JP6877325B2 - 加熱調理器 - Google Patents

Description

本発明は、２つの加熱部を有する加熱調理器に関するものである。

従来、３つ以上の加熱部を有する加熱調理器において、トッププレート上の被加熱物の温度を精度よく検出できるように赤外線センサを配置したものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。

一方で、集合住宅およびセカンドキッチン等で比較的省スペースで構成されるミニキッチン対応機器として、４５ｃｍ幅の本体内に、２つの加熱部が奥行方向および幅方向にずらしてそれぞれ配置された加熱調理器がある。

特許第５３１５０８９号公報

上記の２つの加熱部を有する加熱調理器では、被加熱物が載置されるトッププレートの面積が小さい中に加熱部が２つ配置されているため、トッププレートに鍋等の被加熱物を載置する際、トッププレートの外周に設けられたフレームの凸部に乗り上げる可能性が高い。ここで、赤外線センサの出力は、被加熱物の底部から放射される赤外線を検出することになるが、被加熱物の底部が赤外線センサからの距離から離れるほど赤外線が減衰してしまう。そのため、被加熱物がフレームの凸部に乗り上げると、被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができない場合がある。そこで、トッププレート上の被加熱物の底部の温度を安定的かつ精度よく検出できるように赤外線センサを配置する必要があり、特許文献１は、誘導加熱手段の内外巻き線間の加熱分布に対応させた配置や、３つ以上の加熱部を有する加熱調理器の構成上、手前側に加熱部が配置され、ユーザがフライパンなどを故意に鍋振り動作をした場合に対して安定的に鍋の底部の温度が測定できるような赤外線センサの配置に関するものであり、従来の赤外線センサの配置は２つの加熱部を有する加熱調理器には適用できない。

本発明は、以上のような課題を解決するためになされたもので、２つの加熱部を有する加熱調理器において、トッププレート上の被加熱物の温度を精度よく検出することができる加熱調理器を提供することを目的としている。

本発明に係る加熱調理器は、被加熱物が載置されるトッププレートと、前記トッププレートの端面を保持するフレームと、前記トッププレートの下方に設置され、前記被加熱物を加熱する２つの加熱部と、前記トッププレートの下方に前記加熱部毎に１つずつ設けられ、前記被加熱物の底部から放射される赤外線を検出する赤外線センサと、を備え、正面視した状態において、前記加熱部は、前記トッププレートの奥行方向および幅方向にずらしてそれぞれ設けられており、前記トッププレートには、前記被加熱物を載置する箇所を示す加熱口が各前記加熱部の上方に設けられており、各前記赤外線センサは、各前記加熱口を二分する２つの線間の前記加熱口の領域内の下方に設けられており、各前記赤外線センサは、前記加熱口の中心を通り、各前記加熱口の中心同士を結ぶ結線に対して垂直となる２つの線間の前記加熱口の領域内の下方に設けられているものである。

本発明に係る加熱調理器によれば、２つの加熱部を有する場合において、各赤外線センサは、各加熱口を二分する２つの線間の加熱口の領域内の下方に設けられている。そのため、被加熱物がフレームに乗り上げても被加熱物の底部とトッププレートとの距離がほぼ変わらなくなる。つまり、被加熱物の底部と赤外線センサとの距離もほぼ変わらなくなるため、被加熱物のフレームへの乗り上げの影響を小さくでき、赤外線センサによって被加熱物の底部の温度を安定的かつ精度よく検出することができる。

本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の上面図である。 本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の縦断面の右側の模式図である。 本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の構成を説明するブロック図である。 結晶化ガラスの透過特性の線図を各温度分光放射輝度曲線と共に示すグラフである。 本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の操作部および火力表示部を説明する図である。 本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の赤外線センサの配置領域を示す上面図である。 本発明の実施の形態２に係る加熱調理器の赤外線センサの配置領域を示す上面図である。 本発明の実施の形態３に係る加熱調理器の赤外線センサの配置領域を示す上面図である。 本発明の実施の形態４に係る加熱調理器の赤外線センサの配置領域を示す上面図である。 本発明の実施の形態５に係る加熱調理器の赤外線センサの視野領域を示す図である。

以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。なお、以下に説明する実施の形態によって本発明が限定されるものではない。また、以下の図面では各構成部材の大きさの関係が実際のものとは異なる場合がある。

実施の形態１．
［加熱調理器の構成］
図１は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器１００の上面図である。図２は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器１００の縦断面の右側の模式図である。なお、図２では、被加熱物としての鍋２００もあわせて図示している。

以下、図１および２に基づいて、本実施の形態１に係る加熱調理器１００の構成について説明する。
なお、以下の説明において、理解を容易にするために方向を表す用語、例えば「上」、「下」、「右」、「左」、「前」、「後」等、を適宜用いるが、これは説明のためのものであって、これらの用語は本願発明を限定するものではない。また、本実施の形態１では、加熱調理器１００を正面視した状態において、「上」、「下」、「右」、「左」、「前」、「後」等を使用する。

図１に示すように、加熱調理器１００は、上面が開口した幅４５０ｍｍ×奥行５２０ｍｍの箱体形状の本体１と、本体１の上面の開口を覆うように配置されるトッププレート２と、を有する。加熱調理器１００は、トッププレート２の上に載置される鍋２００等の被加熱物を、本体１の内部に設けられた誘導加熱手段により加熱する。なお、本体１のサイズは上記に限定されない。

トッププレート２は、例えば結晶化ガラスで構成されている。また、トッププレート２は、その端面が金属製のフレーム７によって囲まれて保持されている。図２に示すように、このフレーム７には、トッププレート２の周方向に沿って上方に突出した凸部８が設けられており、この凸部８はその上端がトッププレート２の上面よりも高くなるように設けられている。

このように、トッププレート２を金属製のフレーム７で囲んで保持する構成とすることで、トッププレート２の端面からの割れまたは欠けに対して強度を向上させることができる。また、凸部８を、トッププレート２の周方向に沿って設け、その上端がトッププレート２の上面よりも高くなるように設けることで、調理中に鍋２００等の被加熱物から吹きこぼれ等が発生した場合でも、トッププレート２から水等がこぼれ落ちるのを防ぐことができる。

図１に示すように、トッププレート２の上面の左側手前および右側奥に、それぞれ直径φ２００ｍｍの円形の加熱口６が印刷等によって設けられている。つまり、加熱口６は、トッププレート２の奥行方向（前後方向）および幅方向（左右方向）にずらしてそれぞれ設けられている。この加熱口６は、鍋２００等の被加熱物を載置する箇所を示す表示であり、加熱口６によって使用者は被加熱物を載置すべき場所が分かるようになっている。

なお、トッププレート２は、結晶化ガラス以外の、例えばセラミックス等で構成されていてもよい。また、加熱口６は、厳密に円形でなくてもよい。また、加熱口６の直径は上記に限定されない。

また、本体１の上面の手前側には、加熱条件および加熱指示の入力操作を受け付ける操作部３が設けられている。使用者がトッププレート２上に被加熱物を載置し、各加熱口６に対応した操作部３に設けられた操作キーに操作入力を行うと、操作入力にしたがって誘導加熱手段により被加熱物が加熱される。また、加熱の進行状況および調理モードなどの設定に関する情報は、トッププレート２の上面に各加熱口６に対応して配置された液晶等を有する表示部４に表示され、加熱の火力は火力表示部５に表示される。また、本体１の上面の奥側には、排気口９が設けられている。

図２に示すように、本体１内においてトッププレート２の下方には、誘導加熱手段である加熱コイル１４と、非接触式の温度検出手段である赤外線センサ１２と、接触式である接触式温度センサ１７と、が加熱口６毎に設けられている。なお、これらについては後述する。

図３は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器１００の構成を説明するブロック図である。図４は、結晶化ガラスの透過特性の線図を各温度分光放射輝度曲線と共に示すグラフである。なお、図３では、１つの加熱口６に対応する構成のみ図示しており、また、被加熱物としての鍋２００もあわせて図示している。また、図４中の太線はネオセラム透過特性を示しており、細線は分光放射輝度を示している。

図３に示すように、トッププレート２に設けられた加熱口６の下方には、加熱コイル１４が配置されている。そして、この加熱コイル１４に高周波電流を流すことでトッププレート２の加熱口６に載置された被加熱物に渦電流が発生し、この発生した渦電流と被加熱物自身の抵抗とにより被加熱物の底部自身が発熱する。したがって、被加熱物の底部を直接加熱する加熱効率のよい調理を実現することができる。なお、誘導加熱手段である加熱コイル１４の代わりに、加熱口６の加熱手段として電気ヒータ等の他の加熱手段を設けてもよい。

本実施の形態１では、加熱コイル１４は、略環状の内側加熱コイル１４ａと、その外側に設けられた略環状の外側加熱コイル１４ｂとを備えた二重環形状である。内側加熱コイル１４ａと外側加熱コイル１４ｂとの間には略環状の隙間が設けられており、この隙間を、隙間１５と称する。また、加熱コイル１４は、加熱コイル１４を収容する加熱コイル支持部１６により、トッププレート２の下面との間に所定距離をおいて保持されている。

２つの加熱コイル１４は、本体１内において奥行方向および幅方向にずらしてそれぞれ配置されている。これは、幅４５０ｍｍ×奥行５２０ｍｍという奥行＞幅の寸法比である本体１に対して、直径１８０ｍｍ〜２００ｍｍの加熱コイル１４を２つ配置する必要があるためである。また、加熱コイル１４を奥行方向または幅方向に並べて配置すると、加熱コイル１４の上方に加熱口６がそれぞれ設けられるため、各加熱口６に載置された２つの被加熱物が同時に使用される場合、互いが干渉してしまい、使用感が悪いためである。

なお、加熱コイル１４は、「加熱部」とも称する。

内側加熱コイル１４ａと外側加熱コイル１４ｂとの隙間１５内であって、加熱コイル１４の上面よりも下方には、赤外線を検出すると検出した赤外線量に応じた出力を行う赤外線センサ１２が設けられている。

この赤外線センサ１２は、トッププレート２の下方に非接触で設けられており、鍋２００等の被加熱物の底部から放射される赤外線を検出することにより、被加熱物の底部の温度変化を高速に検出可能となっている。一方で、赤外線は距離の二乗に反比例して減衰するため、被加熱物がフレーム７に乗り上げた場合等、被加熱物の底部が赤外線センサ１２から離れていくと、赤外線センサ１２が減衰した赤外線を検出することになる。そのため、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができない。そこで、赤外線センサ１２は、被加熱物がフレーム７に乗り上げても温度検出に影響が少ない位置に配置される。なお、赤外線センサ１２の配置については後で詳述する。

ここで、図４に示すように、０．２μｍ〜２．９μｍ、および、３μｍ〜４．５μｍの波長の光は結晶化ガラスを透過するが、４．５μｍよりも長い波長、および、０．２μｍよりも短い波長の光は結晶化ガラスをほとんど透過しない。そのため、トッププレート２を結晶化ガラスで構成した場合、被加熱物の底部から放射される赤外線において、０．２μｍ〜２．９μｍ、または、３μｍ〜４．５μｍの波長を有するものが、トッププレート２を透過して赤外線センサ１２によって検出される。

また、図３に示すように、赤外線センサ１２からの出力は、本体１に具備された赤外線温度検出部２４に入力される。赤外線温度検出部２４は、赤外線センサ１２からの出力に基づいて、被加熱物の底部の温度を算出する。より具体的には、記憶部２１には、赤外線センサ１２の出力量と、その出力量および所定の放射率に基づいて算出された温度データとが対応付けられた温度換算表が、予め記憶されている。赤外線温度検出部２４は、赤外線センサ１２からの出力を受けるとこの温度換算表を参照して、被加熱物の底部の温度を算出する。

また、内側加熱コイル１４ａと外側加熱コイル１４ｂとの環状の隙間１５には、サーミスタ等の接触式の温度検出手段である接触式温度センサ１７が２つ設けられている。なお、図３では、接触式温度センサ１７を１つのみ図示している。接触式温度センサ１７は、加熱コイル１４毎に２つ設けられており、計４つ設けられている。２つの接触式温度センサ１７は、加熱コイル１４の中心部を基準に１８０度ずらした位置にそれぞれ設けられている。

接触式温度センサ１７は、トッププレート２の下面に密着するように設けられており、トッププレート２の下面の温度に応じた信号を出力する。接触式温度センサ１７の出力信号は、本体１に具備されたトッププレート温度検出部２５に入力される。トッププレート温度検出部２５は、接触式温度センサ１７からの信号に基づいて、トッププレート２の温度を検出する。

なお、トッププレート２の温度をより正確に時間の遅れが少なく検出可能な手段であれば、サーミスタ等の接触式温度センサ１７に限らず任意のものをトッププレート温度検出手段として採用することができる。

また、本実施の形態１では、接触式温度センサ１７を内側加熱コイル１４ａと外側加熱コイル１４ｂとの隙間１５に設ける構成としたが、接触式温度センサ１７の配置はこれに限定されない。例えば、接触式温度センサ１７を、外側加熱コイル１４ｂの外周近傍に配置してもよいし、加熱コイル１４の中心に配置してもよい。また、接触式温度センサ１７の数は加熱コイル１４毎に２つであることに限定されず、加熱コイル１４毎に１つまたは２つ以上であってもよい。

なお、接触式温度センサ１７は、設置数が少ないと、トッププレート２に載置される被加熱物の位置または形状の違いによって、取得温度にばらつきが生じうる。このため、複数設けられた接触式温度センサ１７の検出値の平均値、または複数の接触式温度センサ１７のうち最も高い温度を出力したものの検出値を、後述する被加熱物の温度検出に用いるようにしてもよい。このようにすることで、接触式温度センサ１７の設置数が少ない場合でも、ばらつきに強い温度検出が可能となる。

本体１に設けられている記憶部２１には、操作部３にて設定した情報、赤外線温度検出部２４、およびトッププレート温度検出部２５からの出力が入力されて記憶される。

演算部２２は、例えばマイコン等で構成され、被加熱物の温度を算出する各種演算処理を行う。

制御部２３は、操作部３の設定内容と、赤外線センサ１２および接触式温度センサ１７が検出した物理的情報に基づいて検出した被加熱物の温度情報とに基づいて、高周波インバータ２６を制御し、加熱コイル１４に流れる高周波電流を制御する。このようにすることで、被加熱物の加熱制御を行う。また、制御部２３は、加熱動作等に応じて表示部４および火力表示部５による報知を行う。制御部２３は、回路デバイス等のハードウェアで実現することもできるし、マイコン等の演算装置上で実行されるソフトウェアとして実現することもできる。

図５は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器１００の操作部３および火力表示部５を説明する図である。
本体１の左側手前および右側奥に設けられた加熱コイル１４にそれぞれ対応する操作部３および火力表示部５は、すべて同様の構成であるので、ここでは、左側手前の加熱コイル１４に対応して設けられた操作部３および火力表示部５を例に説明する。

図５に示すように、操作部３は、被加熱物を加熱する火力（投入電力）を設定するための火力設定キー３１と、調理メニューを設定するためのメニューキー３２と、設定温度または調理時間等を入力する上下キー３３と、を備えている。

火力設定キー３１は、「弱火」キー、「中火」キー、「強火」キー、および、「３ｋＷ」キーで構成されており、使用者は、これらのキーを用いて４段階の火力（投入電力）のいずれかを設定することができるようになっている。このように火力に応じて個別にキーを設けることで、使用者は、必要な火力の設定を一回の操作で入力できるようになっている。

メニューキー３２は、「揚げ物」キー、「予熱」キー、「煮込み」キー、および、「タイマー」キーで構成されている。これらのキーが押下されると、各メニューに対して予め設定され記憶部２１に記憶された制御シーケンスにしたがって、被加熱物の温度が目標温度になるように制御部２３が加熱制御を行うようになっている。

火力表示部５は、火力設定キー３１で入力された火力、およびメニューキー３２で設定されたメニューに基づいて火力を複数段階に表示するものであり、火力に応じて表示態様が切り替わる。火力表示部５の表示により、動作中であることを使用者に示すことが可能である。火力表示部５は、例えば複数のＬＥＤを有し、これらＬＥＤの点灯状態（点灯、消灯、点滅等）を切り替える、あるいは点灯色を切り替えることにより、火力を表現する。このようにすることで、使用者が直感的に分かりやすい報知を行うことができる。

［加熱調理器の加熱制御動作］
次に、被加熱物の内容物の温度を目標温度に略一定に保つための加熱制御について、揚げ物調理を例に説明する。

使用者は、鍋２００内に揚げ物を行うための油を入れ、鍋２００をトッププレート２の加熱口６に載置する。使用者によって操作部３のメニューキー３２にて揚げ物モードが選択されると、制御部２３は、目標温度Ｔｔを決定する。揚げ物の温度は、料理メニュー（例えば、「てんぷら」、「とんかつ」、「から揚げ」等）によって異なるため、このような料理メニューが設定された場合には、その料理メニューに対応した温度を目標温度とする。そして、使用者により加熱開始の指示が操作部３に入力されると、制御部２３は、高周波インバータ２６を駆動制御して加熱コイル１４に高周波電流を供給し、加熱を開始する。

制御部２３は、揚げ物モードにおける加熱制御として、予熱工程と、保温工程と、調理工程とを実行する。予熱工程は、鍋２００の温度を目標温度Ｔｔよりも高い第１の設定温度Ｔｒｅｆ１まで上昇させる工程である。保温工程は、予熱工程の後に、鍋２００の温度を目標温度Ｔｔよりも高く第１の設定温度よりも低い第２の設定温度Ｔｒｅｆ２に保つ工程である。調理工程は、保温工程において鍋２００への食材の投入を検出した際に実行し、予熱工程における電力よりも大きい電力を加熱コイル１４へ供給することで、油等の内容物の温度を高速で目標温度Ｔｔまで復帰させる工程である。

図６は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器１００の赤外線センサ１２の配置領域を示す上面図である。
各赤外線センサ１２は、図６の斜線で示す加熱口６の領域の下方に配置されている。つまり、各赤外線センサ１２は、加熱口６の中心を通り、各加熱口６の中心同士を結ぶ結線（ｚ）に対して垂直となる２つの線（ｘ１、ｙ１）間の加熱口６の領域内の下方に配置されている。

使用者が２つの加熱口６にそれぞれ被加熱物を載置して調理を行う際、被加熱物同士が接触しないように、それらを、互いに遠ざかる位置に離して配置することがある。しかし、載置面積が限られた本加熱調理器１００においては、そのように被加熱物を加熱口６から離れる方向に移動させると、被加熱物がフレーム７の加熱口６から近接する箇所に乗り上げてしまうことがある。

また、各加熱コイル１４においては、被加熱物が直径φ８０〜９０ｍｍ程度の小径の鍋でも動作するように設計されている。そして、加熱コイル１４の上方に載置された標準的な鉄またはステンレス材（ＳＵＳ４３０）の被加熱物の底部が、磁性金属のインピーダンスの値を基準として設計されている。この場合、被加熱物として直径φ２６０ｍｍ程度の大径の鍋が用いられた場合でも動作するが、２つの加熱口６にそれぞれ大径の鍋を載置して調理を行う際、その大径の鍋がフレーム７の加熱口６から近接する箇所に乗り上げても動作する場合がある。

このとき、赤外線センサ１２がフレーム７寄りの位置に配置されていると、被加熱物の底部がトッププレート２から離れてしまい、つまり赤外線センサ１２から離れてしまい、赤外線センサ１２が減衰した赤外線を検出することになる。そのため、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができない。

そこで、被加熱物がフレーム７に乗り上げても被加熱物の底部とトッププレート２および赤外線センサ１２との距離があまり変わらなくなるように、赤外線センサ１２を、図６の斜線で示す加熱口６の領域の下方に配置する。そうすることで、被加熱物のフレーム７への乗り上げの影響を小さくでき、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができる。

なお、加熱口６に載置されている被加熱物を加熱しているにもかかわらず、赤外線センサ１２の出力が所定の値よりも上昇してこない場合がある。そのような場合は、制御部２３が、被加熱物の載置位置がずれていて赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができず、正常に調理することができないと判断するように構成するとよい。そうすることで、加熱コイル１４への高周波電流の供給を停止することも可能である。

以上、本実施の形態１に係る加熱調理器１００は、被加熱物が載置されるトッププレート２と、トッププレート２の端面を保持するフレーム７と、トッププレート２の下方に設置され、被加熱物を加熱する２つの加熱部と、トッププレート２の下方に加熱部毎に設けられ、被加熱物の底部から放射される赤外線を検出する赤外線センサ１２と、を備え、正面視した状態において、加熱部は、トッププレート２の奥行方向および幅方向にずらしてそれぞれ設けられており、トッププレート２には、被加熱物を載置する箇所を示す加熱口６が各加熱部の上方に設けられており、各赤外線センサ１２は、各加熱口６を二分する２つの線間の加熱口６の領域内の下方に設けられているものである。

また、各赤外線センサ１２は、加熱口６の中心を通り、各加熱口６の中心同士を結ぶ結線に対して垂直となる２つの線間の加熱口６の領域内の下方に設けられているものである。

本実施の形態１に係る加熱調理器１００によれば、２つの加熱部を有する場合において、各赤外線センサ１２は、各加熱口６を二分する線間の加熱口６の領域内の下方に設けられている。具体的には、各赤外線センサ１２は、加熱口６の中心を通り、各加熱口６の中心同士を結ぶ結線に対して垂直となる２つの線間の加熱口６の領域内の下方に設けられている。そのため、被加熱物がフレーム７に乗り上げても被加熱物の底部とトッププレート２との距離があまり変わらなくなる。つまり、被加熱物の底部と赤外線センサ１２との距離もあまり変わらなくなるため、被加熱物のフレーム７への乗り上げの影響を小さくでき、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができる。

なお、上記の各加熱口６を二等分する線は、各加熱口６をほぼ二等分する線でもよい。

実施の形態２．
以下、本発明の実施の形態２について説明するが、実施の形態１と重複するものについては説明を省略し、実施の形態１と同じ部分または相当する部分には同じ符号を付す。

図７は、本発明の実施の形態２に係る加熱調理器１００の赤外線センサ１２の配置領域を示す上面図である。
各赤外線センサ１２は、図７の斜線で示す加熱口６の領域の下方に配置されている。つまり、各赤外線センサ１２は、各加熱口６を、奥行方向に二等分する２つの線（ｘ２、ｙ２）間の加熱口６の領域内の下方に配置に設けられている。

使用者が２つの加熱口６にそれぞれ被加熱物を載置して調理を行う際、被加熱物同士が接触しないように、それらを、互いに遠ざかる位置に離して配置することがある。しかし、載置面積が限られた本実施の形態２に係る加熱調理器１００においては、そのように被加熱物を加熱口６から離れる方向に移動させると、フレーム７の加熱口６に近接する箇所に被加熱物が乗り上げてしまうことがある。使用者は被加熱物を上方から見下ろして調理を行うため、調理中に被加熱物がフレーム７の上下方向に乗り上げているかどうかの判断がつきにくい。

また、本体１の上面には、操作部３および排気口９がそれぞれトッププレート２に近接して配置されている。そこで、吹きこぼれ等が発生してトッププレート２から水等が操作部３および排気口９にこぼれ落ちるのを防ぐため、フレーム７の奥行方向の凸部８は、幅方向の凸部８よりも高くなっている。そのため、被加熱物がフレーム７の奥行方向に乗り上げた場合、被加熱物の底部がトッププレート２から大きく離れてしまい、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができない。

そこで、被加熱物がフレーム７の奥行方向に乗り上げても被加熱物の底部とトッププレート２および赤外線センサ１２との距離があまり変わらなくなるように、赤外線センサ１２を、図７の斜線で示す加熱口６の領域の下方に配置する。そうすることで、被加熱物のフレーム７への乗り上げの影響を小さくでき、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができる。

以上、本実施の形態２に係る加熱調理器１００において、各赤外線センサ１２は、各加熱口６を、奥行方向に二等分する２つの線間の加熱口６の領域内の下方に設けられているものである。

本実施の形態２に係る加熱調理器１００によれば、２つの加熱部を有する場合において、各赤外線センサ１２は、各加熱口６を、奥行方向に二等分する２つの線間の加熱口６の領域内の下方に設けられている。そのため、被加熱物がフレーム７の奥行方向に乗り上げても被加熱物の底部とトッププレート２との距離があまり変わらなくなる。つまり、被加熱物の底部と赤外線センサ１２との距離もあまり変わらなくなるため、被加熱物のフレーム７への乗り上げの影響を小さくでき、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができる。

なお、上記の各加熱口６を二等分する線は、各加熱口６をほぼ二等分する線でもよい。

実施の形態３．
以下、本発明の実施の形態３について説明するが、実施の形態１および２と重複するものについては説明を省略し、実施の形態１および２と同じ部分または相当する部分には同じ符号を付す。

図８は、本発明の実施の形態３に係る加熱調理器１００の赤外線センサ１２の配置領域を示す上面図である。
各赤外線センサ１２は、図８の斜線で示す加熱口６の領域の下方に配置されている。つまり、各赤外線センサ１２は、各加熱口６を、幅方向に二等分する２つの線（ｘ３、ｙ３）間の加熱口６の領域内の下方に配置されている。

使用者が２つの加熱口６にそれぞれ被加熱物を載置して調理を行う際、被加熱物同士が接触しないように、それらを、互いに遠ざかる位置に離して配置することがある。しかし、載置面積が限られた本加熱調理器１００においては、そのように被加熱物を加熱口６から離れる方向に移動させると、被加熱物がフレーム７の加熱口６から近接する箇所に乗り上げてしまうことがある。

本体１は、幅４５０ｍｍ×奥行５２０ｍｍという奥行が幅よりも大きい寸法となっている。また、本体１の上面の手前側に操作部３が配置されており、本体１の上面の奥側に排気口９が配置されている。そのため、フレーム７の幅方向の幅Ｌ２は、奥行方向の幅Ｌ１よりも小さくなっており、使用者は被加熱物がフレーム７の幅方向に乗り上げているかどうかの判断がつきにくい。

そして、被加熱物がフレーム７の幅方向に乗り上げた場合、被加熱物の底部がトッププレート２から大きく離れてしまい、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができない。

そこで、被加熱物がフレーム７の幅方向に乗り上げても被加熱物の底部とトッププレート２および赤外線センサ１２との距離があまり変わらなくなるように、赤外線センサ１２を、図８の斜線で示す加熱口６の領域の下方に配置する。そうすることで、被加熱物のフレーム７への乗り上げの影響を小さくでき、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができる。

以上、本実施の形態３に係る加熱調理器１００において、各赤外線センサ１２は、各加熱口６を、幅方向に二等分する２つの線間の加熱口６の領域内の下方に設けられているものである。

本実施の形態３に係る加熱調理器１００によれば、２つの加熱部を有する場合において、各赤外線センサ１２は、各加熱口６を、幅方向に二等分する２つの線間の加熱口６の領域内の下方に設けられている。そのため、被加熱物がフレーム７の幅方向に乗り上げても被加熱物の底部とトッププレート２との距離があまり変わらなくなる。つまり、被加熱物の底部と赤外線センサ１２との距離もあまり変わらなくなるため、被加熱物のフレーム７への乗り上げの影響を小さくでき、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができる。

なお、上記の各加熱口６を二等分する線は、各加熱口６をほぼ二等分する線でもよい。

実施の形態４．
以下、本発明の実施の形態４について説明するが、実施の形態１〜３と重複するものについては説明を省略し、実施の形態１〜３と同じ部分または相当する部分には同じ符号を付す。

図９は、本発明の実施の形態４に係る加熱調理器１００の赤外線センサ１２の配置領域を示す上面図である。
各赤外線センサ１２は、図９の斜線で示す加熱口６の領域の下方に配置されている。つまり、各赤外線センサ１２は、各加熱口６を、奥行方向に二等分する２つの線（ｘ２、ｙ２）間かつ幅方向に二等分する２つの線（ｘ３、ｙ３）間の加熱口６の領域内の下方に配置されている。

使用者が２つの加熱口６にそれぞれ被加熱物を載置して調理を行う際、被加熱物同士が接触しないように、それらを、互いに遠ざかる位置に離して配置することがある。しかし、載置面積が限られた本加熱調理器１００においては、そのように被加熱物を加熱口６から離れる方向に移動させると、被加熱物がフレーム７の加熱口６から近接する箇所に乗り上げてしまうことがある。

そこで、被加熱物がフレーム７の奥行方向および幅方向に乗り上げても被加熱物の底部とトッププレート２および赤外線センサ１２との距離があまり変わらなくなるように、赤外線センサ１２を、図９の斜線で示す加熱口６の領域の下方に配置する。そうすることで、被加熱物のフレーム７への乗り上げの影響を小さくでき、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができる。

以上、本実施の形態４に係る加熱調理器１００において、各赤外線センサ１２は、各加熱口６を、奥行方向に二等分する２つの線間かつ幅方向に二等分する２つの線間の加熱口６の領域内の下方に設けられているものである。

本実施の形態４に係る加熱調理器１００によれば、２つの加熱部を有する場合において、各赤外線センサ１２は、各加熱口６を、奥行方向に二等分する２つの線間かつ幅方向に二等分する２つの線間の加熱口６の領域内の下方に設けられている。そのため、被加熱物がフレーム７の奥行方向および幅方向に乗り上げても被加熱物の底部とトッププレート２との距離があまり変わらなくなる。つまり、被加熱物の底部と赤外線センサ１２との距離もあまり変わらなくなるため、被加熱物のフレーム７への乗り上げの影響を小さくでき、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができる。

なお、上記の各加熱口６を二等分する線は、各加熱口６をほぼ二等分する線でもよい。

実施の形態５．
以下、本発明の実施の形態５について説明するが、実施の形態１〜４と重複するものについては説明を省略し、実施の形態１〜４と同じ部分または相当する部分には同じ符号を使用して説明する。

図１０は、本発明の実施の形態５に係る加熱調理器１００の赤外線センサ１２の視野領域を示す図である。なお、図１０において、縦軸は赤外線センサ１２が検出した出力値を、横軸は、中心からの視野角をそれぞれ示している。
赤外線センサ１２の検出領域の定義として、図１０に示すように、赤外線センサ１２が検出した出力値がピーク値（１００％）となる角度（０°）を基準として、視野角がピーク値の半値（５０％）となる角度（−Ａ°〜＋Ａ°）までが、特に赤外線センサ１２の出力に影響する領域である。そのため、赤外線センサ１２のピーク値の半値以上を検出可能な領域が、実施の形態１〜４で説明した加熱口６の下方の赤外線センサ１２の配置領域内となるように、赤外線センサ１２を配置する。

そのように赤外線センサ１２を配置することで、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができる。

なお、赤外線センサ１２は、レンズによる焦点型集光方式でもミラーによる反射集光方式でもよい。

以上、本実施の形態５に係る加熱調理器１００において、各赤外線センサ１２の、ピーク値の半値以上を検出可能な領域が、実施の形態１〜４で説明した加熱口６の下方の赤外線センサ１２の配置領域に設けられているものである。

本実施の形態５に係る加熱調理器１００によれば、２つの加熱部を有する場合において、赤外線センサ１２によって被加熱物の底部の温度を精度よく検出することができる。

実施の形態６．
以下、本発明の実施の形態６について説明するが、実施の形態１〜５と重複するものについては説明を省略し、実施の形態１〜５と同じ部分または相当する部分には同じ符号を使用して説明する。

実施の形態１で説明したとおり、制御部２３は、赤外線センサ１２および接触式温度センサ１７が検出した被加熱物の温度情報に基づいて、高周波インバータ２６を制御し、加熱コイル１４に流れる高周波電流を制御することで、被加熱物の加熱制御を行う。

そして、各加熱口６を等分して４つの領域に分けたとき、各加熱口６に対して、２つの接触式温度センサ１７を、赤外線センサ１２と同一の領域内の下方に配置する。このように、接触式温度センサ１７を、赤外線センサ１２と近接した位置に配置することで、演算部２２が被加熱物の温度を算出する際の、被加熱物のフレーム７への乗り上げの影響を小さくできる。

また、制御部２３は、加熱コイル１４の中心部を基準に１８０度ずらした位置にそれぞれ設けられている２つの接触式温度センサ１７の出力を用いて、被加熱物がフレーム７に乗り上げられているかどうかを判定することができる。

例えば２つの接触式温度センサ１７が加熱コイル１４の幅方向にそれぞれ配置されている場合、左右の接触式温度センサ１７の出力差を比較し、出力差が基準値以上である場合は、被加熱物がフレーム７に乗り上げられていると判定することができる。

つまり、制御部２３は、左側の接触式温度センサ１７の出力が右側の接触式温度センサ１７の出力よりも基準値以上大きい場合、被加熱物がフレーム７の右側に乗り上げられていると判定することができる。一方、右側の接触式温度センサ１７の出力が左側の接触式温度センサ１７の出力よりも基準値以上大きい場合、被加熱物がフレーム７の左側に乗り上げられていると判定することができる。

そして、例えば、制御部２３が、被加熱物がフレーム７に乗り上げられていないと判定した場合、トッププレート温度検出部２５がトッププレート２の温度を算出する際、左右の接触式温度センサ１７の出力を用いるようにする。一方、制御部２３が、被加熱物がフレーム７の右側に乗り上げられていると判定した場合、トッププレート温度検出部２５がトッププレート２の温度を算出する際、左側の接触式温度センサ１７の出力のみを用いるようにする。また、制御部２３が、被加熱物がフレーム７の左側に乗り上げられていると判定した場合、トッププレート温度検出部２５がトッププレート２の温度を算出する際、右側の接触式温度センサ１７の出力のみ用いるようにする。そうすることで、トッププレート温度検出部２５がトッププレート２の温度を算出する際の、被加熱物のフレーム７の幅方向への乗り上げの影響を小さくできる。

また、例えば２つの接触式温度センサ１７が加熱コイル１４の奥行方向にそれぞれ配置されている場合、前後の接触式温度センサ１７の出力差を比較し、出力差が基準値以上である場合は、被加熱物がフレーム７に乗り上げられていると判定することができる。

つまり、制御部２３は、前側の接触式温度センサ１７の出力が後側の接触式温度センサ１７の出力よりも基準値以上大きい場合、被加熱物がフレーム７の後側に乗り上げられていると判定することができる。一方、後側の接触式温度センサ１７の出力が前側の接触式温度センサ１７の出力よりも基準値以上大きい場合、被加熱物がフレーム７の前側に乗り上げられていると判定することができる。

そして、例えば、制御部２３が、被加熱物がフレーム７に乗り上げられていないと判定した場合、トッププレート温度検出部２５がトッププレート２の温度を算出する際、前後の接触式温度センサ１７の出力を用いるようにする。一方、制御部２３が、被加熱物がフレーム７の後側に乗り上げられていると判定した場合、トッププレート温度検出部２５がトッププレート２の温度を算出する際、前側の接触式温度センサ１７の出力のみを用いるようにする。また、制御部２３が、被加熱物がフレーム７の前側に乗り上げられていると判定した場合、トッププレート温度検出部２５がトッププレート２の温度を算出する際、後側の接触式温度センサ１７の出力のみ用いるようにする。そうすることで、トッププレート温度検出部２５がトッププレート２の温度を算出する際の、被加熱物のフレーム７の奥行方向への乗り上げの影響を小さくできる。

なお、４つの接触式温度センサ１７を加熱コイル１４の前後左右方向にそれぞれ配置し、上記の処理を行うことで、トッププレート温度検出部２５がトッププレート２の温度を算出する際の、被加熱物のフレーム７の奥行方向および幅方向への乗り上げの影響を小さくできる。

以上、本実施の形態６に係る加熱調理器１００において、各加熱口６を、等分して４つの領域に分けたとき、各接触式温度センサ１７は、各赤外線センサ１２と同一の加熱口６の領域内の下方に設けられているものである。

本実施の形態５に係る加熱調理器１００によれば、２つの加熱部を有する場合において、接触式温度センサ１７が、赤外線センサ１２と近接した位置に配置されている。そのため、演算部２２が被加熱物の温度を算出する際の、被加熱物のフレーム７への乗り上げの影響を小さくできる。

なお、上記では各加熱口６を等分して４つの領域に分けるとしたが、それに限定されず、各加熱口６をほぼ等分して４つの領域に分けるとしてもよい。また、各加熱口６を等分して４つ以上の領域に分けてもよい。

１ 本体、２ トッププレート、３ 操作部、４ 表示部、５ 火力表示部、６ 加熱口、７ フレーム、８ 凸部、９ 排気口、１２ 赤外線センサ、１４ 加熱コイル、１４ａ 内側加熱コイル、１４ｂ 外側加熱コイル、１５ 隙間、１６ 加熱コイル支持部、１７ 接触式温度センサ、２１ 記憶部、２２ 演算部、２３ 制御部、２４ 赤外線温度検出部、２５ トッププレート温度検出部、２６ 高周波インバータ、３１ 火力設定キー、３２ メニューキー、３３ 上下キー、１００ 加熱調理器、２００ 鍋。

Claims (6)

1. 被加熱物が載置されるトッププレートと、
   前記トッププレートの端面を保持するフレームと、
   前記トッププレートの下方に設置され、前記被加熱物を加熱する２つの加熱部と、
   前記トッププレートの下方に前記加熱部毎に１つずつ設けられ、前記被加熱物の底部から放射される赤外線を検出する赤外線センサと、を備え、
   正面視した状態において、
   前記加熱部は、前記トッププレートの奥行方向および幅方向にずらしてそれぞれ設けられており、
   前記トッププレートには、前記被加熱物を載置する箇所を示す加熱口が各前記加熱部の上方に設けられており、
   各前記赤外線センサは、
   各前記加熱口を二分する２つの線間の前記加熱口の領域内の下方に設けられており、
   各前記赤外線センサは、
   前記加熱口の中心を通り、各前記加熱口の中心同士を結ぶ結線に対して垂直となる２つの線間の前記加熱口の領域内の下方に設けられている
   加熱調理器。
2. 被加熱物が載置されるトッププレートと、
   前記トッププレートの端面を保持するフレームと、
   前記トッププレートの下方に設置され、前記被加熱物を加熱する２つの加熱部と、
   前記トッププレートの下方に前記加熱部毎に１つずつ設けられ、前記被加熱物の底部から放射される赤外線を検出する赤外線センサと、を備え、
   正面視した状態において、
   前記加熱部は、前記トッププレートの奥行方向および幅方向にずらしてそれぞれ設けられており、
   前記トッププレートには、前記被加熱物を載置する箇所を示す加熱口が各前記加熱部の上方に設けられており、
   各前記赤外線センサは、
   各前記加熱口を二分する２つの線間の前記加熱口の領域内の下方に設けられており、
   各前記赤外線センサは、
   各前記加熱口を、奥行方向に二等分する２つの線間の前記加熱口の領域内の下方に設けられている
   加熱調理器。
3. 被加熱物が載置されるトッププレートと、
   前記トッププレートの端面を保持するフレームと、
   前記トッププレートの下方に設置され、前記被加熱物を加熱する２つの加熱部と、
   前記トッププレートの下方に前記加熱部毎に１つずつ設けられ、前記被加熱物の底部から放射される赤外線を検出する赤外線センサと、を備え、
   正面視した状態において、
   前記加熱部は、前記トッププレートの奥行方向および幅方向にずらしてそれぞれ設けられており、
   前記トッププレートには、前記被加熱物を載置する箇所を示す加熱口が各前記加熱部の上方に設けられており、
   各前記赤外線センサは、
   各前記加熱口を二分する２つの線間の前記加熱口の領域内の下方に設けられており、
   各前記赤外線センサは、
   各前記加熱口を、幅方向に二等分する２つの線間の前記加熱口の領域内の下方に設けられている
   加熱調理器。
4. 被加熱物が載置されるトッププレートと、
   前記トッププレートの端面を保持するフレームと、
   前記トッププレートの下方に設置され、前記被加熱物を加熱する２つの加熱部と、
   前記トッププレートの下方に前記加熱部毎に１つずつ設けられ、前記被加熱物の底部から放射される赤外線を検出する赤外線センサと、を備え、
   正面視した状態において、
   前記加熱部は、前記トッププレートの奥行方向および幅方向にずらしてそれぞれ設けられており、
   前記トッププレートには、前記被加熱物を載置する箇所を示す加熱口が各前記加熱部の上方に設けられており、
   各前記赤外線センサは、
   各前記加熱口を二分する２つの線間の前記加熱口の領域内の下方に設けられており、
   各前記赤外線センサは、
   各前記加熱口を、奥行方向に二等分する２つの線間かつ幅方向に二等分する２つの線間の前記加熱口の領域内の下方に設けられている
   加熱調理器。
5. 各前記赤外線センサの、ピーク値の半値以上を検出可能な領域が、前記加熱口の前記領域内の下方に設けられている
   請求項１〜４のいずれか一項に記載の加熱調理器。
6. 前記トッププレートの下方に前記加熱部毎に設けられ、前記トッププレートの温度を検出する接触式温度センサを備え、
   各前記加熱口を、等分して４つの領域に分けたとき、
   各前記接触式温度センサは、各前記赤外線センサと同一の前記加熱口の前記領域内の下方に設けられている
   請求項１〜５のいずれか一項に記載の加熱調理器。

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