JP6155732B2 - 吸着式ヒートポンプ - Google Patents

Description

本発明は、吸着式ヒートポンプに関する。

従来より、吸着式ヒートポンプを利用した熱サイクルシステムが種々の分野で利用されており、冷暖房装置や給湯器などに応用されている。

これまでに提案されている吸着式ヒートポンプは、一対の吸着器、凝縮器及び蒸発器を備えたものが一般的であり（例えば、特許文献１参照）、ＣＯＰ（Coefficient Of Performance）を高める増熱モードを利用した例として、吸着式ヒートポンプ式給湯機が提案されている（例えば、非特許文献１参照）。この方式では、通常３方向バルブを用いた流路の切り替えによって作動モードの切り替えや給湯操作が行なわれる。具体的には、吸着器の一方で流体を吸着し他方で脱離（すなわち吸着器の再生）させる動作と、前記一方の吸着器から流体を脱離し前記他方に吸着させる動作と、を切り替えて交互に行なう。
このほか、上記と同様に動作する吸着式冷凍機なども知られている（例えば、非特許文献２参照）。

近年では、地球環境の保全が注目されており、省エネルギー化の動きが活発化してきたことを考慮すれば、吸着式ヒートポンプを利用した装置に対しても更なる熱効率の向上が求められている。

特開２００６−１２５７１３号公報

「第２４回技術開発・調査事業成果発表会 ［Ｐ５.１.２］吸着式ヒートポンプを用いた高効率灯油燃焼機器の開発」、[online]、平成２２年６月、一般財団法人石油エネルギー技術センター、[平成２４年１１月２２日検索]、インターネット＜URL:http://www.pecj.or.jp/japanese/report/2010report/24data/p512.pdf＞ 「ユニオン産業の吸着式冷凍機 吸着式冷凍機の原理」、[online]、ユニオン産業株式会社、[平成２４年１１月２２日検索]、インターネット＜URL: http://www.union-reitouki.com/chiller/principle.html＞

これまでに提案されている一般的な吸着式ヒートポンプにおいて増熱サイクルを行なう場合、増熱されたエネルギーは、凝縮熱（Ｑ^１）と吸着熱（Ｑ^２）と吸着器の顕熱（Ｑ^３）の総和で定義することができるが、Ｑ^３で表される吸着器での顕熱は回収されずに廃棄されるに至っているのが実情である。ところが、吸着器が複数設けられているシステム等では、顕熱分の熱量は無視できず、システム全体の熱損失が大きくなる一因となっている。

しかしながら、システム内で発生する熱エネルギーの全て（＝Ｑ^１＋Ｑ^２＋Ｑ^３）を回収しようとすると、吸着質の吸着と脱離を切り替える際に吸着器に発生する顕熱損失を減らすための仕組みも必要になり、システム全体が複雑化する。例えば複数のバルブと流路が備えられているシステムにおいては、吸脱着の切り替えにあわせて流路の切り替えが必要になり、そのためにバルブの制御も複雑なものとなる。

一方、燃焼により熱エネルギーを得る化石燃料を用いたシステムは、熱エネルギー損失（顕熱ロス）が著しく大きいためにＣＯＰ値は一般的に低い値となるのに対して、ヒートポンプでは比較的高いＣＯＰが得られることが期待されている。しかしながら、熱媒を使用して吸脱着プロセスを経て熱利用するシステムでは、熱媒として高温流体（例えば８０℃）と低温流体（例えば３０℃）とを切り替える場合に、吸着器内に残存している熱媒が互いに混ざり合うために、必然的に熱媒の顕熱分のロスが生じてしまう。このような熱損失を防ぐことは、システム構成上容易なことではない。

本発明は、上記に鑑みなされたものであり、熱エネルギー損失（顕熱ロス）が小さく、増熱効果の高い吸着式ヒートポンプを提供することを目的とし、該目的を達成することを課題とする。

本発明は、以下の知見に基づいて達成されたものである。すなわち、
吸着式ヒートポンプにおいて、熱エネルギーの増熱効果を高めるには、熱交換用の流体（いわゆる熱媒）による顕熱ロスが無視できないため、熱媒による顕熱の授受を、アンモニアや水蒸気等の蒸発潜熱の大きい物質を利用した潜熱による授受に代えると、熱媒及びその流路の切り替えが不要になり、温度の異なる熱媒が混合することで生じる顕熱の無駄も減らすことができるとの知見である。

前記目的を達成するために、本発明の吸着式ヒートポンプは、
第１の流体を蒸発させる第１の蒸発器と、第１の蒸発器から第１の流体が供給され、第１の流体を保持し保持された流体を脱離する第１の流体保持部、及び第２の流体が供給され、第２の流体を保持し保持された流体を脱離する第２の流体保持部を熱的に接続された状態で備え、前記第１の流体保持部及び前記第２の流体保持部の少なくとも一方が、供給された流体を保持するときに反応熱を放出し、流体を脱離するときに蓄熱する化学蓄熱材を有する吸着器と、第２の流体を加熱し、加熱された第２の流体を前記吸着器に供給することで少なくとも化学蓄熱材を加熱する加熱器と、吸着器の第１の流体保持部及び第２の流体保持部と流体の流通が可能なように連通し、第１の流体保持部及び第２の流体保持部から排出された第１の流体及び第２の流体を凝縮する凝縮器と、を設けて構成されたものである。

本発明においては、顕熱加熱（例えば水蒸気加熱）と潜熱冷却を用いることにより、熱交換用の流体（いわゆる熱媒）の使用量を最小限にし、吸着器における吸着質である作動流体（例えばアンモニアや水蒸気等）の吸着又は脱離時に吸着器で生じやすい顕熱損失を減らすと共に、利用された熱エネルギーを一箇所（凝縮器）に集めて回収する。これにより、顕熱ロスを防ぎ、ＣＯＰを効果的に向上させることができる。

具体的には、吸着器に第１の蒸発器から第１の流体を供給し、供給された第１の流体を吸着材で一時的に保持し、保持された第１の流体を脱離させることによって、熱エネルギーの利用を図る吸着式ヒートポンプにおいて、吸着器が、第１の流体が供給され、第１の流体を保持し且つ保持された流体を脱離する第１の流体保持部と、第２の流体が供給され、第２の流体を保持し且つ保持された流体を脱離する第２の流体保持部と、を熱的に接続した状態で有していることで、第１の流体保持部と第２の流体保持部との間で熱交換を行ない、例えば以下のようにして、２つの流体保持部間で利用した熱の全てを凝縮器にて回収する。すなわち、
加熱された気体の第２の流体が第２の流体保持部に送られると、第２の流体は第２の流体保持部で凝縮して液状に相変化することで保持されるとともに、凝縮熱を放出する。第２の流体の熱と放出された凝縮熱とによって、第１の流体保持部は加熱され、第１の流体保持部で保持されていた第１の流体は脱離して、脱離した第１の流体は凝縮器に送られる。このとき、第２の流体保持部では、液体の第２の流体が増え、第１の流体保持部に保持された第１の流体は徐々に減少する。このようにして第１の流体保持部に保持された第１の流体が減ると、続いて第１の蒸発器から気体の第１の流体が供給される。気体の第１の流体が第１の流体保持部に送られると、第１の流体は第１の流体保持部において吸着材に吸着されて保持されるとともに、吸着熱を放出する。放出された吸着熱によって、第２の流体保持部は加熱され、第２の流体保持部に保持されていた第２の流体は脱離し、脱離した第２の流体は凝縮器に送られる。このとき、第１の流体保持部では、吸着材における第１の流体の吸着量が増え、第２の流体保持部の液体の第２の流体は気化して徐々に減少する。
上記の過程が繰り返されることにより、凝縮器において、利用された熱エネルギーの回収が継続的に行なえる。

また、吸着器では、第１の流体保持部及び第２の流体保持部の一方又は両方が、供給された流体を保持するときに反応熱を放出する吸着材を有している。これにより、流体保持部の少なくとも一方では、吸着材による流体の吸着による保持が行なわれることで、吸着熱が得られる。

本発明の吸着式ヒートポンプでは、吸着器は、第１の流体保持部及び第２の流体保持部のうち、少なくとも第１の流体保持部が吸着材を有しており、第１の蒸発器から第１の流体保持部に第１の流体が供給されたときに、吸着材より放出された反応熱（吸着熱）で第２の流体保持部に保持された第２の流体が脱離する構成にすることができる。
このとき、吸着器を構成する第１の流体保持部と第２の流体保持部とは熱的に接続されているため、一方の第１の流体保持部から放出された吸着熱で他方の第２の流体保持部が加熱される。そのため、第１の流体保持部では流体の保持量が増え、第２の流体保持部では第２の流体が脱離して流体保持量は減少する。

本発明の吸着式ヒートポンプを構成する加熱器は、第２の流体として水蒸気を生成し、水蒸気を吸着器に供給する第２の蒸発器である場合が好ましい。この場合、吸着器の第２の流体保持部には、加熱された水蒸気が供給される。したがって、第２の蒸発器から加熱された水蒸気が供給されると、水蒸気の持つ熱を第１の流体保持部に与えると共に、水蒸気は第２の流体保持部で凝縮し、液状に相変化することで凝縮熱を放出し、凝縮熱も第１の流体保持部に与えられることになる。
水蒸気は、蒸発潜熱が大きいため、放出された凝縮熱で第１の流体保持部の加熱が良好に行なえ、第１の流体保持部に保持された第１の流体の脱離を促進するのに適している。

本発明の吸着式ヒートポンプでは、吸着器は、第１の流体保持部が吸着材を有することに加えて、更に第２の流体保持部が吸着材を有し、第２の蒸発器から第２の流体保持部に第２の流体が供給されたときに、吸着材より放出された反応熱（吸着熱）で第１の流体保持部に保持された第１の流体が脱離する構成にすることができる。
この場合には、第１の流体保持部と第２の流体保持部の両方に吸着材が存在するため、吸着材への流体の吸着と吸着材からの流体の脱離を、２つの流体保持部間で交互に繰り返すことにより、安定した熱量の回収が安定的に行なえる。

また、本発明の吸着式ヒートポンプにおいては、第１の流体保持部及び第２の流体保持部の一方は、吸着材（好ましくは物理吸着材）を有し、他方は、多孔層及び／又は溝部（例えば、溝や窪み状のグルーブ（groove）構造や、網細現象を持つ例えばメッシュ状等のウィック構造）を有している態様に構成することができる。例えば第１の流体保持部に吸着材を配し、熱的に接続された第２の流体保持部の、少なくとも第１の流体保持部との間で熱交換する熱交換部位に溝部が設けられていることで、第２の流体保持部に送られた第２の流体が凝縮して液化したときに、溝部に留まり、液状の第２の流体を流体保持部内に均一的に存在させることができる。すなわち、例えば均一性のある液膜状に第２の流体を存在させることができる。
これにより、熱交換の均一性、熱交換効率を高まり、逆に吸着材に第１の流体が吸着し吸着熱が第２の流体保持部に熱伝達したときには、液状の第２の流体の脱離を促進することができる。

本発明の吸着式ヒートポンプにおいては、吸着器の少なくとも第１の流体保持部に吸着材を設けて構成し、更に、第１の蒸発器と第１の流体保持部との間の第１の流体の流通量を調節する第１の流量調節弁と、加熱器と第２の流体保持部との間の第２の流体の流通量を調節する第２の流量調節弁と、第２の流体保持部に保持された第２の流体を脱離させるときには、第１の流体が吸着材に吸着されるように第１の流量調節弁の開度を大きく（例えば開放）すると共に前記第２の流量調節弁の開度を小さく（例えば閉塞）し、第１の流体保持部に吸着された第１の流体を脱離させるときには、第２の流量調節弁の開度を大きく（例えば開放）すると共に第１の流量調節弁の開度を小さくする（例えば閉塞する）ことにより、第１の流体及び第２の流体の流通を切り替える流通制御手段と、を設けて構成することができる。

第１の流量調節弁と第２の流量調節弁とを配し、例えば水蒸気の吸着量に応じて、それぞれの弁の開度を流通制御手段で自動制御することで、安定した熱量の回収が安定的に行なえる。

また、流通制御手段は、吸着材への流体の吸着量から第１の流量調節弁と第２の流量調節弁との開度を調節することができる。具体的には、吸着材における第１の流体の吸着量が所定の閾値未満であるときに、第１の流量調節弁の開度を大きく（例えば開放）し第２の流量調節弁の開度を小さく（例えば閉塞）し、吸着量が所定の閾値以上であるときに、第１の流量調節弁の開度を小さく（例えば閉塞）し第２の流量調節弁の開度を大きく（例えば開放）することが好ましい。

本発明の吸着式ヒートポンプにおいて、流体保持部で保持又は脱離（好ましくは吸着又は脱離）される第１の流体及び第２の流体の少なくとも一方は、アンモニア又は水であることが好ましい。アンモニアや水蒸気は、蒸発潜熱が大きい物質であるため、流体保持部で保持又は脱離させたときに発生する熱量が大きく、保持又は脱離させる一回の過程で大きい熱量の回収が可能になる。

また、第１の流体及び第２の流体には、同一の流体を用いることが好ましい。同一の流体とは、物質の種類が同一の流体をいう。
従来の吸着式ヒートポンプでは、いわゆる熱媒と称される熱交換用の流体と、吸着器への吸着又は脱離に関与する吸着質である作動流体と、の異種流体を利用している。このようなシステムにおいて、吸着器での吸着・脱着（再生）を繰り返し行なうためには、吸脱着の切替えに合わせてそれぞれの流体の流路を切替える必要があり、そのためのバルブ等の制御が複雑になる。また、流路の切替えにより、互いに温度の異なる流路内に残存する流体同士が混ざり合うため、顕熱ロス（熱エネルギー損失）が生じ、熱の利用効率が低下しやすい。
これに対して、吸着器での吸脱着を担う熱媒及び作動流体として、同一の流体を用いることで、バルブ制御を簡易に行なえ、特定箇所（特に凝集器）で熱の回収を行なうことができる。

吸着式ヒートポンプの吸着器に配される吸着材は、活性炭、メソポーラスシリカ、ゼオライト、シリカゲル、及び粘土鉱物からなる群から選択されることが好ましい。特に物理吸着材である活性炭、メソポーラスシリカ、ゼオライト、シリカゲル、及び粘土鉱物は、物質（例えばアンモニアや水蒸気）の脱離あるいは脱離した物質の再吸着を行なう場合に、物質１ｍｏｌの脱離あるいは吸着に要する熱量が化学吸着材に比べて小さく、少ない熱量で物質の授受を行なうことができる。

本発明の吸着式ヒートポンプにおいては、上記の吸着器を２基配置し、２基の吸着器は、それぞれ加熱器に接続されると共に、第１の蒸発器と凝縮器とに接続されており、２基の吸着器の一方が、第１の流体保持部に吸着材を有し、かつ該吸着材に第１の流体を保持（すなわち吸着熱を生成）するときは、他方が、第１の流体保持部に吸着材を有し、該吸着材から第１の流体を脱離（すなわち吸着材を再生）する構成とすることができる。つまり、２基の吸着器を配置し、一方の吸着材（例えば第１の流体保持部の吸着材）では流体を吸着し、他方の吸着材（例えば第１の流体保持部の吸着材）では脱離するように、２基の吸着器を交互に作動させることで、より効率良く、多量の熱エネルギーを取り出すことができる。

本発明によれば、熱エネルギー損失（顕熱ロス）が小さく、増熱効果の高い吸着式ヒートポンプが提供される。

本発明の第１実施形態の吸着式ヒートポンプの構成例を示す概略図である。 吸着器の具体的な構成例を示す斜視図である。 吸着器に備えられる吸着材の具体的態様を示す斜視図である。 本発明の第１実施形態の増熱サイクル制御ルーチンを示す流れ図である。 本発明の第２実施形態の吸着式ヒートポンプの構成例を示す概略図である。 本発明の第２実施形態の増熱サイクル制御ルーチンを示す流れ図である。

以下、図面を参照して、本発明の吸着式ヒートポンプの実施形態について具体的に説明する。但し、本発明においては、以下に示す実施形態に制限されるものではない。

（第１実施形態）
本発明の吸着式ヒートポンプの第１実施形態を図１〜図４を参照して説明する。本実施形態では、吸着器の吸着材としてシリカゲルを用い、吸着器に供給される２つの流体（熱媒及び作動流体）として水蒸気（水）を用いた吸着式ヒートポンプ（以下、単に「ヒートポンプ」ともいう。）を一例に詳細に説明する。

本実施形態のヒートポンプ１００は、図１に示すように、第１蒸発器１０と、吸着材を有する吸着器２０と、吸着器を加熱する加熱器である第２蒸発器３０と、吸着器２０から排出された流体（水蒸気）を凝縮する凝縮器４０と、を備えている。

水蒸気とは、気体の状態になっている水、及びこれが空気中で凝結して細かい水滴となったものを包含する意味である。

本実施形態のヒートポンプ１００は、下記の２つの特徴を有している。
（１）熱媒と作動流体とが同一の流体（水蒸気）である。
（２）吸着器２０に対する加熱、冷却に凝縮熱伝達、蒸発熱伝達を利用する。

第１蒸発器１０は、水を気化し、気化して生成された第１の流体である水蒸気を供給可能に吸着器２０と接続されている。具体的には、第１蒸発器１０には、流量調節弁であるバルブＶ４を有する流通配管１２の一端が接続されており、第１蒸発器１０は流通配管１２を介して吸着器２０と連通されている。

蒸発器は、後述するように吸着器に設けられた第１の流体保持部の吸着材における水蒸気の吸着量が減少した場合に、蒸発器中の水の気化が促進されて、水蒸気として流通配管１２に供給される構造を有するものが好ましい。また、水を外部からの熱で加熱し、水蒸気として流通配管１２に排出することができる機能を有していることが好適である。

蒸発器１０は、上記のように水の気化により気化熱を奪うため、蒸発器１０では、吸着器２０に供給する水蒸気の気化熱に相当する冷熱が生成される。したがって、冷熱需要の例であるエアコン室外機などの冷熱機器６０を例えば熱交換管６１を介して熱的に接続することで、冷熱の有効利用が可能である。
上記の熱交換管は、無端の配管とこの配管内を流通する熱交換用流体とで構成されている。配管に取り付けられた図示しない循環用ポンプによって、配管中を熱交換用流体（例えば水又は水と水溶性溶剤との混合溶媒）が循環して流通することで、冷熱を冷熱機器５０に供給することができる。

吸着器２０は、第１蒸発器１０から水蒸気（第１の流体）が供給され、水蒸気を吸着して保持し、吸着された水蒸気を脱離して放出する第１の流体保持部である流体保持室２２と、後述のように第２蒸発器３０から水蒸気（第２の流体）が供給され、水蒸気を凝縮して保持し、凝縮された水蒸気を脱離して放出する第２の流体保持部である流体保持室２４と、を備えている。

吸着器２０には、複数の流体保持室２２及び流体保持室２４が設けられており、流体保持室２２及び流体保持室２４の各々は、図２に示すように、吸着器２０の筐体内に交互に配置され、隣り合う室が互いに熱的に接続されている。つまり、流体保持室２２で放熱又は吸熱が発生して温度変化が起きると、流体保持室２２は流体保持室２４との間で熱交換して、流体保持室２４は加熱又は冷却されるようになっている。

流体保持室２２には、流通配管１２の他端が接続されており、第１蒸発器１０から水蒸気が供給される。この流体保持室２２には、図２に示すように、各室の天面及び底面に板状の吸着材２６が配設されており、供給された水蒸気を吸着して保持できるようになっている。

吸着材２６は、シリカゲル（物理吸着材）を用いて板状に成形したものであり、図３のように、シリカゲル板２６Ａ、２６Ｂとで構成されている。シリカゲル板２６Ａ、２６Ｂの流体保持室２４と向き合う面Ｓ、すなわち各室の天面、底面と接する面は、伝熱面であり、この面を通じて互いに隣り合う室と熱交換することができる。
例えば、流体保持室２４で水蒸気が凝縮して凝縮熱が発生すると、シリカゲル板２６Ａ、２６Ｂの伝熱面Ｓで熱交換され、シリカゲル板２６Ａ、２６Ｂ（吸着材）が加熱されると、シリカゲルに吸着されている水蒸気が脱離し、加熱時に供された熱量分の水蒸気を凝縮器４０に供給することができる。

吸着材が用いられることにより、水蒸気の吸着（固定化）及び脱離に要する熱量を小さく抑えることができ、低エネルギーでも水蒸気の着脱が容易に行なえる。本実施形態では、第１の流体として水蒸気を用いているが、水蒸気のほか、アンモニア等の蒸発潜熱の大きい物質は好適に用いることができる。例えばアンモニアを用いた場合では、アンモニア１ｍｏｌの吸着及び脱離に要する熱量は、２０〜３０ｋＪ／ｍｏｌに抑えることができる。なお、対比値として、化学蓄熱材（例えばＭｇＣｌ_２、ＣａＣｌ_２等）をもちいたときの熱量は４０〜６０ｋＪ／ｍｏｌである。

吸着材としては、本実施形態で用いたシリカゲルのように、多孔体を用いることができる。多孔体としては、吸着（好ましくは物理吸着）による水蒸気等の流体の固定化及び脱離の反応性をより向上させる観点から、細孔径が１０ｎｍ以下の孔を有する多孔体が好ましい。細孔径の下限は、製造適性等の観点から、０．５ｎｍが好ましい。多孔体としては、前記同様の観点から、平均１次粒子径が５０μｍ以下の１次粒子が凝集して得られた１次粒子凝集体である多孔体が好ましい。平均１次粒子径の下限は、製造適性等の観点から１μｍが好ましい。

吸着材の例としては、本実施形態で用いられているシリカゲルのほか、例えば、活性炭、メソポーラスシリカ、ゼオライト、粘土鉱物等が挙げられる。前記粘土鉱物としては、非架橋の粘土鉱物であっても、架橋された粘土鉱物（架橋粘土鉱物）であってもよい。粘土鉱物の例として、セピオライト、スメクタイト系粘土（サポナイト、モンホリロナイト、ヘクトライト、等）、４−珪素雲母、雲母、バーミキュライト等が挙げられ、中でもセピオライトが好ましい。

前記シリカゲルとしては、ＢＥＴ法による比表面積が１００ｍ^２／ｇ以上１５００ｍ^２／ｇ以下（より好ましくは、３００ｍ^２／ｇ以上１０００ｍ^２／ｇ以下）であるシリカゲルが好ましい。
前記活性炭としては、ＢＥＴ法による比表面積が８００ｍ^２／ｇ以上４０００ｍ^２／ｇ以下（より好ましくは、１０００ｍ^２／ｇ以上２０００ｍ^２／ｇ以下）である活性炭が好ましい。
前記メソポーラスシリカとしては、ＢＥＴ法による比表面積が５００ｍ^２／ｇ以上１５００ｍ^２／ｇ以下（より好ましくは、７００ｍ^２／ｇ以上１３００ｍ^２／ｇ以下）であるメソポーラスシリカが好ましい。
前記ゼオライトとしては、ＢＥＴ法による比表面積が５０ｍ^２／ｇ以上１０００ｍ^２／ｇ以下（より好ましくは、１００ｍ^２／ｇ以上１０００ｍ^２／ｇ以下）であるゼオライトが好ましい。

本発明においては、熱媒の圧力や温度に合わせて、吸着材（好ましくは多孔体）の種類を適宜選定することができる。吸着による水の固定化及び脱離の反応性をより向上させる観点からは、シリカゲルを少なくとも含む態様が好ましい。また、吸着によるアンモニアの固定化及び脱離の反応性をより向上させる観点からは、活性炭を少なくとも含む態様が好ましい。

吸着材（好ましくは物理吸着材）を用いた第１の流体の授受により吸発熱する構成の場合、吸着材の全量中に占める吸着材の含有比率は、流体の固定化及び脱離の反応性をより高く維持する観点から、８０体積％以上が好ましく、９０体積％以上がより好ましい。

吸着材を成形体にして利用する場合、吸着材と共にバインダーを含有してもよい。バインダーを含有することで、成形体の形状がより維持され易くなるので、吸着による熱媒の固定化及び脱離の反応性がより向上する。バインダーとしては、水溶性バインダーが好ましい。水溶性バインダーとしては、ポリビニルアルコール、トリメチルセルロース等が挙げられる。
また、吸着材及びバインダーに加えて、必要に応じて、他の成分を含有していてもよい。他の成分の例として、カーボンファイバーや金属繊維等の熱伝導性無機材料等が挙げられる。

吸着材及びバインダーを用いて成形する場合、バインダーの含有比率は、成形体の形状をより効果的に維持する観点から、５体積％以上が好ましく、１０体積％以上がより好ましい。成形方法については、特に限定はなく、例えば、吸着材（及び必要に応じバインダー等の他の成分）を加圧成形、押し出し成形等の公知の成形手段により成形する方法が挙げられる。成形時の圧力は、例えば２０〜１００ＭＰａとすることができ、２０〜４０ＭＰａが好ましい。

流体保持室２４には、流通配管３２の一端が接続されており、後述する第２蒸発器３０から水蒸気と共に熱が供給される。熱が供給されると、流体保持室２２との間で熱交換され、流体保持室２４では水蒸気は凝縮し水が生成される。このときの凝縮熱も、流体保持室２２との間で熱交換される。これにより、流体保持室２２では、吸着材が加熱され、吸着材に吸着されている水蒸気が脱離する。

流体保持室２４の、流体保持室２２との間で熱交換が行なえる天面及び底面には、グルーブやウィック（溝）が設けられている。グルーブ構造やウィック構造を有する面は、凹状の溝が施されており、この溝部において液体（本実施形態では水）をその表面張力により保持し、液膜を形成することができる。これより、熱交換が行なわれる面に水を均一的に存在させて、熱交換する面内の気化分布を均一化することができる。

グルーブ（groove）構造とは、溝や窪み状の凹みが形成された構造をさし、熱交換器の内壁に形成されたものである。また、ウィック構造とは、網細現象を持つメッシュ状等に形成された構造をさし、やはり内壁に形成されたものである。これらの溝部は、壁面に対してプレス、切削等をすることにより形成されたものである。

本実施形態では、流体保持室２４に溝構造を施しのみで吸着材を設けない構成としたが、流体保持室２４の流体保持室２２と向き合う天面や底面に多孔層を配設した構造にしてもよい。
多孔層としては、上記の多孔体を用いるほか、多孔構造を形成し得る材料を用いることによって、多孔構造が設けられていればよい。多孔構造を形成し得る材料としては、シリカゲル、ゼオライト、シリカ、活性炭、及び粘土鉱物などを使用することができる。多孔層として、吸着材を配してもよく、流体保持室２２で使用可能な吸着材と同様のものを使用できる。シリカゲル、ゼオライト、シリカ、活性炭、及び粘土鉱物の詳細については既述の通りである。

第２蒸発器３０は、水を気化し、気化して生成された第２の流体である水蒸気を供給可能に吸着器２０と接続されている。第２蒸発器３０は、吸着器２０の少なくとも吸着材を加熱するための加熱器として機能し、水蒸気自体は凝集するため、凝集熱も得られる。具体的には、第２蒸発器３０には、流量調節弁であるバルブＶ２を有する流通配管３２の他端が接続されており、流通配管３２を介して第２蒸発器３０と吸着器２０とは連通されている。

第２蒸発器３０は、水を外部からの熱で加熱し、水蒸気として流通配管３２に排出することができる機能を有しているものが好適である。

凝縮器４０は、吸着器２０からの水蒸気の供給が可能に接続されており、吸着器２０から供給された水蒸気を凝縮する。具体的には、凝縮器４０には、流量調節弁であるバルブＶ３を有する流通配管２８の一端と、流量調節弁であるバルブＶ１を有する流通配管２９の一端と、がそれぞれ接続されており、凝縮器４０は、流通配管２８を介して吸着器２０の流体保持室２２と連通され、流通配管２９を介して吸着器２０の流体保持室２４と連通されている。

また、流通配管２８及び流通配管２９の他端は、それぞれ流体回収室５０に接続されており、流体回収室５０において、流体保持室２２、２４からそれぞれ流通配管を通じて排出された水蒸気が一箇所に回収されるようになっている。

流体回収室５０は、流通配管５２によって凝縮器４０と接続されており、流体回収室５０に回収された水蒸気は、流通配管５２を通じて凝縮器４０に送られる。ここで、水蒸気を凝集させることで、システム全体の熱エネルギーを回収することができる。

また、凝縮器４０には、ポンプＰ１を有する戻し配管４２によって第２蒸発器３０と連通されている。凝縮器４０で水蒸気が凝縮されて液化した水は、ポンプＰ１を駆動させることにより、戻し配管４２を通じて第２蒸発器３０に戻される。

次に、本実施形態の吸着式ヒートポンプの動作例について説明する。
第２蒸発器（加熱器）３０によって、加熱された水蒸気が、流通配管３２を通じて吸着器２０の流体保持室部２４に送られると、水蒸気の熱が熱交換されて流体保持室２２の吸着材２６が熱せられると共に、水蒸気は流体保持室２４で凝縮して液状に相変化することで保持され、さらに凝縮熱を放出する。このとき、流体保持室２２の吸着材２６は、放出された凝縮熱も熱交換により伝熱されて加熱される。これにより、流体保持室２２の吸着材２６に吸着されていた水蒸気は脱離し、脱離した水蒸気は流通配管２８を通じて一旦流体回収室５０で回収された後、流通配管５２を介して凝縮器４０に送られる。
このとき、流体保持室２４では、凝縮により生成された水が増え、流体保持室２２では、吸着材２６に吸着されている水蒸気は徐々に減少する。
このようにして流体保持室２２に吸着された水蒸気の量が減るに伴ない、吸着材２６は水蒸気を吸着しやすい状態になるため、第１蒸発器１０の水が容易に気化し、生成した水蒸気が流体保持室２２に供給される。水蒸気が流体保持室２２に送られると、水蒸気は流体保持室２２の吸着材に吸着されて保持されると共に、吸着熱を放出する。放出された吸着熱は流体保持室２４との間で熱交換されることによって、流体保持室２４を加熱し、凝縮により流体保持室２４に溜まった水が気化して水蒸気として脱離する。このとき脱離した水蒸気（第２の流体）は、流通配管２９を通じて一旦流体回収室５０で回収された後、流通配管５２を介して凝縮器４０に送られる。
このとき、流体保持室２２では、吸着材２６における水蒸気の吸着量が増え、流体保持室２４では、溜まった水が気化して徐々に減少する。
上記のように、吸着器２０の流体保持室２２、２４での水蒸気の着脱が繰り返されることにより、凝縮器において、継続的に利用された熱エネルギーを回収することができる。

制御装置９０は、吸着式ヒートポンプの全制御を担う制御手段であり、バルブＶ１〜Ｖ４、ポンプＰ１、及び外部熱源などと電気的に接続されており、バルブやポンプ、熱源、熱交換を制御して熱利用をコントロールできるように構成されている。

次に、本実施形態の吸着式ヒートポンプを制御する流通制御手段である制御装置９０による制御ルーチンのうち、吸着器２０の２つの流体保持室に交互に水蒸気を供給して増熱サイクルを継続して熱エネルギーを回収する増熱サイクル制御ルーチンを中心に図４を参照して説明する。

本実施形態の吸着式ヒートポンプの起動スイッチのオンにより制御装置９０の電源がオンされると、システムが起動され、増熱サイクル制御ルーチンが実行される。なお、システムの起動は、自動で行なう以外に手動で行なうようにしてもよい。

本ルーチンが実行されると、まず流体保持室２２の吸着材２６における吸着質（水蒸気）の吸着量を判断するため、ステップ１００において、吸着量を計測する。そして、次のステップ１２０において、吸着量が所定の閾値Ｐ未満であるか否かが判定される。

ステップ１２０において、水蒸気の吸着量が閾値Ｐ未満であると判定されたときには、第１蒸発器１０からの水蒸気を吸着材２６が継続的に吸着できる状態にあるため、ステップ１４０において、バルブＶ４を開き、吸着材２６による水蒸気の吸着を開始する。このとき、水蒸気の吸着により吸着熱が発生し、熱交換が可能な流体保持室２４が加熱される。また、流通配管２８に取り付けられたバルブＶ３は、閉塞されている。流体保持室２２からの吸着熱を熱交換して加熱された流体保持室２４では、水が気化して水蒸気として脱離する。そのため、次のステップ１６０において、流通配管２９に設けられているバルブＶ１を開き、流通配管２９を通じて流体回収室５０に水蒸気が送られる。このとき、流通配管２９に取り付けられたバルブＶ２は、閉塞されている。

次に、ステップ１２０において、水蒸気の吸着量が閾値Ｐ以上であると判定されたときには、吸着材２６は既に第１蒸発器１０からの水蒸気を吸着できない状態にあることから、ステップ１８０において、吸着材２６の水蒸気を脱離させるため、バルブＶ２を開いて、第２蒸発器３０から加熱された水蒸気を供給する。加熱された水蒸気が、流通配管３２を通じて吸着器２０の流体保持室部２４に送られると、水蒸気は流体保持室２４で凝縮し、水に相変化することで保持されるとともに、凝縮熱を放出する。このとき、流体保持室２４に供給された水蒸気の熱が流体保持室２２との間で熱交換され、さらに放出された凝縮熱も流体保持室２２との間で熱交換されることにより、流体保持室２２の吸着材２６は加熱される。このようにして、流体保持室２２の吸着材２６に吸着された水蒸気は、再び脱離する。そのため、次のステップ２００において、流通配管２８に取り付けられたバルブＶ３を開き、流通配管２８を通じて流体回収室５０に水蒸気が送られる。このとき、流通配管１２に取り付けられたバルブＶ４は、閉塞されている。

続いて、ステップ２２０では、システムの停止要求の有無が判定され、システム停止の要求がされていないと判定されたときには、増熱サイクルを継続するため、再びステップ１００に戻って、上記と同じステップを繰り返す。

また、ステップ２２０において、システム停止の要求がされていると判定されたときには、システムを停止するため、本ルーチンを終了する。

第１実施形態では、第１の流体及び第２の流体として水蒸気を用いた例を説明したが、水蒸気に限らず、水蒸気以外のアンモニア等の蒸発潜熱の比較的大きい流体を用いた場合にも同様の効果が奏される。

（第２実施形態）
本発明の吸着式ヒートポンプの第２実施形態について図５〜図６を参照して説明する。本実施形態は、上記の第１実施形態の吸着器２０を２基配置し、２基の吸着器が第１蒸発器、第２蒸発器、及び凝縮器を共用する吸着式ヒートポンプＡ、Ｂを交互に作動させるシステム構成となっている。

なお、第１実施形態と同様の構成要素には同一の参照符号を付してその詳細な説明を省略する。

本実施形態の吸着式ヒートポンプ２００は、図５に示すように、第１実施形態と同様に構成された吸着式ヒートポンプが、単一の第２蒸発器（加熱器）３０、第１蒸発器１１０、及び凝縮器１４０を共用することで作動するようになっている。第１蒸発器１１０、及び凝縮器１４０は、第１実施形態の第１蒸発器１０、及び凝縮器４０と同様に構成されたものを使用可能であるが、２基の吸着器から水蒸気が排出される凝縮器は、２基の吸着器に交互に水蒸気を供給する第１蒸発器よりも、少なくとも２倍の能力を備えて構成されていることが望ましい。

第１蒸発器１１０は、第１実施形態の第１蒸発器１０と同様に構成されており、水を気化し、気化して生成された第１の流体である水蒸気を供給可能に吸着器２０Ａ、２０Ｂとそれぞれ接続されている。具体的には、第１蒸発器１１０には、流通調節弁であるバルブＶ１４を有する流通配管１２の一端と、バルブＶ１４を有する流通配管１１２の一端と、が接続されている。そして、第１蒸発器１１０は、流通配管１２を介して吸着器２０Ａと連通され、流通配管１１２を介して吸着器２０Ｂと連通されている。

吸着器２０Ａは、第１実施形態の吸着器２０と同様に構成されており、流体保持室２２と、流体保持室２４とを備えている。また、吸着器２０Ｂも、基本的には第１実施形態の吸着器２０と同様に構成されており、具体的には、第１蒸発器１１０から水蒸気（第１の流体）が供給され、水蒸気を吸着して保持し、吸着された水蒸気を脱離して放出する第１の流体保持部である流体保持室１２２と、第２蒸発器３０から水蒸気（第２の流体）が供給され、水蒸気を凝縮して保持し、凝縮された水蒸気を脱離して放出する第２の流体保持部である流体保持室１２４と、を備えている。

吸着器２０Ａの詳細は、第１実施形態において、吸着器２０について説明した通りである。
吸着器２０Ｂには、複数の流体保持部１２２及び流体保持部１２４が設けられており、流体保持部１２２及び流体保持部１２４の各々は、図２に示すように、吸着器２０Ｂの筐体内に交互に配置され、隣り合う室が互いに熱的に接続されている。つまり、流体保持部１２２で放熱又は吸熱が発生して温度変化が起きると、流体保持部１２２は流体保持部１２４との間で熱交換して、流体保持部１２４は加熱又は冷却されるようになっている。

流体保持室１２２には、流通配管１１２の他端が接続されており、第１蒸発器１１０から水蒸気が供給される。この流体保持室１２２には、図２に示すように、各室の天面及び底面に板状の吸着材２６が配設されており、供給された水蒸気を吸着して保持できるようになっている。

流体保持室１２４には、流通配管１３２の一端が接続されており、加熱器である第２蒸発器３０から水蒸気と共に熱が供給される。流体保持室１２４は、流量調節弁であるバルブＶ１２を有する流通配管１３２によって第２蒸発器３０と接続されている。蒸発器３０から熱が供給されると、流体保持室１２２との間で熱交換して、流体保持室１２４では水蒸気は凝縮し、水が生成される。このとき、流体保持室１２２では、吸着材に吸着されている水蒸気が脱離する。

凝縮器１４０は、吸着器２０Ａ、２０Ｂの両方からの水蒸気の供給が可能なように、吸着器２０Ａ、２０Ｂとそれぞれ接続されており、吸着器２０Ａ、２０Ｂから供給された水蒸気を凝縮する。
ここで、凝縮器１４０と吸着器２０Ｂとの接続関係は、次の通りである。すなわち、吸着器２０Ｂには、流量調節弁であるバルブＶ１３を有する流通配管１２８の一端と、流量調節弁であるバルブＶ１１を有する流通配管１２９の一端と、がそれぞれ接続されており、凝縮器１４０は、流通配管１２８を介して吸着器２０Ｂの流体保持室１２２と連通され、流通配管１２９を介して吸着器２０Ｂの流体保持室１２４と連通されている。
なお、凝縮器１４０と吸着器２０Ａとの接続関係は、第１実施形態で説明した通りである。

また、吸着式ヒートポンプＡでは、流通配管２８及び流通配管２９の他端は、それぞれ流体回収室５０Ａに接続されており、流体回収室５０Ａにおいて、吸着式ヒートポンプＡ側の流体保持室２２、２４からそれぞれ流通配管を通じて排出された水蒸気が回収される。また、吸着式ヒートポンプＢでは、流通配管１２８及び流通配管１２９の他端は、それぞれ流体回収室５０Ｂに接続されており、流体回収室５０Ｂにおいて、吸着式ヒートポンプＢ側の流体保持室１２２、１２４からそれぞれ流通配管を通じて排出された水蒸気が回収されるようになっている。

流体回収室５０Ａ、５０Ｂは、それぞれ流通配管５２、１５２によって凝縮器１４０と接続されており、流体回収室５０Ａ、５０Ｂに回収された水蒸気は、流通配管５２、１５２を通じて凝縮器１４０に送られる。ここで、水蒸気を凝集させることで、システム全体の熱エネルギーを回収することができる。

次に、本実施形態の吸着式ヒートポンプの動作例について説明する。
吸着式ヒートポンプＡ、Ｂの動作については、いずれも第１実施形態において「吸着式ヒートポンプの動作例」として説明した通りである。本実施形態では、２基の吸着式ヒートポンプを備えていることで、一方の吸着式ヒートポンプ（例えば吸着式ヒートポンプＡ）の吸着材で水蒸気の吸着を行なうときには、他方の吸着式ヒートポンプ（例えば吸着式ヒートポンプＢ）の吸着材で水蒸気の脱離を行ない、逆に前記一方の吸着式ヒートポンプ（吸着式ヒートポンプＡ）の吸着材で水蒸気を脱離するときには、前記他方の吸着式ヒートポンプ（吸着式ヒートポンプＢ）の吸着材では水蒸気を吸着するといった動作が可能である。

制御装置１９０は、吸着式ヒートポンプＡ、Ｂの全制御を担う制御手段であり、バルブＶ１〜Ｖ４、Ｖ１１〜Ｖ１４、ポンプＰ１、及び外部熱源などと電気的に接続されており、バルブやポンプ、熱源、熱交換を制御して熱利用をコントロールできるように構成されている。

次に、本実施形態の吸着式ヒートポンプを制御する流通制御手段である制御装置１９０による制御ルーチンのうち、吸着器２０Ａ、２０Ｂに交互に水蒸気の吸着・脱離を行なわせることで第１実施形態と同様の増熱サイクルを継続し、熱エネルギーを回収する増熱サイクル制御ルーチンを中心に図６を参照して説明する。

本実施形態の吸着式ヒートポンプの起動スイッチのオンにより制御装置１９０の電源がオンされると、システムが起動され、増熱サイクル制御ルーチンが実行される。なお、システムの起動は、自動で行なう以外に手動で行なうようにしてもよい。

本ルーチンが実行されると、まず吸着器２０Ａ、２０Ｂのいずれで水蒸気を吸着し、脱離させるかを判断するため、ステップ３００において、吸着器２０Ａの流体保持室２２と、吸着器２０Ｂの流体保持室１２２と、における水蒸気の吸着量を計測する。

続いて、ステップ３２０において、計測された吸着量から吸着量の大小をみて、吸着器２０Ａの流体保持室２２の吸着量が、吸着器２０Ｂの流体保持室１２２の吸着量より小さいと判定されたときには、流体保持室２２において流体保持室１２２よりも多くの水蒸気を更に吸着できるため、吸着器２０Ａで水蒸気を吸着し、吸着器２０Ｂで水蒸気を脱離させるステップ４００に移行する。
逆に、ステップ３２０において、吸着器２０Ｂの流体保持室１２２の吸着量が、吸着器２０Ａの流体保持室２２の吸着量よりも小さいと判定されたときには、流体保持室１２２において流体保持室２２よりも多くの水蒸気を更に吸着できるため、吸着器２０Ｂで水蒸気を吸着し、吸着器２０Ａで水蒸気を脱離させるステップ５００に移行する。

ステップ４００において、流体保持室２２、１２２が区別され、流体保持室２２では、次のステップ４１０において、バルブＶ４を開き、吸着材２６による水蒸気の吸着を開始する。このとき、水蒸気の吸着により吸着熱が発生し、熱交換が可能な流体保持室２４が加熱される。また、流通配管２８に取り付けられたバルブＶ３は、閉塞されている。流体保持室２２からの吸着熱を熱交換して加熱された流体保持室２４では、水が気化して水蒸気として脱離する。そのため、次のステップ４３０において、流通配管２９に設けられているバルブＶ１を開き、流通配管２９を通じて流体回収室５０Ａに水蒸気が送られる。このとき、流通配管３２に取り付けられたバルブＶ２は、閉塞されている。

また、流体保持室１２２では、次のステップ４２０において、吸着材２６の水蒸気を脱離させるため、バルブＶ１２を開いて、第２蒸発器３０から加熱された水蒸気を供給する。加熱された水蒸気が、流通配管１３２を通じて吸着器２０Ｂの流体保持室部１２４に送られると、水蒸気は流体保持部１２４で凝縮し、水に相変化することで保持されるとともに、凝縮熱を放出する。このとき、流体保持室１２４に供給された水蒸気の熱が流体保持室１２２との間で熱交換され、さらに放出された凝縮熱も流体保持室１２２との間で熱交換されることにより、流体保持室１２２の吸着材２６は加熱される。このようにして、流体保持室１２２の吸着材２６に吸着された水蒸気は、再び脱離する。そのため、次のステップ４４０において、流通配管１２８に取り付けられたバルブＶ１３を開き、流通配管１２８を通じて流体回収室５０Ｂに水蒸気が送られる。このとき、流通配管１１２に取り付けられたバルブＶ１４は、閉塞されている。

次に、ステップ５００において、流体保持室２２、１２２が区別され、流体保持室１２２では、次のステップ５２０において、バルブＶ１４を開き、吸着材２６による水蒸気の吸着を開始する。このとき、水蒸気の吸着により吸着熱が発生し、熱交換が可能な流体保持室１２４が加熱される。また、流通配管１２８に取り付けられたバルブＶ１３は、閉塞されている。流体保持室１２２からの吸着熱を熱交換して加熱された流体保持室１２４では、水が気化して水蒸気として脱離する。そのため、次のステップ５４０において、流通配管１２９に設けられているバルブＶ１１を開き、流通配管１２９を通じて流体回収室５０Ｂに水蒸気が送られる。このとき、流通配管１３２に取り付けられたバルブＶ１２は、閉塞されている。

また、流体保持室２２では、次のステップ５１０において、吸着材２６の水蒸気を脱離させるため、バルブＶ２を開いて、第２蒸発器３０から加熱された水蒸気を供給する。加熱された水蒸気が、流通配管３２を通じて吸着器２０Ａの流体保持室部２４に送られると、水蒸気は流体保持室２４で凝縮し、水に相変化することで保持されるとともに、凝縮熱を放出する。このとき、流体保持室２４に供給された水蒸気の熱が流体保持室２２との間で熱交換され、さらに放出された凝縮熱も流体保持室２２との間で熱交換されることにより、流体保持室２２の吸着材２６は加熱される。このようにして、流体保持室２２の吸着材２６に吸着された水蒸気は、再び脱離する。そのため、次のステップ５３０において、流通配管２８に取り付けられたバルブＶ３を開き、流通配管２８を通じて流体回収室５０Ａに水蒸気が送られる。このとき、流通配管１２に取り付けられたバルブＶ４は、閉塞されている。

続いて、ステップ６００において、システムの停止要求の有無が判定され、システム停止の要求がされていないと判定されたときには、増熱サイクルを継続するため、再びステップ３００に戻って、上記と同じステップを繰り返す。逆に、ステップ６００において、システム停止の要求がされていると判定されたときには、システムを停止するため、本ルーチンを終了する。

第２実施形態では、第１の流体及び第２の流体として水蒸気を用いた例を説明したが、水蒸気に限らず、水蒸気以外のアンモニア等の蒸発潜熱の比較的大きい流体を用いた場合にも同様の効果が奏される。

また、上記した実施形態では、吸着材としてシリカゲルを用いた場合を示して説明したが、シリカゲルに限らず、既述のシリカゲル以外の吸着材を用いることで同様の効果を奏することができる。

１０，１１０・・・第１蒸発器（第１の蒸発器）
２０，２０Ａ，２０Ｂ・・・吸着器
３０・・・第２蒸発器（加熱器）
４０，１４０・・・凝縮器
９０，１９０・・・制御装置（流通制御手段）
２２，１２２・・・流通保持室（第１の流通保持部）
２４，１２４・・・流通保持室（第２の流通保持部）
Ｖ１〜Ｖ４，Ｖ１１〜Ｖ１４・・・バルブ（流量調節弁）

Claims (10)

1. 第１の流体を蒸発させる第１の蒸発器と、
   前記第１の蒸発器から第１の流体が供給され、第１の流体を保持し保持された流体を脱離する第１の流体保持部、及び第２の流体が供給され、第２の流体を保持し保持された流体を脱離する第２の流体保持部を熱的に接続された状態で備え、前記第１の流体保持部及び前記第２の流体保持部の少なくとも一方が、供給された流体を保持するときに反応熱を放出する吸着材を有する吸着器と、
   前記第２の流体を加熱し、加熱された第２の流体を前記吸着器に供給することで少なくとも吸着材を加熱する加熱器と、
   前記吸着器の前記第１の流体保持部及び前記第２の流体保持部と流体の流通が可能なように連通し、前記第１の流体保持部及び前記第２の流体保持部から排出された第１の流体及び第２の流体を凝縮する凝縮器と、
   を備え、
   前記加熱器は、前記第２の流体として水蒸気を生成し、水蒸気を前記吸着器に供給する第２の蒸発器である吸着式ヒートポンプ。
2. 前記吸着器は、少なくとも第１の流体保持部が吸着材を有し、前記第１の蒸発器から前記第１の流体保持部に第１の流体が供給されたときには、吸着材より放出された反応熱で前記第２の流体保持部に保持された第２の流体が脱離する請求項１に記載の吸着式ヒートポンプ。
3. 前記吸着器は、更に第２の流体保持部が吸着材を有し、前記第２の蒸発器から前記第２の流体保持部に第２の流体が供給されたときには、吸着材より放出された反応熱で前記第１の流体保持部に保持された第１の流体が脱離する請求項２に記載の吸着式ヒートポンプ。
4. 前記第１の流体保持部及び前記第２の流体保持部の一方は、前記吸着材を有し、他方は、多孔層及び溝部の少なくとも一方を有する請求項１又は請求項２に記載の吸着式ヒートポンプ。
5. 前記吸着器は、少なくとも第１の流体保持部が吸着材を有し、更に、
   前記第１の蒸発器と前記第１の流体保持部との間の第１の流体の流通量を調節する第１の流量調節弁と、
   前記加熱器と前記第２の流体保持部との間の第２の流体の流通量を調節する第２の流量調節弁と、
   前記第２の流体保持部に保持された第２の流体を脱離させるときには、前記第１の流体が前記吸着材に吸着されるように前記第１の流量調節弁の開度を大きくすると共に前記第２の流量調節弁の開度を小さくし、前記第１の流体保持部に吸着された前記第１の流体を脱離させるときには、前記第２の流量調節弁の開度を大きくすると共に前記第１の流量調節弁の開度を小さくすることにより、前記第１の流体及び前記第２の流体の流通を切替える流通制御手段と、
   を備えた請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の吸着式ヒートポンプ。
6. 前記流通制御手段は、前記吸着材における第１の流体の吸着量が所定の閾値未満であるときに、前記第１の流量調節弁の開度を大きくしかつ前記第２の流量調節弁の開度を小さくし、前記吸着量が所定の閾値以上であるときに、前記第１の流量調節弁の開度を小さくしかつ前記第２の流量調節弁の開度を大きくする請求項５に記載の吸着式ヒートポンプ。
7. 前記第１の流体は、アンモニアである請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の吸着式ヒートポンプ。
8. 前記第１の流体及び前記第２の流体が、同一の流体である請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の吸着式ヒートポンプ。
9. 前記吸着材が、活性炭、メソポーラスシリカ、ゼオライト、シリカゲル、及び粘土鉱物からなる群から選択される少なくとも一種を含む請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載の吸着式ヒートポンプ。
10. ２基の前記吸着器を備え、
    前記２基の吸着器は、それぞれ前記加熱器に接続されると共に前記第１の蒸発器と前記凝縮器とに接続されており、２基の吸着器の一方が、第１の流体保持部に前記吸着材を有し、該吸着材に第１の流体を保持するときは、他方が、第１の流体保持部に前記吸着材を有し、該吸着材から第１の流体を脱離する請求項１〜請求項９のいずれか１項に記載の吸着式ヒートポンプ。