JP6025231B1 - 卓上機器の角度調節装置、卓上機器システムおよび卓上機器の角度調節方法 - Google Patents

Abstract

【課題】簡素な構成であると共に、操作性に優れた卓上機器の角度調節装置を提供する。【解決手段】角度調節台（１０）は、斜め下方向に凸の弧状を呈する斜面（１２）に上下方向に並ぶように設けられた複数の保持部としての凹部（１３−１〜１３−３）を備えている。被保持部材（２０）は、角度調節台（１０）の複数の凹部（１３−１〜１３−３）のいずれか１つに選択的に保持される被保持部としての楔型板バネ部（２３）とを備えている。被保持部材（２０）の楔型板バネ部（２３）が保持される角度調節台（１０）の凹部（１３−１〜１３−３）の上下方向の位置に応じて卓上型電話機（１００）の設定角度を異ならせる。【選択図】図１

Description

本発明は、卓上型電話機等の卓上機器を複数の設定角度のいずれかで支持する卓上機器の角度調節装置に関する。

この種の卓上機器の角度調節装置は、例えば、特許文献１、２に開示されている。

特許文献１に開示された電子機器の角度調節脚機構は、電子機器が有するベースに回転可能に装着される脚と、脚に回転可能に取り付けられる補助板とを有している。補助板が脚に対して略平行な位置にあるときは、補助板がベースに設けられた被保持部に当接することによって脚の回転が制止されることにより、電子機器が小角度傾斜状態に維持される。一方、補助板が脚に対して起立位置にあるときは、補助板がベースに設けられた係合部に当接することによって脚の回転が制止されることにより、電子機器が大角度傾斜状態に維持される。

特許文献２に開示された卓上機器の角度調節装置は、卓上機器の下面に取り外し可能に装着される角度調節脚を有している。角度調節脚の基端部には、第１、第２係合用爪が設けられている。角度調節脚の第１、第２係合用爪が卓上機器の下面に設けられた第１、第２係合用孔に係合するときは、卓上機器に小さい角度傾斜が与えられる。一方、角度調節脚の第１、第２係合用爪が卓上機器の下面に設けられた第３、第４係合用孔に係合するときは、卓上機器に大きい角度傾斜が与えられる。

特許第４９０３５８７号公報 特許第４３９４５１１号公報

特許文献１、２に開示されたものをも含め、本発明の関連技術による卓上機器の角度調節装置は、特許文献１のように回動する複数の部材を有していたり、特許文献２のように孔に対してそれぞれ離脱可能に係合する複数の爪を設けた部材を有しているなど、構造が複雑であり、コストの面では改善の余地があった。

さらに、特許文献１、２に開示されたものをも含め、本発明の関連技術による卓上機器の角度調節装置は、卓上機器の角度を調節する際に、特許文献１のように複数の部材の配置関係を組み替えたり、特許文献２のように部材に設けられた複数の爪を孔から離脱させた上で、この部材の傾きを変更し、前記のものとは別の位置の孔に複数の爪を係合させて部材を付け替えるなどの煩雑な作業が必要であり、操作性の面では改善の余地があった。

それ故、本発明の目的は、簡素な構成であると共に、操作性に優れた卓上機器の角度調節装置を提供することである。

本発明の他の目的は、前記卓上機器の角度調節装置を有する卓上機器システムを提供することである。

本発明のさらに他の目的は、煩雑な作業を行うことなく容易に実行することができる卓上機器の角度調節方法を提供することである。

本発明の一実施態様によれば、斜め下方向に凸の弧状を呈する斜面と、前記斜面に上下方向に並ぶように設けられた複数の保持部とを備えた角度調節台と、卓上機器に固定される固定部と、前記卓上機器に固定された状態で前記角度調節台の前記複数の保持部のいずれか１つに選択的に保持される被保持部とを備えた被保持部材とを有し、前記被保持部材の前記被保持部が保持される前記角度調節台の前記保持部の上下方向の位置に応じた設定角度で前記卓上機器を支持することを特徴とする卓上機器の角度調節装置が得られる。

本発明の他の実施態様によれば、前記卓上機器の角度調節装置と、前記角度調節装置の前記固定部に設けられた卓上機器とを有することを特徴とする卓上機器システムが得られる。

本発明のさらに他の実施態様によれば、前記卓上機器の角度調節装置を用い、前記卓上機器に前記被保持部材を固定する工程と、前記被保持部材の前記被保持部を前記角度調節台の前記複数の保持部のうちの前記卓上機器の所望の設定角度に対応した保持部に保持させる工程とを有することを特徴とする卓上機器の角度調節方法が得られる。

本発明による卓上機器の角度調節装置は、簡素な構成であると共に、操作性に優れている。

また、本発明によれば、前記卓上機器の角度調節装置を有する卓上機器システムが得られる。

さらに、本発明による卓上機器の角度調節方法は、煩雑な作業を行うことなく容易に実行することができる。

本発明の実施形態１による卓上機器の角度調節装置を示す図であり、（ａ）は卓上機器に固定する前の被保持部材を示す斜視図、（ｂ）は被保持部材（図示せず）を固定した状態で、かつ、角度調節台上に載せ置く前の卓上機器を示す斜視図、（ｃ）は被保持部材（図示せず）を固定した状態で、かつ、角度調節台上に載せ置いた卓上機器を示す斜視図である。 図１に示した卓上機器の角度調節装置における角度調節台を示す図であり、（ａ）は斜視図、（ｂ）は凹部（保持部）の概念的な断面図である。 図１に示した卓上機器の角度調節装置における被保持部材を示す斜視図である。 （ａ）〜（ｅ）は、本発明の実施形態１による卓上機器の角度調節方法を説明するための図である。 本発明の実施形態２による卓上機器の角度調節装置における角度調節台を示す斜視図である。 本発明の実施形態２による卓上機器の角度調節装置における被保持部材を示す斜視図である。

本発明の実施形態による卓上機器の角度調節装置は、角度調節台と、被保持部材とを有している。角度調節台は、斜め下方向に凸の弧状を呈する斜面と、この斜面に上下方向に並ぶように設けられた複数の保持部とを備えている。一方、被保持部材は、卓上機器に固定される固定部と、卓上機器に固定された状態で角度調節台の複数の保持部のいずれか１つに選択的に保持される被保持部とを備えている。

本角度調節装置は、被保持部材の被保持部が保持される角度調節台の保持部の上下方向の位置に応じた設定角度で卓上機器を支持する。

上記のように、本角度調節装置は、簡素な構成である。

また、本発明による卓上機器の角度調節方法は、上記のような卓上機器の角度調節装置を用い、卓上機器に被保持部材を固定する工程と、被保持部材の被保持部を角度調節台の複数の保持部のうちの卓上機器の所望の設定角度に対応した保持部に保持させる工程とを有している。

このため、本角度調節方法は、煩雑な作業を行うことなく、容易に実行することができる。

以下、図面を参照して、本発明による卓上機器の角度調節装置ならびに卓上機器の角度調節方法のより具体的な実施形態を説明する。

尚、以下の説明では、図２（ａ）における−Ｈ方向を下方向、＋Ｈ方向を上方向、−Ｄ方向を前方向、＋Ｄ方向を後方向、−Ｗ方向を左方向、＋Ｗ方向を右方向とする。

［実施形態１］
図１（ａ）〜（ｃ）、図２（ａ）ならびに図３を参照すると、本発明の実施形態１による卓上機器の角度調節装置は、角度調節台１０と、被保持部材２０とを有している。

角度調節台１０は、例えば樹脂材料を射出成形して成り、斜め下方向に凸の弧状を呈する斜面１２と、この斜面１２に上下方向に並ぶように設けられた複数の保持部と、一対のレール１４とを備えている。

被保持部材２０は、例えば弾性を有する樹脂材料を射出成形して成り、卓上機器としての卓上型電話機１００の底面のうちの手前側に図示しない両面テープを用いて固定される固定部２２と、卓上型電話機１００に固定された状態で角度調節台１０の複数の保持部のいずれか１つに選択的に保持される被保持部と、角度調節台１０の一対のレール１４とスライド可能に噛み合う一対のスライド部２４とを備えている。尚、卓上型電話機１００には、電源線および通信線がコネクタを介して接続されるが、本明細書に添付の図面においては、図示の煩雑さを避ける目的から、卓上型電話機１００本体のみを描いている。

尚、本実施形態においては、両面テープを用いて被保持部材２０を卓上型電話機１００に固定しているが、本発明において、被保持部材の卓上機器への固定は、他の方法を用いてもよい。例えば、卓上機器の底面と被保持部材の固定部との間に凹部と凸部との組み合わせ等の嵌合関係部を設けたり、ネジやファスナを用いて被保持部材２０を卓上型電話機１００に固定するなどしてもよい。ただし、本実施形態のごとく両面テープを用いる固定方法とした場合は、予め卓上機器の底面に嵌合関係部やネジ孔を設ける必要がないため、本角度調節装置を既存の卓上機器全般に適用することができる。

角度調節台１０の複数の保持部は、図２（ａ）に示すように、斜面１２に形成された複数の凹部１３−１〜１３−３によって構成されている。尚、保持部としての凹部は、本例のごとく３個に限定されるものではない。

一方、被保持部材２０の被保持部は、図３に示すように、固定部２２の反対面に形成され、被保持部材２０が卓上型電話機１００に固定された状態で凹部１３−１〜１３−３のいずれかに引っ掛けられる凸部によって構成されている。さらに詳しくは、被保持部材２０の凸部は、角度調節台１０の複数の凹部１３−１〜１３−３のいずれかに保持されるときに、角度調節台１０の斜面１２の上方向に向かって尖る楔型に折れ曲がった形状の楔型板バネ部２３である。図３中、符号２３Ａ、２３Ｂ、２３Ｃは、楔型板バネ部２３の、後端部（後端面）、丸みを帯びた先端部、傾斜した側部をそれぞれ示している。

本角度調節装置は、被保持部材２０の楔型板バネ部２３が保持される角度調節台１０の凹部１３−１〜１３−３の上下方向の位置に応じた設定角度に角度調節可能であり、その設定角度で卓上型電話機１００を支持する。

被保持部材２０の楔型板バネ部２３は、角度調節台１０の複数の凹部１３−１〜１３−３の間の斜面１２上に位置するときに、卓上型電話機１００の重さによって偏平に変形する一方、複数の凹部１３−１〜１３−３のいずれか１つに引っ掛けられるときに形状復帰する程度の弾性を有している。

角度調節台１０の一対のレール１４は、図２（ａ）に示すように、複数の凹部１３−１〜１３−３を挟んで左右に、かつ、斜面１２の上下方向に延びるように、斜面１２に沿って設けられている。一方、図３に示す被保持部材２０の一対のスライド部２４は、卓上型電話機１００に固定された状態で、少なくとも一対のレール１４に応じた位置に、レール１４にスライド可能に噛み合う間隔で被保持部材２０に設けられている。

この一対のレール１４と一対のスライド部２４との組み合わせにより、後述するごとく被保持部材２０が角度調節台１０の斜面１２の上方向に向かってスライドする時や、被保持部材２０が角度調節台１０の複数の凹部１３−１〜１３−３のいずれか１つによって保持される時に、被保持部材２０の、ひいては、これが固定された卓上型電話機１００の左右方向の位置決めをなしている。

この目的から分かるように、本発明において、レール、スライド部は、一対に限らず、複数対であってもよい。あるいは、１本をも含む奇数であってもよい。ただし、３本以上設けても冗長である。また、図１（ｃ）等から明らかなように、レールは卓上型電話機１００等の卓上機器の底面を直接支持する役目も担うため、卓上機器が左右どちらに傾くことがないように、レールを左右に対称的に一対設けることが好ましい。

角度調節台１０の複数の凹部１３−１〜１３−３はそれぞれ、図２（ｂ）に示すように、斜面１２の下方向側に位置し、凹部の底部に対応する基端１３Ａｐから凹部の開口部に対応する末端１３Ａｄまで延びる保持壁面１３Ａを含んでいる。保持壁面１３Ａは、水平もしくは末端１３Ａｄよりも基端１３Ａｐが低位置となる（下側に位置する）ように傾斜している。被保持部材２０は、卓上型電話機１００に固定された状態で、楔型板バネ部２３の後端部２３Ａが角度調節台１０の凹部１３−１〜１３−３のいずれかの保持壁面１３Ａに保持されることにより、角度調節台１０の斜面１２の下方向へのスライドが規制される。尚、基端１３Ａｐよりも末端１３Ａｄが低位置となるように保持壁面１３Ａが傾斜していると、楔型板バネ部２３が下方に滑り落ちる可能性があるため、楔型板バネ部２３を確実に保持すること、ひいては、楔型板バネ部２３が固定された卓上型電話機１００を確実に支持することができない。

また、角度調節台１０の複数の凹部１３−１〜１３−３はそれぞれ、斜面１２の上方向側に位置し、凹部の底部に対応する基端１３Ｂｐから凹部の開口部に対応する末端１３Ｂｄまで延びる案内壁面１３Ｂを含んでいる。案内壁面１３Ｂは、斜面１２（の末端１３ＢＤ上）の接線ＴＧに対して９０度よりも大きい角度βをなしている。被保持部材２０は、卓上型電話機１００に固定された状態で、楔型板バネ部２３の先端部２３Ｂまたは側部２３Ｃが角度調節台１０の凹部の案内壁面１３Ｂ上を滑動することにより、角度調節台１０の斜面１２の上方向へのスライドが許される。尚、角度βが９０度以下であると、楔型板バネ部２３を凹部に保持された状態から斜面１２の上方向にスライドさせるときに楔型板バネ部２３が案内壁面１３Ｂに引っ掛かるため、楔型板バネ部２３が固定された卓上型電話機１００の斜面１２の上方向への潤滑なスライドを行うことができない。

尚、図２（ｂ）は、凹部１３−２（凹部１３−１、１３−３）を概念的に示す断面図であり、凹部の斜面１２上での位置、凹部の深さ、保持壁面１３Ａの角度、案内壁面１３Ｂの角度、斜面１２の曲率等は、正確には描かれていない。また、図２（ｂ）中、レール１４の図示も省略している。

被保持部材２０のスライド部２４は、被保持部材２０の楔型板バネ部２３が角度調節台１０の複数の凹部１３−１〜１３−３の間の斜面１２上に位置するとき、換言すれば、楔型板バネ部２３が斜面１２上に乗り上げたときであっても、角度調節台１０のレール１４に噛み合うような噛み合い代になっている。これにより、後述するように、被保持部材２０が角度調節台１０の上方向に向かってスライドする時に斜面１２上に乗り上げた時であっても、被保持部材２０が左右方向に逸脱してしまうことを防止できる。

本角度調節装置は、被保持部材２０の楔型板バネ部２３が保持される角度調節台１０の凹部１３−１〜１３−３の上下方向の位置に応じた設定角度に角度調節可能であり、その設定角度で卓上型電話機１００を支持する。

次に、図４（ａ）〜（ｅ）をも参照して、本実施形態による卓上機器の角度調節方法を説明する。尚、図４（ａ）〜（ｅ）中の断面図については、図示の煩雑さを避ける目的から、角度調節台１０のみを断面図とし、被保持部材２０と卓上型電話機１００を側面図として描いている。

本角度調節方法においては、図１〜図３を参照して説明した、角度調節台１０および被保持部材２０から成る卓上機器の角度調節装置を用いる。

まず、図１（ａ）に示すように、卓上機器としての卓上型電話機１００の底面の手前側に被保持部材２０の固定部２２（図３）を図示しない両面テープを用いて固定する。

次に、被保持部材２０の被保持部としての楔型板バネ部２３を、角度調節台１０の複数の保持部としての複数の凹部１３−１〜１３−３のうちの卓上型電話機１００の所望の設定角度に対応した保持部に保持させる。この楔型板バネ部２３の凹部１３−１〜１３−３のいずれかへの保持工程としては、第１および第２の方法がある。

第１の方法では、図１（ｂ）に示すように、被保持部材２０を固定した卓上型電話機１００を角度調節台１０の上方から降ろしていき、被保持部材２０の楔型板バネ部２３を角度調節台１０の複数の凹部１３−１〜１３−３のうち、卓上型電話機１００の所望の設定角度に対応した凹部に保持させる。

第２の方法では、まず、被保持部材２０を固定した卓上型電話機１００を、角度調節台１０の斜面１２の下方向側から斜面１２に沿って、図４（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）および（ｅ）の順で示すように上方向にスライドさせていくことにより、設定角度を大きくしていき、被保持部材２０の楔型板バネ部２３を角度調節台１０の複数の凹部１３−１〜１３−３のうち、卓上型電話機１００の所望の設定角度に対応した凹部に保持させる。

図４（ａ）においては、凹部１３−１の保持壁面１３Ａ（図２（ｂ））に、被保持部材２０の楔型板バネ部２３の後端部２３Ａ（図３）が保持されている。よって、卓上型電話機１００は、一番小さい設置角度で角度調節台１０に支持されている。この設定角度で良ければ、ユーザは、卓上型電話機１００から手をはなす。

より大きい設定角度を所望する場合、ユーザは、卓上型電話機１００をさらに斜面１２の上方向に向けてスライドさせる。このとき、被保持部材２０の楔型板バネ部２３の側部２３（図３）等が凹部１３−１の案内壁面１３Ｂ（図２（ｂ））上を滑動するため、卓上型電話機１００は引っ掛かり無くスライドされる。

図４（ｂ）においては、被保持部材２０が凹部１３−１と凹部１３−２との間の斜面１２上に、乗り上げている。このとき、被保持部材２０の楔型板バネ部２３が卓上型電話機１００の重さによって偏平に弾性変形するため、対のスライド部２４（図３）が対のレール１４から外れることはない。

図４（ｃ）においては、凹部１３−２の保持壁面１３Ａ（図２（ｂ））に被保持部材２０の楔型板バネ部２３の後端部２３Ａ（図３）が保持されている。よって、卓上型電話機１００は、中間の設置角度で角度調節台１０に支持されている。この設定角度で良ければ、ユーザは、卓上型電話機１００から手をはなす。

より大きい設定角度を所望する場合、ユーザは、卓上型電話機１００をさらに斜面１２の上方向に向けてスライドさせる。このとき、被保持部材２０の楔型板バネ部２３の側部２３（図３）等が凹部１３−２の案内壁面１３Ｂ（図２（ｂ））上を滑動するため、卓上型電話機１００は引っ掛かり無くスライドされる。

図４（ｄ）においては、被保持部材２０が凹部１３−２と凹部１３−３との間の斜面１２上に、乗り上げている。このとき、被保持部材２０の楔型板バネ部２３が卓上型電話機１００の重さによって偏平に弾性変形するため、対のスライド部２４（図３）が対のレール１４から外れることはない。

図４（ｅ）においては、凹部１３−３の保持壁面１３Ａ（図２（ｂ））に被保持部材２０の楔型板バネ部２３の後端部２３Ａ（図３）が保持されている。よって、卓上型電話機１００は、一番大きい設置角度で角度調節台１０に支持されている。ユーザは、卓上型電話機１００から手をはなす。

尚、図４（ｂ）、図４（ｅ）で示された卓上型電話機１００の設定角度よりも小さい設定角度を所望する場合、ユーザは、卓上型電話機１００を持ち上げた後、前述した第１の方法を実施すればよい。

以上のようにして、本角度調節装置は、卓上型電話機１００をユーザが所望する設定角度で支持することができる。

［実施形態２］
本発明の実施形態２の卓上機器の角度調節装置は、角度調節台および被保持部材の構造が実施形態１と異なるが、実施形態１と同一または同様の構造も有している。このため、実施形態１と同一または同様の部分については、実施形態１における説明と参照図面を援用することとし、詳細な説明を省略する。

実施形態１の卓上機器の角度調節装置は、角度調節台が備える少なくとも一対のレールと、被保持部材が備える少なくとも一対のスライド部との組み合わせにより、被保持部材が角度調節台の斜面の上方向に向かってスライドする時や、被保持部材が角度調節台の複数の保持部のいずれかによって保持される時に、被保持部材の、ひいては、これが固定された卓上機器の左右方向の位置決めをなしている。

しかし、角度調節台の保持部（凹部）に対する被保持部材の被保持部（凸部、楔型板バネ部）の幅寸法の関係次第では、レールとスライド部との組み合わせを省略しても、卓上機器の左右方向の位置決めをなすことができる場合がある。本実施形態は、レールとスライド部との組み合わせを有さない例である。

図５および図６を参照すると、本発明の実施形態２による卓上機器の角度調節装置は、実施形態１の角度調節装置と同様に、角度調節台１０’と、被保持部材２０’とを有している。

図５に示すように、角度調節台１０’は、例えば樹脂材料を射出成形して成り、斜め下方向に凸の弧状を呈する斜面１２と、この斜面１２に上下方向に並ぶように設けられた複数の保持部とを備えている。ただし、実施形態１の角度調節台１０とは異なり、角度調節台１０’はレールを備えていない。

図６に示すように、被保持部材２０’は、例えば弾性を有する樹脂材料を射出成形して成り、卓上機器としての卓上型電話機（図示せず）の底面のうちの手前側に両面テープ（図示せず）を用いて固定される固定部２２’と、卓上型電話機１００に固定された状態で角度調節台１０’の複数の保持部のいずれか１つに選択的に保持される被保持部とを備えている。ただし、実施形態１の被保持部材２０とは異なり、被保持部材２０’はスライド部を備えていない。

尚、本実施形態においても、実施形態１と同様に、被保持部材の卓上機器への固定は、両面テープ以外の方法を用いてもよい。

角度調節台１０’の複数の保持部は、図５に示すように、斜面１２に形成された複数の凹部１３−１〜１３−３によって構成されている。尚、保持部としての凹部は、本例のごとく３個に限定されるものではない。

一方、被保持部材２０’の被保持部は、図６に示すように、固定部２２’の反対面に形成され、被保持部材２０’が卓上型電話機に固定された状態で角度調節台１０’の凹部１３−１〜１３−３（図５）のいずれかに引っ掛けられる凸部によって構成されている。さらに詳しくは、被保持部材２０’の凸部は、角度調節台１０’の複数の凹部１３−１〜１３−３のいずれかに保持されるときに、角度調節台１０’の斜面１２の上方向に向かって尖る楔型に折れ曲がった形状の楔型板バネ部２３である。図６中、符号２３Ａ、２３Ｂ、２３Ｃは、楔型板バネ部２３の、後端部（後端面）、丸みを帯びた先端部、傾斜した側部をそれぞれ示している。

本角度調節装置も、実施形態１と同様に、被保持部材２０’の楔型板バネ部２３が保持される角度調節台１０’の凹部１３−１〜１３−３の上下方向の位置に応じた設定角度に角度調節可能であり、その設定角度で卓上型電話機を支持する。

被保持部材２０’の楔型板バネ部２３は、角度調節台１０’の複数の凹部１３−１〜１３−３の間の斜面１２上に位置するときに、卓上型電話機１００の重さによって偏平に変形する一方、複数の凹部１３−１〜１３−３のいずれか１つに引っ掛けられるときに形状復帰する程度の弾性を有している。

本実施形態では、被保持部材２０’の被保持部としての楔型板バネ部２３の幅寸法は、角度調節台１０’の保持部としての凹部１３−１〜１３−３それぞれの幅寸法よりも、僅かに小さい。これにより、被保持部材２０’が角度調節台１０’の凹部１３−１〜１３−３のいずれかのいずれかによって保持される時に、被保持部材２０’の、ひいては、これが固定された卓上型電話機の左右方向の位置決めがなされる。

尚、被保持部材２０’が後述するごとく角度調節台１０’の上方向に向かってスライドする時に斜面１２上に乗り上げた時は、角度調節台１０’の凹部１３−１〜１３−３に対する被保持部材２０’の楔型板バネ部２３の幅寸法の関係による左右方向の位置決めが効かない。しかし、複数の凹部１３−１〜１３−３の間隔が図５に示すようにさほどあいていないのであれば、被保持部材２０’が左右方向に逸脱してしまう可能性は低い。あるいは、図示はしないが、例えば複数の凹部間にこれら凹部と同じ幅寸法の浅い凹部を設けることにより、その浅い凹部がスライドする被保持部材の軌道となるため、被保持部材の左右方向の逸脱を確実に防止できる。

本実施形態による卓上機器の角度調節方法は、実施形態１の角度調節方法と同じである。このため、概略を以下に説明する。

本角度調節方法においては、図５および図６を参照して説明した、角度調節台１０’および被保持部材２０’から成る卓上機器の角度調節装置を用いる。

まず、卓上機器としての卓上型電話機（図示せず）の底面の手前側に被保持部材２０’の固定部２２’（図３）を図示しない両面テープを用いて固定する。

次に、被保持部材２０’の被保持部としての楔型板バネ部２３を、角度調節台１０’の複数の保持部としての複数の凹部１３−１〜１３−３のうちの卓上型電話機の所望の設定角度に対応した保持部に保持させる。この楔型板バネ部２３の凹部１３−１〜１３−３のいずれかへの保持工程としては、第１および第２の方法がある。

第１の方法では、被保持部材２０’を固定した卓上型電話機を角度調節台１０’の上方から降ろしていき、被保持部材２０’の楔型板バネ部２３を角度調節台１０’の複数の凹部１３−１〜１３−３のうち、卓上型電話機の所望の設定角度に対応した凹部に保持させる。

第２の方法では、まず、被保持部材２０’を固定した卓上型電話機を、角度調節台１０’の斜面１２の下方向側から斜面１２に沿って上方向にスライドさせていくことにより、設定角度を大きくしていき、被保持部材２０’の楔型板バネ部２３を角度調節台１０’の複数の凹部１３−１〜１３−３のうち、卓上型電話機の所望の設定角度に対応した凹部に保持させる。

尚、第２の方法中に小さい設定角度への変更を所望する場合、ユーザは、卓上型電話機を持ち上げた後、前述した第１の方法を実施すればよい。

以上のようにして、本角度調節装置は、卓上型電話機１００をユーザが所望する設定角度で支持することができる。

上記の実施形態の一部または全部は、以下の付記のようにも記載され得るが、以下には限られない。

（付記１）斜め下方向に凸の弧状を呈する斜面と、前記斜面に上下方向に並ぶように設けられた複数の保持部とを備えた角度調節台と、卓上機器に固定される固定部と、前記卓上機器に固定された状態で前記角度調節台の前記複数の保持部のいずれか１つに選択的に保持される被保持部とを備えた被保持部材とを有し、前記被保持部材の前記被保持部が保持される前記角度調節台の前記保持部の上下方向の位置に応じた設定角度で前記卓上機器を支持することを特徴とする卓上機器の角度調節装置。

（付記２）前記角度調節台の前記複数の保持部は、前記斜面に形成された複数の凹部によって構成され、前記被保持部材の前記被保持部は、前記固定部の反対面に形成され、該被保持部材が前記卓上機器に固定された状態で前記凹部の１つに引っ掛けられる凸部によって構成される付記１に記載の卓上機器の角度調節装置。

（付記３）前記被保持部材の前記凸部は、前記角度調節台の前記凹部に保持されるときに該角度調節台の前記斜面の上方向に向かって尖る楔型を呈する付記２に記載の卓上機器の角度調節装置。

（付記４）前記被保持部材の前記凸部は、前記角度調節台の前記複数の凹部の間の前記斜面上に位置するときに卓上機器の重さによって偏平に変形する一方、該複数の凹部のいずれか１つに引っ掛けられるときに形状復帰する程度の弾性を有する付記２または３に記載の卓上機器の角度調節装置。

（付記５）前記被保持部材の前記凸部は、前記角度調節台の前記凹部に保持されるときに該角度調節台の前記斜面の上方向に向かって尖る楔型に折れ曲がった形状の板バネによって構成される付記４に記載の卓上機器の角度調節装置。

（付記６）前記角度調節台の前記凹部は、前記斜面の下方向側に位置し、該凹部の底部に対応する基端から該凹部の開口部に対応する末端まで延びる保持壁面を含み、該保持壁面は、水平もしくは前記末端よりも前記基端が低位置となるように傾斜しており、前記被保持部材は、卓上機器に固定された状態で、前記凸部が前記角度調節台の前記凹部の前記保持壁面に保持されることにより、前記角度調節台の前記斜面の下方向へのスライドが規制される付記２乃至５のいずれかに記載の卓上機器の角度調節装置。

（付記７）前記角度調節台の前記凹部は、前記斜面の上方向側に位置し、該凹部の底部に対応する基端から該凹部の開口部に対応する末端まで延びる案内壁面を含み、該案内壁面は、前記斜面の接線に対して９０度よりも大きい角度をなしており、前記被保持部材は、卓上機器に固定された状態で、前記凸部が前記角度調節台の前記凹部の前記案内壁面上を滑動することにより、前記角度調節台の前記斜面の上方向へのスライドが許される付記２乃至６のいずれかに記載の卓上機器の角度調節装置。

（付記８）前記角度調節台は、前記複数の保持部を挟んで左右に、かつ、前記斜面の上下方向に延びるように、前記斜面に沿って設けられた少なくとも一対のレールをさらに備え、前記被保持部材は、卓上機器に固定された状態で、前記少なくとも一対のレールに応じた位置に、当該レールにスライド可能に噛み合う少なくとも一対のスライド部をさらに備え、前記被保持部材の前記スライド部は、該被保持部材の前記被保持部が前記角度調節台の前記複数の保持部の間の前記斜面上に位置するときであっても前記角度調節台の前記レールに噛み合うような噛み合い代になっている付記１乃至７のいずれかに記載の卓上機器の角度調節装置。

（付記９）付記１乃至８のいずれかに記載の卓上機器の角度調節装置と、前記角度調節装置の前記固定部に設けられた卓上機器とを有することを特徴とする卓上機器システム。

（付記１０）付記１乃至８のいずれかに記載の卓上機器の角度調節装置を用い、卓上機器に前記被保持部材を固定する工程と、前記被保持部材の前記被保持部を前記角度調節台の前記複数の保持部のうちの前記卓上機器の所望の設定角度に対応した保持部に保持させる工程とを有することを特徴とする卓上機器の角度調節方法。

（付記１１）斜め下方向に凸の弧状を呈する斜面と、前記斜面に上下方向に並ぶように形成された複数の凹部とを備えた角度調節台と、卓上機器に固定される固定部と、前記固定部の反対面に形成され、卓上機器に固定された状態で前記角度調節台の前記複数の保持部のいずれか１つに選択的に引っ掛けられる凸部とを備えた被保持部材とを有し、前記被保持部材の前記凸部は、前記角度調節台の前記凹部に引っ掛けられるときに、該角度調節台の前記斜面の上方向に向かって尖る楔型に折れ曲がった形状の板バネによって構成され、前記被保持部材の前記板バネは、前記角度調節台の前記複数の凹部の間の前記斜面上に位置するときに卓上機器の重さによって偏平に変形する一方、該複数の凹部のいずれか１つに引っ掛けられるときに形状復帰する程度の弾性を有し、前記被保持部材の前記板バネが引っ掛けられる前記角度調節台の前記保持部の上下方向の位置に応じた設定角度で前記卓上機器を支持することを特徴とする卓上機器の角度調節装置。

（付記１２）前記角度調節台の前記凹部は、前記斜面の下方向側に位置し、該凹部の底部に対応する基端から該凹部の開口部に対応する末端まで延びる保持壁面と、前記斜面の上方向側に位置し、該凹部の底部に対応する基端から該凹部の開口部に対応する末端まで延びる案内壁面とを含み、前記保持壁面は、水平もしくは前記末端よりも前記基端が低位置となるように傾斜しており、前記案内壁面は、前記斜面の接線に対して９０度よりも大きい角度をなしており、前記被保持部材は、卓上機器に固定された状態で、前記板バネの当該楔後端が前記角度調節台の前記凹部の前記保持壁面に保持されることにより、前記角度調節台の前記斜面の下方向へのスライドが規制される一方、卓上機器に固定された状態で、前記板バネの当該楔先端または当該楔側部が前記角度調節台の前記凹部の前記案内壁面上を滑動することにより、前記角度調節台の前記斜面の上方向へのスライドが許される付記１１に記載の卓上機器の角度調節装置。

（付記１３）前記角度調節台は、前記複数の凹部を挟んで左右に、かつ、前記斜面の上下方向に延びるように、前記斜面に沿って設けられた少なくとも一対のレールをさらに備え、前記被保持部材は、卓上機器に固定された状態で、前記少なくとも一対のレールに応じた位置に、当該レールにスライド可能に噛み合う少なくとも一対のスライド部をさらに備え、前記被保持部材の前記スライド部は、該被保持部材の前記板バネが前記角度調節台の前記複数の凹部の間の前記斜面上に位置するときであっても前記角度調節台の前記レールに噛み合うような噛み合い代になっている付記１１または１２に記載の卓上機器の角度調節装置。

（付記１４）前記角度調節台および前記被保持部材はそれぞれ、樹脂材料から成り、前記複数の保持部または前記複数の凹部ならびに前記レールは、前記角度調節台と一体に成形され、前記被保持部または前記凸部ならびに前記スライド部は、前記被保持部材と一体に成形されている付記８または１３に記載の卓上機器の角度調節装置。

（付記１５）斜め下方向に凸の弧状を呈する斜面と、前記斜面に上下方向に並ぶように設けられた複数の保持部とを備え、卓上機器に固定される固定部と、前記卓上機器に固定された状態で前記角度調節台の前記複数の保持部のいずれか１つに選択的に保持される被保持部とを備えた被保持部材と共に卓上機器の角度調節装置を構成することが可能であり、前記角度調節装置を構成している場合、前記保持部の上下方向の位置に応じた設定角度で卓上機器を支持すべく、前記複数の保持部のいずれか１つが、前記被保持部材の前記被保持部を保持することを特徴とする角度調節台。

（付記１６）斜め下方向に凸の弧状を呈する斜面と、前記斜面に上下方向に並ぶように設けられた複数の保持部とを備えた角度調節台と共に卓上機器の角度調節装置を構成することが可能であり、卓上機器に固定される固定部と、前記卓上機器に固定された状態で前記角度調節台の前記複数の保持部のいずれか１つに選択的に保持される被保持部とを備え、前記角度調節装置を構成している場合、前記角度調節台の前記保持部の上下方向の位置に応じた設定角度で卓上機器を支持すべく、前記被保持部が、前記複数の保持部のいずれか１つによって保持されることを特徴とする被保持部材。

（付記１７）前記角度調節装置の前記被保持部材は、両面テープを用いて前記卓上機器に固定される付記９に記載の卓上機器システム。

（付記１８）前記被保持部の前記保持部への保持工程において、前記被保持部材を固定した卓上機器を前記角度調節台の上方から降ろしていき、前記被保持部材の前記被保持部を前記角度調節台の前記複数の保持部のうちの卓上機器を所望の設定角度に対応した保持部に保持させるか、あるいは、前記被保持部材を固定した卓上機器を前記角度調節台の前記斜面の下方向側から前記斜面に沿って上方向にスライドさせていくことによって卓上機器の設定角度を大きくしていき、卓上機器が所望の設定角度になったときにスライドを止め、前記被保持部材の前記被保持部を前記角度調節台の前記複数の保持部のうちの卓上機器を所望の設定角度に対応した保持部に保持させる、付記１０に記載の卓上機器の角度調節方法。

以上、実施形態を参照して本発明を説明したが、本発明の構成や詳細については、当業者が理解し得る様々な変更を加えることができる。

例えば、本発明は、卓上電話機に限らず、表示部、操作ボタン、撮像部、スピーカ、マイクロフォンまたは印刷部等のユーザーインターフェースデバイスを有する電子機器、照明、コネクタまたは各種センサ等の入／出力デバイスを有する電子機器、もしくは、収納器具または装飾器具など、設定角度の調節が所望される機器全般に適用可能である。

１０、１０’ 角度調節台
１２ 斜面
１３−１、１３−２、１３−３ 凹部（保持部）
１３Ａ 保持壁面
１３Ａｐ 基端
１３Ａｄ 末端
１３Ｂ 案内壁面
１３Ｂｐ 基端
１３Ｂｄ 末端
１４ レール
２０、２０’ 被保持部材
２２、２２’ 固定部
２３ 楔型板バネ部（被保持部、凸部）
２３Ａ 後端部
２３Ｂ 前端部
２３Ｃ 側部
２４ スライド部
１００ 卓上型電話機（卓上機器）

Claims (9)

1. 斜め下方向に凸の弧状を呈する斜面と、前記斜面に上下方向に並ぶように設けられた複数の保持部とを備えた角度調節台と、
   卓上機器に固定される固定部と、前記卓上機器に固定された状態で前記角度調節台の前記複数の保持部のいずれか１つに選択的に保持される被保持部とを備えた被保持部材とを有し、
   前記角度調節台は、前記複数の保持部を挟んで左右に、かつ、前記斜面の上下方向に延びるように、前記斜面に沿って設けられた少なくとも一対のレールをさらに備え、
   前記被保持部材は、卓上機器に固定された状態で、前記少なくとも一対のレールに応じた位置に、当該レールにスライド可能に噛み合う少なくとも一対のスライド部をさらに備え、
   前記被保持部材の前記スライド部は、該被保持部材の前記被保持部が前記角度調節台の前記複数の保持部の間の前記斜面上に位置するときであっても前記角度調節台の前記レールに噛み合うような噛み合い代になっており、
   前記被保持部材の前記被保持部が保持される前記角度調節台の前記保持部の上下方向の位置に応じた設定角度で前記卓上機器を支持することを特徴とする卓上機器の角度調節装置。
2. 前記角度調節台の前記複数の保持部は、前記斜面に形成された複数の凹部によって構成され、
   前記被保持部材の前記被保持部は、前記固定部の反対面に形成され、該被保持部材が前記卓上機器に固定された状態で前記凹部の１つに引っ掛けられる凸部によって構成される請求項１に記載の卓上機器の角度調節装置。
3. 前記被保持部材の前記凸部は、前記角度調節台の前記凹部に保持されるときに該角度調節台の前記斜面の上方向に向かって尖る楔型を呈する請求項２に記載の卓上機器の角度調節装置。
4. 前記被保持部材の前記凸部は、前記角度調節台の前記複数の凹部の間の前記斜面上に位置するときに卓上機器の重さによって偏平に変形する一方、該複数の凹部のいずれか１つに引っ掛けられるときに形状復帰する程度の弾性を有する請求項２または３に記載の卓上機器の角度調節装置。
5. 前記被保持部材の前記凸部は、前記角度調節台の前記凹部に保持されるときに該角度調節台の前記斜面の上方向に向かって尖る楔型に折れ曲がった形状の板バネによって構成される請求項４に記載の卓上機器の角度調節装置。
6. 前記角度調節台の前記凹部は、前記斜面の下方向側に位置し、該凹部の底部に対応する基端から該凹部の開口部に対応する末端まで延びる保持壁面を含み、該保持壁面は、水平もしくは前記末端よりも前記基端が低位置となるように傾斜しており、
   前記被保持部材は、卓上機器に固定された状態で、前記凸部が前記角度調節台の前記凹部の前記保持壁面に保持されることにより、前記角度調節台の前記斜面の下方向へのスライドが規制される請求項２乃至５のいずれか一項に記載の卓上機器の角度調節装置。
7. 前記角度調節台の前記凹部は、前記斜面の上方向側に位置し、該凹部の底部に対応する基端から該凹部の開口部に対応する末端まで延びる案内壁面を含み、該案内壁面は、前記斜面の接線に対して９０度よりも大きい角度をなしており、
   前記被保持部材は、卓上機器に固定された状態で、前記凸部が前記角度調節台の前記凹部の前記案内壁面上を滑動することにより、前記角度調節台の前記斜面の上方向への
   スライドが許される請求項２乃至６のいずれか一項に記載の卓上機器の角度調節装置。
8. 請求項１乃至７のいずれか一項に記載の卓上機器の角度調節装置と、前記角度調節装置の前記固定部に設けられた卓上機器とを有することを特徴とする卓上機器システム。
9. 請求項１乃至７のいずれかに記載の卓上機器の角度調節装置を用い、
   卓上機器に前記被保持部材を固定する工程と、
   前記被保持部材の前記被保持部を前記角度調節台の前記複数の保持部のうちの前記卓上機器の所望の設定角度に対応した保持部に保持させる工程とを有することを特徴とする卓上機器の角度調節方法。

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