JP7026545B2 - 横葺き外装構造、及びその施工方法 - Google Patents

Description

本発明は、横葺き外装構造の施工に際し、断熱材の敷設と横葺き外装材の敷設とを必ずしも連続的に施工する必要が無く、また施工の途中で降雨があっても支障なく横葺き外装構造を構築できる横葺き外装構造、及びその施工方法に関する。

各種の横葺き外装材を敷設してなる横葺き屋根の裏面側に、断熱材を配設して断熱層を形成した構造は広く知られている。そして、このような横葺き屋根構造を施工する方法としては、以下の方法が知られている。
まず、第１の方法として、特許文献１のように横葺き屋根の裏面に断熱材を貼り付ける又は嵌め込み、屋根材と断熱材と一体化して施工する工法がある。
また、第２の方法として、屋根材を施工しつつその裏面側に断熱材を葺き込んでいく工法がある。
さらに、第３の方法として、断熱材を敷き込んだ上から横葺き屋根を施工する工法も知られている。

特開２００８－３８４２５号公報

しかしながら、前記特許文献１に示される前記第１の方法では、屋根端部の納めなどでの切断・曲げ等の加工が困難であるという問題があった。
また、前記第２の方法では、屋根材を固定するまで断熱材が固定されず、強風等による断熱材のズレや飛散の恐れがあった。
さらに、前記第３の方法では、断熱材を固定した後、更に屋根材を吊子やビスで固定する必要があるため、施工の手間がかかるという問題があった。

そこで、本発明は、横葺き外装構造の施工に際し、断熱材の敷設と横葺き外装材の敷設とを必ずしも連続的に施工する必要が無く、また施工の途中で降雨があっても支障なく横葺き外装構造を構築できる横葺き外装構造、及びその施工方法を提案することを目的とする。

本発明は、上記に鑑み提案されたもので、下地表面に複数の断熱材が隙間なく敷設され、前記断熱材の外側には横葺き外装材を敷設してなる横葺き外装構造であって、前記断熱材は、水下端に表層部分が水下側へ延出する突出部を備える非透水性であり、前記横葺き外装材は、面板部の水上側に、前記断熱材に沿わせる固定片部と、その水下側に、水下側が開放する横溝、前記断熱材の突出部に嵌合する嵌合部を備える水上側成形部と、面板部の水下側に、裏面側に折り返して水上側へ延在させて（水下側に隣り合う横葺き外装材の）前記横溝に係合可能な差し込み片、（水下側に隣り合う横葺き外装材の）前記嵌合部の外側に重合させる重合部を備える水下側成形部と、を有することを特徴とする横葺き外装構造に関するものである。
なお、上記表層部分とは、水下端における厚み方向の上方部分を指す。

また、本発明は、前記横葺き屋根構造を施工する方法として、水下端に表層部分が水下側へ延出する突出部を備える非透水性の断熱材を、下地表面に沿って複数敷設して隙間無い断熱層を形成する第１の工程と、前記第１の工程にて形成された断熱層の外側に、面板部の水上側に位置する固定片部と、その水下側に位置して水下側が開放する横溝を備える水上側成形部と、前記面板部の水下側に位置して裏面側に折り返して水上側へ延在させて（水下側に隣り合う横葺き外装材の）前記横溝に係合可能な差し込み片を備える水下側成形部と、を有する横葺き外装材を、水下側から順に敷設する第２の工程と、からなり、前記横葺き外装材の敷設に際し、前記水上側成形部を、前記断熱材の突出部に嵌合させると共に、更にその外側に前記水下側成形部を重合させ、前記断熱材に沿わせた固定片部を固定することを特徴とする横葺き外装構造の施工方法をも提案するものである。

本発明の横葺き外装構造は、非透水性の断熱材を隙間なく敷設して断熱層を形成するので、この段階で防水性が確保されるため、現場の天候条件に施工を左右されないという利点がある。また、形成された断熱層の外側に横葺き外装材を敷設した外装面が形成され、該外装面も防水性を有するので、断熱層と外装面とで二重の防水が果たされるものとなる。
さらに、本発明の横葺き屋根構造では、断熱材に設けた突出部が横葺き外装材との接続部分となるので、断熱材とそれに接する横葺き外装材とが物理的に安定に取り付けられるため、一体性の高い横葺き外装構造となるという利点も有する。

また、本発明の横葺き外装材の施工方法は、断熱層を形成する第１の工程と、横葺き外装材を敷設する第２の工程とを必ずしも連続して行うことなく、例えば別日に分割して施工することも可能である。

（ａ）本発明の第１実施例の横葺き外装構造の断熱層（第１の工程を終えた後）を示す斜視図、（ｂ）断熱層の外側に部分的に横葺き外装材を敷設した状態（第２の工程の途中）を示す斜視図である。 （ａ）第１実施例の横葺き外装構造の断熱層（第１の工程を終えた後）を示す側断面図、（ｂ）断熱層の外側に部分的に横葺き外装材を敷設した状態（第２の工程の途中）を示す側断面図である。 （ａ）第１実施例に用いた横葺き外装材を示す側面図、（ｂ）第１実施例に用いた断熱材を示す側面図である。 本発明の横葺き外装構造に用い得る断熱材の別の態様（第２の態様）を示す斜視図である。 （ａ）本発明の横葺き外装構造に用い得る更に別の態様（第３の態様）の断熱材を流れ方向に接続した状態を示す斜視図、（ｂ）流れ方向の接続部分の一部を示す平面図、（ｃ）この断熱材の側面図である。 （ａ）第３の態様の断熱材を用いた横葺き外装構造を示す側断面図、（ｂ）水下側から３段目の横葺き外装材を取り付ける状態を示す側面図、（ｃ）取り付けた状態を示す側面図、（ｄ）その要部を示す斜視図、（ｅ）横葺き外装材の固定片部から断熱材の固定用凸部に固定具を打ち込んだ状態を示す側断面図である。 （ａ）第３の態様の断熱材を用いた横葺き外装構造を軒先に適用した一例を示す側断面図、（ｂ）軒先に配する断熱材を加工した状態を示す側面図、（ｃ）用いた横葺き外装材を示す側面図、（ｄ）用いた軒先唐草を示す側面図である。 （ａ）第３の態様の断熱材に継手捨板を配した状態を示す斜視図、（ｂ）用いた継手捨板を示す斜視図、（ｃ）配設した継手捨板に片側の横葺き外装材を配設した状態を示す斜視図である。 （ａ）配設した片側の横葺き外装材に、他方の横葺き外装材を傾けて臨ませた状態を示す斜視図、（ｂ）一方の横葺き外装材に対して他方の横葺き外装材を回動させて接続する状況を示す平面図、（ｃ）左右方向に隣り合う横葺き外装材の接続（継手）構造を示す斜視図である。 （ａ）要部を拡大して右方に付記した断熱材の突出部と横葺き外装材の嵌合部の別の態様を示す側断面図、（ｂ）要部を拡大して右方に付記した更に別の態様を示す側断面図である。

本発明の横葺き外装構造は、下地表面に複数の断熱材が隙間なく敷設され、前記断熱材の外側には横葺き外装材を敷設してなるものであって、前記断熱材は、水下端に表層部分が水下側へ延出する突出部を備える非透水性であり、前記横葺き外装材は、面板部の水上側に、前記断熱材に沿わせる固定片部と、その水下側に、水下側が開放する横溝、前記断熱材の突出部に嵌合する嵌合部を備える水上側成形部と、面板部の水下側に、裏面側に折り返して水上側へ延在させて前記横溝に係合可能な差し込み片、前記嵌合部の外側に重合させる重合部を備える水下側成形部と、を有することを特徴とする。

本発明の横葺き外装構造に用いられる断熱材は、前述のように水下端に表層部分が水下側へ延出する突出部を備える非透水性であって、具体的には発泡系の断熱材、特に多少の弾性を備える素材、例えば発泡ポリスチレン、発泡ポリエチレン等の合成樹脂の単層或いは積層体を用いることが好ましい。この非透水性で発泡系の断熱材とは、気泡部分がそれぞれ独立してランダムに存在している材料であるため、切断等の加工を行ってもその非透水性は常に確保されるので望ましい。
前記突出部は、水下端の表層部分、即ち水下端における厚み方向の上方部分が水下側へ延出する部分であって、横葺き外装材の水上側成形部（嵌合部）を嵌合させる嵌合受部の役割を果たす。また、この突出部は、水下側へ延出するので、その下方には空間が形成され、後述する横葺き外装材の横溝の配置空間となる。この突出部としては、特にその形状を限定するものではなく、例えば嵌合部と略同様の形状とし、圧縮状に弾性変形させて嵌合させてもよい。

なお、この断熱材は、前述のように下地表面に複数の隙間なく敷設されるものであって、防水性の高い断熱層を形成する構造として、流れ方向に隣り合う断熱材同士は相じゃくり状に接続されていることが望ましい。即ち前記水下端の突出部は、相じゃくり状の上側重合部の役割をも果たすことが望ましい。また、この断熱材の水上端には、前記突出部（上側重合部）と接続する下側重合部が設けられるが、この下側重合部には、後述する図示実施例のように上方に突出する水返し凸部や上方に突出して配設状態にて横葺き外装材（突出部）の裏面に当接する固定用凸部を有することが望ましい。前記水返し凸部は、長さ方向に連続状に設けられ、前記固定用凸部は、長さ方向に適宜間隔にて設けられていればよい。
この断熱材を下地表面に敷設して固定する手段を特に限定するものではないが、一般的に流れ方向よりも左右（横）方向に広く形成される断熱材であるから、例えば左右方向に２箇所以上のビス固定を行うことが望ましい。
また、前記下側重合部における前記固定用凸部は、その上面が水上側の断熱材の突出部の裏面と当接するため、後述する図示実施例（図６）に示すように横葺き外装材の固定片部から固定具を打ち込む部位としても適している。このように、この態様では、固定片部から固定用凸部へ固定具を安定に打ち込むことができ、横葺き外装材の固定を下地表面へ固定するばかりでなく、流れ方向に隣り合う断熱材同士を接続（連結）する役割も果たす。

また、この断熱材の表面については、略平坦状であってもよいし、後述する図示実施例（図４；第２の態様）のように略直線状の溝を形成したものでもよく、或いは後述する他の図示実施例（図５～９；第３の態様）のように多数の凸状部を設けた形成間隔（間隙）を溝としてもよい。前記溝は、横葺き外装材の敷設前、或いは敷設後の結露水等を断熱材上に滞留させることなく水下側に排出させるための排水溝であって、流れ方向に限定されるものではなく、特に相じゃくり部分（側縁）は、内側に向く「斜め」でもよい（水が側縁にまわるのを防ぐ）。
なお、前記第３の態様における多数の島状部は、例えば後述する図示実施例のように流れ方向や左右（横）方向にそれぞれ複数列に設けるようにしてもよい。また、この島状部は、例えば後述する図示実施例のように太矢印の頭部状に形成してもよいし、結露水等を滞留させない形状であれば特に限定するものではないし、複数種（後述する図示実施例では２種）の島状部を用いるようにしても良い。この島状部の上面（頂面）は、横葺き外装材の面板部の裏面（又は裏面に添設した裏張り材）と近接しているので、正荷重が作用した際に面板部が撓んで当接（受支）した際に面板部の変形を防止する役割を果たす。

また、前述の第３の態様のように流れ方向や左右方向にそれぞれ複数列に島状部を形成することは、施工に際して固定具等を打ち込む位置を表示することにも利用できる。例えば、前述のようにこの断熱材は、流れ方向よりも左右（横）方向に広く形成されるから、この断熱材自体を下地表面に固定するためのビス固定の位置や横葺き外装材の固定を行う固定具の位置を、断熱材毎に不均一な位置にならないように規定されていることが望ましい。後述する図示実施例では、三角状の印（窪み）や円状の印（窪み）が形成されているが、施工（作業）者は施工指針書に示された当該位置にそれぞれのビスや固定具を打ち込んで断熱材や横葺き外装材を均質に取り付けることができる。

さらに、前記第３の態様における前記島状部の高さ寸法より僅かに高い継手用凸部を、後述する図示実施例のように島状部の左右方向の列と列との間に設けるようにしてもよい。横葺き外装材の左右の接続に際しては、その裏面側に継手捨板を配して接続するが、この継手捨板の左右幅に一致する配置間隔となるように、前記継手用凸部を設ける。この継手用凸部は、前記島状部の高さ寸法より僅かに高く形成されているため、継手捨板を島状部を覆うように配設し、その左右の端縁を継手用凸部に係止することができ、横葺き外装材の接続作業に際して継手捨板がズレ動くことがない。言い換えれば、継手捨板の左右の端縁が継手用凸部に係止する（継手用凸部間に継手捨板を嵌合する）ように、継手捨板の左右幅に一致する配置間隔となるように前記継手用凸部を設ける。

さらに、この断熱材の裏面についても、前記表面と同様に平坦状であってもよいし、突起や溝等を形成することによって空間（隙間）を設けるようにしてもよい。形成された空間（隙間）は、下地材との間で空気の流通等を可能とする。なお、この断熱材の突起は、下段断熱材の水返し凸部より水下側（軒側）に位置させることにより、断熱材上を流下した「水」が下段の断熱材上に流下して裏面への回り込みを防ぐ。

前記断熱材を下地表面に沿って複数敷設して隙間無い断熱層を形成するが、例えば前記第３の態様の図示実施例では、流れ方向に隣り合う断熱材同士を相じゃくり状に接続すると共に左右方向に隣り合う断熱材同士は突き合わせ状に敷設しているが、前述のように流れ方向よりも左右（横）方向に広く形成されている場合、左右方向に２箇所以上のビス固定を行うことが望ましい。

本発明の横葺き外装構造に用いられる横葺き外装材は、前述のように面板部の水上側に、前記断熱材（突出部）に沿わせる固定片部と、その水下側に、水下側が開放する横溝、前記断熱材の突出部に嵌合する嵌合部を備える水上側成形部と、面板部の水下側に、裏面側に折り返して水上側へ延在させて前記横溝に係合可能な差し込み片、前記嵌合部の外側に重合させる重合部を備える水下側成形部と、を有する。
このような横葺き外装材としては、特にその素材や形状を限定するものではなく、代表的には概ね０．４～１．６ｍｍ程度の表面化粧鋼板、ラミネート鋼板、メッキ鋼板、ステンレス鋼板、アルミ合金板、チタン合金板、銅板等の公知の金属素材をロール成形、押し出し成形その他の手段で所定の形状に成形したものを適宜に用いることができる。さらに、新設外装材の裏面には、結露防止、防音、防火対策上の理由により、必要に応じてポリエチレンフォーム、グラスウールシート等の裏貼り材を添装しても良い。

前記面板部は、略平坦状でもよいし、特にその形状を特定するものではない。
この面板部の左右方向の端縁には、接続用凸部と凹部からなる構成の継手用側縁部が形成され、左右方向に隣り合う横葺き外装材の接続部分にて、それぞれ接続用凸部と凹部とが噛み合うように突き合わされて接続される。なお、前記接続用凸部は、面板部の端縁から裏面側へ段状に延在して外方へ突出している爪状片であって、該爪状片の形成間隔が前記凹部に相当する。そして、何れか一方の接続用凸部が他方の凹部に突き合わされると共に一方の爪状片が他方の面板部の裏面側に沿う状態で接続される。
また、前記固定片部は、前述のように前記面板部の水上側（端）に設けられるものであって、前記断熱材（突出部）に沿わせてビス等の固定具を用いて固定される部位であって、特にその具体的構成を限定するものではないが、後述する図示実施例のように水上端に設けられる横片状であることが多い。

前記水上側成形部は、前述のように前記固定片部の水下側に位置して水下側が開放する横溝、前記断熱材の突出部に嵌合する嵌合部を備える部位である。
前記横溝は、水下側成形部に設ける差し込み片を係合させる部位であって、特にその具体的構成を限定するものではないが、後述する図示実施例のように横向き折返し片状に形成してもよい。
前記嵌合部は、前記断熱材の突出部（嵌合受部）に嵌合させる部位であって、特にその具体的構成を限定するものではなく、前述のように前記突出部と略同様の形状とし、前記突出部を密着状に嵌合させるようにしてもよいが、後述する図示実施例のようにこれらの横溝と嵌合部を上下に隣接させて形成することにより、前記横溝の長さ寸法とこの嵌合部の長さ寸法を略等しく形成してもよい。

なお、前記嵌合部は、前述のように前記断熱材の突出部（嵌合受部）に嵌合させる部位であるが、横葺き外装材の水下側成形部（重合部）を重合させる被重合部の役割をも果たす。

前記水下側成形部は、前述のように面板部の水下側に、裏面側に折り返して水上側へ延在させて前記横溝に係合可能な差し込み片、前記嵌合部の外側に重合させる重合部を備える部位である。
前記差し込み片は、面板部の水下端を裏面側に折り返して水上側へ延在させて前記横溝に係合可能である部位であって、特にその具体的構成を限定するものではないが、後述する図示実施例のように横片状に形成してもよい。配設状態からの脱離を防止する目的で、差し込んだ状態で弾性が作用するように予め配設状態より成形角度を小さく形成しておく方が望ましい。
前記重合部は、前記嵌合部（被重合部）の外側に重合させる部位であって、特にその具体的構成を限定するものではないが、後述する図示実施例のようにこれらの重合部を差し込み片とを上下に隣接させて形成することにより、弾性係合（弾性嵌合）が果たされるようにすることが望ましい。
なお、この水下側成形部の左右方向の端縁は、一方が他方に嵌合状に組み合わされるように形成されていることが望ましい。その場合、左右方向に隣り合う横葺き外装材の接続（継手）作業に際し、この水下側成形部の嵌合部分を、後述する図９（ｂ）のように何れか一方の横葺き外装材を回動させるための軸とすることができる。

そして、前記断熱材を隙間なく敷設して形成した断熱層上に前記横葺き外装材を敷設するには、断熱材に形成した、水下側へ延出する突出部に、嵌合部が嵌合するように配設する。また、前述のように嵌合部の下方の空間には、横溝を配置できる。この状態で固定片部にビス等の固定具を打ち込んで固定すればよいので、安定に横葺き外装材を取り付けることができる。

また、流れ方向に前記横葺き外装材を接続するには、既に固定した水下側の横葺き外装材に対し、（水下側成形部の）差し込み片を（水上側成形部の）横溝に差し込むように係合させると共に（水下側成形部近傍の）面板部を（水上側成形部の）固定片部に重合状に敷設する。
そのため、固定片部に打ち込んだビス等の固定具を、その水上側の横葺き外装材の面板部が覆うため、当該固定具は雨水の浸入箇所にはならず、防水性を有する外装面が形成される。

このように本発明の横葺き外装構造には、前記構成の断熱材と前記構成の横葺き外装材と固定具を用いるだけであって、吊子等を必要とすることなく、容易に防水性に優れ、一体性が高い外装構造を構築することができる。

前記横葺き外装構造は、以下の第１，第２の工程を順に繰り返して施工することができる。
まず、第１の工程として、水下端に表層部分が水下側へ延出する突出部を備える非透水性の断熱材を、下地表面に沿って複数敷設して隙間無い断熱層を形成する。
次に、第２の工程として、前記第１の工程にて形成された断熱層の外側に、前記横葺き外装材を、水下側から順に敷設する。
前記第２の工程における前記横葺き外装材の敷設に際し、前記水上側成形部を、前記断熱材の突出部に嵌合させると共に、更にその外側に前記水下側成形部を重合させ、前記断熱材に沿わせた固定片部を固定する。

前記第１の工程の終了後には、防水性が確保される断熱層が形成されるため、現場の天候条件に施工を左右されないという利点がある。そのため、断熱層を形成する第１の工程と、横葺き外装材を敷設する第２の工程とを必ずしも連続して行うことなく、例えば別日に分割して施工することも可能である。
そして、形成された断熱層の外側に横葺き外装材を敷設した外装面が形成され、該外装面も防水性を有するので、断熱層と外装面とで二重の防水が果たされるものとなる。

図１（ａ），（ｂ）及び図２（ａ），（ｂ）に示す本発明の第１実施例の横葺き屋根構造は、傾斜状に配設された下地４表面に複数の断熱材２が隙間なく敷設され、前記断熱材２の外側には横葺き外装材１を敷設してなるものであって、図１（ａ）及び図２（ａ）には、断熱材２のみが敷設された状態を示し、図１（ｂ）及び図２（ｂ）には、その外側に横葺き外装材１を水下側から順に配設する状態を示している。

前記断熱材２は、水下端に表層部分が水下側へ延出する突出部２２を備える非透水性の発泡ポリスチレンである。
この第１実施例の断熱材２は、図３（ｂ）に示すように本体部２１が水下側（図面左側）から水上側（図面右側）へ次第に肉薄になるように成形され、その水下端の表層部分が延出する突出部（上側重合部）２２が形成されている。

また、この断熱材２の水上端には前記突出部（上側重合部）２２と重合状に組み付けられる下側重合部２３が形成され、その端縁には上方へ突出する水返し凸部２３１を有する。なお、図中、符号２２０は突出部２２の下方に形成される空間を示し、２ｂは該断熱材２を固定する固定具を示す。

前記横葺き外装材１は、面板部１１の水上側に、前記断熱材２に沿わせる固定片部１４と、その水下側に、水下側が開放する横溝１３１、前記断熱材２の突出部２２に嵌合する嵌合部１３２を備える水上側成形部１３と、面板部１１の水下側に、裏面側に折り返して水上側へ延在させて前記横溝１３１に係合可能な差し込み片１２１、前記嵌合部１３２の外側に重合させる重合部１２２を備える水下側成形部１２と、を有する。
この第１実施例の横葺き外装材１は、図３（ａ）に示すように略平坦状の面板部１１の水上端（図面右端）に、前記断熱材２に沿わせる固定片部１４と、その水下側（図面右側）に水上側成形部１３と、面板部１１の水下側（図面左側）に水下側成形部１２と、を形成した金属成形板である。

また、この横葺き外装材１の面板部１１及び固定片部１４は略平坦状であり、横溝１３１は横向き折返し片状であり、嵌合部１３２は横溝１３１と上下に隣接して形成されている。さらに、差し込み片１２１は先端を屈曲状に成形して差し込んだ状態が安定に保持されるものであり、重合部１２２は前記差し込み片１２１と上下に隣接して形成され、前記嵌合部１３２の外側に弾性嵌合する。

また、前記下地４について簡単に説明すると、傾斜状に配設された構造材３の上面側に、木毛セメント等のボード状の断熱材４が敷設され、その表面側には防水シート材４ｂが敷設されたものであり、その軒端には、外壁材（鼻隠し）５や軒納め材（軒先唐草）６が取り付けられている。なお、図１（ａ），（ｂ）には記載を省略したが、図２（ａ），（ｂ）に示すようにその軒先端には軒樋７を取り付けるようにしてもよい。ここで用いた軒納め材（軒先唐草）６については、後述する図７にて説明するが、外壁材５は、鼻隠しである縦壁面であって、軒樋７は、排水路７１の裏面側に設けられた取付部７２を前記鼻隠し５に固定している。

この第１実施例の横葺き屋根構造を施工する手順について以下に説明する。
まず、第１の工程として、図１（ａ）及び図２（ａ）に示すように水下端に表層部分が水下側へ延出する突出部２２を備える前記構成の非透水性の断熱材２を、下地４表面に沿って複数敷設して隙間無い断熱層（断熱防水層）を形成する。
この第１の工程については、特に施工方向を限定するものではないが、水下側の上側重合部を兼ねる突出部２２を上方に、水上側の下側重合部２３を下方に配して接続する。形成された重合層は、前述のように本体部２１は、水下側から水上側へ次第に肉薄になるように成形されているものの、その上面部分は図示するように水上側から水下側へ傾斜しているため、仮に降雨があっても水下側へ流下させることができる。しかも、下側重合部２３の先端には、前述のように水返し凸部２３１が設けられているため、この重合状の接続部分からの水の浸入を防止できる。なお、それぞれの断熱材２は、固定具２ｂにて下地４に固定しているため、例えば突風等が生じても断熱材２が外れたり飛散することがない断熱層を形成している。

次に、第２の工程として、図１（ｂ）及び図２（ｂ）に示すように横葺き外装材１を水下側から順に敷設するが、前述のように断熱材２に形成した突出部２２に、水上側に形成された嵌合部１３２を嵌合させるように配設し、突出部２２の下方空間２２０には横溝１３１を配置させる。この状態で断熱材２に沿わせた固定片部１４に固定具１ｂを打ち込んで固定するので、安定に固定作業を行うことができ、安定に横葺き外装材１を取り付けることができる。

また、その際に流れ方向に前記横葺き外装材１，１同士を接続するには、既に固定した水下側の横葺き外装材１に対し、水下側に形成された差し込み片１２１を横溝１３１に差し込むように係合させると共に面板部１１を、前述のように固定具１ｂを打ち込んだ固定片部１４に重合状に敷設する。
このように、固定片部１４に打ち込んだビス等の固定具１ｂを、その水上側の横葺き外装材１の面板部１１が覆うため、当該固定具１ｂは雨水の浸入箇所にはならず、防水性を有する外装面が形成される。なお、図２（ｂ）には図示していないが、図１（ｂ）に示すように固定具１ｂを打ち込んでも何ら支障はない。

なお、前記断熱材２に代えて図４に示す前記第２の態様の一例である断熱材２'を用いてもよい。
この断熱材２'は、表面側に排水溝２１１，２１２を形成したものであって、詳しくは水上側から水下側へ長く延在する排水溝２１１と、水下側から水下端に至る短い排水溝２１２とを側端から交互に設けている。これらの排水溝２１１，２１２は、横葺き外装材１の敷設前、或いは敷設後の結露水等を断熱材２'上に滞留させることなく水下側に排出させることができる。

また、前記断熱材２に代えて図５に示す前記第３の態様の一例である断熱材８を用いてもよい。
この断熱材８は、本体部８１の表面側に多数の島状部８１１を設けた形成間隔（間隙）を排水溝８１２とするものであって、前記島状部８１１として、平面視を太矢印の頭部状に形成した２種（図中には幅広の島状部を８１１ａ、やや幅狭の島状部を８１１ｂと表記した）を、流れ方向に３列、長さ方向（左右方向）に合計１５列形成している。なお、幅広の島状部８１１ａにて形成される流れ方向の１列と、やや幅狭の凸上部８１１ｂにて形成される１列とは交互に形成され、左右方向の１５列のうち、中央を含む７列が幅広の島状部８１１ａの列であり、左右の側端を含む８列がやや幅狭の島状部８１１ｂの列である。また、前記排水溝８１２は、幅広の島状部８１１ａ，８１１ａ間、やや幅広の島状部８１１ｂ，８１１ｂ間にも形成されるので、網目状に形成されているものである。
また、前記島状部８１１の左右方向の列間、即ち幅広の島状部８１１ａの列とやや幅狭の島状部８１１ｂの列との間には、前記島状部８１１の高さ寸法より僅かに高く形成される継手用凸部８１３が流れ方向に３列形成され、長さ方向には合計１６列の継手用凸部８１３が形成されている。なお、この継手用凸部８１３は、平面視を楕円状に形成している。
さらに、この断熱材８の本体部８１の水上側（図面の上方側）の下側重合部８３は左右方向に連続状に形成されているが、水下側（図面の下方側）へ延出する突出部（上側重合部）８２は、左右方向の島状部８１１の１５列の水下側にそれぞれ突出状片に形成されている。この突出部８２のうち、幅広の島状部８１１ａの列の水下側に位置する突出状片の水上側には三角状の印（窪み）８４ｘや円状の印（窪み）８４ｙが形成されている。

前記下側重合部８３は、上方に突出する水返し凸部８３１が水上端に沿って連続するように形成され、その水下側で、幅広の島状部８１１ａの列の水上側には、上方に突出して配設状態にて水上側の断熱材８の突出部８２の裏面に当接する固定用凸部である押釦状凸部８３２が形成され、やや幅狭の島状部８１１ｂの列の水上側には、上方に突出して継手捨板９の水上端９２を受支し得る配設用凸部であるＬ字状凸部８３３が形成されている。なお、前記押釦状凸部８３２の役割については後述する図６や図７にて、前記Ｌ字状凸部８３３の役割については後述する図８にて説明する。

図６（ａ）は、前記断熱材８を用いた横葺き外装構造であって、図６（ｂ）は、その施工段階において、水下側から３段目の横葺き外装材（１"）を取り付ける状態を示し、図６（ｃ），（ｄ）は、取り付けた状態を示している。
また、図７（ａ）は、前記断熱材８を用いた横葺き外装構造を軒先に適用した一例であって、これらの横葺き装構造における横葺き外装材１"は図７（ｃ）に示すように、面板部１１"が略平坦状ではなく略へ字状であり、裏面側に裏張り材１ｃが添着されており、その他、前記断熱材８の構成に応じて各部位（水下側成形部１２"、水上側成形部１３"、及び固定片部１４"）の形状がそれぞれ異なる構成である。

これらの横葺き外装構造において、前記横葺き外装材１"は、前述の第１実施例における第２の工程と同様に、水下側から水上側へスライドさせるように取り付けるものであって、図６（ｂ）に示すように断熱材８に形成した突出部８２に、嵌合部１３２"を嵌合させるように配設し、突出部８２の下方空間８２０には横溝１３１を配置させる。この状態で断熱材８に沿わせた固定片部１４"に固定具１ｂを打ち込んで固定するが、固定具１ｂを打ち込む部位には凹部１４１が形成され、該凹部１４１から図６（ｅ）に示すように下地４に対して略垂直状に固定具１ｂを打ち込んでいる。この固定具１ｂは、裏面側の断熱材８の相じゃくり接続部分をも貫通する。具体的には、水上側の断熱材８の突出部８２と水下側の断熱材８の押釦状凸部８３２とが隙間無く当接する部分を固定具１ｂが貫通する。また、その際に、水下側の横葺き外装材１"に対し、水下側に形成された差し込み片１２１を、前記横溝１３１に差し込むように係合させると共に面板部１１"を、前述のように固定具１ｂを打ち込んだ固定片部１４"に重合状に敷設し、図６（ｃ），（ｄ）に示す状態を形成することができ、最終的に図６（ａ）に示す横葺き外装構造を施工することができる。なお、この図６（ａ）における８ｂは断熱材８の固定具を示し、横葺き外装材１"の固定具（１ｂ）は同図においては省略している。
このように押釦状凸部８３２は、水上側に隣接する断熱材８の突出部８２と隙間無い相じゃくり接続部分を形成するように組み合わされ、該部分に固定具１ｂを打ち込むので、安定に固定具１ｂを打ち込むことができる。また、固定具１ｂを打ち込む位置は、幅広の島状部８１１ａの列に形成された三角状の印（窪み）８４ｘにて容易に視認できるため、容易に適正な施工を行うことができる。

前述のように図７（ａ）は、前記横葺き外装構造を軒先に適用した一例であり、構造材３Ａの上面側に下地４が配設され、その軒端には外壁材（鼻隠し）５が固定されているが、前記下地４上の軒先に配する断熱材８'は、その突出部８２を図７（ｂ）に示すように削除したものであり、該部分には図７（ｃ）に示す軒納め材（軒先唐草）６を取り付けている。
この軒納め材６は、下地４の軒先端へ取り付けられる略コ字状の取付部６１の上片６１１が、水上側へ長く延在して下地４の上面に沿っているが、断熱材８'を固定する固定具（当該図では一点鎖線にて示している）２ｂがこの上片６１１に至っている。また、この軒納め材６には、前記取付部６１の軒先側に立ち上げられた縦片６２の上端に最軒先の横葺き外装材１"の水下側成形部１２を係合させる略Ｔ字状の保持部６３と、前記縦片６２の途中から軒先側へ延在して更に下方へ向かう略Ｌ字状の化粧部６４とが設けられている。

図８（ａ）は、前記断熱材８上の所定位置（やや幅狭の島状部８１１ｂの列）に継手捨板９を配した状態を示し、前記断熱材８の継手用凸部８１３に左右の端縁を係止させるように継手捨板９が取り付けられている。前記断熱材８には、前述のように複数の継手用凸部８１３が設けられているが、この継手用凸部８１３の左右の配設間隔は、予め継手捨板９の左右寸法と略同一になるように形成されているので、継手捨板９の配設に際し、左右の継手用凸部８１３，８１３間に嵌合するように安定に配設することができる。
前記継手捨板９は、図８（ｂ）に示すように略平板状の面板部９１の左右に複数の水返し部９１１，９１１が流れ方向に形成され、略中央には位置確認用の隆状部９１２が形成されている。また、その水上端９２が表面側へ折曲され、その水下端９３は裏面側へ折曲される構成である。
この継手捨板９は、断熱材８の水下側から水上側に向かって、継手用凸部８１３，８１３間に嵌合するように配設するが、その水上端９２を、図８（ａ）中に拡大して示すように断熱材８のＬ字状凸部８３３に当接するように配設する。
このようにＬ字状凸部８３３は、継手捨板９の水上端と当接するように組み合わされ、該部分に図８（ｃ）に示すように横葺き外装材１"の側端部を配設するものである。

前記横葺き外装材１"の流れ方向の端縁、即ち水上側及び水下側の構成については既に説明したとおりであるが、左右方向の端縁については、図８（ｃ）に示すように爪状の接続用凸部１５ａと凹部１５ｂからなる構成の継手用側縁部１５を採用した。なお、同図における１２ａ"は、隣り合う水下側成形部１２"に嵌め付けて回動の軸とするための嵌合部分である。
なお、前記横葺き外装材１"は、前記継手捨板９の隆状部９１２に側縁が沿うように目視にて位置を調整しつつ配置すればよく、適正位置に配設することができる。

図９（ａ）は、取り付けた一方（図面の左方）側の横葺き外装材１"に、他方（図面の右方）側の横葺き外装材１"を傾けて臨ませた状態を示し、前記嵌合部分１２ａ"に対して水下側成形部１２"を嵌合させるように配置している。
図９（ｂ）は、一方（図面の左方）側の横葺き外装材１"に対して他方（図面の右方）側の横葺き外装材１"を回動させる状況を示し、左方の横葺き外装材１"の継手用側縁部１５に対して右方の横葺き外装材１"の継手用接続部１６を接続する状態が示されている。即ち継手用側縁部１５の爪状の接続用凸部１５ａは、接続用側縁部１６の凹部１６ｂの裏面側に配置され、継手用側縁部１６の爪状の接続用凸部１６ａは、接続用側縁部１５の凹部１５ｂの裏面側に配置され、図９（ｃ）に示す継手接続構造が形成できる。

このように前記断熱材８を用いることにより、隙間無い断熱層（断熱防水層）が形成されるばかりでなく、その上面に配設する横葺き外装材１"の施工に付随する様々な施工、例えば継手捨板９の取付やその上面における横葺き外装材１"，１"の継手接続などをそれぞれ容易に且つ適正位置にて行うことができる。

図１０（ａ），（ｂ）には、素材等については前記横葺き外装材１や前記断熱材２と全く同様であるが、その嵌合部（１３２ｄ）や突出部（２２ｃ，２２ｃ'）の形状が異なる例を示している。
例えば断熱材に形成する突出部としては、横葺き外装材に形成する嵌合部と略同様の形状とし、圧縮状に弾性変形させて嵌合させてもよいことを既に説明し、前記実施例や前記態様等でも示しているが、それらに限定されることなく、当該図１０（ａ），（ｂ）における断熱材２Ｃ，２Ｃ'や横葺き外装材１Ｄの態様を採るようにしてもよい。
当該態様における突出部２２ｃ，２２ｃ'は、嵌合部１３２ｄより短く形成されているので、突出部２２ｃ，２２ｃ'に嵌合部１３２ｄを嵌合させた状態で、突出部２２ｃ，２２ｃ'の先端には空間部１３３が形成されている。換言すると、前記実施例等に示すように嵌合部に対して充満状となるような突出部を形成してもよいし、当該態様のように突出部の先端に空間部が形成されるように突出長さ（横寸法）が短い突出部を形成してもよい。

前述のように図１０（ａ），（ｂ）に示す断熱材２Ｃ，２Ｃ'は、嵌合部１３２ｄに対して横寸法が短い突出部２２ｃ，２２ｃ'を形成した点で共通するが、図１０（ｂ）の突出部２２ｃ'は、先端裏面にテーパー面（傾斜面）を形成することで、横葺き外装材１Ｄの嵌合部１３２ｄが嵌り易いように形成されている。

１，１" 横葺き外装材
１１，１１" 面板部
１２ 水下側成形部
１２１ 差し込み片
１２２ 重合部
１３ 水上側成形部
１３１ 横溝
１３２，１３２ｄ 嵌合部
１４．１４" 固定片部
１ｂ 固定具
１ｃ 裏張り材
２，２'，２Ｃ，２Ｃ'，８ 断熱材
２１，８１ 本体部
２１１，２１２ 排水溝
２２，２２ｃ，２２ｃ'，８２ 突出部（上側重合部）
２２０ 下方空間
２３，８３ 下側重合部
２３１ 水返し凸部
２ｂ，８ｂ 固定具
３ 構造材
４ 断熱材（下地）
５ 外壁材
６ 軒納め材
７ 軒樋
９ 継手捨板

Claims (2)

1. 下地表面に複数の断熱材が隙間なく敷設され、前記断熱材の外側には横葺き外装材を敷設してなる横葺き外装構造であって、
   前記断熱材は、水下端に表層部分が水下側へ延出する突出部を備える非透水性であり、
   前記横葺き外装材は、面板部の水上側に、前記断熱材に沿わせる固定片部と、その水下側に、水下側が開放する横溝、前記断熱材の突出部に嵌合する嵌合部を備える水上側成形部と、面板部の水下側に、裏面側に折り返して水上側へ延在させて前記横溝に係合可能な差し込み片、前記嵌合部の外側に重合させる重合部を備える水下側成形部と、を有することを特徴とする横葺き外装構造。
2. 水下端に表層部分が水下側へ延出する突出部を備える非透水性の断熱材を、下地表面に沿って複数敷設して隙間無い断熱層を形成する第１の工程と、
   前記第１の工程にて形成された断熱層の外側に、面板部の水上側に位置する固定片部と、その水下側に位置して水下側が開放する横溝を備える水上側成形部と、前記面板部の水下側に位置して裏面側に折り返して水上側へ延在させて前記横溝に係合可能な差し込み片を備える水下側成形部と、を有する横葺き外装材を、水下側から順に敷設する第２の工程と、
   からなり、
   前記横葺き外装材の敷設に際し、前記水上側成形部を、前記断熱材の突出部に嵌合させると共に、更にその外側に前記水下側成形部を重合させ、前記断熱材に沿わせた固定片部を固定することを特徴とする横葺き外装構造の施工方法。

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