPH07242103A (ja) | 1994-03-04 | 1994-03-04 | 空気入りラジアルタイヤ |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH07242103A true JPH07242103A (ja) | 1995-09-19 |
Family
ID=12410596
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP6034310A Pending JPH07242103A (ja) | 1994-03-04 | 1994-03-04 | 空気入りラジアルタイヤ |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPH07242103A (ja) |
Cited By (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
WO2021256124A1 (ja) * | 2020-06-15 | 2021-12-23 | 住友ゴム工業株式会社 | タイヤ |
-
1994
- 1994-03-04 JP JP6034310A patent/JPH07242103A/ja active Pending
Cited By (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
WO2021256124A1 (ja) * | 2020-06-15 | 2021-12-23 | 住友ゴム工業株式会社 | タイヤ |
CN115697725A (zh) * | 2020-06-15 | 2023-02-03 | 住友橡胶工业株式会社 | 轮胎 |
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