JP5948535B1 - 医療用ガイドワイヤ - Google Patents

Abstract

【課題】病変部以外の側枝への迷入等の防止手段として、ガイドワイヤの先端部を意図的にＵ字形状に屈曲変形させて血管病変部入口部へ迅速に到達させる為の易屈曲性と、血管病変部での高い通過性との双方を兼備したガイドワイヤを得る為の技術課題が存在する。【解決手段】芯線先端部が、先端から後端へ先端細径体と第１截頭円錐体を含む連接截頭円錐体を有し、先端細径体のねじり角が第１截頭円錐体のねじり角よりも大きくして先端部の易屈曲性を高め、かつ、第１截頭円錐体の後端に１個以上の截頭円錐体を連接した連接截頭円錐体構造として先端側への高い回転伝達性等を備え、血管病変部へ迅速に到達させると共に、血管病変部での高い通過性を備えたガイドワイヤの提供ができる。【選択図】図６

Description

この発明は、血管病変部治療用等に用いられる医療用ガイドワイヤに関する。

従来血管の末梢部での狭窄部、及び、閉塞部等の血管病変部の治療に際して、末梢部での血管壁の穿孔を防止し、又は、病変部以外の側枝への迷入を防止し、並びに、迅速治療する為、術者は医療用ガイドワイヤ（以下ガイドワイヤという）の手元側（後端側）を回転させながら血管蛇行部等利用してガイドワイヤの先端部を意図的にＵ字形状に屈曲させて病変部の入口部へ到達させ、その後手元側を少し引いて先端部のＵ字形状を元の形状に回復させた後に血管閉塞部を通過させ、血管閉塞部の拡径治療を行う手技がある。

かかる場合において、ガイドワイヤの先端部をＵ字形状に屈曲変形させる為の易屈曲性と、血管閉塞部等を通過させる為に、後端側から先端側への高度の回転伝達性能と、繰り返し耐疲労特性が併せて要求される。

特許文献１には、先端部をプロラプス（Ｕの字に屈曲）させるガイドワイヤが記載されている。

特許文献２には、先端部のコイルスプリングよりも後端側の芯線について、曲げ剛性等の機械的特性に関するガイドワイヤが記載されている。

特開２０１２−５７２４号公報 特許第４６２３９０６号公報

特許文献１に記載のガイドワイヤは、コアシャフト（芯線）の先端を略半球体形の最先端部より離間し、柔軟な安全ワイヤを、コアシャフトの先端とコイル体とを最先端部よりも後端側で第１ロウ付け部として接合し、第１ロウ付け部の先端と後端との剛性差を利用してプロラプスさせる技術内容である。

特許文献２に記載のガイドワイヤは、芯線がステンレス鋼、又は、ニッケルチタンの超弾性合金から成り、先端部のコイルスプリングよりも後端側の芯線が長手方向に曲げ剛性が線形に変化して急激な抵抗感をなくし、術者の操作性を向上させる技術内容である。

そして、特許文献１、２のいずれについても本発明のようなコイル内の芯線先端部が、先端細径体と少なくとも１個以上の截頭円錐体を有して、先端細径体のねじり角と截頭円錐体のねじり角とのねじり角比から先端部をＵ字形状に屈曲させる好適条件を見つけ出し、さらに、截頭円錐体を連接した連接截頭円錐体構造との併用により、先端部をＵ字形状に屈曲変形させる易屈曲性と、血管閉塞部を通過させる為の回転伝達性と繰り返し耐疲労特性等とを併せて向上できる技術内容については、何ら記載されていない。これらの性能は、ガイドワイヤを用いて迅速に血管病変部へ到達させ、かつ、血管閉塞部の通過性を向上させる為の重要な技術課題である。

本発明は、上記課題を鑑みてなされたものであり、迅速治療と血管病変部での通過性を飛躍的に向上させるガイドワイヤの提供を目的とする。

上記目的を達成する為、本発明のガイドワイヤは、後端側から先端側へ徐変縮径する部分を有する芯線の芯線先端部を外側コイル内へ貫挿する。芯線先端部は、先端から後端へ、先端細径体と連接截頭円錐体を有し、外側コイルの先端と先端細径体の先端とを接合して先端接合部とし、外側コイルの後端と芯線先端部の後端とを接合して外側コイル後端接合部とする。

連接截頭円錐体は、少なくとも２個以上の截頭円錐体を長手方向に連接し、１個の截頭円錐体は長手方向の長さが後端側の截頭円錐体から先端側の截頭円錐体へ向かって徐変減少し、かつ、後端の径大外径と先端の径小外径との外径比（後端の径大外径／先端の径小外径）が、後端側の截頭円錐体から先端側の截頭円錐体へ向かって徐変増大する。

又、連接截頭円錐体の最大外径がＤ０、最小外径がＤ１、全長がＬ、最大外径Ｄ０の横断面の中心位置から先端へ、任意の位置Ｘにおける連接截頭円錐体の外径をＤｍとし、任意の位置Ｘが０＜Ｘ＜Ｌの関係にある場合に、連接截頭円錐体の外径Ｄｍは、
Ｄｍ＞｛Ｄ０−（Ｄ０−Ｄ１）Ｘ／Ｌ｝の関係式を満たす。

そして、連接截頭円錐体の先端の截頭円錐体が第１截頭円錐体で、第１截頭円錐体のねじり角をθｏとし、先端細径体のねじり角をθ１とした場合に、先端細径体のねじり角θ１と第１截頭円錐体のねじり角θｏとのねじり角比（θ１／θｏ）が、１よりも大きいことを特徴とする。

先端細径体は、横断面の形状が、長辺と短辺のアスペクト比（長辺／短辺）が１．６７６以上３．９５８以下の矩形であり、先端細径体のねじり角θ１と第１截頭円錐体のねじり角θｏとのねじり角比（θ１／θｏ）が、１．２１０以上２．７０６以下である。

外側コイルは、後端側から先端側へ向かって後端径大部と先端径小部とを備え、外側コイルの後端径大部の外径をＢ１、先端径小部の外径をＢ２、連接截頭円錐体の第１截頭円錐体の後端の径大外径をＤ２とした場合に、第１截頭円錐体の先端の径小外径がＤ１であることから、第１截頭円錐体の後端の径大外径Ｄ２と先端の径小外径をＤ１との外径比（Ｄ２／Ｄ１）は、外側コイルの外径比（Ｂ１／Ｂ２）よりも大きい｛（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ｂ１／Ｂ２）｝。

内側コイルは、後端側から先端側へ向かって、後端径大部と先端径小部を備える。
内側コイルを、芯線先端部の外側で、外側コイルの内側に、外側コイルよりも長手方向の長さが短く同心状に配置する。又、外側コイルの先端と内側コイルの先端（先端径小部の先端）と先端細径体の先端とを接合して先端接合部とし、内側コイルの後端（後端径大部の後端）と芯線先端部とを接合して内側コイル後端接合部とする。

連接截頭円錐体は、先端側から後端側へ第１截頭円錐体と第２截頭円錐体から成り、第１截頭円錐体の少なくとも１部は内側コイル内へ配置され、第２截頭円錐体の後端の径大外径がＤ０、先端の径小外径がＤ２、内側コイルの後端径大部の外径をＡ１、先端径小部の外径をＡ２とした場合に、第１截頭円錐体の外径比（Ｄ２／Ｄ１）は、第２截頭円錐体の外径比（Ｄ０／Ｄ２）よりも大きく｛（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ｄ０／Ｄ２）｝、かつ、第１截頭円錐体の外径比（Ｄ２／Ｄ１）と、内側コイルの外径比（Ａ１／Ａ２）と、外側コイルの外径比（Ｂ１／Ｂ２）とは、
（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ａ１／Ａ２）＞（Ｂ１／Ｂ２）の関係式を満たす。

第１截頭円錐体の先端と先端細径体の後端との間の境界部の外側に配置された外側コイルに、又は、前記外側コイルと前記内側コイルの双方に、境界部を基準として先端側と後端側とを併せた長手方向の長さが少なくとも５ｍｍの範囲に亘って疎巻き部を設ける。

本発明のガイドワイヤは、外側コイル内を貫挿する芯線先端部は、先端から後端へ、先端細径体と少なくとも２個以上の截頭円錐体を連接した連接截頭円錐体を有し、連接截頭円錐体の先端が第１截頭円錐体で、第１截頭円錐体のねじり角をθｏとし、先端細径体のねじり角をθ１とした場合に、先端細径体のねじり角θ１と第１截頭円錐体のねじり角θｏとのねじり角比（θ１／θｏ）が、１よりも大きいことを特徴とする。
この理由は、先端側の先端細径体のねじり角θ１を後端側の第１截頭円錐体のねじり角θｏよりも大きくすることにより、先端細径体側でのＵ字形状の易屈曲性を高める為である。又、先端側から後端側へ外径が徐変拡径（又は、後端側から先端側へ徐変縮径）する第１截頭円錐体の構造とすることにより、外径が等径の場合よりも後端側が拡径している為、ねじり角比（θ１／θｏ）を増大させることができるからである。

又、連接載頭円錐体は、少なくとも２個以上の截頭円錐体を長手方向に連接し、１個の截頭円錐体は、長手方向の長さが後端側の截頭円錐体から先端側の截頭円錐体へ向かって徐変減少し、かつ、後端の径大外径と先端の径小外径との外径比（後端の径大外径／先端の径小外径）が、後端の截頭円錐体から先端の截頭円錐体へ向かって徐変増大する。
連接截頭円錐体の外径は、一定の関係式を満たす。この理由は、先端の第１截頭円錐体の外径比を後端側の截頭円錐体の外径比よりも高い値とすることにより、手元側を回転操作した場合に、細径の芯線でありながら先端の第１截頭円錐体のねじり角θｏを、より減少させることができるからである。
そして、第１截頭円錐体を含む連接截頭円錐体を先端細径体の後端に配置する。
この理由は、第１截頭円錐体の後端に截頭円錐体を連接した連接截頭円錐体の構造により、ねじり角θｏを減少させた第１截頭円錐体と、先端細径体のねじり角θ１とのねじり角比（θ１／θｏ）をさらに増大させ、先端細径体側での易屈曲性をさらに高める為である。これにより、先端部でのＵ字形状の屈曲変形を容易にさせて血管病変部の入口部へ迅速に到達させることができ、さらに、連接截頭円錐体の構造による芯線先端部の先端側への回転伝達性と曲げ剛性と耐座屈強度と繰り返し耐疲労特性とを向上させて、血管閉塞部での通過性をより向上させることができ、血管病変部の入口部への迅速な到達性と血管閉塞部でのより高い通過性を兼備することにより、血管病変部の治療に大きく貢献できるガイドワイヤを提供することができる。

先端細径体は、横断面の形状が、長辺と短辺のアスペクト比（長辺／短辺）が１．６７６以上３．９５８以下の矩形であり、先端細径体のねじり角θ１と第１截頭円錐体のねじり角θｏとのねじり角比（θ１／θｏ）が、好ましくは、１．２１０以上２．７０６以下である。
この理由は、先端細径体のねじり角θ１と第１截頭円錐体のねじり角θｏとのねじり角比（θ１／θｏ）が、１を下回れば、先端細径体のねじり角θ１が第１截頭円錐体のねじり角θｏを下回ることとなって、第１截頭円錐体のほうが先端細径体よりも屈曲し易くなり、先端細径体側での易屈曲性を確保することはできなくなる。
又、前記範囲の上限値を上回れば、後述する先端細径体の横断面が矩形の長辺と短辺の対角線の長さが外側コイルの内径よりも大きくなって組付け不可能となるか、或いは屈曲変形時に外側コイルの内壁と干渉、又は拘束されて蛇行形状となって屈曲蛇行血管内での挿入操作は困難となり易く、これらを避ける為である。従って、好ましくは前記上下限値の範囲である。

外側コイルは、後端側から先端側へ向かって後端径大部と先端径小部とを備え、外側コイルの後端径大部の外径をＢ１、先端径小部の外径をＢ２、連接截頭円錐体の第１截頭円錐体の後端の径大外径をＤ２とした場合に、第１截頭円錐体の後端の径大外径Ｄ２と先端の径小外径Ｄ１との外径比（Ｄ２／Ｄ１）は、外側コイルの外径比（Ｂ１／Ｂ２）よりも大きい｛（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ｂ１／Ｂ２）｝。
この理由は、外側コイルの先細り形状が、後端側から先端側への回転伝達性を高め、第１截頭円錐体の外径が外側コイルの外径比よりも大きくすることにより、芯線先端部の連接截頭円錐体による後端側から先端側へのねじり力を補完し、先端細径体と第１截頭円錐体とのねじり角比（θ１／θｏ）を高める為である。
これにより、芯線先端部の連接截頭円錐体の構造と先細り形状の外側コイルとの併用により、曲げ剛性と耐座屈強度等を高めると同時に先端側へのねじりモーメント増大を図り、先端側への回転伝達性をより高めることができる。

外側コイルと内側コイルは、後端側から先端側へ向かって、後端径大部と先端径小部を備える。この内側コイルを芯線先端部の外側で、外側コイルの内側に、外側コイルよりも長手方向の長さが短く同心状に配置する。又、外側コイルの先端径小部の先端と内側コイルの先端径小部の先端と芯線先端部の先端とを接合して先端接合部とし、内側コイルの後端径大部の後端と芯線先端部とを接合して内側コイル後端接合部とする。

連接截頭円錐体は、先端側から後端側へ第１截頭円錐体と第２截頭円錐体から成り、第１截頭円錐体の少なくとも１部は内側コイル内へ配置され、第２截頭円錐体の後端の径大外径がＤ０、先端の径小外径がＤ２、内側コイルの後端径大部の外径をＡ１、先端径小部の外径をＡ２とした場合に、第１截頭円錐体の外径比（Ｄ２／Ｄ１）は、第２截頭円錐体の外径比（Ｄ０／Ｄ２）よりも大きく｛（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ｄ０／Ｄ２）｝、かつ、
第１截頭円錐体の外径比（Ｄ２／Ｄ１）と、内側コイルの外径比（Ａ１／Ａ２）と、外側コイルの外径比（Ｂ１／Ｂ２）とは、
（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ａ１／Ａ２）＞（Ｂ１／Ｂ２）の関係式を満たす。
この理由は、内側コイルと外側コイルの先細り形状が、後端側から先端側へ回転伝達性をより高め、第１截頭円錐体の外径比が、外側コイルの外径比と内側コイルの外径比よりも大きくすることにより、芯線先端部の連接截頭円錐体の後端側から先端側へのねじり力をより補完し、先端細径体と第１截頭円錐体とのねじり角比（θ１／θｏ）をより高める為である。
これにより、芯線先端部の連接截頭円錐体の構造と先細り形状の外側コイルと内側コイルとの併用により、曲げ剛性と耐座屈強度等をより高めると同時に、先端側へのねじりモーメントのより増大を図り、先端側への回転伝達性をより高めることができる。

第１截頭円錐体の先端と先端細径体の後端との間の境界部の外側に配置された外側コイルに、又は、外側コイルと内側コイルの双方に、境界部を基準として先端側と後端側とを併せた長手方向の長さが少なくとも５ｍｍの範囲に亘って疎巻き部を設ける。
これにより、先端細径体と第１截頭円錐体とのねじり角比（θ１／θｏ）を高めた第１截頭円錐体と先端細径体との境界部を起点として、先端部でのＵ字形状の易屈曲性を補完することができる。

本発明の第１実施形態のガイドワイヤの全体を示す一部切欠き側面図である。 先端細径体と２個の截頭円錐体が連接する連接截頭円錐体を有する先端部を示す一部切欠き側面図である。 図２における先端細径体の横断面図を示す。 ３個の截頭円錐体が連接する第２実施形態の連接截頭円錐体を示す側面図である。 ２個の截頭円錐体が連接する連接截頭円錐体の外径比と、仮想の単一截頭円錐体の外径との関係式を示す説明図である。 本発明の第３実施形態のガイドワイヤの先端部を示す一部切欠き側面図である。 本発明の第４実施形態のガイドワイヤの先端部を示す一部切欠き側面図である。 本発明の外側コイルと内側コイルの他の実施形態を示す。

以下本発明のガイドワイヤの実施形態について説明する。

図１は、本発明の第１実施形態のガイドワイヤ１を示し、図１は全体図、図２は先端部の要部、図３は図２におけるＣ−Ｃ断面図を示している。
ガイドワイヤ１は、芯線２と、外側コイル３と、ふっ素樹脂被膜６と、親水性樹脂被膜７を有する。芯線２は、芯線後端部２Ａと芯線先端部２Ｂとを有し、後端側から先端側へ徐変縮径する部分を有している。
外側コイル３は、芯線先端部２Ｂが貫挿し、接合部材を用いて外側コイル３の先端と芯線先端部２Ｂの先端とを接合して先丸形状の先端接合部５Ａを形成し、外側コイル３の後端と芯線先端部２Ｂの後端とを接合して外側コイル後端接合部５Ｂを形成している。
ふっ素樹脂被膜６は、後端側の太径の芯線後端部２Ａの外周に形成されている。親水性樹脂被膜７は、外側コイル３の外周に形成されている。尚、本発明のガイドワイヤ１は、長さに比べて直径が極めて小さな値となっている。この為、本発明のガイドワイヤ１は、縦横の縮尺率を同じにすると所定のエリアに図示することが困難となる為、一部を誇張したり、省略したりして図示している。

芯線２は、後端側から先端側へ向かって、第１等径部２１、第１テーパ部２２、第２等径部２３、第２テーパ部２４、第３等径部２５、第１截頭円錐体２６Ａと第２截頭円錐体２６Ｂとを連接させた連接截頭円錐体２６、境界部２９、先端細径体２７から成り、境界部２９は第１截頭円錐体２６Ａと先端細径体２７との間に存在する。
第１等径部２１から第１截頭円錐体２６Ａまでは、外径が０．３５５６ｍｍ（０．０１４インチ）から０．０５４ｍｍへ徐変縮径する。又、先端細径体２７は、横断面の形状が後述する長辺ａと短辺ｂとの長さ比（ａ／ｂ）が所定の範囲の矩形である。
連接截頭円錐体２６は、径大側の後端の外径が０．１８０ｍｍから径小側の先端の外径０．０５４ｍｍへ徐変縮径する。外側コイル３の外側コイル後端接合部５Ｂは、第２截頭円錐体２６Ｂの径大側の後端の外径０．１８０ｍｍと、ろう材等の接合部材を用いて接合されている。又、外側コイル後端接合部５Ｂは、外径が０．１８０ｍｍの第３等径部２５と接合部材を用いて接合されていてもよい。

芯線２は、ステンレス鋼線、Ｎｉ−Ｔｉ合金線等が用いられる。例えば、特開平１１−６０３７に示すように伸線加工と焼きなまし処理を繰り返した高強度のステンレス鋼線が用いられる。又は、特開２００２−６９５５５に示すように所定条件下で熱処理を施して製造されるＮｉ−Ｔｉ合金線等が用いられる。好ましくは、引張強さが２２００ＭＰａ以上３５００ＭＰａ以下のオーステナイト系ステンレス鋼線が用いられる。
この理由は、縮径伸線加工により引張強さを容易に向上できるとともに、後述する連接截頭円錐体２６の形状のセンターレス研削加工が容易になるからである。尚、ここでいう連接截頭円錐体２６とは、１本の線材を用いて研削加工等を行い、截頭円錐体の形状を複数個長手方向へ設けた構造体のことをいう。又、芯線先端部２Ｂと芯線後端部２Ａとは、異なる線材を溶接接合した芯線２としてもよく、例えば前記芯線の材質等の組合せ（具体的には、芯線後端部２Ａがステンレス鋼線で、芯線先端部２ＢがＮｉ−Ｔｉ合金線）等である。

外側コイル３は、外径Ｂ１が０．３３０ｍｍの等径で、長手方向の長さが１６０ｍｍ、コイル線の線直径ｔ１は０．０６０ｍｍ、１本又は複数本の線材を巻回成形したコイルである。先端側の外側第１コイル３１は、金、白金、又は金、白金にニッケル等を含む放射線不透過の線材を巻回成形したコイルから成り、長手方向の長さが４０ｍｍである。又、外側第１コイル３１は、後端側が密巻きで先端側を疎巻きに巻回成形したコイルとしてもよいが、先端細径体２７側での易屈曲性を補完する為、境界部２９の外側に配置された外側第１コイル３１を、境界部２９を基準として先端側と後端側とを併せた長手方向の長さが少なくとも５ｍｍの範囲に亘って疎巻きとした疎巻き部８を設けることが好ましい。尚、疎巻き部８の線間間隙は線直径ｔ１の０．０７倍以上１．９０倍以下である。
又、後端側の外側第２コイル３２は、ステンレス鋼線の放射線透過の線材から成り、長手方向の長さが１２０ｍｍの密巻きに巻回成形したコイルである。

外側第１コイル３１と外側第２コイルと３２は、コイル線をねじ込み、中間接合部５Ｄにて、ろう材等の手段を用いて接合している。又、ねじ込み接合の代わりに、コイル線どうしを溶接等の手段を用いて接合させてもよい。尚、外側第２コイル３２のコイル線の材質は、ステンレス鋼線のうち、引張強さが２２００ＭＰａ以上３５００ＭＰａ以下のオーステナイト系ステンレス鋼線を用いることが望ましい。この理由は、高強度の引張強さを有するコイル線を得て密巻きに巻回成形することにより、高いねじり応力と高い初張力により耐疲労特性を向上させることができるからである。又、外側コイル３は、金、白金、並びに金にニッケル等、又は白金にニッケル等を含む放射線不透過の材質の線材を１本、又は複数本用いてもよい。

図２は、先端細径体２７と２個の截頭円錐体が連接する連接截頭円錐体２６を有する第１実施形態の芯線先端部２Ｂを示し、図３は第１実施形態の図２における先端細径体２７の横断面図を示している。
又、図４は截頭円錐体が３個の第２実施形態の芯線先端部２Ｃを示している。尚、芯線先端部２Ｃを除き、他の仕様は第１実施形態と同様であり、同一構成部材には同一符号が付してある。又図４は、図２に示す先端細径体２７、境界部２９は省略している。

図２において、芯線先端部２Ｂは、先端から後端へ先端細径体２７と連接截頭円錐体２６を有し、先端細径体２７と連接截頭円錐体２６との間には、連接截頭円錐体２６（又は先端細径体２７）から先端細径体２７（又は連接截頭円錐体２６）へ遷移する長手方向の長さが約２ｍｍ以下の境界部２９を有する。先端細径体２７は、長手方向の長さＬ４が１２ｍｍで、図３に示すように横断面の形状は矩形で、長辺の長さａと短辺の長さｂとのアスペクト比（ａ／ｂ）については、後述する。尚、第１実施形態における先端細径体２７は、外径が０．０５４ｍｍ（第１截頭円錐体２６Ａの径小外径Ｄ１の外径０．０５４ｍｍと等径）の横断面が円形の線材を用いて、押圧加工によって形成され、横断面の形状が矩形である。又、切削加工等の機械的加工で矩形としてもよい。又、ここでいう境界部２９とは、第１截頭円錐体の径小外径Ｄ１から先端側の先端細径体２７へ遷移する部位のことをさす。

連接截頭円錐体２６は、長手方向の長さＬ２が１００ｍｍ、径大外径Ｄ０が０．１８０ｍｍ、径小外径Ｄ２が０．１２０ｍｍの第２截頭円錐体２６Ｂと、長手方向の長さＬ１が４０ｍｍ、第１截頭円錐体２６Ａからみて径大外径Ｄ２が０．１２０ｍｍ、径小外径Ｄ１が０．０５４ｍｍの第１截頭円錐体２６Ａの２個の截頭円錐体から成る。

第２截頭円錐体２６Ｂの長手方向の長さＬ２は１００ｍｍ、第１截頭円錐体２６Ａの長手方向の長さＬ１は４０ｍｍ、後端側から先端側へ減少し（Ｌ２＞Ｌ１）、かつ、第２截頭円錐体２６Ｂの外径比Ｄ０／Ｄ２は１．５０で、第１截頭円錐体２６Ａの外径比Ｄ２／Ｄ１は約２．２２で、後端側から先端側へ増大する｛（Ｄ０／Ｄ２）＜（Ｄ２／Ｄ１）｝。

次に、先端細径体２７のねじり角θ１と第１截頭円錐体のねじり角θｏとのねじり角比（θ１／θｏ）について説明する。

先端細径体２７は、長手方向の長さＬ４が１２ｍｍ、横断面の形状は長辺ａが０．０６５４ｍｍ、短辺ｂが０．０３５ｍｍで、アスペクト比（ａ／ｂ）が約１．８６８の矩形である（図３）。
この矩形横断面の先端細径体２７のねじりモーメントをＭ、長さがＬ４、長辺の長さａと短辺の長さｂとのアスペクト比（ａ／ｂ）によって決まる係数をｋ、横弾性係数をＧ、ねじり角をθ１（ｒａｄ）とすると、先端細径体２７のねじり角θ１（ｒａｄ）は、
θ１＝Ｍ×Ｌ４／（ｋ×ａ×ｂ^３×Ｇ） ・・・（１）
関係式（１）によって求められる。又、アスペクト比（ａ／ｂ）によって決まる係数ｋは、
ｋ≒１／３−０．２×（ｂ／ａ）×｛１−ｂ^４／（１２×ａ^４）｝・・・（２）
関係式（２）によって決まる。

又、第１截頭円錐体２６Ａは、ねじりモーメントをＭ、長手方向の長さをＬ１、径大外径をＤ２、径小外径をＤ１、横弾性係数をＧ、ねじり角をθｏ（ｒａｄ）とすると、第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）は、
θｏ＝３２×Ｍ×Ｌ１×Ｎ１／（３π×Ｇ×Ｎ２） ・・・（３）
関係式（３）によって求められる。但し、Ｎ１＝Ｄ１^２＋Ｄ１×Ｄ^２＋Ｄ２^２、
Ｎ２＝Ｄ１^３×Ｄ２^３である。

そして、先端細径体２７のねじり角θ１（ｒａｄ）と第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）とのねじり角比（θ１／θｏ）は、
θ１／θｏ＝３π×Ｎ２×Ｌ４／（３２×ｋ×ａ×ｂ^３×Ｎ１×Ｌ１）・・・（４）
関係式（４）によって求められる。但し、Ｎ１＝Ｄ１^２＋Ｄ１×Ｄ２＋Ｄ２^２、
Ｎ２＝Ｄ１^３×Ｄ２^３である。

ここで、先端細径体２７は、長手方向の長さＬ４が１２ｍｍ、長辺の長さａが０．０６５４ｍｍ、短辺の長さｂが０．０３５ｍｍであり、第１截頭円錐体２６Ａは、長手方向の長さＬ１が４０ｍｍ、径大外径Ｄ２が０．１２０ｍｍ、径小外径Ｄ１が０．０５４ｍｍであることから、これらの値を関係式（４）へ代入すると、先端細径体２７のねじり角θ１（ｒａｄ）と第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）とのねじり角比（θ１／θｏ）は、約１．５８６となる。
このことは、第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）よりも先端細径体２７のねじり角θ１（ｒａｄ）のほうが約１．５８６倍大きいことを示している。従って、手元側を回転させた場合に、第１截頭円錐体２６Ａよりも先端細径体２７側のほうが大きくねじれ変形しやすく、その結果、先端部をＵ字状に屈曲変形させることができる。

そして、先端細径体２７側でねじれてＵ字状に屈曲変形させる易屈曲性の下限値と、ねじれてＵ字状に屈曲変形させた場合に、外側コイル３の内径と先端細径体２７の矩形横断面の長辺ａと短辺ｂの対角線の長さとの非干渉寸法、及びクリアランスを考慮した上限値を、数多くの実験の中から見出した。その結果、先端細径体２７の矩形横断面の上下限値のアスペクト比（ａ／ｂ）は、１．６７６以上３．９５８以下である。
又、前記アスペクト比（ａ／ｂ）の上下限値の範囲に基づいて先端細径体２７のねじり角θ１（ｒａｄ）と第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）とのねじり角比（θ１／θｏ）は、１．２１０以上２．７０６以下となる。
そして又、本発明の第１実施形態は、先端細径体２７の矩形横断面のアスペクト比（ａ／ｂ）は約１．８６９であり、先端細径体２７のねじり角θ１（ｒａｄ）と第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）とのねじり角比（θ１／θｏ）は、約１．５８６となって、前記ねじり角比（θ１／θｏ）の上下限値の範囲内である。

先端細径体２７のねじり角θ１（ｒａｄ）と第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）とのねじり角比（θ１／θｏ）が、１を下回れば、先端細径体２７のねじり角θ１（ｒａｄ）が第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）を下回ることとなって、第１截頭円錐体２６Ａのほうが先端細径体２７よりも屈曲し易くなる。第１截頭円錐体２６Ａのほうが先端細径体２７よりも屈曲し易くなれば、屈曲位置が少なくとも先端細径体２７の長さを超える為に先端接合部５Ａからの距離が長くなり、血管径が小さい末梢血管内の病変部入口部手前で元の形状に復元することは不可能となる。この為、先端細径体２７側での易屈曲性を確保することが必要である。好ましいねじり角比（θ１／θｏ）の下限値は、１．２１０である。
前記上限値を上回れば、先端細径体２７の横断面の形状が矩形の長辺ａと短辺ｂとの対角線の長さが外側コイル３の内径よりも大きくなって組付け不可能となるか、或いは、屈曲変形時に外側コイル３の内壁と干渉、又は拘束されて先端部が蛇行形状となって屈曲蛇行血管内での挿入操作は不可能となる。
これを防ぐ為、外側コイル３の内径と先端細径体２７の矩形断面の対角線の長さとの非干渉寸法、及びクリアランスを数多くの実験の中から見出したからである。
従って、先端細径体２７のねじり角θ１（ｒａｄ）と第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）との好ましいねじり角比（θ１／θｏ）は、前記１．２１０以上２．７０６以下である。
そして、より好ましくは、先端細径体２７の矩形断面のアスペクト比（ａ／ｂ）が１．７７８以上３．６８０以下で、ねじり角比（θ１／θｏ）は、１．５２５以上２．７０６以下である。
これにより、先端細径体２７側でねじれてＵ字状に屈曲変形させる易屈曲性を、より高めることができる。

前記第１実施形態において、横断面が矩形の先端細径体２７と先端側から後端側へ徐変拡径する第１截頭円錐体２６Ａについて述べたが、横断面が円形の先端細径体２７Ａであっても同様である。説明上横断面が円形の先端細径体の符号を２７Ａとする。
つまり、横断面が円形の先端細径体２７Ａの外径をｄ、長手方向の長さをＬ６、ねじりモーメントＭ、横弾性係数をＧとすると、断面二次極モーメントＩｐは、
（π／３２）×ｄ^４で表されることから、
先端細径体２７Ａのねじり角θ２（ｒａｄ）は、
θ２＝３２×Ｍ×Ｌ６／（π×Ｇ×ｄ^４） ・・・（５）
関係式（５）で表すことができる。
そして、先端細径体２７Ａのねじり角θ２（ｒａｄ）と第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）とのねじり角比（θ２／θｏ）は、
θ２／θｏ＝３×Ｌ６×Ｎ２／（ｄ^４×Ｌ１×Ｎ１） ・・・（６）
関係式（６）で表すことができる。
但し、Ｎ１＝Ｄ１^２＋Ｄ１×Ｄ２＋Ｄ２^２、Ｎ２＝Ｄ１^３×Ｄ２^３である。

そして、横断面が円形の先端細径体２７Ａのねじり角θ２（ｒａｄ）が、第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）を上回る為には、ねじり角比（θ２／θｏ）が１よりも大きくすればよい。
ここで、横断面が円形の先端細径体２７Ａの外径が第１截頭円錐体２６Ａの径小外径Ｄ１と同一のとき（Ｄ１は０．０５４ｍｍ）、先端細径体２７Ａのねじり角θ２（ｒａｄ）と第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）とのねじり角比（θ２／θｏ）が、１よりも大きくする為の先端細径体２７Ａの長手方向の長さＬ６を、前記関係式（６）を用いて求めると、ねじり角比（θ２／θｏ）が１の場合のＬ６の長さは、約９．９１５ｍｍとなる。
従って、横断面が円形で外径が第１截頭円錐体２６Ａの径小外径Ｄ１と同一（Ｄ１が０．０５４ｍｍ）の先端細径体２７Ａのねじり角θ２（ｒａｄ）を、第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）よりも大きくする為には、長手方向の長さＬ６が９．９１５ｍｍを超える寸法にすればよい。
さらに、横断面が矩形の先端細径体２７のねじり角θ１（ｒａｄ）と第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）とのねじり角比（θ１／θｏ）が、前記第１実施形態と同一の場合｛ねじり角比（θ１／θｏ）が約１．５８６｝、前記同様に横断面が円形の先端細径体２７Ａの長手方向の長さＬ６を前記関係式（６）を用いて求めると、Ｌ６の長さは、約１５．７２５ｍｍとなり、長手方向の長さＬ６が９．９１５ｍｍを超え、さらに矩形横断面を有する先端細径体２７の長さＬ４（１２ｍｍ）を超える寸法となっている。
このように、本発明は、横断面が円形の先端細径体２７Ａであっても長手方向の長さＬ６を矩形横断面を有する先端細径体２７の長さＬ４（１２ｍｍ）よりも長くすることにより適用することができ、本発明の範囲に含まれる。
そして、先端細径体２７Ａの長手方向の長さを短小化したい場合には、先端細径体は、横断面の形状が矩形の先端細径体２７を用いることが好ましい（前記実施例では、３．７２５ｍｍ短小化できる）。又、手元側を回転させてラジアル方向の円滑な回転性が必要な場合には、先端細径体は横断面が円形な先端細径体２７Ａを用いることが好ましい｛（横断面が矩形の場合には、回転ムラ（スティックスリップ状の回転）が発生する）｝。

図４において、芯線先端部２Ｃは、第１〜３截頭円錐体２６Ａ、２６Ｂ、２６Ｃを連接した連接截頭円錐体２６０を備える。第１截頭円錐体２６Ａは、長手方向の長さがＬ１（ｍｍ）、径大外径がＤ２（ｍｍ）、径小外径がＤ１（ｍｍ）である。第２截頭円錐体２６Ｂは、長手方向の長さがＬ２（ｍｍ）、径大外径がＤ３（ｍｍ）、径小外径がＤ２（ｍｍ）である。第３截頭円錐体２６Ｃは、長手方向の長さがＬ３（ｍｍ）、径大外径がＤ０（ｍｍ）、径小外径がＤ３（ｍｍ）である。尚、図２に示す先端細径体２７と境界部２９は省略している。

連接截頭円錐体２６０の各截頭円錐体２６Ａ、２６Ｂ、２６Ｃの長手方向の長さＬ１、Ｌ２、Ｌ３は、後端側から先端側へ徐変減少し（Ｌ３＞Ｌ２＞Ｌ１）、かつ、各截頭円錐体２６Ａ、２６Ｂ、２６Ｃの外径比（Ｄ２／Ｄ１）、（Ｄ３／Ｄ２）、（Ｄ０／Ｄ３）は、後端側から先端側へ徐変増大する｛（Ｄ０／Ｄ３）＜（Ｄ３／Ｄ２）＜（Ｄ２／Ｄ１）｝。

このように、本発明の芯線先端部２Ｂ、２Ｃは、先端細径体２７の後端に続いて第１截頭円錐体２６Ａの後端に、少なくとも１個以上の截頭円錐体を連接して、第１截頭円錐体２６Ａを含む少なくとも２個以上の截頭円錐体を長手方向に連接した連接截頭円錐体２６、２６０であり、１個の截頭円錐体の長手方向の長さは、第３截頭円錐体２６Ｃから第２截頭円錐体２６Ｂへ、さらに第１截頭円錐体２６Ａへ、後端側から先端側の截頭円錐体へ徐変減少し、かつ、１個の截頭円錐体の後端の径大外径と先端の径小外径との外径比（後端の径大外径／先端の径小外径）は、後端側の截頭円錐体から先端側の截頭円錐体へ向かって徐変増大することを特徴とする。
この理由は、先端の第１截頭円錐体２６Ａの外径比を後端側の截頭円錐体の外径比よりも高い値とすることにより、手元側を回転操作した場合に細径でありながら先端の第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏ（ｒａｄ）を、より減少させることができるからである。
そして、第１截頭円錐体２６Ａを含む連接截頭円錐体２６、２６０を先端細径体２７の後端に配置する。この理由は、第１截頭円錐体２６Ａの後端に截頭円錐体を連接した連接截頭円錐体２６、２６０の構造により、ねじり角θｏ（ｒａｄ）を減少させた第１截頭円錐体２６Ａと、先端細径体２７のねじり角θ１（ｒａｄ）とのねじり角比（θ１／θｏ）をさらに増大させ、先端細径体２７側での易屈曲性をさらに高める為である。

図５は、本発明の芯線先端部２Ｂの連接截頭円錐体２６の外径と、仮想の単一截頭円錐体１００との外径の関係式を示す説明図である。
実線は、截頭円錐体が２個の場合の第１実施形態の連接截頭円錐体２６を示し、二点鎖線は、関係式を説明する為の仮想の単一截頭円錐体１００を示す。尚、先端細径体２７と境界部２９は省略している。
連接截頭円錐体２６の最大外径がＤ０（ｍｍ）、最小外径がＤ１（ｍｍ）、全長がＬ（ｍｍ）である。又、連接截頭円錐体２６の最大外径Ｄ０（ｍｍ）の横断面の中心位置から先端へ、任意の位置をＸ（ｍｍ）として、任意の位置Ｘ（ｍｍ）が０ｍｍを超えてＬｍｍを下回る関係（０＜Ｘ＜Ｌ）にある場合で、任意の位置Ｘ（ｍｍ）における連接截頭円錐体２６の外径をＤｍ（ｍｍ）とし、仮想の単一截頭円錐体１００の外径をＤｘ（ｍｍ）とした場合に、外径Ｄｘ（ｍｍ）は、
Ｄｘ＝Ｄ０−（Ｄ０−Ｄ１）Ｘ／Ｌ ・・・（７）
の関係式（７）で表すことができる。
そして、任意の位置Ｘ（ｍｍ）における連接截頭円錐体２６の外径Ｄｍ（ｍｍ）は、外径Ｄｘ（ｍｍ）よりも大きいことから（Ｄｍ＞Ｄｘ）、
Ｄｍ＞｛Ｄ０−（Ｄ０−Ｄ１）Ｘ／Ｌ｝ ・・・（８）
の関係式（８）で表すことができる。

本発明は、先端細径体２７の後端に続く第１截頭円錐体２６Ａを含む連接截頭円錐体２６、２６０が、前記関係式（８）を満たすことを特徴とする。
この理由は、第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏと先端細径体２７のねじり角θ１とのねじり角比（θ１／θｏ）をさらに増大させ、先端細径体２７側での易屈曲性をさらに高める為である。

より詳しくは、ねじり角はねじり剛性が高い程減少し、ねじり剛性は横弾性係数と断面二次極モーメントの積で表すことができ、連接截頭円錐体２６、２６０の構造のほうが、図４、及び図５において、二点鎖線で示した仮想の単一截頭円錐体１００の構造よりも断面二次極モーメントが高く、断面二次極モーメントが高くなればねじり角は減少するからである。これにより、第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏの減少作用を補完し、先端細径体２７とのねじり角比（θ１／θｏ）をさらに増大させることができる。

さらに、後端側を押し引き操作させる際に、第１截頭円錐体２６Ａを含む連接截頭円錐体２６、２６０の曲げ剛性と耐座屈強度向上させることができる。
この理由は、曲げ剛性は、縦弾性係数と断面二次モーメントの積で表すことができ、第１截頭円錐体２６Ａを含む連接截頭円錐体２６、２６０の構造のほうが、単一截頭円錐体１００の構造よりも断面二次モーメントが高いからである。又、圧縮応力は、横断面の面積に反比例し、横断面の面積が増大すれば圧縮応力は低下する。連接截頭円錐体２６、２６０の、特に節部２８（芯線外径が他に比較して大きく変化する位置）の横断面積は、節部２８と同一位置における単一截頭円錐体１００の横断面積よりも大きく、圧縮応力は低い値となる。
従って、長手方向に押し引き操作した場合に、特に横断面積が増大した節部２８の存在により、連接截頭円錐体２６、２６０の構造のほうが単一截頭円錐体１００の構造よりも耐座屈強度を向上させることができるからである。
これにより、芯線先端部２Ｂ、２Ｃの先端部でのＵ字形状の屈曲変形を容易にさせて、血管病変部の入口部へ迅速に到達させることができ、さらに、連接截頭円錐体２６、２６０構造による芯線先端部２Ｂ、２Ｃの曲げ剛性と耐座屈強度と繰り返し耐疲労特性とを向上させて、血管病変部での通過性をより向上させることができ、血管病変部への迅速な到達性と血管病変部でのより高い通過性を兼備することにより、血管病変部治療に大きく貢献できるガイドワイヤを提供することができる。

次に、図６は第３実施形態のガイドワイヤ１１を示し、第１実施形態のガイドワイヤ１と異なるところは、外側コイル３０が後端側から先端側へ向かって先細り形状である。尚、ふっ素樹脂被膜６と親水性樹脂被膜７は省略している。
外側コイル３０は、後端径大等径部（後端径大部）３１１の外径Ｂ１が０．３３０ｍｍ、長手方向の長さが１２５ｍｍ、中間テーパ部３１２の外径が０．３３０ｍｍから０．２６０ｍｍへ徐変減少し、長手方向の長さが２０ｍｍ、先端径小等径部（先端径小部）３１３の外径Ｂ２が０．２６０ｍｍで長手方向の長さが１５ｍｍである。
コイル線の線直径ｔ１と材質は、前記第１実施形態と同様で、外側第２コイル３２０は放射線透過の線材で、外側第１コイル３１０は放射線不透過の線材であり、外側コイル３０の後端径大等径部（後端径大部）３１１は密巻きで、中間テーパ部３１２は少なくとも後端側が密巻きで、先端径小等径部（先端径小部）３１３は、疎巻きに巻回成形したコイルである。尚、先端径小等径部（先端径小部）３１３は、後端側が密巻きで先端側を疎巻きに巻回成形したコイルとしてもよい。又、前記第１実施形態と同様に、先端細径体２７側での易屈曲性を助長する為、図６に示すように境界部２９の外側に配置された外側第１コイル３１０の先端径小等径部（先端径小部）３１３、又は中間テーパ部３１２と先端径小等径部（先端径小部）３１３の双方に、境界部２９を基準として先端側と後端側とを併せた長手方向の長さが少なくとも５ｍｍの範囲に亘って疎巻き部８を設けることが好ましい。

外側コイル３０の後端径大等径部（後端径大部）３１１の外径Ｂ１と、先端径小等径部（先端径小部）３１３の外径Ｂ２との外径比Ｂ１／Ｂ２は、心臓血管治療用に用いられているガイドワイヤの外径０．３５５６ｍｍ（０．０１４インチ）を考慮した場合、１．１０から１．５０で、又、下肢血管治療用に用いられているガイドワイヤの最大外径０．４５７２ｍｍ（０．０１８インチ）の場合を考慮すると、外径比Ｂ１／Ｂ２は１．１０以上１．８０以下である。
そして、心臓血管治療用と下肢血管治療用との双方を併せ考慮すると、外径比Ｂ１／Ｂ２は１．１０以上１．８０以下で、好ましくは１．１５以上１．８０以下である。第３実施形態の外側コイル３０の外径比Ｂ１／Ｂ２は、約１．２７である。

そして、連接截頭円錐体２６の先端の第１截頭円錐体２６Ａの後端の径大外径Ｄ２と先端の径小外径Ｄ１との外径比Ｄ２／Ｄ１は、外側コイル３０の外径比Ｂ１／Ｂ２よりも大きい｛（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ｂ１／Ｂ２）｝。第３実施形態では、外側コイル３０の外径比Ｂ１／Ｂ２が約１．２７であり、先端の第１截頭円錐体２６Ａの外径比Ｄ２／Ｄ１が約２．２２であることから、先端の第１截頭円錐体２６Ａの外径比Ｄ２／Ｄ１は、外側コイル３０の外径比Ｂ１／Ｂ２よりも大きい｛（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ｂ１／Ｂ２）｝。この理由は、先端側へ先細り形状の外側コイル３０とすることにより、外側コイル３０内の芯線先端部２Ｂの先端側へのねじり力を補完することができるからである。
そして又、先端の第１截頭円錐体２６Ａの後端と先端の外径比Ｄ２／Ｄ１を外側コイル３０の外径比Ｂ１／Ｂ２よりも大きくすることにより、先端側へのねじりモーメント増大を図ると同時に、第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏと先端細径体θ１とのねじり角比（θ１／θｏ）の増大化を補完し、さらに先細り形状の外側コイル３０との併用により、先端側への回転伝達性をより高めることができるからである。

次に、図７は、第４実施形態のガイドワイヤ１１１を示し、前記第３実施形態のガイドワイヤ１１と異なるところは、外側コイル３０の内側に、長手方向の長さが短く、かつ、外側コイル３０と同心状で、後端側から先端側へ向かって先細り形状の内側コイル４を配置していることである。尚、ふっ素樹脂被膜６と親水性樹脂被膜７は省略している。
内側コイル４は、芯線先端部２Ｂが貫挿し、接合部材等を用いて外側コイル３０の先端と内側コイル４の先端と芯線先端部２Ｂの先端とを接合して先丸形状の先端接合部５Ａを形成し、内側コイル４の後端と芯線先端部２Ｂとを接合して内側コイル後端接合部５Ｃを形成する。中間接合部５Ｅは、内側コイル４と外側コイル３０と芯線先端部２Ｂとを一体接合している。尚、中間接合部５Ｅは、内側コイル４と芯線先端部２Ｂのみの接合、又は、内側コイル４と外側コイル３０のみの接合のみとしてもよい。

内側コイル４は、後端径大等径部（後端径大部）４１１の外径Ａ１は０．１８５ｍｍで長手方向の長さが２０ｍｍ、中間テーパ部４１２の外径は０．１８５ｍｍから０．１３０ｍｍへと先端側へ徐変縮径して長手方向の長さが２０ｍｍ、先端径小等径部（先端径小部）４１３の外径Ａ２は０．１３０ｍｍで長手方向の長さは１５ｍｍ、又、コイル線の線直径ｔ２が０．０３０ｍｍで、１本又は複数本の線材を用いて後端径大等径部（後端径大部）４１１は密巻きで、中間テーパ部４１２は少なくとも後端側が密巻きで、先端径小等径部（先端径小部）４１３は疎巻きに巻回成形したコイルである。尚、先端径小等径部（先端径小部）４１３は後端側が密巻きで先端側を疎巻きに巻回成形したコイルとしてもよい。又、前記第３実施形態と同様に、先端細径体２７側での易屈曲性を助長する為、図７に示すように境界部２９の外側に配置された外側第１コイル３１０と内側コイル４の先端径小等径部（先端径小部）３１３、４１３、又は中間テーパ部３１２，４１２と先端径小等径部（先端径小部）３１３、４１３の双方に、境界部２９を基準として先端側と後端側とを併せた長手方向の長さが少なくとも５ｍｍの範囲に亘って疎巻きとした疎巻き部８を設けることが好ましい。

内側コイル４の後端径大等径部（後端径大部）４１１の外径Ａ１と、先端径小等径部（先端径小部）４１３の外径Ａ２との外径比Ａ１／Ａ２は、心臓血管治療用に用いられている外径０．３５５６ｍｍ（０．０１４インチ）を考慮した場合、１．１５以上１．７０以下で、下肢血管治療用に用いられているガイドワイヤの最大外径０．４５７２ｍｍ（０．０１８インチ）の場合を考慮すると、外径比Ａ１／Ａ２は１．１５以上２．８０以下である。
そして、心臓血管治療用と下肢血管治療用との双方を併せ考慮すると、外径比Ａ１／Ａ２は１．１５以上２．８０以下で、好ましくは１．１５以上２．７５以下で、より好ましくは１．２５以上２．７５以下である。第４実施形態の内側コイル４の外径比Ａ１／Ａ２は約１．４２である。

そして、連接截頭円錐体２６の先端の第１截頭円錐体２６Ａの後端の径大外径Ｄ２と先端の径小外径Ｄ１の外径比Ｄ２／Ｄ１は、第２截頭円錐体２６Ｂの外径比Ｄ０／Ｄ２よりも大きく｛（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ｄ０／Ｄ２）｝、かつ、第１截頭円錐体２６Ａの外径比Ｄ２／Ｄ１と、内側コイルの外径比Ａ１／Ａ２と、外側コイルの外径比Ｂ１／Ｂ２とは、
（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ａ１／Ａ２）＞（Ｂ１／Ｂ２） ・・・（９）
の関係式（９）を満たす。

第４実施形態では、第１截頭円錐体２６Ａの外径比Ｄ２／Ｄ１が約２．２２であり、第２截頭円錐体２６Ｂの外径比Ｄ０／Ｄ２が１．５０であることから、第１截頭円錐体２６Ａの外径比Ｄ２／Ｄ１は、第２截頭円錐体２６Ｂの外径比Ｄ０／Ｄ２よりも大きく（約２．２２＞１．５０）、かつ、内側コイル４の外径比Ａ１／Ａ２が約１．４２であり、外側コイル３０の外径比Ｂ１／Ｂ２が約１．２７であることから、第１截頭円錐体２６Ａの外径比Ｄ２／Ｄ１と、内側コイル４の外径比Ａ１／Ａ２と、外側コイル３０の外径比Ｂ１／Ｂ２とは、約２．２２＞約１．４２＞約１．２７となって前記関係式（９）を満たしている。
このように関係式（９）を満たすこととする理由は、内側コイル４と外側コイル３０とを共に先細り形状とし、外径比を外側コイル３０から内側コイル４へ高めることにより、芯線先端部２Ｂの後端側から先端側へのねじり力を補完し、第１截頭円錐体２６Ａの外径比を最も高めることにより、第１截頭円錐体２６Ａのねじり角をより低減させて、第１截頭円錐体２６Ａのねじり角θｏと先端細径体２７のねじり角θ１とのねじり角比（θ１／θｏ）をより高める為である。
これにより、芯線先端部２Ｂの連接截頭円錐体２６の構造と、先細り形状の外側コイル３０と内側コイル４との併用により、曲げ剛性と耐座屈強度等をより高めると同時に、先端側へのねじりモーメントのより増大を図り、先端側への回転伝達性をより高めることができる。

又、中間接合部５Ｅは、ろう材等の接合部材を用いて幅０．２ｍｍ以上１．５ｍｍ以下のリング状で、第１截頭円錐体２６Ａの後端側（第１截頭円錐体２６Ａの全長に対して１／２以下の長さの径大側）と、内側コイル４の径大側（内側コイル４の全長に対して１／２以下の長さの径大側）と、外側コイル３０の径大側とを共に一体接合することが好ましい。
そして又、内側コイル４と外側コイル３０は各コイルの後端から中間接合部５Ｅまでは、少なくとも密巻きが好ましい。
この理由は、先端側への回転伝達力は後端径大部と先端径小部の外径比（後端径大部の外径／先端径小部の外径）に比例する為、径大側の外側コイル３０と、径大側の内側コイル４と後端側の第１截頭円錐体２６Ａとを共に一体接合した中間接合部５Ｅを設けることにより、後端から中間接合部５Ｅまで共に密巻きにしたことにより、外側コイル３０と内側コイル４と第１截頭円錐体２６Ａの先細り形状の一体化した回転力を先端側へ伝え、先端側への回転伝達性をさらに高めることができるからである。

そして又、第４実施形態で、さらに好ましくは、図７で示すように外側コイル３０の中間テーパ部３１２と、内側コイル４の中間テーパ部４１２とを重複する位置に配置することである。この理由は、外側コイル３０と内側コイル４とを重複する位置の中間テーパ部３１２、４１２で共に同軸上の先細りの概ね同形状とすることにより、外側コイル３０と内側コイル４の双方の径大側から径小側への回転力を先端側へ集中させ、先端側への回転伝達性をより向上させ易い構造となるからである。

本発明の外側コイル３、３０内の芯線先端部２Ｂは、先端から後端側へ、先端細径体２７と連接截頭円錐体２６、２６０とを有し、連接する截頭円錐体の個数は、外側コイル３、３０の全長に影響されるが、外側コイル３、３０の全長が２０ｍｍ以上３５０ｍｍ以下の場合には、第１截頭円錐体２６Ａを含み、少なくとも２個以上２０個以下であることが好ましい。

又、本発明の第３、４実施形態において、外側コイル３０と内側コイル４の形状は、後端側から先端側へ後端径大等径部（後端径大部）３１１、４１１、中間テーパ部３１２、４１２、先端径小等径部（先端径小部）３１３、４１３として説明したが、後端側に外径が大きな後端径大部と先端側に外径が小さな先端径小部を備えていれば、いずれの形状であってもよい。
他の実施例として図８は、外側コイル３０と内側コイル４の他の実施形態を示し、図示（イ）は、後端側が等径で外径が大きな後端径大部５１１と、先端側へ向かって外径が徐変減少する先端径小部５１２を備え、図示（ロ）は、後端側から先端側へ向かって大きな外径から徐変減少する後端径大部６１１と先端側が等径で外径が小さな先端径小部６１２を備え、図示（ハ）は、後端側から先端側へ向かって大きな外径から小さな外径へ徐変減少し、後端側の後端径大部７１１（全長の１／２の長さ）と先端側の先端径小部７１２（全長の１／２の長さ）とを備えた形状である。
外側コイル３０と内側コイル４との組合せの形状は、前記第４実施形態を含む図示（イ）〜（ハ）のいずれの形状であってもよく、外側コイル３０と内側コイル４の形状が先細りの概ね同形状であるのが好ましい。かかる場合の外側コイル３０の外径比Ｂ１／Ｂ２は、後端側の最大の外径が後端径大部の外径Ｂ１で、先端の最小の外径が先端径小部の外径Ｂ２であり、又、内側コイル４の外径比Ａ１／Ａ２についても前記同様であり、後端側の最大の外径が後端径大部の外径Ａ１で、先端側の最小の外径が先端径小部の外径Ａ２である。

前記第１〜４実施形態において、芯線先端部２Ｂは、先端から後端へ先端細径体２７とこれに続く第１截頭円錐体２６Ａを含む連接截頭円錐体２６、２６０として説明したが、本発明の内容は、芯線先端部２Ｂが先端から後端へ、先端細径体２７とこれに続く截頭円錐体が複数個ではなく１個の場合（第１截頭円錐体２６Ａに相当する場合）であっても適用できる。
つまり、後端側から先端側へ徐変縮径する部分を有する芯線の芯線先端部を外側コイルへ貫挿し、
前記芯線先端部は、先端から後端へ、先端細径体と截頭円錐体を有し、前記外側コイルの先端と前記先端細径体の先端とを接合して先端接合部とし、前記外側コイルの後端と前記芯線先端部の後端とを接合して外側コイル後端接合部とした医療用ガイドワイヤであって、
前記截頭円錐体は、先端から後端へ外径が徐変拡径し、前記第１截頭円錐体のねじり角をθｏとし、前記先端細径体のねじり角をθ１とした場合に、前記先端細径体のねじり角θ１と前記第１截頭円錐体のねじり角θｏとのねじり角比（θ１／θｏ）が、１よりも大きいことを特徴とする医療用ガイドワイヤである。
又、前記先端細径体は、横断面の形状が、長辺と短辺のアスペクト比（長辺／短辺）が１．６７６以上３．９５８以下の矩形であり、前記先端細径体のねじり角θ１と前記第１截頭円錐体のねじり角θｏとのねじり角比（θ１／θｏ）が、１．２１０以上２．７０６以下であることを特徴とする。
そして又、前記截頭円錐体の径大外径Ｄ２と径小外径Ｄ１との外径比（Ｄ２／Ｄ１）は、外側コイル３０の外径比（Ｂ１／Ｂ２）よりも大きい｛（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ｂ１／Ｂ２）｝。
さらに又、外側コイル３０の外径比（Ｂ２／Ｂ１）と内側コイル４の外径比（Ａ１／Ａ２）とは、（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ａ１／Ａ２）＞（Ｂ１／Ｂ２）の関係式を満たすことを特徴とする。

１、１１、１１１ 医療用ガイドワイヤ
２ 芯線
２Ａ 芯線後端部
２Ｂ、２Ｃ 芯線先端部
３、３０ 外側コイル
４ 内側コイル
２６、２６０ 連接截頭円錐体
２６Ａ 第１截頭円錐体
２６Ｂ 第２截頭円錐体
２６Ｃ 第３截頭円錐体
２７ 先端細径体
２８ 節部
２９ 境界部

Claims (5)

1. 後端側から先端側へ徐変縮径する部分を有する芯線の芯線先端部を外側コイルへ貫挿し、前記芯線先端部は、先端から後端へ、先端細径体と連接截頭円錐体を有し、
   前記外側コイルの先端と前記先端細径体の先端とを接合して先端接合部とし、前記外側コイルの後端と前記芯線先端部の後端とを接合して外側コイル後端接合部とした医療用ガイドワイヤであって、
   前記連接截頭円錐体は、少なくとも２個以上の截頭円錐体を長手方向に連接し、１個の截頭円錐体は、長手方向の長さが後端側の截頭円錐体から先端側の截頭円錐体へ向かって徐変減少し、かつ、後端の径大外径と先端の径小外径との外径比（後端の径大外径／先端の径小外径）が、後端側の前記截頭円錐体から先端側の前記截頭円錐体へ向かって徐変増大し、
   前記連接截頭円錐体の最大外径がＤ０、最小外径がＤ１、全長がＬ、最大外径Ｄ０の横断面の中心位置から先端へ、任意の位置Ｘにおける前記連接截頭円錐体の外径をＤｍとし、任意の位置Ｘが０＜Ｘ＜Ｌの関係にある場合に、前記連接截頭円錐体の外径Ｄｍは、
   Ｄｍ＞｛Ｄ０−（Ｄ０−Ｄ１）Ｘ／Ｌ｝の関係式を満たし、
   前記連接截頭円錐体の先端の截頭円錐体が第１截頭円錐体で、前記第１截頭円錐体のねじり角をθｏとし、前記先端細径体のねじり角をθ１とした場合に、前記先端細径体のねじり角θ１と前記第１截頭円錐体のねじり角θｏとのねじり角比（θ１／θｏ）が、１よりも大きいことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。
2. 請求項１記載の医療用ガイドワイヤであって、
   前記先端細径体は、横断面の形状が、長辺と短辺のアスペクト比（長辺／短辺）が１．６７６以上３．９５８以下の矩形であり、前記先端細径体のねじり角θ１と前記第１截頭円錐体のねじり角θｏとのねじり角比（θ１／θｏ）が、１．２１０以上２．７０６以下であることを特徴とする医療用ガイドワイヤ。
3. 請求項１〜２のいずれか一つに記載の医療用ガイドワイヤであって、
   前記外側コイルは、後端側から先端側へ向かって後端径大部と先端径小部とを備え、前記外側コイルの後端径大部の外径をＢ１、先端径小部の外径をＢ２、前記第１截頭円錐体の後端の径大外径をＤ２とした場合に、
   前記第１截頭円錐体の先端の径小外径がＤ１であることから、前記第１截頭円錐体の後端の径大外径Ｄ２と先端の径小外径Ｄ１との外径比（Ｄ２／Ｄ１）は、前記外側コイルの外径比（Ｂ１／Ｂ２）よりも大きい｛（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ｂ１／Ｂ２）｝ことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。
4. 後端側から先端側へ向かって後端径大部と先端径小部とを備えた内側コイルを、前記芯線先端部の外側で前記外側コイルの内側に、前記外側コイルよりも長手方向の長さが短く同心状に配置して、
   前記外側コイルの先端と前記内側コイルの先端と前記先端細径体の先端とを接合して先端接合部とし、前記内側コイルの後端と前記芯線先端部とを接合して内側コイル後端接合部とした請求項３記載の医療用ガイドワイヤであって、
   前記連接截頭円錐体は、先端側から後端側へ前記第１截頭円錐体と第２截頭円錐体から成り、前記第１截頭円錐体の少なくとも１部は前記内側コイル内へ配置され、
   前記第２截頭円錐体の後端の径大外径がＤ０、先端の径小外径がＤ２、前記内側コイルの後端径大部の外径をＡ１、先端径小部の外径をＡ２とした場合に、前記第１截頭円錐体の外径比（Ｄ２／Ｄ１）は、前記第２截頭円錐体の外径比（Ｄ０／Ｄ２）よりも大きく｛（Ｄ２／Ｄ１）＞（Ｄ０／Ｄ２）｝、かつ、
   前記第１截頭円錐体の外径比（Ｄ２／Ｄ１）と、前記内側コイルの外径比（Ａ１／Ａ２）と、前記外側コイルの外径比（Ｂ１／Ｂ２）とは、
   （Ｄ２／Ｄ１）＞（Ａ１／Ａ２）＞（Ｂ１／Ｂ２）の関係式を満たすことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。
5. 請求項１〜４のいずれか一つに記載の医療用ガイドワイヤであって、
   前記第１截頭円錐体の先端と前記先端細径体の後端との間の境界部の外側に配置された前記外側コイルに、又は、前記外側コイルと前記内側コイルの双方に、前記境界部を基準として先端側と後端側とを併せた長手方向の長さが少なくとも５ｍｍの範囲に亘って疎巻き部を設けたことを特徴とする医療用ガイドワイヤ。

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