JPH04298102A - 自動車用ガラスアンテナ - Google Patents
自動車用ガラスアンテナInfo
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- JPH04298102A JPH04298102A JP3086281A JP8628191A JPH04298102A JP H04298102 A JPH04298102 A JP H04298102A JP 3086281 A JP3086281 A JP 3086281A JP 8628191 A JP8628191 A JP 8628191A JP H04298102 A JPH04298102 A JP H04298102A
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- 239000005357 flat glass Substances 0.000 claims description 2
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- 238000010586 diagram Methods 0.000 description 4
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- 229910052573 porcelain Inorganic materials 0.000 description 2
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- 238000005219 brazing Methods 0.000 description 1
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- 238000000034 method Methods 0.000 description 1
- 238000003466 welding Methods 0.000 description 1
Classifications
-
- H—ELECTRICITY
- H01—ELECTRIC ELEMENTS
- H01Q—ANTENNAS, i.e. RADIO AERIALS
- H01Q1/00—Details of, or arrangements associated with, antennas
- H01Q1/27—Adaptation for use in or on movable bodies
- H01Q1/32—Adaptation for use in or on road or rail vehicles
-
- H—ELECTRICITY
- H01—ELECTRIC ELEMENTS
- H01Q—ANTENNAS, i.e. RADIO AERIALS
- H01Q1/00—Details of, or arrangements associated with, antennas
- H01Q1/12—Supports; Mounting means
- H01Q1/1271—Supports; Mounting means for mounting on windscreens
- H01Q1/1278—Supports; Mounting means for mounting on windscreens in association with heating wires or layers
Landscapes
- Details Of Aerials (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は、自動車のリアガラスな
どの曇り止めに用いられるヒータ線をアンテナとして用
いる自動車用ガラスアンテナに関する。
どの曇り止めに用いられるヒータ線をアンテナとして用
いる自動車用ガラスアンテナに関する。
【0002】
【従来の技術】本出願人等は、特願平1−185760
号において、自動車のリアガラスの曇り止め用のヒータ
線をアンテナとして用いる自動車用ガラスアンテナを提
案している。図1は、この型の自動車用ガラスアンテナ
を示すもので、この図において、リアガラス1の曇り止
め領域2には、AMアンテナとして機能する複数のヒー
タ線3がプリントされ、また、最上位のヒータ線3の上
部には、FMアンテナ4がプリントされる。
号において、自動車のリアガラスの曇り止め用のヒータ
線をアンテナとして用いる自動車用ガラスアンテナを提
案している。図1は、この型の自動車用ガラスアンテナ
を示すもので、この図において、リアガラス1の曇り止
め領域2には、AMアンテナとして機能する複数のヒー
タ線3がプリントされ、また、最上位のヒータ線3の上
部には、FMアンテナ4がプリントされる。
【0003】各ヒータ線3は、一端が給電バス5或は6
に接続され、他端が中継バス7に接続される。また、給
電バス5は電線8及びチョークコイル9を介して例えば
12ボルトの電源+Bに接続され、このチョークコイル
9はデカップリングコンデンサ25を介して接地され、
給電バス6は、電線10及びチョークコイル11を介し
てスイッチ12に接続される。これらチョークコイル9
及び11は、AM周波に対して高インピーダンスを持つ
もので、各々が高周波用トロイダルコアに数回巻回され
ている。このヒータ線3をリアガラス1の曇り止めに使
用する場合は、スイッチ12をオン状態にして、チョー
クコイル11を接地することにより、例えば12ボルト
の電圧をチョークコイル9及び11と電線8及び10と
を介して給電バス5及び6に供給することによって、給
電バス5及び中継バス7の間のヒータ線3と中継バス7
及び給電バス6の間のヒータ線3とを発熱させる。一方
、このヒータ線3をAMアンテナとして使用する場合は
、AM信号が電線8或いは10から取り出される。
に接続され、他端が中継バス7に接続される。また、給
電バス5は電線8及びチョークコイル9を介して例えば
12ボルトの電源+Bに接続され、このチョークコイル
9はデカップリングコンデンサ25を介して接地され、
給電バス6は、電線10及びチョークコイル11を介し
てスイッチ12に接続される。これらチョークコイル9
及び11は、AM周波に対して高インピーダンスを持つ
もので、各々が高周波用トロイダルコアに数回巻回され
ている。このヒータ線3をリアガラス1の曇り止めに使
用する場合は、スイッチ12をオン状態にして、チョー
クコイル11を接地することにより、例えば12ボルト
の電圧をチョークコイル9及び11と電線8及び10と
を介して給電バス5及び6に供給することによって、給
電バス5及び中継バス7の間のヒータ線3と中継バス7
及び給電バス6の間のヒータ線3とを発熱させる。一方
、このヒータ線3をAMアンテナとして使用する場合は
、AM信号が電線8或いは10から取り出される。
【0004】また、図1には、本出願人のうちの一方が
出願した実開平2−64219号において提案した自動
車用窓ガラスアンテナのように、リアガラス1面上に形
成されたインダクタンス性のFMアンテナ4に装荷され
たインピーダンス整合回路13が設けられている。この
インピーダンス調整回路13は、コイルと可変容量ダイ
オードから成るリアクタンス回路を備え、ラジオ受信機
から伝送ケーブルを介して印加される周波数選択信号を
用いて、FMアンテナと伝送ケーブルを介して見たラジ
オ受信器用インピーダンス整合が任意の周波数でとれる
様に動作する。
出願した実開平2−64219号において提案した自動
車用窓ガラスアンテナのように、リアガラス1面上に形
成されたインダクタンス性のFMアンテナ4に装荷され
たインピーダンス整合回路13が設けられている。この
インピーダンス調整回路13は、コイルと可変容量ダイ
オードから成るリアクタンス回路を備え、ラジオ受信機
から伝送ケーブルを介して印加される周波数選択信号を
用いて、FMアンテナと伝送ケーブルを介して見たラジ
オ受信器用インピーダンス整合が任意の周波数でとれる
様に動作する。
【0005】
【解決しようする課題】図1に示すFMアンテナ4の感
度の指向特性は8の字様の双指向性を持っている。特に
、最大感度の方向から約90度ずれた方向の感度が極め
て低い。従って、アンテナに対する電波の到来方向が、
自動車の走行に伴って、時々、360度変化する、車載
アンテナとしては、アンテナ4はそれ単体では適切なも
のではない。
度の指向特性は8の字様の双指向性を持っている。特に
、最大感度の方向から約90度ずれた方向の感度が極め
て低い。従って、アンテナに対する電波の到来方向が、
自動車の走行に伴って、時々、360度変化する、車載
アンテナとしては、アンテナ4はそれ単体では適切なも
のではない。
【0006】このため、図1に示すFMアンテナ4をF
Mメインアンテナとして用い、曇り止め領域2内のAM
専用アンテナをFMサブアンテナとして兼用し、これら
2つのアンテナを用いて、それらが互いに指向性を補間
し合う、指向性ダイバーシティシステムを構成すること
が必要となる。しかしながら、曇り止め用ヒータ線をそ
のままFMサブアンテナとして使用しようとした場合、
図1のバスバー5の最上部付近を給電点とするアンテナ
インピーダンスはFM周波数帯域で、その抵抗成分が図
2の曲線Aに示すように、そのリアクタンス成分が曲線
Bに示す様に変化する。すなわち、FM周波数帯域内で
並列共振特性を示す。この様なインピーダンスの周波数
特性を示すアンテナに、図1に示す従来の動的インピー
ダンス整合回路を装荷して、伝送ケーブルとの整合をと
ろうとしても、周波数に応じて非単調に変化するインピ
ーダンスに整合回路側が各周波数で正確にトラッキング
できず、FM周波数帯域全体では、整合回路を装荷した
際のアンテナシステム利得の帯域内平均値が、整合回路
を装荷しないアンテナシステム利得の帯域内平均を下ま
わるという問題が生じる。またチョークコイル9及び1
1は、通常600〜1300マイクロヘンリーのインダ
クタンスと、それに並列に入る数pF〜+数pF程度の
浮遊容量を持っているから、AM帯域においては十分に
高いインピーダンスを持ちヒータ線に誘起したAM信号
が車体に流れるのを阻止できるが、FM帯域においては
低インピーダンスとなり、FM信号は車体に流れる。そ
のため、十分なアンテナ開放端電圧が得られず、アンテ
ナシステムの利得が低くなるという問題が生じる。
Mメインアンテナとして用い、曇り止め領域2内のAM
専用アンテナをFMサブアンテナとして兼用し、これら
2つのアンテナを用いて、それらが互いに指向性を補間
し合う、指向性ダイバーシティシステムを構成すること
が必要となる。しかしながら、曇り止め用ヒータ線をそ
のままFMサブアンテナとして使用しようとした場合、
図1のバスバー5の最上部付近を給電点とするアンテナ
インピーダンスはFM周波数帯域で、その抵抗成分が図
2の曲線Aに示すように、そのリアクタンス成分が曲線
Bに示す様に変化する。すなわち、FM周波数帯域内で
並列共振特性を示す。この様なインピーダンスの周波数
特性を示すアンテナに、図1に示す従来の動的インピー
ダンス整合回路を装荷して、伝送ケーブルとの整合をと
ろうとしても、周波数に応じて非単調に変化するインピ
ーダンスに整合回路側が各周波数で正確にトラッキング
できず、FM周波数帯域全体では、整合回路を装荷した
際のアンテナシステム利得の帯域内平均値が、整合回路
を装荷しないアンテナシステム利得の帯域内平均を下ま
わるという問題が生じる。またチョークコイル9及び1
1は、通常600〜1300マイクロヘンリーのインダ
クタンスと、それに並列に入る数pF〜+数pF程度の
浮遊容量を持っているから、AM帯域においては十分に
高いインピーダンスを持ちヒータ線に誘起したAM信号
が車体に流れるのを阻止できるが、FM帯域においては
低インピーダンスとなり、FM信号は車体に流れる。そ
のため、十分なアンテナ開放端電圧が得られず、アンテ
ナシステムの利得が低くなるという問題が生じる。
【0007】本発明は、上記問題に鑑み、FM帯域にお
いて、アンテナインピーダンスの抵抗成分とリアクタン
ス成分の両方が周波数に対して単調変化、即ち単純増加
或いは減少するガラスアンテナを提供する共に、FM帯
域以上の周波数範囲でその開放端電圧の大きいヒータ線
アンテナを提供することを目的とする。
いて、アンテナインピーダンスの抵抗成分とリアクタン
ス成分の両方が周波数に対して単調変化、即ち単純増加
或いは減少するガラスアンテナを提供する共に、FM帯
域以上の周波数範囲でその開放端電圧の大きいヒータ線
アンテナを提供することを目的とする。
【0008】従って、本発明による自動車用ガラスアン
テナは、ほぼ逆T状のメインアンテナと、曇り止めヒー
タ線から成るサブアンテナと、このヒータ線のバスに直
接取付けたコイルとを備え、上記コイル及び上記バスバ
ーを介して上記ヒータ線に電源が供給されるように構成
されている。
テナは、ほぼ逆T状のメインアンテナと、曇り止めヒー
タ線から成るサブアンテナと、このヒータ線のバスに直
接取付けたコイルとを備え、上記コイル及び上記バスバ
ーを介して上記ヒータ線に電源が供給されるように構成
されている。
【0009】
【実施例】図4は、本発明による自動車用ガラスアンテ
ナの一実施例を示している。この図において、図1の部
分と対応する部分には同一の符号が付してある。この図
4において、リアガラス1の曇り止め領域2には、AM
アンテナ及びFMサブアンテナとして機能する複数のヒ
ータ線3がプリントされ、また、上側のヒータ線3の上
部近傍には、逆T状のFMメインアンテナ4がプリント
される。
ナの一実施例を示している。この図において、図1の部
分と対応する部分には同一の符号が付してある。この図
4において、リアガラス1の曇り止め領域2には、AM
アンテナ及びFMサブアンテナとして機能する複数のヒ
ータ線3がプリントされ、また、上側のヒータ線3の上
部近傍には、逆T状のFMメインアンテナ4がプリント
される。
【0010】この逆T状のFMメインアンテナ4は、車
両の左右方向に受信感度が高い双指向性に近い特性を持
っている。また、このFMメインアンテナ4のインピー
ダンスは、水平エレメントの長さと水平エレメントとヒ
ータ線との間の距離によって、FMの周波数において、
単調変化したり、並列共振特性を持ったりする。FMメ
インアンテナ4の水平エレメント即ち、ヒータ線3と平
行なアンテナ部分の長さをL1とし、その平行部分と最
も近いヒータ線3との間の距離をL2とすると、アンテ
ナインピーダンスが76〜90MHzの範囲で単調変化
する領域は、図5に示す斜線領域である。図5は、FM
メインアンテナ4におけるパターン寸法と、アンテナ4
に直接伝送ケーブルを接続し、ラジオ受信機に信号を伝
送した場合のアンテナシステム利得と、アンテナインピ
ーダンスの関係を示したものである。FMアンテナ4に
動的インピーダンス整合回路を装荷した時のシステム利
得のピーク値及び整合利得の帯域幅を考慮した場合、図
5におけるA点での寸法が優れており、本実施例におい
てはL1が500mmに設定されL2が10mmに設定
されている。
両の左右方向に受信感度が高い双指向性に近い特性を持
っている。また、このFMメインアンテナ4のインピー
ダンスは、水平エレメントの長さと水平エレメントとヒ
ータ線との間の距離によって、FMの周波数において、
単調変化したり、並列共振特性を持ったりする。FMメ
インアンテナ4の水平エレメント即ち、ヒータ線3と平
行なアンテナ部分の長さをL1とし、その平行部分と最
も近いヒータ線3との間の距離をL2とすると、アンテ
ナインピーダンスが76〜90MHzの範囲で単調変化
する領域は、図5に示す斜線領域である。図5は、FM
メインアンテナ4におけるパターン寸法と、アンテナ4
に直接伝送ケーブルを接続し、ラジオ受信機に信号を伝
送した場合のアンテナシステム利得と、アンテナインピ
ーダンスの関係を示したものである。FMアンテナ4に
動的インピーダンス整合回路を装荷した時のシステム利
得のピーク値及び整合利得の帯域幅を考慮した場合、図
5におけるA点での寸法が優れており、本実施例におい
てはL1が500mmに設定されL2が10mmに設定
されている。
【0011】一方、AMアンテナとFMサブアンテナと
を兼用するヒータ線3は、車両の前後方向に受信感度が
高く、コイル14及び15を備えること以外は、図1の
AMアンテナと同じである。このコイル14は、一端が
給電バスバー5に直接取付けられ他端が電線8に接続さ
れる。また、コイル15は、一端が給電バスバー6に直
接取付けられ他端が電線10に接続される。これらコイ
ル14及び15は、各々が0.5から1.6マイクロヘ
ンリーの値であってよい。
を兼用するヒータ線3は、車両の前後方向に受信感度が
高く、コイル14及び15を備えること以外は、図1の
AMアンテナと同じである。このコイル14は、一端が
給電バスバー5に直接取付けられ他端が電線8に接続さ
れる。また、コイル15は、一端が給電バスバー6に直
接取付けられ他端が電線10に接続される。これらコイ
ル14及び15は、各々が0.5から1.6マイクロヘ
ンリーの値であってよい。
【0012】FMメインアンテナ4およびAM/FM兼
用アンテナ3は、それぞれ、ガラス面上に設置された動
的インピーダンス整合回路13に入力される。この動的
インピーダンス整合回路13はラジオ受信機から伝送ケ
ーブルを介して伝えられる周波数選信号に基づいて、回
路内に持つ可変容量ダイオードの容量を変化させる事に
より、FM帯域内の任意の周波数でFMアンテナインピ
ーダンスと伝送ケーブルを介して見たラジオ受信機の入
力インピーダンスとのインピーダンス整合をとる機能と
、AM帯域内でAMアンテナと伝送ケーブルを含めたラ
ジオ入力回路との共振を制御する機能を有する。
用アンテナ3は、それぞれ、ガラス面上に設置された動
的インピーダンス整合回路13に入力される。この動的
インピーダンス整合回路13はラジオ受信機から伝送ケ
ーブルを介して伝えられる周波数選信号に基づいて、回
路内に持つ可変容量ダイオードの容量を変化させる事に
より、FM帯域内の任意の周波数でFMアンテナインピ
ーダンスと伝送ケーブルを介して見たラジオ受信機の入
力インピーダンスとのインピーダンス整合をとる機能と
、AM帯域内でAMアンテナと伝送ケーブルを含めたラ
ジオ入力回路との共振を制御する機能を有する。
【0013】図2及び図3において、コイル14及び1
5を用いない、従来のヒータ線3からなるアンテナのイ
ンピーダンスの抵抗成分及びリアクタンス成分の周波数
変化が曲線Aで示され、コイル14及び15(1.5マ
イクロヘンリー)を用いた本発明のにおけるヒータ線3
から成るインピーダンスの抵抗成分及びリアクタンス成
分の抵抗成分及びリアクタンス成分の周波数変化が曲線
Bで示される。これらの図から明らかなように、従来で
は76〜90MHzのFM帯域内に並列共振点を含み非
単調変化したアンテナインピーダンスを、コイル14及
び15を給電バスバー5及び6と電線8及び10の間に
挿入したことにより、FM帯域内で単調変化する様にな
った事が解る。
5を用いない、従来のヒータ線3からなるアンテナのイ
ンピーダンスの抵抗成分及びリアクタンス成分の周波数
変化が曲線Aで示され、コイル14及び15(1.5マ
イクロヘンリー)を用いた本発明のにおけるヒータ線3
から成るインピーダンスの抵抗成分及びリアクタンス成
分の抵抗成分及びリアクタンス成分の周波数変化が曲線
Bで示される。これらの図から明らかなように、従来で
は76〜90MHzのFM帯域内に並列共振点を含み非
単調変化したアンテナインピーダンスを、コイル14及
び15を給電バスバー5及び6と電線8及び10の間に
挿入したことにより、FM帯域内で単調変化する様にな
った事が解る。
【0014】コイル14及び15を用いることによって
FMサブアンテナ3のインピーダンスがFM帯域内で図
2及び図3に示すように単調変化するようになれば、動
的インピーダンス整合回路が良好な周波数トラッキング
特性を持つ事ができるため、FM帯域内の任意の周波数
でサブアンテナと伝送ケーブルを介して見たラジオ受信
機側のインピーダンス整合が良好にとられ、サブアンテ
ナのシステム利得が向上する。さらに、コイル14及び
コイル15のインピーダンスはFM帯域で十分に高くな
り、チョークコイルの9及び11の浮遊容量によって車
体に流れるFM信号が減少し、サブアンテナの開放端電
圧が上昇するために、サブアンテナのシステム利得はさ
らに向上する。
FMサブアンテナ3のインピーダンスがFM帯域内で図
2及び図3に示すように単調変化するようになれば、動
的インピーダンス整合回路が良好な周波数トラッキング
特性を持つ事ができるため、FM帯域内の任意の周波数
でサブアンテナと伝送ケーブルを介して見たラジオ受信
機側のインピーダンス整合が良好にとられ、サブアンテ
ナのシステム利得が向上する。さらに、コイル14及び
コイル15のインピーダンスはFM帯域で十分に高くな
り、チョークコイルの9及び11の浮遊容量によって車
体に流れるFM信号が減少し、サブアンテナの開放端電
圧が上昇するために、サブアンテナのシステム利得はさ
らに向上する。
【0015】以下の表1は、コイル14及び15を持た
ない曇り止めヒータ線アンテナ3に伝送ケーブルを直接
接続したシステムにおける、相対システム利得の実測値
をAで示し、コイル14及びコイル15を備えた本発明
の曇り止めヒータ線アンテナ3に伝送ケーブルを直接接
続したシステムにおける、相対システム利得の実測値を
Bで示している。
ない曇り止めヒータ線アンテナ3に伝送ケーブルを直接
接続したシステムにおける、相対システム利得の実測値
をAで示し、コイル14及びコイル15を備えた本発明
の曇り止めヒータ線アンテナ3に伝送ケーブルを直接接
続したシステムにおける、相対システム利得の実測値を
Bで示している。
【0016】
【表1】
【0017】この表1から分かる様に、コイル14及び
15を持つことによって、曇り止めヒータ線アンテナ3
を伝送ケーブルに直接接続した基本的なシステムの利得
は、FMの全帯域に渡って増加し、特にFM帯域の高域
側では大幅な増加を示している。
15を持つことによって、曇り止めヒータ線アンテナ3
を伝送ケーブルに直接接続した基本的なシステムの利得
は、FMの全帯域に渡って増加し、特にFM帯域の高域
側では大幅な増加を示している。
【0018】以下の表2には、コイル14及び15を持
たない、曇り止めヒータ線アンテナ3と伝送ケーブルと
の間に動的インピーダンス整合回路13を接続したシス
テムにおける、整合回路によるシステム利得の改善量の
計算値をAで示し、コイル14及びコイル15を備えた
本発明の曇り止めヒータ線アンテナ3と伝送ケーブルと
の間に動的インピーダンス整合回路13を接続したシス
テムによるシステム利得の改善量の計算値をBで示して
いる。
たない、曇り止めヒータ線アンテナ3と伝送ケーブルと
の間に動的インピーダンス整合回路13を接続したシス
テムにおける、整合回路によるシステム利得の改善量の
計算値をAで示し、コイル14及びコイル15を備えた
本発明の曇り止めヒータ線アンテナ3と伝送ケーブルと
の間に動的インピーダンス整合回路13を接続したシス
テムによるシステム利得の改善量の計算値をBで示して
いる。
【0019】
【表2】
【0020】この表2から分かる様に、コイル14及び
コイル15を持たない場合には、動的インピーダンス整
合回路13による周波数トラッキングが適切に行えない
ため、FM帯域の一部では整合回路13がない場合より
も利得が減少している。またFM帯域のほぼ全域にわた
って、コイル14及びコイル15を持つ場合の、整合回
路13によるシステム利得の改善量が、コイル14及び
コイル15を持たない場合の整合回路13によるシステ
ム利得の改善量より大きくなっている。
コイル15を持たない場合には、動的インピーダンス整
合回路13による周波数トラッキングが適切に行えない
ため、FM帯域の一部では整合回路13がない場合より
も利得が減少している。またFM帯域のほぼ全域にわた
って、コイル14及びコイル15を持つ場合の、整合回
路13によるシステム利得の改善量が、コイル14及び
コイル15を持たない場合の整合回路13によるシステ
ム利得の改善量より大きくなっている。
【0021】以上、表1及び表2から明らかな様に、コ
イル14及びコイル15を持つ曇り止めヒータ線アンテ
ナ3と、伝送ケーブルとの間に動的インピーダンス整合
回路を接続したシステムの利得は、コイル14及びコイ
ル15を持たない曇り止めヒータ線アンテナ3における
同様のシステム利得より、FM帯域全域で、より高い値
を持つことができる。
イル14及びコイル15を持つ曇り止めヒータ線アンテ
ナ3と、伝送ケーブルとの間に動的インピーダンス整合
回路を接続したシステムの利得は、コイル14及びコイ
ル15を持たない曇り止めヒータ線アンテナ3における
同様のシステム利得より、FM帯域全域で、より高い値
を持つことができる。
【0022】図6は、本発明の自動車用のガラスアンテ
ナの別の実施例を示している。このガラスアンテナは、
FMサブ信号の取り出し方法が図4に示すガラスアンテ
ナと異なっている。即ち、AM信号は給電バスバー5か
ら調整回路13に供給されるが、FMサブ信号は、給電
バスバー5及び6に平行に配置されるほぼ横T状のFM
サブパターン18を経由して調整回路13に供給される
。このサブパターン18は、給電バス5及び6との間隔
が5mm程度であってよく、実効長が125mm程度(
全長250mm)であってよい。また、ほぼ横T状のサ
ブパターン18の中心から調整回路13に至るフィーダ
線は、このフィーダ線とサブパターン18との干渉を防
止するために、例えば7mm離されて配置される。一方
、FMメインアンテナ4は、例えば3mm幅のフィーダ
線を経由して調整回路13に供給される。このフィーダ
線は、FMメインアンテナ4との干渉を防止するために
、メインアンテナと平行な部分がなるべく遠くなるよう
に配置されるが、リアガラス1の上辺との間隔は例えば
35mmである。
ナの別の実施例を示している。このガラスアンテナは、
FMサブ信号の取り出し方法が図4に示すガラスアンテ
ナと異なっている。即ち、AM信号は給電バスバー5か
ら調整回路13に供給されるが、FMサブ信号は、給電
バスバー5及び6に平行に配置されるほぼ横T状のFM
サブパターン18を経由して調整回路13に供給される
。このサブパターン18は、給電バス5及び6との間隔
が5mm程度であってよく、実効長が125mm程度(
全長250mm)であってよい。また、ほぼ横T状のサ
ブパターン18の中心から調整回路13に至るフィーダ
線は、このフィーダ線とサブパターン18との干渉を防
止するために、例えば7mm離されて配置される。一方
、FMメインアンテナ4は、例えば3mm幅のフィーダ
線を経由して調整回路13に供給される。このフィーダ
線は、FMメインアンテナ4との干渉を防止するために
、メインアンテナと平行な部分がなるべく遠くなるよう
に配置されるが、リアガラス1の上辺との間隔は例えば
35mmである。
【0023】図7は、本発明に用いられるコイル14、
15の一実施例を示している。各コイルは、例えば円筒
製の絶縁磁器の両端に金属キャップ20、21をかぶせ
、これらの金属キャップ20、21の間の磁器表面にエ
ナメル線等の線材22を巻いたリードレス部品であって
よい。この線材22の各端部は、ハンダ付け、ロウ付け
或は電気溶接によって金属キャップ20、21に接続さ
れる。このコイルの一端(金属キャップ20)は、例え
ば、給電バスバー5又は6にハンダ付け等で直に接続さ
れ、他端の金属キャップ21は、リアガラス1の表面に
プリントされたランド22に直に接続される。このラン
ド22には、ヒータ線3に電流を供給する線8又は10
が接続される。
15の一実施例を示している。各コイルは、例えば円筒
製の絶縁磁器の両端に金属キャップ20、21をかぶせ
、これらの金属キャップ20、21の間の磁器表面にエ
ナメル線等の線材22を巻いたリードレス部品であって
よい。この線材22の各端部は、ハンダ付け、ロウ付け
或は電気溶接によって金属キャップ20、21に接続さ
れる。このコイルの一端(金属キャップ20)は、例え
ば、給電バスバー5又は6にハンダ付け等で直に接続さ
れ、他端の金属キャップ21は、リアガラス1の表面に
プリントされたランド22に直に接続される。このラン
ド22には、ヒータ線3に電流を供給する線8又は10
が接続される。
【0024】このようなコイルの代りに、トロイダルコ
アに数回巻回したコイルも用いることができる。この場
合、コイルの両端が各々給電バスバー5又は6とランド
22とに直接ハンダ付けされる。
アに数回巻回したコイルも用いることができる。この場
合、コイルの両端が各々給電バスバー5又は6とランド
22とに直接ハンダ付けされる。
【0025】図8は動的インピーダンス整合回路の実施
例を示す。この図において端子31はガラスアンテナに
接続され、端子32は伝送ケーブルに接続される。整合
回路はコンデンサ33を中心とした左右の技に、コンデ
ンサ34、35、36、コイル37、可変容量ダイオー
ド38からなる可変リアクタンス回路と、コンデンサ3
9、40、コイル41、可変容量ダイオード42からな
る可変リアクタンス回路から構成される。抵抗43及び
44は、抵抗45を経由して可変容量ダイオード36、
42にバイアス電圧を印加するための比較的大きな接地
用抵抗である。
例を示す。この図において端子31はガラスアンテナに
接続され、端子32は伝送ケーブルに接続される。整合
回路はコンデンサ33を中心とした左右の技に、コンデ
ンサ34、35、36、コイル37、可変容量ダイオー
ド38からなる可変リアクタンス回路と、コンデンサ3
9、40、コイル41、可変容量ダイオード42からな
る可変リアクタンス回路から構成される。抵抗43及び
44は、抵抗45を経由して可変容量ダイオード36、
42にバイアス電圧を印加するための比較的大きな接地
用抵抗である。
【0026】
【発明の効果】以上、説明したように、本発明の自動車
用ガラスアンテナにおいては、曇り止めヒータ線上部余
白部分に形成した、ほぼ逆T状のメインアンテナのアン
テナインピーダンスの抵抗成分及びリアクタンス成分を
、FMの帯域内で周波数に対して単調に変化するように
できるため、メインアンテナに対する動的インピーダン
ス整合回路のトラッキング性が向上し、メインアンテナ
システムの利得を向上させることができる。また、曇り
止めヒータ線をFMサブアンテナとして用いたとき、そ
のバスバー上部の給電点における、アンテナ開放端電圧
を増大できかつそのインピーダンスをFMの帯域内で周
波数に対して単調に変化するようにできるため、基本的
なアンテナ利得の増大と、サブアンテナに対する動的イ
ンピーダンス整合回路のトラッキング性の向上により、
サブアンテナシステムの利得を大きく向上させる事がで
きる。またメインアンテナとサブアンテナとに互いに異
なる指向性を持たせてこれらが互いに補間する様にした
から、メインアンテナ及びサブアンテナをダイバシティ
ー構成に擦れば全方向に対する総合的な利得を更に向上
させることができる。
用ガラスアンテナにおいては、曇り止めヒータ線上部余
白部分に形成した、ほぼ逆T状のメインアンテナのアン
テナインピーダンスの抵抗成分及びリアクタンス成分を
、FMの帯域内で周波数に対して単調に変化するように
できるため、メインアンテナに対する動的インピーダン
ス整合回路のトラッキング性が向上し、メインアンテナ
システムの利得を向上させることができる。また、曇り
止めヒータ線をFMサブアンテナとして用いたとき、そ
のバスバー上部の給電点における、アンテナ開放端電圧
を増大できかつそのインピーダンスをFMの帯域内で周
波数に対して単調に変化するようにできるため、基本的
なアンテナ利得の増大と、サブアンテナに対する動的イ
ンピーダンス整合回路のトラッキング性の向上により、
サブアンテナシステムの利得を大きく向上させる事がで
きる。またメインアンテナとサブアンテナとに互いに異
なる指向性を持たせてこれらが互いに補間する様にした
から、メインアンテナ及びサブアンテナをダイバシティ
ー構成に擦れば全方向に対する総合的な利得を更に向上
させることができる。
【図1】従来の自動車用リアガラスの概略図である。
【図2】従来及び本発明の場合のヒータ線から成るアン
テナのインピーダンスの抵抗成分の周波数特性を示すグ
ラフである。
テナのインピーダンスの抵抗成分の周波数特性を示すグ
ラフである。
【図3】従来及び本発明の場合のヒータ線から成るアン
テナのインピーダンスのリアクタンス成分の周波数特性
を示すグラフである。
テナのインピーダンスのリアクタンス成分の周波数特性
を示すグラフである。
【図4】本発明を適用した自動車用リアガラスの一実施
例の概略図である。
例の概略図である。
【図5】図4に示すFMメインアンテナの寸法、感度及
びインピーダンス特性を示すグラフである。
びインピーダンス特性を示すグラフである。
【図6】本発明を適用した自動車用リアガラスの別の実
施例の概略図である。
施例の概略図である。
【図7】本発明に用いられるコイルの一実施例を示す斜
視図である。
視図である。
【図8】動的インピーダンス整合回路の一実施例を示す
回路図である。
回路図である。
1 リアガラス
3 ヒータ線(FMサブアンテナ兼用のAM
アンテナ) 4 FMメインアンテナ 5 給電バスバー 6 給電バスバー 8 電線 10 電線 14 コイル 15 コイル
アンテナ) 4 FMメインアンテナ 5 給電バスバー 6 給電バスバー 8 電線 10 電線 14 コイル 15 コイル
Claims (1)
- 【請求項1】ほぼ逆T状のメインアンテナと、窓ガラス
のヒータ線から成るサブアンテナと、このヒータ線のバ
スに直接取付けたコイルとを備え、上記コイル及び上記
バスを介して上記ヒータ線に電源が供給されるように構
成した自動車用ガラスアンテナ。
Priority Applications (5)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP3086281A JPH04298102A (ja) | 1991-03-26 | 1991-03-26 | 自動車用ガラスアンテナ |
EP92302520A EP0506334B1 (en) | 1991-03-26 | 1992-03-24 | Window glass antenna for automobile |
DE69214697T DE69214697T2 (de) | 1991-03-26 | 1992-03-24 | Scheibenantenne für Kraftfahrzeug |
US07/857,376 US5334988A (en) | 1991-03-26 | 1992-03-25 | Glass antenna for automobile |
KR1019920004929A KR920019004A (ko) | 1991-03-26 | 1992-03-26 | 자동차용 유리 안테나 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP3086281A JPH04298102A (ja) | 1991-03-26 | 1991-03-26 | 自動車用ガラスアンテナ |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH04298102A true JPH04298102A (ja) | 1992-10-21 |
Family
ID=13882448
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP3086281A Pending JPH04298102A (ja) | 1991-03-26 | 1991-03-26 | 自動車用ガラスアンテナ |
Country Status (5)
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---|---|
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EP (1) | EP0506334B1 (ja) |
JP (1) | JPH04298102A (ja) |
KR (1) | KR920019004A (ja) |
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JP3458975B2 (ja) * | 1993-12-28 | 2003-10-20 | マツダ株式会社 | 車両用ガラスアンテナ及びその設定方法 |
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JPS50124041A (ja) * | 1974-03-14 | 1975-09-29 | ||
JPS5824297B2 (ja) * | 1975-09-09 | 1983-05-20 | トヨタ自動車株式会社 | ジヨウインホゴヨウガスハツセイキカイロノ コシヨウケンシユツカイロ |
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-
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- 1991-03-26 JP JP3086281A patent/JPH04298102A/ja active Pending
-
1992
- 1992-03-24 DE DE69214697T patent/DE69214697T2/de not_active Expired - Fee Related
- 1992-03-24 EP EP92302520A patent/EP0506334B1/en not_active Expired - Lifetime
- 1992-03-25 US US07/857,376 patent/US5334988A/en not_active Expired - Fee Related
- 1992-03-26 KR KR1019920004929A patent/KR920019004A/ko not_active Application Discontinuation
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
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KR920019004A (ko) | 1992-10-22 |
US5334988A (en) | 1994-08-02 |
EP0506334A1 (en) | 1992-09-30 |
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