JP5426773B2 - ３次元（３ｄ）投影のためのクロストークおよび歪み補正の方法およびシステム - Google Patents

Description

本発明は、クロストークおよび歪み補償を有する３次元（３Ｄ）投影および立体画像において使用するためのクロストークおよび歪み補正の方法に関する。

関連出願の相互参照
本出願は、全体として参照により本明細書に組み込まれている、２００９年８月１２日出願の米国特許仮出願第６１／２３３，４４６号明細書「Method and System for Crosstalk and Distortion Corrections for Three-Dimensional (3D) Projection」および２００９年１１月１６日出願の米国特許仮出願第６１／２６１，７３６号明細書「Method and System for Crosstalk and Distortion Corrections for Three-Dimensional (3D) Projection」の優先権を主張するものである。

本出願はまた、全体として参照により本明細書に組み込まれている、本発明の譲受人に譲渡された２０１０年７月１日出願の米国特許出願第１２／８０３，６５７号明細書「Method and System for Differential Distortion Correction for Three-Dimensional (3D) Projection」および２０１０年７月２９日出願の米国特許出願第１２／８４６，６７６号明細書「Method for Crosstalk Correction for Three-Dimensional (3D) Projection」の優先権を主張するものである。

３次元（３Ｄ）フィルムの現在の高まりが人気を集めており、３Ｄデジタル映画のプロジェクションシステムの使用を容易にすることによって可能になった。しかし、デジタルシステムの発売の速度は、一部には関連するコストが比較的高いため、需要についていくのに十分ではない。以前の３Ｄフィルムシステムは、映像の不適切な構成、低い明度、および変色を含めて、様々な技術上の難題を抱えていたが、デジタル映画の手法よりかなり安価であった。１９８０年代には、Chris Condon（特許文献１）によって設計されて特許を受けたレンズおよびフィルタを使用する３Ｄフィルムの高まりが、米国その他各地で見られた。特許文献２のLiptonなどによって、Condonに対する他の改善も提案された。両参考文献の主題は、全体として参照により本明細書に組み込まれている。

従来のシングルプロジェクターの３Ｄフィルムシステムでは、デュアルレンズを使用して、同じフィルムストリップ上で互いに上下に配置された左目の画像と右目の画像を同時に投影する。これらの左目の画像および右目の画像は別個に符号化され（例えば、個別の偏光または色フィルタによる）、スクリーン上へともに投影され、復号器として働くフィルタ眼鏡を着用した観客によって観察され、したがって観客の左目は主に、投影された左目の画像を見て、右目は主に、投影された右目の画像を見る。

しかし、符号化フィルタ、復号化フィルタ、または投影スクリーンなどの投影および観察システムの１つまたはもっと多い構成要素が不完全であるため（例えば、垂直配向された直線偏光子は、特定の量の水平偏光された光を通すことがあり、または偏光保持スクリーンは、スクリーンから散乱する入射光のわずかな部分を減偏光させることがある）、右目の画像を投影する光の特定の量が観客の左目に見える可能性があり、同様に、左目の画像を投影するために使用される光の特定の量が観客の右目に見える可能性があり、その結果、クロストークが生じる可能性がある。

通常、「クロストーク」とは、立体プロジェクションシステム内で光が漏れ、その結果投影された画像が誤った目に見える現象または挙動を指す。様々なクロストークに関連するパラメータについて説明するために使用される他の術語には例えば、例えばパーセンテージまたは留分として表される一方の目の画像から他方の目の画像への光の漏れに関連する測定可能な数量を示す、表示またはプロジェクションシステムの特性である「クロストークパーセンテージ（crosstalk percentage）」、およびシステムによって表示される１対の画像に特有のクロストークの一例である、適当な明度に関連する単位で表されるクロストークの量を指す「クロストーク値」が含まれる。あらゆるクロストークに関連するパラメータは通常、クロストーク情報と見なすことができる。

立体画像の特性である両眼視差により、物体は、スクリーン上で水平方向に異なる位置にある左目および右目によって観察される（水平方向の分離の程度で、距離の知覚が決まる）。両眼視差と組み合わせたときのクロストークの影響で、それぞれの目が、物体の明るい画像をスクリーン上の正しい位置で見て、同じ物体の薄暗い画像（または他方の画像より薄暗い）をわずかにずれた位置で見る結果、明るい画像の視覚的な「エコー」または「ゴースト」が生じる。

さらに、これらの従来技術の「オーバーアンドアンダー（over-and-under）」式の３Ｄプロジェクションシステムは、投影された左目の画像と右目の画像の間に差分の台形の歪みを呈し、すなわち投影された左目の画像と右目の画像が異なる台形の歪みを有し、それぞれの投影された画像の倍率は画像全体にわたって変動し、したがって長方形の形状は台形の形状として投影される。さらに、左目の画像と右目の画像は、スクリーンの同じ領域で異なる倍率を有し、これは特に、スクリーンの上部および下部ではっきり見える。これはさらに、単なる両眼視差を超えて、クロストークを生じる画像の位置を変更する。

差分の台形は、「オーバー」レンズ（通常、右目の画像を投影するために使用される）が、スクリーンの下部より上で「アンダー」レンズ（左目の画像を投影するために使用される）より高い位置に位置し、したがってスクリーンの下部に対してより大きい射程または距離を有するために生じる。この結果、右目の画像の倍率は、スクリーンの下部へ向かうにつれて、左目の画像より大きくなる。同様に、左目の画像（「アンダー」レンズを通じて投影される）の倍率は、スクリーンの上部で、右目の画像より大きくなる。

この差分の台形は、デュアルレンズ構成を使用する３Ｄ投影に２つの悪影響をもたらす。第１に、スクリーンの左上の領域では、より大きく拡大された左目の画像が、それほど拡大されていない右目の画像より左側に見える。これは、３Ｄでは、画像内の物体がより遠く離れていることに対応する。右上の領域ではこの反対が起こり、より大きく拡大された左目の画像がより右側に見え、その結果、観客の目がより収束されるため、物体はより近くに見える。同様の理由で、スクリーンの左下の領域は、物体を所望より近くに表示し、右下の領域は、物体を所望より遠くに離して表示する。全体的な深さの歪みは、むしろポテトチップ状またはサドル形状であり、１対の対向するコーナーはより遠く離れて見え、他方の対はより近く見える。

第２に、差分の台形は、スクリーンの上部および下部付近で、左目の画像と右目の画像の間に垂直方向の位置合わせ誤りを引き起こす。この位置合わせ誤りは、長時間にわたって観察すると疲労を引き起こす可能性があり、そこで撮像された３Ｄ物体を快適かつ迅速に融合させる個人の能力を損なう。

組み合わせた影響は、観客の気を散らすだけでなく、目の歪みを引き起こす可能性があり、３Ｄ表現を損なう。

米国特許第４，４６４，０２８号明細書 米国特許第５，４８１，３２１号明細書 米国特許出願公開第２００６／２６８，１０４号明細書 米国特許第５，８０８，６２３号明細書

George Wolberg, "Digital Image Warping," the IEEE Computer Society Press, Los Alamitos, CA 1990

デジタル映画の描写において、Matt Cowanは特許文献３で、一方の目に対する画像から、他方の目に対する画像のうち、予期されるクロストークに対応する部分を引くクロストーク補正技法を教示している。これは、差分の台形の歪みをもたないデジタル映画（およびビデオ）またはプロジェクションシステムで機能し、これは例えば、時間領域において左目の画像と右目の画像を多重化するシステムであり、したがって左目の画像と右目の画像は、互いに精密に重なるように同じ物理的画像から同じ光学軸に沿って投影される。しかし、この手法は、差分の台形の歪みを呈する立体フィルムプロジェクションシステム、デュアルプロジェクターシステム、またはシングルプロジェクターのオーバーアンドアンダー式システムには不十分である。

さらに、Cowanの技法を３Ｄフィルムに適用すると、クロストーク補償を受ける物体のエッジが事実上尖鋭化されるため、画像を劣化させる可能性がある。これは、実際には異なる位置で発生したクロストーク（例えば、補償されていない差分歪みによる）に対して補償が行われるとき、クロストークを受けている適正な位置で明度を低減させるのではなく、付近の位置または画素の明度は低減されるが、クロストークは対処されないままであるために発生する。したがってその結果、単に補償されていないクロストークを受けるのではなく、補正されていない明るい線付近で線が人工的に暗くなり、エッジが視覚的に強調される。したがって、差分歪みが存在する際、異なるクロストーク補償技法が必要とされている。

本発明の一態様は、立体プロジェクションシステムとともに使用するための複数の立体画像ペアに対してクロストーク補償および差分歪み補償を提供する方法に関する。この方法は、（ａ）立体画像ペアの第１の画像および第２の画像の投影に関連する少なくとも１つの差分歪みに基づいて、歪み補償変換を判定するステップと、（ｂ）残留差分歪みに関連する不確実性および投影された画像空間内の一領域に対するクロストークパーセンテージに従って、複数の立体画像ペアにクロストーク補償を適用するステップと、（ｃ）複数のクロストーク補償済みの立体画像ペアに歪み補償変換を適用し、差分歪み補正を有する複数のクロストーク補償済みの画像ペアを含む立体表現を作製するステップとを含む。

本発明の別の態様は、立体プロジェクションシステムとともに使用するための立体画像ペアにおいてクロストーク補償および差分歪み補償を提供する方法に関する。この方法は、（ａ）第１の立体画像ペアの第１の画像および第２の画像の投影に関連する少なくとも１つの差分歪みに基づいて歪み補償変換を判定するステップと、（ｂ）残留差分歪みに関連する不確実性および投影された画像空間内の一領域に対するクロストークパーセンテージに従って、第１の立体画像ペアに少なくとも１つのクロストーク補償を適用するステップと、（ｃ）第１のクロストーク補償済みの立体画像ペアに歪み補償変換を適用し、クロストーク補正および差分歪み補正を有する第２の立体画像ペアを作製するステップとを含む。

本発明のさらに別の態様は、立体プロジェクションシステムにおいて使用するための複数の立体画像に関する。複数の画像は、第１の画像セットおよび第２の画像セットを含み、２つの画像セットの一方からの各画像は、２つの画像セットの他方からの関連する画像とともに立体画像ペアを形成し、第１の画像セットおよび第２の画像セット内の少なくとも幾つかの画像は差分歪みおよびクロストークに対する補償を組み込み、このクロストーク補償は、残留差分歪みに関連する不確実性に部分的に基づいて判定される。

本発明の教示は、添付の図面と一緒に以下の詳細な説明について考察することによって、容易に理解することができる。

デュアル（オーバーアンドアンダー）レンズを使用する立体フィルムプロジェクションシステムを示す図である。 図１の立体フィルムプロジェクションシステムで投影された左目の画像と右目の画像に対する差分歪みを示す図である。 図１のプロジェクションシステムにおいて使用するのに適した３Ｄフィルムの一区分を示す図である。 本発明の一実施形態において使用するのに適した較正フィルム内の試験画像パターンを示す図である。 図１のプロジェクションシステムにおいて使用するのに適した本発明の歪み補正済みの３Ｄフィルムの一区分を示す図である。 ある立体ペアの第１の画像からの投影された画素と、第１の画像の当該画素でクロストークに寄与しうる、その立体ペアの第２の画像からの近接する画素との間の空間関係を示す図である。 立体フィルム投影において差分歪みおよびクロストークを補償するのに適した方法を示す図である。 立体投影において差分歪みおよびクロストークを補償する別の方法を示す図である。 図７ａの方法の変形形態を示す図である。 デジタル立体プロジェクターシステムを示す図である。

理解を容易にするために、可能な場合、図全体にわたって共通の同一の要素を指すのに、同一の参照番号を使用する。これらの図面は原寸に比例するものではなく、見やすいように、１つまたはもっと多い特徴を拡大または縮小することがある。

本発明は、プロジェクションシステムに対するクロストークおよび差分歪みを特徴付けて補償する方法に関する。この方法は、フィルムまたはデジタル画像ファイルに歪み補償を提供して、残留差分歪みの存在、すなわち差分歪みが完全に補正されていないのかどうかを考慮するクロストーク補償で、差分歪み、例えば台形の影響を少なくとも部分的に緩和する。

図１は、デュアルレンズ式の３Ｄフィルムプロジェクションシステムとも呼ばれるオーバー／アンダーレンズ式の３Ｄすなわち立体フィルムプロジェクションシステム１００を示す。長方形の左目の画像１１２および長方形の右目の画像１１１は、どちらもオーバー／アンダー式の３Ｄフィルム１１０上に位置し、フィルムの後ろに位置する光源および集光光学系（集合的に「照射器」と呼び、図示せず）によって同時に照射される間、開口板１２０（見やすいように、開口の内側エッジのみを示す）によってフレーム調整され、したがってフィルム１１０上の他のすべての画像は、開口板のうち不透明な部分によって覆われるために見えない。開口板１２０を通じて見える左目の画像および右目の画像（立体画像ペアを形成する）は、オーバー／アンダー式のレンズシステム１３０によってスクリーン１４０上へ投影され、通常、投影された両画像の上部がスクリーン観察領域の上部エッジ１４２に位置合わせされ、投影された画像の下部がスクリーン観察領域の下部エッジ１４３に位置合わせされるように、位置合わせされて重ね合わされる。

オーバー／アンダー式のレンズシステム１３０は、本体１３１、入口端部１３２、および出口端部１３３を含む。２つのレンズアセンブリと呼ぶことができるレンズシステム１３０の上半分および下半分は、隔壁１３８によって分離され、２つのレンズアセンブリ間に迷光が交差するのを防止する。通常は右目の画像に関連する（すなわち、画像１１１などの右目の画像を投影するために使用される）上のレンズアセンブリは、入口レンズ１３４および出口レンズ１３５を有する。通常は左目の画像に関連する（すなわち、画像１１２などの左目の画像を投影するために使用される）下のレンズアセンブリは、入口レンズ１３６および出口レンズ１３７を有する。デュアルレンズシステム１３０の各半体の内部にある開口絞り１３９を示すが、見やすいように、他の内部レンズ要素は図示しない。プロジェクションシステム１００の適正な調整に適当なとき、追加の外部のレンズ要素、例えばデュアルレンズ１３０の出口端部に続く拡大鏡を追加することもできるが、同じく図１には図示しない。投影スクリーン１４０は、観察領域の中心点１４１を有し、中心点１４１には、２つのフィルム画像１１１および１１２の投影された画像が、中心に位置合わせされるべきである。

左目の画像１１２および右目の画像１１１は、それぞれ左目の符号化フィルタ１５２および右目の符号化フィルタ１５１（投影フィルタと呼ぶこともできる）を通じて投影される。立体画像を観察するために、観客の一員１６０は、適当な復号化または観察フィルタまたはシャッタを有する１対の眼鏡を着用し、したがって観客の右目１６１は、右目の復号化フィルタ１７１を通じて見て、左目１６２は左目の復号化フィルタ１７２を通じて見る。左目の符号化フィルタ１５２および左目の復号化フィルタ１７２は、投影された右目の画像ではなくスクリーン１４０上の投影された左目の画像だけを左目１６２に見せるように選択および配向される。同様に、右目の符号化フィルタ１５１および右目の復号化フィルタ１７１は、左目の画像ではなくスクリーン１４０上の投影された右目の画像だけを右目１６１に見せるように選択および配向される。

この目的に適したフィルタの例には、とりわけ直線偏光子、円偏光子、アナグリフ（例えば、赤色および青色）のインターレース式干渉くし形フィルタが含まれる。例えば、対応するフィルム画像の投影を消すように動作する、同様に時間指定されるシャッタと同期して、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）シャッタを使用して左目のブロックと右目のブロックを交互に行うアクティブシャッタ眼鏡も実現可能である。

しかし残念なことに、フィルタ１５１、１５２、１７１、１７２、および場合によってはスクリーン１４０の物理的な制限または性能に関連する制限、並びにプロジェクションシステム１００の幾何形状のため、ゼロ以外の量のクロストークが存在する可能性があり、その場合、投影された左目の画像は、わずかに、すなわちぼんやりと、または比較的低い強度で右目１６１に見え、投影された右目の画像は、左目１６２にわずかに見える。

漏れとしても知られているこのクロストークの結果、投影された画像内の物体の幾つかに対してわずかな２重の画像が生じる。この２重の画像は、よくても気を散らし、最悪の場合、３Ｄの知覚を妨げる可能性がある。したがって、この２重の画像をなくすことが望ましい。

一実施形態では、フィルタ１５１および１５２は、直線偏光子であり、例えば出口レンズ１３５の後に配置された垂直配向を有する吸収性の直線偏光子１５１、および出口レンズ１３７の後に配置された水平配向を有する吸収性の直線偏光子１５２である。スクリーン１４０は、偏光保持式の投影スクリーン、例えば銀のスクリーンである。観客の観察眼鏡は、垂直偏光軸を有する直線偏光子である右目の観察フィルタ１７１と、水平偏光軸を有する直線偏光子である左目の観察フィルタ１７２とを含む（すなわち、眼鏡の各観察フィルタまたは偏光子は、それぞれの立体画像に関連する対応するフィルタまたは偏光子１５１または１５２と同じ偏光方向を有する）。したがって、デュアルレンズ１３０の上半分を通じて投影される右目の画像１１１は、フィルタ１５１を通過した後に垂直偏光され、垂直偏光は、投影された画像がスクリーン１４０によって反射されるときに保持される。垂直偏光された観察フィルタ１７１は、右目の画像に対する投影フィルタ１５１と同じ偏光を有するため、投影された右目の画像１１１を観客の右目１６１で見ることができる。しかし、投影された右目の画像１１１は、水平偏光された左目のフィルタ１７２によって実質的にブロックされるはずであり、したがって観客の左目１６２は、投影された右目の画像１１１を見ないはずである。しかし残念なことに、そのようなフィルタの性能特性は常に理想的というわけではなく、理想的でない特性の結果、クロストークが生じる可能性がある。

この例では、投影された右目の画像が観客の一員１６０の左目１６２に入るクロストークパーセンテージ（漏れ）は、３つの１次因子の関数である。３つの１次因子とは、第１に、右目の符号化フィルタ１５１が水平偏光された光を透過させる量（フィルタ１５１が主に垂直偏光された光を透過させるように配向される場合）であり、第２に、スクリーン１４０が反射する光の偏光を保持できない程度であり、第３に、左目の復号化フィルタ１７２が右目の画像を投影するために使用される垂直偏光された光を透過させる量（フィルタ１７２が主に水平偏光された光を透過させるように配向される場合）である。

これらの因子は、画像全体に等しく影響を与える測定可能な物理的な値または数量である。しかし、スクリーン全体にわたって測定できる変動（例えば、偏光が維持される程度は、入射角度もしくは観察角度、または両方とともに変動することがある）、あるいは異なる波長で測定できる変動（例えば、偏光子は、スペクトルの赤色より青色部分で、望ましくない偏光を多く透過させることがある）が存在する。クロストークは、プロジェクションシステムの１つまたはもっと多い構成要素から生じるため、プロジェクションシステムまたは立体画像の投影に関連するということができる。

幾つかの現在の立体デジタルプロジェクションシステム（図示せず）では、投影された左目の画像の画素は、投影された右目の画像の画素と精密に位置合わせされる。それは、投影された画像はどちらも、ちらつきの知覚を最小にするのに十分に速い速度で左目の画像と右目の画像の間で時間領域が多重化された同じデジタルイメージャ上に形成されているからである。第１の画像が第２の画像に入るクロストークは、第２の画像内の画素の輝度を、第１の画像内の同じ画素からの予期されるクロストークだけ低減させることによって補償できることが知られている（前掲文献中のCowan参照）。クロストークが予期される値で発生したとき、投影された誤った目の画像（例えば、第１の画像）から漏れる光の量は、投影された補正済みの目の画像（例えば、第２の画像）で低減された輝度の量を実質的に回復する。この補正は、色の点で（例えば、プロジェクターの青色原色が緑色もしくは赤色とは異なる量のクロストークを呈する場合を補正するため）、または空間的に（例えば、スクリーンの中心がエッジより小さいクロストークを呈する場合を補正するため）、変更できることがさらに知られている。しかし、これらの知られているクロストーク補正方法は、左目の画像と右目の画像の投影された画素間の完全な位置合わせを前提とし、差分歪みが存在する本発明で対処するシステムなどの他のプロジェクションシステムには不十分である。実際には、特定の状況下では、差分歪みから生じる画像の位置合わせ誤りを考慮しないで、知られているクロストーク補正方法を投影された立体画像に適用すると、クロストークの悪影響がより多く見えることによって悪化させる可能性がある。

図２を次に参照すると、中心点１４１、垂直中心線２０１、水平中心線２０２を有する投影スクリーン１４０の観察部分に投影された描写２００が示されている。適正に位置合わせされると、左目および右目の投影された画像は、垂直中心線２０１の周りで水平方向に中心に位置合わせされ、水平中心線２０２の周りで垂直方向に中心に位置合わせされる。投影された左目の画像および右目の画像の上部は、スクリーンの可視領域の上部１４２に近接しており、投影された画像の下部は、スクリーンの可視領域の下部１４３に近接している。この状況では、その結果生じる投影された左目の画像１１２および右目の画像１１１の境界は実質的に、それぞれ投影された左目の画像の境界２１２、および投影された右目の画像の境界２１１である（図２では、以下の議論を分かりやすくするために、差分歪みが誇張されている）。

レンズ１３０の性質のため、画像１１１および１１２は、スクリーン１４０上へ投影されるときに反転される。したがって、左目の画像１１２の下部１１２Ｂ（開口板１２０内の開口の中心に近接）は、投影スクリーン１４０の可視部分の下部エッジ１４３の方へ投影される。同様に、右目の画像１１１の上部１１１Ｔ（開口板１２０内の開口の中心に近接）は、スクリーン１４０の可視部分の上部エッジ１４２の方へ投影される。他方では、左目の画像１１２の上部１１２Ｔは、上部エッジ１４２付近に投影され、右目の画像１１１の下部１１１Ｂは、投影スクリーン１４０の可視部分の下部エッジ１４３付近に投影される。

図２には、差分歪み、すなわち２つの投影された右目の画像と左目の画像の間の異なる幾何形状の歪みの存在も示されている。差分歪みは、投影の幾何形状が右目の画像と左目の画像で異なることから生じる。この例では、投影された右目の画像は、境界２１１並びにコーナーＡ_R、Ｂ_R、Ｃ_R、およびＤ_Rを有するわずかに歪んだ４辺形によって表され、左目の画像は、境界２１２並びにコーナーＡ_L、Ｂ_L、Ｃ_L、およびＤ_Lを有するわずかに歪んだ４辺形によって表される。

右目の画像の境界２１１および左目の画像の境界２１２は、投影された立体画像の差分の台形の歪みが垂直中心線２０１の周りで水平方向に対称であり、左目の差分の台形の歪みが水平中心線２０２の周囲で右目の差分の台形の歪みに対して垂直方向に対称であるシステムの位置合わせを示す。台形の歪みは主に、デュアルレンズ１３０の下半分より観察領域（または投影された画像領域）の下部エッジ１４３からさらに離れて位置するデュアルレンズ１３０の上半分によって右目の画像１１１が投影されるために生じる。投影された左目の画像２１２の下部エッジＤ_LＣ_Lと比較すると、投影された右目の画像２１１の下部エッジＤ_RＣ_Rがより長いことから明らかなように、レンズ１３０の下半分と比較して、スクリーンまでのレンズ１３０の上半分の距離をわずかに増大させる結果、左目の画像と比較すると、投影された右目の画像に対する倍率がわずかに増大する。他方では、デュアルレンズ１３０の上半分は、レンズ１３０の下半分より観察領域の上部エッジ１４２に近接している。したがって、投影された右目の画像２１１の上部エッジＡ_RＢ_Rは、投影された左目の画像２１２の上部エッジＡ_LＢ_Lより短い。

スクリーン１４０の左上コーナー付近では、投影された左目の画像の境界２１２は、水平拡大台形誤差２３３（コーナーＡ_LとコーナーＡの間の水平距離を表し、コーナーＡは台形の歪みのない場合のＡ_Lである）と、垂直拡大台形誤差２３１とを有する。対称に位置合わせされると、スクリーン１４０の右上コーナーにも類似の誤差が見られる。スクリーン１４０の左下コーナー付近では、投影された左目の画像の境界２１２は、水平縮小台形誤差２３４と、垂直縮小台形誤差２３２とを有する。

差分の台形とは別に、追加の差分歪み、例えば差分の糸巻き形の歪みが存在することがあり、その場合、スクリーン１４０の上部１４２に対する投影された右目の画像２１２の中央上部の垂直拡大誤差２２１は、コーナーにおける垂直拡大誤差２３１と同じではないことがある。同様に、投影された右目の画像２１２の中央下部の垂直縮小誤差２２２は、垂直縮小誤差２３２と同じではないことがある（この例では、簡潔にするために、追加の水平方向の歪みを図示せず）。像面湾曲によって引き起こされる糸巻き形または樽形の歪みは、投影された左目の画像と右目の画像の間で実質的に異なるか否かにかかわらず、本発明によって補正することができる。左目の画像と右目の画像の間で糸巻き形または樽形の歪みに実質的な差がない場合、左目の画像と右目の画像の両方に対して同一の方法で、像面湾曲を補正することができる。しかし、糸巻き形または樽形の歪みが左目の画像と右目の画像の間で異なる場合、２つの画像に対して異なる補正が必要とされる。他の実施形態では、差分の糸巻き形および／または樽形の歪みの補正は、例えばこれらの差分歪みが無視できるほどであり、または無視できると決めた場合、省略することができる。

図３ａは、オーバー／アンダー式の３Ｄフィルム３００、例えばプロジェクションシステムからの幾何形状の歪みが補正されていない元のフィルムを示す。フィルムストック３０２は、規則的に隔置された立体画像ペア、例えば第１のペアの左目の画像３１０および右目の画像３１１、第２のペア３１２および３１３、並びに第３のペア３１４および３１５（それぞれＬ１、Ｒ１、Ｌ２、Ｒ２、Ｌ３、およびＲ３と標示する）、並びに両エッジに沿った繰出し孔３０４、およびデジタルとすることができる光学サウンドトラック３０６を有する。

元の画像３１０〜３１５は、一定のフレーム内ギャップ「ｇ」を有するように構成され、すなわち立体画像ペアの左目の画像と右目の画像の間の距離またはギャップが各画像ペアに対して同じであり（例えば、ｇ１＝ｇ２＝ｇ３）、並びに一定のフレーム間ギャップ「Ｇ」を有するように構成され、すなわち１つの立体ペアの右目の画像と次の立体ペアまたは隣接する立体ペアの左目の画像との間の距離またはギャップは、それぞれの隣接するペアに対して同じである（例えば、Ｇ１＝Ｇ２）。したがって、１つのペアの画像（例えば、Ｌ２、Ｒ２）の上部間の距離３２０は、すべてのペアに対して、隣接するペアの隣接する画像（例えば、Ｒ２およびＬ３）の上部間の距離３２１と同じである。距離３２０と距離３２１の和はフレームの長さであり、通常、２Ｄで投影するか、それとも３Ｄで投影するかにかかわらず、所与のプロジェクターに対して同じである。この例では、フレームの長さは、標準的な３５ｍｍフィルムの４つの送り穴（４−ｐｅｒｆとしても知られている）に対応する。

図４は、それぞれの左目および右目の画像４１０〜４１５が、３Ｄフィルム３００の対応する元の画像３１０〜３１５から修正された、本発明の一実施形態によるオーバー／アンダー式の３Ｄフィルム４００を示す。具体的には、画像４１０〜４１５は、投影された左画像と右画像が互いに実質的にオーバーラップする（例えば、図２の右目の画像２１１と左目の画像２１２がオーバーラップする）ように、幾何形状の歪みを補正するように修正される。フィルムストック４０２はまた、３Ｄフィルム３００上のものに類似の繰出し孔４０４およびサウンドトラック４０６を有する。

図４の例では、３Ｄフィルム４００の左目の画像と右目の画像はそれぞれ、図２に示す差分の台形誤差および像面湾曲によって引き起こされた歪みを実質的に補正するようにゆがめられ、すなわち修正されている。そのようなゆがみを実現するのに適した演算方法についての議論は、非特許文献１に教示されている。台形のみをゆがめて簡単に補正するには、特許文献４でHamburgによって教示されているアルゴリズムを使用することができる。両文献の主題を、全体として参照によって本明細書に組み込む。

画像４１０〜４１５をゆがめて作製した結果、フィルム４００上のフレーム内距離ｇ２’は、フィルム３００上のフレーム内距離ｇ２と等しくないことがある。同様に、フィルム４００上のフレーム間距離Ｇ２’は、フィルム３００上のフレーム間距離Ｇ２と等しくないことがある。同じように、１つのペアの画像の上部間の距離４２０は、対応する距離３２０と等しくないことがあり、隣接するペアの隣接する画像の上部間の距離４２１は、対応する距離３２１と等しくないことがある。しかし、距離４２０と距離４２１の和、すなわちフレームの長さは、距離３２０と距離３２１の和と同じであり、したがって従来技術の３Ｄフィルム３００を歪み補正された３Ｄフィルム４００で直接置き換えることが可能である。通常、距離４２０は、距離４２１と同じであっても異なってもよく、距離４４０は、距離４４１と同じであっても異なってもよい。

Wolbergによって示されたように、多くの異なるアルゴリズムで、画像３１０〜３１５をゆがめることを実現して、ゆがんだ画像４１０〜４１５を作製することができる。おそらく、最も容易なのは、図２に示して図６の流れ図の１つの分岐で論じた歪みの実験的な測定を用いる遠近法によるゆがみである。

本発明では、図４に示すゆがみを適用して画像４１０〜４１５をフィルムに記録する前に、各立体ペアの左目の画像と右目の画像のそれぞれの画素にクロストーク補償が適用される。

一方の画像のうち、他方の画像の所与の画素のクロストークに寄与する画素間の空間関係を図５に示す。図５は、左目の画像の画素５１０（太字の長方形として示す）の周りの重ね合わせた立体画像ペアと、画素５１０のクロストーク値に寄与しうる右目の画像からの周囲の画素とからなる一領域５００を示す。図５内の画素は、あらゆる歪み補正を行う前の元の画像内の画素を指すことに留意されたい。フィルム４００（すなわち、歪み補償後）の投影の結果、各立体画像ペアの右目の画像と左目の画像は実質的に互いにオーバーラップすると推定される。したがって、歪み補償が投影における差分歪みを実質的に補正することが知られており、または予期されるため、元の画像間でクロストーク補正を実行することは、有効な手法である。下記で論じるように、差分歪みが完全には補正されない（例えば、結果として残留差分歪みを生じる）程度に、歪み補償に関係する不確実性に基づいて、任意の追加のクロストーク寄与に対処することができる。

左目の画像の画素５１０は、座標｛ｉ，ｊ｝を有し、Ｌ（ｉ，ｊ）と呼ばれる。座標名Ｒ（ｉ，ｊ）を有する右目の画素５２５は、左目の画素５１０に対応する右目の画像内の画素であり、すなわち２つの画素は、差分歪みがなければ互いにオーバーラップするはずである。領域５００内の他の画素には、画素５１０に隣接または近接する右目の画像の画素５２１〜５２９が含まれる。左目の画素５１０は、左側は格子線５１１に面し、上部は格子線５１３に面する。この例では、格子線５１１および５１３は、それぞれｉおよびｊの座標値を有すると見なすことができ、したがって左目の画素５１０の左上コーナーは、Ｌ（ｉ，ｊ）と呼ばれる。格子線５１１および５１３は真っすぐな直交する線であり、左目の画像および右目の画像が存在する座標系を表すことに留意されたい。この例では、画素５１０および５２５並びに線５１１および５１３は互いに精密に位置合わせされるものとするが、それぞれの画素および線をはっきりと示すために、わずかにずらした状態で示す。

右目の画素５２１〜５２９は、それぞれ｛ｉ−１，ｊ−１｝、｛ｉ，ｊ−１｝、｛ｉ＋１，ｊ−１｝、｛ｉ−１，ｊ｝、｛ｉ，ｊ｝、｛ｉ＋１，ｊ｝、｛ｉ−１，ｊ＋１｝、｛ｉ，ｊ＋１｝、および｛ｉ＋１、ｊ＋１｝と呼ばれる左上コーナーを有する。しかし、フィルム３００の場合と同様に幾何形状の補償を行わずに投影された場合、差分の幾何形状の歪みのため、左目の画素５１０の画像と対応する右目の画素５２５の画像は位置合わせされないことがあり、またはさらにはオーバーラップしないことがある。適当な画像のゆがみを適用してフィルム４００の幾何形状の補償を提供した場合でも、単一のプロジェクションシステム１００の歪み測定の不確実性のため、または複数のシアター間の変動のため、そのゆがみがどれだけうまく位置合わせを行うかに関して、例えば標準偏差と表される不確実性が残る。具体的には、不確実性とは、１つのレンズシステムで実行された測定に基づいて、または異なるレンズシステムでの測定から判定される平均歪みに基づいて補償が得られるとき、実際の差分歪みと、フィルム、例えばフィルム４００に補償が提供される差分歪み（補償は実際の歪みの何らかの測定をモデル化すると仮定する）との間の剰余（または差）を指す。この不確実性の原因には、１）測定の不正確さ、例えば簡単な誤差もしくは最も近い画素への丸め、２）複数のシアターがともに平均化されるときの統計上の分散、または３）両方が含まれる。

歪み補正のゆがみによって提供される位置合わせの不確実性のため、左目の画素５１０の投影のクロストーク値に対する、画素５１０から最大１画素離れた右目の画素５２１〜５２９からの予期される寄与は無視できない（この例では、最大約０．３３画素の位置合わせまたは歪み補償の不確実性、および歪み測定に対するガウス分布を仮定する）。しかし、不確実性が０．３３画素を超過した場合、画素５２１〜５２９よりさらに遠く離れた追加の画素（図示せず）もまた、無視できないクロストーク寄与を有することがある。

右目の画像の画素５２５は、左目の画像の画素５１０の投影におけるクロストーク値に対して予期される最大の寄与を有するが、隣接または近接する画素５２１〜５２４および５２６〜５２９は、ゼロ以外の予期される寄与を有することがある。さらに、任意の所与の画素における位置合わせに対する不確実性の大きさに応じて、追加の周囲の右目の画像の画素（図示せず）でも、予期されるクロストーク寄与が無視できないことがある。本発明の一実施形態では、投影された左目の画像の画素５１０におけるクロストーク値に対する右目の画像の画素による寄与を判定するとき、画像の歪み補正のこの不確実性に対処する。一例では、ガウスぼかしを使用して、他方の目の画像における画素のクロストーク値に寄与することが予期される第１の目の画像における画素の位置の不確実性（歪み測定または補正の不確実性から生じる）を考慮するぼかした画像を生成する。したがって、クロストーク値を計算する際に右目の画像の画素５２５の実際の値を使用する代わりに、右目の画像をぼかしたもの、または低域通過フィルタにかけたもの（ガウスぼかしが低域通過フィルタである）を使用することによって、画素５２５に対する値が提供される。このコンテキストでは、画素の値とは、例えば明度または輝度、そしておそらく色とすることができる画素の特性の１つまたはより多くを表すものである。所与の画素におけるクロストーク値の計算については、後の段落でさらに論じる。

逆もまた真であることに留意されたい。右目の画像の画素５２５の投影における左目の画像の投影からのクロストーク寄与を考慮するとき、画素５１０の実際の値の代わりに、左目の画像を低域通過フィルタにかけたものを使用して、クロストーク計算において使用するための画素５１０の「ぼかした」画素値を提供する。

低域通過フィルタの挙動、またはぼかしの量は、不確実性の量に比例するはずであり、すなわち、不確実性が大きければ大きいほど、ぼかしも大きいことを示唆する。例えば１つの方法では、当業者には知られているように、ガウス分布の値から畳込み行列を構築し、その行列を画像に適用することによって、画像にガウスぼかしを適用することができる。この例では、行列に対する係数は、以下の式に従って、幾何形状の歪み補償が課された後の残留誤差の標準偏差σ（シグマ）として表される不確実性の大きさで決まるはずである。

この等式では、座標｛ｘ，ｙ｝は、算出される畳込み行列内のオフセットを表しており、適当な行列を得るには、各軸においてゼロの周りでプラス方向とマイナス方向の両方に、少なくとも３σ（不確実性の大きさの３倍）だけ対称に延びるはずである。畳込み行列が構築および正規化された後（係数の和は単位元になるはずである）、畳込み行列を適用することによって、他方の目の画像の画素のいずれかに対して低域通過フィルタにかけた値が判定され、したがってフィルタにかけた値は、その他方の目の画像の画素付近の加重和であり、他方の目の画像の画素は、最も重い加重に寄与する（等式１の｛ｘ，ｙ｝＝｛０，０｝に対応する畳込み行列の中心値が常に最大になるため）。以下で説明するように、当該画素に対するこの低域通過フィルタにかけた値は、その画素からのクロストーク寄与を計算するために使用される。他方の目の画像の画素の値が対数値を表す場合、この動作を実行する前に、まず線形表現に変換しなければならない。他方の目の画素に対して低域通過フィルタにかけた値が判定された後、その値は、後述するプロセスのステップ６０９におけるクロストーク値の演算において使用するために利用可能であり、その演算では他方の目の画素値の代わりに使用される。

一実施形態では、不確実性は、スクリーン１４０全体にわたって様々な点で判定することができ、したがって標準偏差は、画像座標系、例えばσ（ｉ，ｊ）の関数として知られている。例えば、多くのスクリーンの中心および各コーナーで残留幾何形状歪みが測定または推定される場合、σは、中心および各コーナーに対して別個に計算することができ、このときσ（ｉ，ｊ）は、これらの間の補間として表される。

別の実施形態では、残留幾何形状歪みの予期される偏差は、水平方向と垂直方向に別個に記録することができ、したがって不確実性σ（ｉ，ｊ）は、水平方向と垂直方向の個別の不確実性のベクトルであり、σ_hおよびσ_vを使用して、等式２のように畳込み行列の係数を計算することによって、楕円形の不確実性をモデル化することができる。

さらに別の実施形態では、楕円形の性質は、例えば残留幾何形状歪みの不確実性がラジアル方向に配向されたことが分かった場合、楕円形の不確実性が回転する角度値をさらに含むことができる。

図６は、画素に対して予期される歪みと予期されるクロストーク値の両方が補償されたフィルム、例えばフィルム４００を作製するために使用できる本原理の一実施形態による立体歪み補正およびクロストーク補正に適したプロセス６００を示す。予期される歪みおよびクロストークとは、所与のプロジェクションシステム内で投影されたときに立体ペアの左目の画像と右目の画像の間で観察されるはずの歪みおよびクロストーク値を指す。プロセス６００は、ステップ６０１から始まり、フィルム形式（例えば、アスペクト比、画像サイズなど）が確立され、その結果得られるフィルムを、例えばシステム１００などのデュアルレンズ式のプロジェクションシステムまたはデュアルプロジェクターシステムを使用して投影すべきシアターが選択される。フィルムが、類似のプロジェクションシステムを有する複数のシアターに対して準備されている場合、これらのシアターは、以下で説明するように、歪みおよびクロストーク判定の目的で選択された特定のシアターまたは代表的なシアターとすることができる。

ステップ６０２で、差分の台形および／または像面湾曲の歪みおよびクロストークを、実験的な手法を使用して（例えば、直接測定によって）補正すべきか、それとも理論上の演算によって補正すべきかについて決定がなされる。図６は、歪みとクロストークの両方がステップ６０７で推定され、またはステップ６０４で測定されることを示すが、他の実施形態では、一方のパラメータに対して非実験的な手法を選択し、他方に対して実験的な手法を使用することもでき、例えば、ステップ６０７で歪みを計算し、ステップ６０４でクロストークを測定することもできる。

ステップ６０７
理論上の演算が選択された場合、方法６００は、投影された画像内の歪み（複数可）およびクロストークを推定または計算するステップ６０７へ進む。

差分歪みの計算は、プロジェクションシステム、例えば図１のシステム１００の様々なパラメータおよび幾何形状を考慮する。例えば、差分歪みを算出するとき、射程「Ｉ」がより短く、レンズ間の距離「ｄ」が一定である（したがって、収束角度αがより大きい）場合、射程「Ｉ」がより大きい構成と比較すると、差分歪みがより大きくなる。上式で、収束角度「α」は、以下の等式から算出される。

差分歪みの幾何形状の計算は、投影された画像の上部および下部の幅並びに指定の大きさのシアターに対する他のパラメータを算出する、ニューヨーク州ハウポジのＳｃｈｎｅｉｄｅｒ Ｏｐｔｉｃｓ，Ｉｎｃ．によって販売されている「Ｔｈｅａｔｅｒ Ｄｅｓｉｇｎ Ｐｒｏ ３．２」、ｖｅｒｓｉｏｎ ３．２０．０１などのシアター向けのコンピュータ支援設計またはレンズ選択ソフトウェアによって支援することができる。仮想のプロジェクターをレンズ間の距離「ｄ」だけ垂直に演算で変位させることによって、変位されていない仮想のプロジェクターの大きさに加えて、その結果算出される大きさを確認することができる。収束角度「α」が比較的小さいため、「ｄ」を少し調整しても、投影寸法を判定するために使用される三角関数関係の大部分の変化は実質的に直線的である。したがって、プログラムによって表示される値（例えば、Ｔｈｅａｔｅｒ Ｄｅｓｉｇｎ Ｐｒｏでは、Ｉｍａｇｅ Ｄｅｔａｉｌｓレポート内のＷｉｄｔｈ（Ｔｏｐ）の値）が「ｄ」分の変位とともに変化しない場合、より大きい値（例えば、「ｄ」の１０倍）を使用することができ、報告される値の変化は、同じ因子だけ縮小される。

オーバー／アンダー式のレンズ、または立体画像ペアに対して同一でない投影の幾何形状を有するレンズ構成の場合、幾つかの差分歪みが存在することがほとんどである。したがって、通常、いかなる補正も一切適用しないより、比較的小さい場合でも、少なくとも幾つかの歪み補正を適用することが好ましい。例えば、１画素、または約０．００１インチ（０．０２５４ｍｍ）以下の補正を推定として使用することができ、補正を一切行わないより良好な結果をもたらすことができる。

計算または推定された歪み（複数可）に基づいて、１つまたはもっと多い差分歪みを判定し、ステップ６０８における補償変換において使用してこれらの歪みに対する補正を実施することができる。差分歪みは、異なる方法で表すことができる。一例では、スクリーン上のターゲット位置からの右目の画像と左目の画像の２つの対応する点のそれぞれのオフセットによって得ることができる。したがって、ターゲット位置がスクリーン１４０の可視領域の左上コーナーである場合、差分歪みは、コーナーＡ_LおよびＡ_Rがそのコーナー位置から外れる画素の数（水平方向および垂直方向）によって指定することができる（例えば、差分歪みを補償するために、Ａ_Lを下へ２．５画素および右へ３．２画素移動させることが必要な場合があり、Ａ_Rを上へ２．０画素および左へ１．１画素移動させることが必要な場合がある）。

あるいは、差分歪みはまた、Ａ_LからＡ_Rまでの距離として表すこともでき、その場合、歪み補償は、Ａ_LとＡ_Rをそれぞれ、必ずしもスクリーン上の所定の特有の位置ではないが、互いにオーバーラップするように、互いの方へ中間まで移動させることを伴うことができる。

ステップ６０７のクロストーク推定または計算部分では、素材または構成要素（例えば、フィルタおよびスクリーン）の仕様から、クロストークパーセンテージを推定することができる。例えば、右目のフィルタ１５１が垂直偏光された光の９５％を通し、水平偏光された光の２％を通すことが知られている場合、約２．１％（０．０２／０．９５）の漏れが左目１６２に入るはずである。スクリーン１４０が銀スクリーンであり、反射された光の９４％で偏光を保持するが、残りの５％に対する偏光を混乱させる場合、追加の５．３％（＝０．０５／０．９４）の漏れがどちらかの目に入るはずである。左目の水平偏光フィルタ１７２が水平偏光された光の９５％を通すが、垂直偏光された光の２％を通す場合、さらに２．１％の漏れが生じる。ともに、これらの異なる漏れの寄与は合わせて約９．５％の漏れになり（１次で）、その結果、全体的なクロストークパーセンテージが生じ、すなわち右目の画像からの光の一部分が左目によって観察される。

より高い精度を必要とする場合、光路内の各要素における光の漏れまたは偏光の変化、例えば誤った偏光が偏光フィルタ要素を通過すること、またはスクリーンによって偏光が変化することを考慮するより詳細でより高次の計算を使用することができる。一例では、右目の画像から左目の画像へのクロストークパーセンテージの完全なより高次の計算は、次の式で表すことができる。

上式で、分子内で括弧内に囲まれた各項は、光路内の要素、例えば投影フィルタ、スクリーン、および観察フィルタから生じる誤った画像に対する漏れの項または漏れの寄与（すなわち、立体ペアの第１の画像からの光が第２の画像の観察フィルタを通過し、誤った目に見える）を表す。分母内で括弧内に囲まれた各項は、実際に正しい画像に光を提供する漏れを表す。

このコンテキストでは、それぞれの漏れは、要素の性能特性が理想的でない（例えば、フィルタがわずかな量の水平偏光された光を通す垂直偏光子として設計され、または偏光保持スクリーンがわずかな量の偏光変化をもたらす）ために、立体画像に関連する光が「誤った」（または意図しない）偏光方向で透過または反射される各時点を指す。

計算２の上式で、奇数の漏れ（１または３）を表す項は、漏れの寄与として分子内に見られ、偶数の「漏れ」（０または２）を含む項は、正しい画像に寄与するとして分母内に見られる。正しい画像に対する後者の寄与は、例えば、誤って偏光された光（例えば、不完全な偏光フィルタを通過）の一部分が、スクリーン（偏光を保持するべきであった）から反射される際に偏光を変化させるときに生じる可能性があり、その結果、正しい目によって漏れが観察される。

例えば、計算２の分子内の第３の項は、右目の画像の投影フィルタ１５１によって引き起こされる漏れの一部分（２％）がスクリーン１４０によって変化しないままであり（９４％）、左目の観察フィルタ１７２を通過する（９５％）ことを表す。分母内の第４の項は、フィルタ１５１によって漏れる水平偏光された光の偏光がスクリーン１４０によって再び垂直偏光に変化されるときの正しい画像に対する光の漏れの寄与を表し、したがってその結果、垂直偏光フィルタ１７１を通過するとき、漏れが正しい画像に寄与する。

しかし通常、計算２のより詳細な計算の結果得られる値は、１次計算（計算１）からのより簡単な推定とほとんど変わらず、したがって、ほとんどの場合、より簡単な計算で十分である。

クロストークパーセンテージの推定は、スクリーン１４０全体にわたって均一であるか、それともスクリーン１４０の領域または原色によって異なるかにかかわらず、ステップ６０９の画素補償計算において使用される。

ステップ６０３〜６０６
ステップ６０２で実験的な方法が選択された場合、ステップ６０３で、較正フィルムが作製され（または他の方法で利用可能になり、もしくは提供される）、後のステップで、１つまたはもっと多い歪みを特徴付けて歪み補正済み画像を作製するために使用される。一例では、較正フィルムは、補正されていない３Ｄフィルム３００に類似しており、画像のアスペクト比およびサイズは、開始ステップ６０１で確立または選択されたフィルム形式に適当なものである。例えば、較正フィルムは、補正されていないフィルム３００内に示したものと類似の複数の左目の画像および右目の画像を有するフィルムのループとして提供することができる。左の画像の１つまたはより多くを同じにすることができ（例えば、Ｌ１はＬ２および／またはＬ３と同じ）、右の画像の１つまたはより多くを同じにすることができる（例えば、Ｒ１はＲ２および／またはＲ３と同じ）。

一実施形態では、較正フィルムに対する左目の画像と右目の画像はそれぞれ、試験パターン、例えばエッジに類似している長方形の境界または図３ａの左目および右目の画像３１０〜３１５それぞれの長方形の境界を含む。試験パターン３５０の一例を図３ｂに示す。試験パターン３５０の境界は、図３ａの画像の長方形の境界と同じまたはそれに近い大きさを有することができる。フィルム３００上の画像より小さい試験パターン３５０を提供することによって（例えば、パターン３５０の各境界は画像Ｌ１、Ｒ１、．．．の内側に位置する）、投影されたときに図１の開口板１２０によって、またはスクリーン１４０のエッジによって境界が切断されるのを回避することができる。さらに、各較正画像または試験パターンは、図３ｂに示すように、垂直方向の中心線３５１および水平方向の中心線３５２を有することができる。あるいは、画像の長さ全体に及ぶ中心線の代わりに、画像の中心に十字線を提供することができる（一例として、十字線の投影２５５を図２に示す）。

３Ｄプロジェクションシステム１００が適正かつ対称に位置合わせされた状態で、較正フィルムのこの実施形態では、図２に示すものに類似の投影された左目の画像および右目の画像を作製し、左目の画像３１２のエッジに対応する長方形が台形の境界２１２を作製し、右目の画像３１３のエッジに対応する長方形が台形の境界２１１を作製する。図２に示すスクリーン１４０の中心１４１に十字線２５５によって示すように、試験パターンまたは較正画像の垂直方向の中心線および水平方向の中心線（または十字線）は、観察領域の中心線２０１および２０２とそれぞれ合致する投影された垂直方向の中心線および水平方向の中心線を作製する。

ステップ６０４−歪みおよびクロストーク測定
ステップ６０４で、歪み測定とクロストーク測定の両方が実行される。ステップ６０３からの較正フィルムが投影され、３Ｄプロジェクションシステム１００は、左目および右目の画像の中心がスクリーン１４０の中心１４１に投影され、両方の画像が水平方向の中心線に対して合致しかつ同じ高さに見えるように位置合わせされる。台形、糸巻き形、または樽形の歪み（全体として幾何形状の歪みと呼ぶ）の１つまたはより多くを、投影された画像から測定することができる。スクリーン上のすべての点に対して、左目に対する歪みと、右目に対する歪みの２つの歪みが存在することに留意されたい。通常、投影された画像内に２つ以上のタイプの歪みが存在することがある。しかしそれでもなお、当該の歪みに関連する投影された画像のコーナーまたはエッジなどの適当な測定位置を選択することによって、特有のタイプの歪みを対象とする測定を実行し、または情報を得ることができる。台形の歪みを使用して本原理の方法について説明するが、これらの測定および補償の手順は、他のタイプの歪みにも当てはまることが理解される。

較正フィルムの実施形態（図３ｂ）では、試験パターンの境界が知られている物理的または論理的な幅を有する場合、すなわち長方形を形成する線が０．００１インチ（０．０２５４ｍｍ）であると知られている場合（物理的）、またはデジタルフィルムレコーダーにおいて、これらの線が１画素の幅であると知られている場合（論理的）、台形の誤差２３１〜２３４を「線幅」で測定し、次いでこれらの物理的または論理的な単位に変換することができる（線幅とは、スクリーン上に投影された線の実際の幅を指す。したがって、画像内の線が１画素の幅であるが、スクリーン上では０．７５インチ（１．９０５ｃｍ）の幅である場合、０．７５インチ（１．９０５ｃｍ）が１つの線幅を構成し、スクリーン上の距離を測定または推定する単位として使用できる。）。例えば、水平方向の距離拡大誤差２３３が約３つの線幅であるように見える場合、境界２１２を形成する線の知られている幅に依拠することによって、オフセット２３３の値を０．００３インチ（０．０７６２ｍｍ）（または３画素）として確認することができる。差分の台形誤差の別の尺度は、左目の画像の境界２１２の左上コーナー（Ａ_L）と右目の画像の境界２１１の左上コーナー（Ａ_R）の間の水平方向の距離であろう。水平方向の距離は、対称の設定では距離２３３と距離２３４の和に等しいはずである。

通常、「差分の台形誤差」は、両画像内の台形の影響がなければスクリーン上の同じ位置に見えたはずの投影された右の画像と左の画像内の２つの点の位置の差と定義することができる。

そのような実験的な測定は、投影の幾何形状が対称であるか否かにかかわらず、左目の画像と右目の画像それぞれの各コーナーに対して行うことができる（投影の幾何形状が非対称である場合、右目の画像と左目の画像は、異なる大きさの様々な歪みを有する）。さらに、糸巻き形または樽形の歪みは、例えば投影された左目の境界２１２の上部エッジの湾曲を示す距離２３１、２３２を距離２２１、２２２と比較することによって測定することができる。類似の測定はまた、そのような歪みを呈することがある他のエッジ、例えばＡ_LＤ_LまたはＢ_LＣ_Lに対して行うこともできる。

上記の実施形態では、左目の画像と右目の画像のそれぞれに対して、別個のコーナーおよびエッジ点で測定が実行される（エッジ点とは、測定を実行できる投影された画像のエッジ沿いの点を指し、例えば距離２２１は、エッジ点Ｍ_Tで得られる１つの測定である）。しかし、左目に対して歪み測定が行われる各点で、右目の画像は、対応する歪みを有する可能性が高い。

代替的実施形態では、較正フィルム内の左目の画像と右目の画像はそれぞれ、スクリーンに対する座標系として働く目盛り付きの格子（図示せず）を含む。スクリーン１４０上の選択された点で、投影された左目の格子と右目の格子のそれぞれから座標を得ることができる。これらの座標の読取りは、左目の格子を１つの色（例えば、緑色）にし、右目の格子を別の色（例えば、赤色）にすることによって支援することができる。あるいは、左目の格子と右目の格子は、例えば出口レンズ１３５（右目の画像に対するレンズアセンブリ内）を覆いながら左目に対する測定を行い、出口レンズ１３７（左目の画像に対するレンズアセンブリ内）を覆いながら右目の画像を測定することによって、別個に投影することができる。スクリーン１４０が平面でなく、例えば円筒状のスクリーンまたはトロイド形のスクリーンであり、投影された画像のコーナーまたはエッジ点だけの測定では差分歪みを十分に規定することができない場合、目盛り付きの格子を使用することで、利点を提供することができる。通常、パターンが当該の特有の歪みの測定を可能にするために認識できる基準点またはエッジを含む限り、様々な画像パターンを有するフィルム内の任意のフレームを較正フィルムとして使用することができる。

較正フィルム上の画像は、同じ左の画像と右の画像のペアとすることができ、例えば、Ｌ１はＬ２およびＬ３と同じであり、Ｒ１はＲ２およびＲ３と同じであることは既に述べた。しかし別の実施形態では、較正フィルム上の画像は、動画シーケンスとして提供することができ、例えば、左の画像Ｌ１、Ｌ２、およびＬ３は互いに異なり、右の画像Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３は互いに異なる。そのような動画シーケンス内の異なる画像は、較正手順に関する指示を提供するように、そして歪み測定の実行を容易にするように、サウンドトラックからの語りと一緒に設計することができる。

したがって、較正フィルムは、異なる試験パターン（例えば、大きさまたはコーナーの位置が異なる長方形の境界）を有する左の画像および右の画像を有することができ、したがって、投影されたとき、差分歪みのために異なる歪んだ画像点を呈する左の画像および右の画像を提供する。例えば、一方の画像ペアでは、台形のために左上コーナー（例えば、図２内のＡ_RとＡ_L）間の分離がより大きくなり、他方の画像ペアでは、これらの対応するコーナー間の分離がより小さくなることがある。較正フィルム上の画像ペアが投影されると、互いにオーバーラップするそれぞれのコーナーを作製する（または最も小さい分離を呈する）画像ペアは、例えば操作者によって、またはソフトウェアを介して自動的に記録することができる。個々の画像ペアは、較正フィルムの画像上にカウンタまたは識別マークを提供することによって識別することができる。最も小さい差分歪みを生じさせる画像ペアを確認することによって、その画像ペア内のパターンの関連する大きさから、特定の歪みに対する対応する補正パラメータを導出することができる。コーナーとは別に、パターンのエッジ点または側面を使用して、対応する補正パラメータを導出することもできる。

別の実施形態では、較正フィルム内の画像はまた、一連の画像、例えば右の画像が互いに同一（例えば、単一の長方形）になり、左の画像が、右の画像の大きさとは異なる大きさ、例えば異なる％を有する一連の「目盛り付き」の長方形として提供されるように設計することができる。次いで較正手順は、右の画像の対応する点と交差または実質的に合致する特定の点または要素（例えば、コーナーまたはエッジ点、側面など）を有する左の画像を識別することを伴うことができる。このコンテキストでは、画像の識別は、測定の実行と見なすことができる。そのような較正フィルムは、特定の歪み、例えば台形が立体画像の１つのみに影響を与える構成で有用であろう。

ステップ６０４で、各立体画像に対するクロストークの量もまた、例えば直接測定または実験的な観察によって判定される。例えば、選択されたシアター内のシステムによって投影される立体ペアの左目の画像および右目の画像に対して予期される２つの測定のパーセンテージまたは比として表されるクロストークは、スクリーンの１つまたはもっと多い領域（投影された画像空間に対応する）で直接測定または推定することができる。クロストークが投影スクリーン全体にわたって著しく変動しないことが予期され、または知られている場合、一領域におけるクロストーク判定で十分なはずである。そうでない場合、追加の領域に対してそのような判定が行われる。何が著しい変動と見なされるかは、経営上の決定または方針に基づく特有の実行要件に依存する。

一実施形態では、クロストークパーセンテージは、他方の立体画像に対する眼鏡の観察フィルタを通って漏れる立体画像（すなわち、画像を投影する光）の量を判定することによって測定される。これは、例えば、プロジェクションシステム１００に空白（透明）のフィルムを通し、一方の出力レンズをブロックし、例えば左目の出力レンズ１３７を不透明な素材で覆い、観客の一員１６０の位置から右目のフィルタ１７１を通じて見たスクリーン１４０の第１の位置または領域、例えば中心１４１で光の量を測定することによって行うことができる。この第１の測定は、高明度の画像測定と呼ぶことができる。透明フィルムの代わりに、オープンフレーム（すなわち、フィルムなし）を使用することもできるが、特定のフィルタ構成要素、例えば偏光子は、高い照射または放射束に対して脆弱なことがあるため、好ましくない。同じく左目の出力をやはりブロックした状態の類似の測定が、左目のフィルタ１７２によって実行され、低明度の画像測定と呼ぶことができる。

これらの２つの測定は、フィルタ１７１および１７２のそれぞれを通って点１４１へ誘導されるスポット光度計を用いて行うことができる。約１または２度の典型的な測定領域を実現することができる。これらの測定の場合、それぞれ対応する測定で別個に使用されるそれぞれのフィルタ１７１および１７２は、光度計の光軸に沿って位置合わせされるべきであり、観察眼鏡フィルタと観客の右目１６１および左目１６２の間に類似の空間関係で光度計に対して位置決めされるべきである。低明度の画像測定と高明度の画像測定の比が、漏れまたはクロストークパーセンテージである。任意選択で、他の観客位置で追加の測定を行うことができ、特有のスクリーン領域の結果（得られる比）を平均化（必要に応じて、重量平均化）することができる。

望ましい場合、スクリーン上の他の位置または領域に対して、それらの点に光度計を誘導することによって類似の測定を行うことができる。以下で論じるように、異なるスクリーン位置に対するこれらの測定を使用して、スクリーンの異なる領域内の画素に関連するクロストーク値を判定することができる。さらに、光度計がスペクトル感度を有する場合、すなわち波長の関数として明度を測定することが可能である場合、変色に対するクロストーク（例えば、クロストークがスペクトルの青色部分で緑色または赤色より高いかどうか）を評価することができ、したがってプリントフィルム内の各染料に対して別個のクロストークパーセンテージを判定することができる。

さらに別の実施形態では、クロストークパーセンテージは、例えば左目の画像および右目の画像に対するそれぞれの試験内容またはパターンを提供することによって、直接観察することができる。例えば、濃度勾配（図示せず）の値が０％の透過性から２０％の透過性まで（すなわち、最大濃度から、他の例では２０％とは異なることがあるがクロストークに対して少なくとも予期される最悪の場合まで）の範囲であるパターンを、左目の画像１１２内に提供することができ、右目の画像１１１内のパターン（図示せず）は、１００％の透過性、すなわち最小濃度で提供される。右目の画像から左目の画像へのクロストークパーセンテージを判定するために、観察者は、左目のフィルタ１７２を通じて左目１６２のみで試験内容を見ることによって、左目のフィルタ１７２を通じて漏れる右目のパターンの見掛け上の強度にどの勾配値が最もよく適合するかを視覚的に判定することができる。

左目のパターンは、スクリーンの上半分に投影された無地またはチェッカボード状のパターンとすることができ、濃度勾配は、左側で０％の透過性（すなわち、黒色）から右側で２０％の透過性を提供する（例えば、チェッカボード内の黒色の正方形は常に黒色であるが、「明るい」または黒色以外の正方形は、０％から２０％の透過性の範囲である）。右目のパターンもまた、スクリーンの下半分に投影された無地またはチェッカボード状のパターンとすることができる（例えば、チェッカボードの明るい正方形は、最小濃度であり、すなわち完全な１００％の明度である）。左目のフィルタのみを通じて観察する観察者は、スクリーンの上部のパターン（すなわち、左目の画像）がスクリーンの下部のパターン（すなわち、右目の画像）の強度に左から右のどこで適合するか、すなわち、下部パターンの漏れがスクリーンの上部の勾配にどこで最もよく適合するかを確認することができる。

別個の色試験パターンを使用して、プリントフィルム１１０のシアン、イエロー、およびマゼンタの染料のそれぞれに対して別個のクロストークパーセンテージを得ることができる。

上記から、クロストークの量を測定、計算、または推定する他の技法が、当業者には明らかであろう。

ステップ６０５〜６０６
ステップ６０４で測定が完了すると、ステップ６０５で、ステップ６０４からの測定が代表的サンプルを構成するかどうかに関して評価が行われる。例えば、ステップ６０４で歪みが実行された厳密に１つのシアターに対して歪み補正済みフィルム４００が作製されている場合、これらの測定は、確認されたとおりに使用することができる。しかし、１つのシアターまたは展示会場（すなわち、１つのプロジェクションシステムおよび構成）内で測定が行われ、異なるプロジェクションシステムおよび／または構成を有する多数のシアターへ配布すべき歪み補正済みフィルム４００に対して使用される場合、例えば他のシアターまたは展示会場内の追加の測定のために測定ステップ６０４へ戻る（必要に応じて繰返し）ことによって、より適当な、またはより大きいサンプルサイズを収集するべきである。

異なるプロジェクションシステムおよび／またはシアターから十分な数の測定を収集した後、ステップ６０６で、例えば、とりわけ算術平均もしくは幾何平均、または最小２乗平均を含みうる適当な技法を使用して平均（mean）または平均（average）値を算出することによって、測定された結果を統合する。

１つまたはもっと多いプロジェクションシステムが、大部分の他のシステムよりはるかに多くの深刻な台形の影響（または他の歪み）を有する場合、平均化手法の結果、歪みは著しくゆがめられ、または他のシステムには不適当になることがある。この状況では、特定の基準に基づいて異常値（複数可）を捨てなければならず、平均歪みの計算に使用するべきではない。

複数のシアターまたはプロジェクションシステムでクロストーク測定が実行された場合、ステップ６０６では、以下のステップ６０９において使用するための平均クロストーク値も計算される。さらに、クロストークを推定できる（ステップ６０７と同様）が、歪みを測定できる（ステップ６０４と同様）ことが可能である。言い換えれば、ステップ６０２は、クロストークと歪みのそれぞれに対して別個に決定することができる。

ステップ６０８
ステップ６０８で、立体画像ペアの左目および右目の較正または試験画像の各コーナーで確立された台形の歪みに基づいて、左の画像および右の画像に対する差分歪み補償変換を確立または判定することができる。さらに、このステップでは、補償変換後の残りの歪みに関連する不確実性も判定される。このステップにおける補償変換は、画像の歪みのみに対処し（クロストーク補償には対処しない）、後のステップで、元の３Ｄフィルムからの画像データ（すなわち、いかなる歪みも補正されていない）を、プロジェクションシステムに関連する少なくとも１つのタイプの歪みが部分的に補正された画像データに変換するために使用される。

異なる手法を使用して補償変換を確立することができ、その１つは、関連する画像ゆがみターゲットを有するゆがみアルゴリズムをパラメータとして使用することである。例えば、ステップ（複数可）６０４からの測定が、左目の画像の左上コーナー（Ａ_L）が左へ３画素分遠すぎ、２画素分高すぎることを示す場合、画像ゆがみターゲットは、補償変換ですべての左目の画像の左上コーナーを２画素分下へ、そして３画素分右へ（すなわち、測定された歪みにほぼ等しい大きさであるが、反対の方向に）移動させるように設定することができ、左目の画像と右目の画像のそれぞれの４つすべてのコーナーに対して以下同様である。通常、画像ゆがみターゲットは、コーナーなどのそれぞれの個々の測定点に対して設定される。これらの４つのターゲットは、それぞれの画像に適用されると、台形の歪みを補正する。すなわち、各「ターゲット」は、画像の特有の点で対応する歪みを補正するために適用できる画像のシフト（例えば、垂直方向および水平方向に段階的）、または補正因子もしくはパラメータを表す。これらの画像ゆがみターゲットは、画像に適用できる補償変換、すなわち変換関数の基準として使用される。

言い換えれば、試験画像の特有の点（例えば、図２のコーナーＡ_L、Ａ_R、またはエッジ点に対応する）で実行される測定に基づいて、補正パラメータを導出することができる。測定は、コーナー位置、またはコーナー位置の差を含むことができる。これらの補正パラメータを元のフィルム画像に適用する結果、歪み補正済み画像のコーナーは、投影されたとき、所望のターゲット位置に見える。例えば、台形の歪みに対する適正な補正を適用した後、コーナーＡ_LとコーナーＡ_Rはどちらも、観察領域のコーナーＡ_Tなどのターゲット位置に見える。

図２を参照すると、左目の試験画像の上部エッジＡ_LＢ_Lが湾曲している（真っすぐの線とは対照的）場合、予期される真っすぐの線の高さ（例えば、距離２３１）と、垂直中心線２０１に沿って中間点Ｍ_Tで測定される実際の高さ（例えば、距離２２１）の差を含めて、上部エッジの中間（点Ｍ_T）を特定の量だけ下げるようにゆがみターゲットを設定することもできる。類似の補正ターゲットは、所与の画像の各エッジの中間に対して確立することもできる。これらのターゲットは、糸巻き形または樽形の歪みを補正する。

ステップ６０８では、任意の選択されたゆがみアルゴリズム（例えば、前掲文献中のHamburg）に対して適当に規定されるゆがみターゲットに基づいて、またはステップ６０７における演算または推定によって判定される歪みに基づいて、補償変換を確立することができる。ゆがみアルゴリズムは、パラメータ（例えば、長方形の各コーナーに対する２Ｄオフセット）およびソース画像を使って、ゆがんだ画像を作製する。適当に選択されたパラメータを用いると、その結果得られるゆがんだ画像は、投影の幾何形状に起因する歪みに対する組込み補償を有する。したがって、一例では、補償変換（または「画像ゆがみ」）は、ゆがみアルゴリズムとすることができ、［３１０、３１１］、［３１２、３１３］、および［３１４、３１５］などの各立体画像ペアに選択パラメータを適用して、歪み補償済み画像［４１０、４１１］、［４１２、４１３］、および［４１４、４１５］という対応するペアを作製する。この補正は、ステップ６１０（以下でさらに論じる）でフィルム全体にわたって一貫して適用される。実行される特有の測定に応じて、補償変換は、測定が行われた歪みに対して１つまたはもっと多い補正を含むことができる。

歪み補償変換に関しては、２つの選択肢が利用可能であり、単一の補償変換を使用して、立体ペアの左目の画像と右目の画像の両方を変換することができ、または、２つの別個の変換を使用して、左目の画像と右目の画像をそれぞれ変換することができる。

単一の変換関数のみが使用されるとき、変換またはゆがみ関数は、立体ペアの一方または両方の画像に補正を提供するのに十分なパラメータを含む必要がある。さらに、フレーム内ギャップ（例えば、ｇ１〜ｇ３）には画像がないため、単一の変換を使用して右目の画像と左目の画像をどちらも同時にゆがめる場合、変換はまた、上の画像および下の画像に対するゆがみ方向に関連する何らかの「符号変化」を組み込む必要がある（例えば、一方の画像は上方へゆがめているが、他方は下方へゆがめている場合）。言い換えれば、左目の画像および右目の画像の歪みに対する補正は、フレーム内ギャップ「ｇ」内のある場所で不連続であってもよい。さらに、変換または補正が連続関数として提供される場合、一方の目の画像に対するゆがみの変更が他方の目のゆがみに影響を与えないように、適した分離が存在するべきである（対称性がこれを保障する場合を除く）。この補正は、ステップ６１０（以下でさらに論じる）でフィルム全体にわたって一貫して適用される。

実行される特有の測定に応じて、補償変換は、測定が行われた異なるタイプの歪み（例えば、台形、糸巻き形、または樽形）に対して１つまたはもっと多い補正を含むことができる。補償変換を使用して、すべての知られている歪みまたは測定された歪みを補正する必要はない。例えば、１つのタイプの歪みのみを補正することが可能であり、さらなる改善が望ましい場合、別の補償変換を適用して他のタイプの歪みを補正することができる。

補償変換はまた、補正されたフィルム内のフレーム内ギャップ（例えば、ｇ２’）に変化を生じさせうることに留意されたい。図２の例を参照すると、差分歪みを補償するには、左目の画像の左下コーナーＤ_Lを距離２３２だけ下へ移動させ、右目の画像の左上コーナーＡ_Rを距離２３２^*（必ずしも距離２３２に等しいわけではない）だけ上へ移動させるべきである。同様に、左の画像および右の画像に対するコーナーＣ_LおよびＢ_Rも、それに応じて移動させるべきである。したがって、左目の画像のコーナーＣ_L、Ｄ_Lと右目の画像のコーナーＡ_R、Ｂ_Rに対する新しい位置間の距離が低減されるため、補正されたフィルム４００のフレーム内ギャップｇ２’は、元のフィルムの距離ｇ２より小さいはずであることが明らかである。

代替的実施形態では、ステップ６０８における左目の画像と右目の画像の変換は別個に行うことができ、すなわち、第１の変換が左目の画像に対して使用され、第２の変換が右目の画像に対して使用される。言い換えれば、補償変換は、フレーム（例えば開口板１２０に面し、または４−ｐｅｒｆのフレーム間隔によって測定される）の全体で左目と右目のペアを処理する単一の変換である必要はない。左目の画像と右目の画像の歪みに対する補正がオーバーラップしないこと、例えば、フレーム内ギャップｇ２’またはフレーム間ギャップＧ２をゼロ未満に低減させないことに注意しなければならない。

図６は、２つの異なる手法（算出または測定）によって得られる歪みに基づいて補償変換を確立できることを示すが、両手法の組合せによって、例えば演算によって１つのタイプの歪みに達し、別のタイプの歪みは測定することによって、歪み値を提供することも可能である。

ステップ６０８で、任意の残留歪みに関連する不確実性も判定される。選択された補償変換（複数可）（例えば、台形の歪み測定に基づいて判定される）に基づいて、測定された歪みデータ（ステップ６０４）または推定された歪み（ステップ６０７）からの予期される偏差を計算することができる。一例では、不確実性は、複数の主要点（例えば、中心、中間点、およびコーナー）の実際の歪みと歪み補償変換によって提供される補正の間の標準偏差に基づいて計算することができる。別の例では、画像の所与の点に対する残留歪みの大きさの平均を、不確実性として使用することもできる。例えば、歪み補償変換で特有の元の画素（例えば、左上コーナーＡ_Lに関連する画素）を特有の新しい位置へ移動させた場合、歪みを評価するために使用されるすべてのサンプルの標準偏差は、移動された画素を相殺した後、当業者に知られている標準偏差に対する適当な式、例えば左上コーナーにおける残留歪みの２乗の平均の平方根を使用して、新しい位置に対して算出することができる。この不確実性または標準偏差は、異なるシアターからの測定サンプルに適用できることに留意されたい。歪み補償変換によって特定の領域（例えば、Ｍ_T近傍）がうまく補償されないことが知られている場合、そのような領域はまた、不確実性の計算に使用されるべきである。

あるいは、歪み補償が非常に精密であると見なすことができ、その場合、ステップ６０６における計算に使用されるデータに対する標準偏差は、不確実性の推定として使用することができる。

さらに別の実施形態では、不確実性は、フィルム４００（歪み補償を有する）の投影を観察することによって、例えば残留差分歪み（１つまたはもっと多いシアター内）を観察することによって推定することができる。これらの残留差分歪みの標準偏差は、残留歪みに対する不確実性の尺度として使用することができる。

この不確実性は、例えば単一のガウス畳込み行列の形で広域の低域通過フィルタを生成して画像全体に適用するために使用することができる。あるいは、不確実性は、画像全体で変動させることができ（すなわち、画像空間の異なる部分で不確実性が異なる）、その場合、異なる領域で異なるぼかし関数（例えば、異なるガウス行列）を使用し、その結果を補間して別の領域で使用するための適当なぼかし関数を得ることができ、または各画素に対して異なるぼかし関数を提供することもできる。

ステップ６０９−クロストーク補償
ステップ６０９で、フィルムまたは映画の描写の１つのフレームに対する立体ペアの投影された画像、例えば図１内の画像１１１および１１２内の複数の画素に対するクロストーク値が判定される（「画素単位の」クロストーク値判定と呼ぶことができる）。フィルムに対するクロストーク補正では、「画素」という用語の使用は、デジタル中間物（digital intermediate）、すなわちフィルムがデジタル化されたものの画素を指し、これは、当業者には理解されるように、現在ポストプロダクションにおけるフィルムの編集が通常行われる方法である。あるいは、画素は、投影された画像空間に関連して、例えばスクリーン上の位置に対応して使用することもできる。

一実施形態では、クロストーク値の判定および／または補正は、左目の画像および右目の画像内のすべての画素に対して望ましく、または必要とされるものとする。したがって、クロストーク値は、左目の画像と右目の画像の両方内のすべての画素に対して判定される。しかし、他の状況では、例えば画像のいずれかの特定の画素または部分に対してクロストーク補正または補償が必要でないことが知られており、または決定された場合、クロストーク値の判定は、幾つかの画素に対してのみ実行することができる。

考慮中の第１の目の画像内の所与の画素に対して、所与の画素の投影に近接して投影される他方の目の画像の１つまたはもっと多い画素が識別され、それぞれの近接する画素（他方の目の画像）から所与の画素の全体的な予期されるクロストーク値への考えられる寄与が算出または判定される。これを図５に示す。図５は、左目の画素５１０（クロストーク値が判定される）および近接する画素、例えば画素５１０のクロストーク値に寄与しうる右目の画像からの９個の画素５２１〜５２９を示す。例えば等式１に示すように、ステップ６０８で判定された低域通過フィルタ（立体画像ペア間の残留差分歪み補正の不確実性に基づいて生成される）に基づいて、一方の目の画像の投影された画素に対する他方の目の画像の近接する画素からの有効なクロストーク寄与を判定することができる。

残留歪みの不確実性をモデル化するように、低域通過フィルタに対して円形のガウスぼかし（等式１）が選択され、ステップ６０４または６０７で考慮中の画素の周りの領域に対して判定されるクロストークパーセンテージがＸ_T（クロストークパーセンテージ）である場合、考慮中の画素に対するクロストーク値は、他方の目の画像内のそれぞれの近接する画素の値の積と、それぞれの対応する近接する画素の相対的なクロストーク寄与との和のＸ_T倍によって与えられる（相対的なクロストーク寄与は、等式１などのぼかし関数を使用することによって得ることができる）。

左目の画素の場合、このクロストーク値は、以下の等式から計算することができる。

上式で、
Ｘ_Li,jは、差分歪み補正とともに投影されたとき、有意または近似の右目の画素からのクロストーク寄与のため、｛ｉ，ｊ｝にある左目の画素の予期されるクロストーク値であり、
Ｘ_Ti,jは、投影された画像空間内の｛ｉ，ｊ｝またはその付近にある画素の領域に対するクロストークパーセンテージ（ローカルクロストークと呼ぶこともできる）であり、
σ_i,jは、スクリーンの異なる領域間で変動しうる｛ｉ，ｊ｝またはその付近の残留差分歪みの不確実性（例えば、標準偏差）であり、
Ｇ_i,jは、｛ｉ，ｊ｝もしくはその付近の画素の領域に適当なσ、すなわちσ_i,jを使用する等式１の円形のガウスぼかし関数、または不確実性を表す何らかの他の関数であり、
Ｖ_Ri,jは、｛ｉ，ｊ｝にある右目の画像の画素の値（例えば、線形色空間内のベクトル値）である。

本質的に、等式５は、不確実性σの尺度を考えて適当に、ガウスぼかし関数および右目の画像（すなわち、画素が左目の画像にクロストークに寄与する他方の目の画像）の畳込みを実行し、その結果、右目の画像からのクロストークのため、左目の画像の画素で予期される値、例えば明度が増大する。項Ｇ_i,j（ｘ，ｙ）は、値Ｖ_Ri+x,j+yを有する画素（「ぼかしていない」右目の画像内の画素）からの相対的なクロストーク寄与を表す重み付け係数と考えることができる。ｘおよびｙの指定範囲にわたるＶ_Ri+x,j+yおよびＧ_i,j（ｘ，ｙ）の積の総和は、ぼかしていない右目の画像（または、投影されたとき、左目の画像の画素Ｌ_i,jに近接する右目の画像内の１つまたはもっと多い画素）へのガウスぼかしの適用を表し、低域通過フィルタ値とも呼ばれる。

この場合、歪み補償変換は、差分歪みを実質的に補正するべきであり、すなわち、残留歪みに関連するあらゆる不確実性を除いて、左目の画像と右目の画像の画素を位置合わせする。したがって、一方の目の画像の画素に対して他方の目の画像からの近接する画素から生じるクロストークの寄与は、考慮中の所与の画素に対応する位置合わせされた画素（他方の目の画像内）からの最大でも１．０の相対的な寄与を含み、他方の近接する画素からの寄与は、ガウスぼかしによってモデル化されうる残留歪みもしくは歪み補正の不確実性、または何らかの他の不確実性関数に依存する。

例えば、不確実性が１／３画素以下であり、すなわちδ＝３σ≦１．０である場合、画素５２１〜５２９が画素５１０を取り囲むように、低域通過フィルタまたはガウスぼかし計算に含まれる有意または近似の３×３画素の正方形で構成された他方の目（右目）の９個の画素が、｛ｉ，ｊ｝にある考慮中の画素を取り囲む。

一実施形態では、各画像内の各画素に対して予期されるクロストーク値Ｘ_Pi,j（ここでＰは、左目の画像または右目の画像に対してＬまたはＲとすることができる）が判定される（しかし、通常は必要とされない）。このクロストーク値は、クロストークのために普通ならこの画素で観察されるはずの余分の明度を低減させるために、｛ｉ，ｊ｝にある左目または右目の画像の画素に対して補償が必要とされる。

クロストークパーセンテージＸ_Tが、画像の１つの領域に対してのみ判定される場合、例えばスクリーン全体で空間の変動が予期されない場合、この数量を等式４において使用して、その画像のすべての画素に対するクロストーク値を算出することができる。

ステップ６０４または６０７で判定されたクロストークパーセンテージがスクリーン１４０全体で変動する（すなわち、異なる領域で測定が異なる）場合、この変動もこのステップで考慮される。例えば、考慮中の画素が、クロストークパーセンテージが異なる２つの領域間に位置する場合、補間によってＸ_Ti,jの値を得ることができる。ステップ６０４または６０７で判定されたクロストークパーセンテージが、シアン、イエロー、およびマゼンタのそれぞれのプリント染料とともに変動する場合、この変動もこのステップで考慮することができ、すなわち、Ｘ_Tは、選択された色空間内のベクトルとして、またはそれぞれのプリント染料色、Ｘ_c、Ｘ_Y、およびＸ_Mに対する別個のクロストークパーセンテージとして表すことができる。

これらの演算では、１つまたはもっと多くの特性または画素の特性、例えば明度または輝度、おそらく色表現を指す他方の目の画素値（例えば、右目に対するＶ_Ri,j）は１次値でなければならないことに留意されたい。したがって、画素値が対数値を表す場合、まず線形表現に変換してから、上記の演算で操作しなければならない。次いで、上記の等式５内の積の和の拡大に起因するクロストーク値を対数目盛りに再び変換することができる。

クロストーク値Ｘ_Pi,jが算出された後、考慮中の画素に対するクロストーク補償が実行される。例えば、この場合も１次（対数でない）表現で、画素の元の値Ｖ_Pi,jからクロストーク値Ｘ_Pi,jを引くことによって、クロストーク補償を実行することができる（Ｐは左目の画像または右目の画像に対応するＬまたはＲとすることができることを想起されたい）。後のステップ６１０で、これらのクロストーク補償済み画素が左目の画像および右目の画像内で使用される。

ステップ６１０〜６１３
ステップ６１０で、元の３Ｄフィルム（歪みが補正されていない）のものであるがステップ６０９からのそれぞれのクロストーク補償を有する左目の画像および右目の画像は、既に得られた歪み測定に基づいてステップ６０８で判定された歪み補償変換を適用することによって変換される（すなわち、ゆがめられる）。変換された画像は、クロストーク補償と歪み補償の両方を含み、望ましい場合、フィルム媒体、例えばフィルムのネガに記録することができる。あるいは、変換された画像はまた、デジタルファイルに記録することができ、後にフィルムを生成するために使用することができる。

これらの変換された画像は、クロストークを補償するために濃度変化（元の３Ｄフィルムに対する）も含んでおり、歪み補正済みフィルム、例えばフィルム４００として記録することができる。ステップ６０８は、歪みの式または変換、および残留歪みまたは補正された歪みに関連する不確実性を確立し、ステップ６０９は、このクロストーク補償の式（各画素に対して固有でも固有でなくてもよい）を適用し、ステップ６１０は、ステップ６０８からの変換（複数可）をフィルムのすべての画像に適用することに留意されたい。

ステップ６１１で、ステップ６１０で行われたフィルム記録から、フィルムの１つまたはもっと多いプリントを作製することができる。ステップ６１０で行われたフィルム記録は通常、ネガであるため、ステップ６１１で作製されるこれらのプリントは、典型的なフィルムプリント作製方法を使用して行われるはずである。

代替的実施形態では、ステップ６１０で行われるフィルム記録は、プリントステップ６１１のない直接表示に適したフィルムの陽画とすることができる。

急速な測定または粗い推定が行われ（例えば、ステップ６０４で）、かなりの台形または他の残留歪みが存在しうる場合、連続近似を行うことができ、その場合、測定ステップ６０４へ戻る（図６には図示せず）がステップ６０３からの較正フィルムの代わりにステップ６１１からのプリントを使用することによって、ステップ６１１から作製されるプリントが試験される。この場合、漸進的な測定が得られ、これらの測定を、ステップ６０８の元の補償変換に追加することができ、またはこれらの測定を、続けて実行される後の変換の基準とすることができる（例えば、第１の変換で台形を補正し、第２の変換で糸巻き形の歪みを補正することができる）。

オプションのステップ６１２で、フィルムプリントは、測定が行われた同じシアター、または他の類似のシアターもしくは類似のプロジェクションシステムを有するシアターへ配布される。適正に調整されたとき、補正されたフィルムプリントの描写は、差分の台形および糸巻き形または樽形の歪み（すなわち、測定および補償されたあらゆる歪み）をほとんどまたは全く示さないはずであり、見掛け上のクロストークは、なくならない場合でも、低減されるはずである。

プロセス６００は、ステップ６１３で終了する。

図７ａは、デュアルレンズシステムを使用して投影するために立体画像ペアを含む（例えば、立体表現を形成する）３Ｄもしくは立体フィルムまたはデジタル画像ファイルに対してクロストークおよび歪み補正を提供するのに適した別の実施形態、方法７００を示す。デジタル画像ファイルは、ポストプロダクションにおいて使用される３Ｄフィルムに対応するデジタルインターミディエイトとすることができ、または描写のデジタル投影で直接使用することができる。

ステップ７０２で、立体画像ペアの第１の画像および第２の画像がプロジェクションシステムによってまたはシアター内で投影されることに関連する少なくとも１つの差分歪みが判定される。そのような判定は、図６に関連して既に論じた測定または計算によって、立体ペアの一方または両方の画像の１つまたはもっと多い点または領域に対して実行することができる。

ステップ７０４では、ステップ６０８で既に論じたように、ステップ７０２からの差分歪み（複数可）に基づいて、各立体画像に対する差分歪みを補正する歪み補償変換が判定され、残留歪みに関連する不確実性（すなわち、歪み補償変換で差分歪みを完全になくしていないかどうか）も判定される。

ステップ７０６で、投影された画像空間内の少なくとも１つの位置または領域、または立体画像ペア内の投影された第１の画像および第２の画像に対するクロストークの量（クロストークパーセンテージとして表される）が提供または判定される。クロストークパーセンテージ（複数可）は、例えば方法６００のステップ６０７に関連して前述したとおりに計算もしくは推定することができ、またはステップ６０３〜６０６で説明したとおりに測定することができる。ステップ７０２および７０４における差分歪みおよび補償変換の判定、並びにステップ７０６におけるクロストークパーセンテージの判定は、歪みに関連する情報およびクロストークに関連する情報が、方法７００の後のステップにおいて使用するために利用可能である限り、互いに対して任意の順序で実行できることに留意されたい。

ステップ７０８で、クロストークパーセンテージ（ステップ７０６から）および残留歪みに関連する不確実性（ステップ７０４から）に部分的に基づいて、投影された画像空間の領域内の立体画像ペアの少なくとも第１の画像に対するクロストーク補償が判定される。例えば、クロストーク補償は、方法６００のステップ６０９に関連して前述した手法を使用して第１の画像内の１つまたはもっと多い画素に対するクロストーク値を計算することによって、その画像に対して判定することができる。

立体ペアの第１の画像の１つまたはもっと多い画素のそれぞれ（すなわち、少なくともクロストーク補償が行われる画素）に対して、等式４を使用して第１の画像内の画素に対して計算されたクロストーク値に基づいて、クロストーク補償を得ることができる。その画素の周りの領域に対するクロストークパーセンテージ、および立体ペアの第２の画像内の１つまたはもっと多い近接する画素の値に部分的に基づいて、第１の画像の画素のクロストーク値を計算する手順については、方法６００、例えばステップ６０９に関連して上述した。その画素のクロストーク値に基づいて、画像ペアの第２の画像からの近接する画素からのクロストーク寄与の影響を少なくとも部分的に補償するはずの第１の画像内の画素に対する濃度または明度調整として、クロストーク補償または補正を表し、または実施することができる。

クロストークに関連する情報を判定する類似の手順は、第１の画像内の他の画素および他の領域に対して実行することができ（例えば、クロストークパーセンテージが投影された画像空間内の異なる領域とともに変動する場合）、並びに立体ペアの第２の画像内の画素に対して実行することができる（第１の画像の画素からのクロストーク寄与を補償するため）。

ステップ７１０では、ステップ７０８で第１の画像および第２の画像に対して判定されたクロストーク補償が、立体画像ペアのそれぞれの画像に適用される。ステップ７１１で、３Ｄ表現における複数の立体画像ペア内の画像に対して、例えば描写のすべてのフレーム内の画像ペアに、ステップ７０８および７１０を繰り返すことができる。例えば、各立体ペアの第１の画像（例えば、左目の画像）に対して判定されたクロストーク補償は、その３Ｄ表現内の対応する左目の画像に適用され、各右目の画像に対して判定されたクロストーク補償は、その３Ｄ表現内の対応する右目の画像に適用される。

ステップ７１２で、歪み補償変換（ステップ７０４から）が、クロストーク補償済みの画像ペアに適用され、その結果、差分歪みとクロストークの両方に対して補償された立体画像ペアが得られる。

本実施形態では、クロストーク補償を画像に適用してから、歪み補償変換を適用し、したがって第１の画像の画素（クロストークが計算されている）と、第１の画像にクロストークを寄与する第２の画像の画素との間で、１対１の対応関係を保持することができる。

次いで、これらの立体画像を使用して、フィルムのネガなどのフィルム記録を作製することができ、またはフィルムのネガを作製するために使用できる、もしくはデジタル描写において使用するためのデジタル画像ファイル（例えば、デジタルインターミディエイト）を作製することができる。

方法７００内の１つまたはもっと多いステップはまた、他の実施形態向けに修正または適合することもできる。例えば、方法７００の変形形態を図７ｂに示す。図７ｂは、単一フレームのフィルムまたはデジタルファイルにクロストーク補償および差分歪み補償を提供する方法７５０に関し、単一のフレームが立体ペアの左目の画像および右目の画像を含む。

ステップ７５２で、例えば方法７００および方法６００に関連して前述した技法および手順を使用して、第１の立体画像ペアの画像の投影に関連する少なくとも１つの差分歪みが判定される。第１の立体画像ペアは、元のフィルム内の画像に対応するフィルムまたはデジタルファイルのフレーム内に提供され、例えば図３ａの立体フィルム３００からの［３１０、３１１］などの左目の画像および右目の画像であり、いかなる歪みまたはクロストーク補償ももたない。

ステップ７５４で、ステップ７５２からの差分歪みに基づいて歪み補償変換が判定され、残留差分歪みに関連する不確実性も判定される。ステップ７５６で、投影された画像空間内の少なくとも１つの領域に対するクロストークパーセンテージが判定される。ステップ７５８で、ステップ７５６からのクロストークパーセンテージおよびステップ７５４で判定された不確実性に部分的に基づいて、少なくとも１つのクロストーク補償が判定される。ステップ７５４、７５６、および７５８を実行する手順は、例えば方法７００および６００に対して前述した手順に類似している。

ステップ７６０で、ステップ７５８からの少なくとも１つのクロストーク補償が第１の立体画像ペアに適用され、クロストーク補償済みの立体画像ペアを作製する。クロストーク補償に関する詳細は、例えば方法７００および６００に関連して既に論じた。このクロストーク補償済みの画像ペアは、それぞれ左目の画像および右目の画像の１つまたはもっと多い領域または画素内の明度に関連する調整を組み込む。これらの明度に関連する調整は、フィルムのネガに対する濃度調整またはデジタルファイル内の画素の明度調整として実施することができる。クロストーク補償済み画像が投影されたとき、クロストークからの影響（例えば、他方の目の画像からの漏れのために一方の目の画像内で観察される余分の明度）は、完全ではない場合、少なくとも部分的に補償されるはずである。

ステップ７６２で、歪み補償変換（ステップ７５４から）がクロストーク補償済みの立体ペアに適用され、差分歪み補償とクロストーク補償の両方を有する第２の立体ペアを作製する。この場合も、歪み補償変換に関する詳細については前述した。第２の立体画像ペアは、図４の３Ｄフィルム４００からの左目の画像および右目の画像、例えばゆがんだ画像が１つまたはもっと多い差分歪みに対する補正を有する画像を表す画像｛４１０、４１１］に類似している。投影されたとき、これらの歪み補正済み画像の結果、立体ペア内の左目の画像と右目の画像は、実質的に互いにオーバーラップする。

望ましい場合、フィルムまたはデジタルファイル内の追加のフレームに対して、方法７５０の１つまたはもっと多いステップを繰り返して、１つまたはもっと多いプロジェクションシステムに関連するクロストークおよび差分歪みが補償された立体フィルムまたはデジタルファイルを作製することができる。

本発明の実施形態について、方法６００、７００、および７５０などの特有の例とともに説明したが、他の実施形態では、これらの方法の１つまたはもっと多いステップを省略することもできる。例えば、特定の歪みまたはクロストークに関連する情報が利用可能であり、または他の方法で提供される場合、情報またはパラメータを判定するステップを省略することができる。したがって、差分歪み、不確実性、クロストークパーセンテージなどの情報が既に利用可能である場合、そのような情報は、差分歪み補償またはクロストーク補償の判定および／または適用などの他のステップにおける基準として使用することができる。

３Ｄ投影または表現において使用するためのクロストーク補償および差分歪み補償の方法を提供することとは別に、本原理の別の態様はまた、デュアルレンズ式のシングルプロジェクターシステムなどのプロジェクションシステムに関連する差分歪みおよびクロストークが補正された複数の立体画像を含むフィルム媒体またはデジタル画像ファイルを提供する。そのようなフィルム媒体またはデジタル画像ファイル内に含まれる画像は、第１の画像セットおよび第２の画像セットを含むことができ、２つの画像セットの一方からの各画像は、２つの画像セットの他方からの関連する画像とともに立体画像ペアを形成する。一実施形態では、第１の画像セットおよび第２の画像セット内の少なくとも幾つかの画像は、差分歪みおよびクロストークに対する補償を組み込む。通常、フィルム媒体またはデジタルファイル内のすべての画像で差分歪みおよびクロストークが補償されることが好ましい。これらの画像に対するクロストーク補償は、例えば差分歪み補償が差分歪みを完全になくしまたは補正するには不十分である場合に投影された立体画像内に存在しうる残留差分歪みに関連する不確実性に部分的に基づいて判定される。

本発明はまた、同期をとったデュアルフィルムプロジェクター（図示せず）に適用することができ、それぞれ普通の投影レンズ（すなわち、デュアルレンズ１３０などのデュアルレンズではない）を通じて、一方のプロジェクターは左目の画像を投影し、他方のプロジェクターは右目の画像を投影する。デュアルプロジェクターの実施形態では、各プロジェクターの投影レンズがデュアルレンズ１３０の場合より実質的に遠く離れるはずであるため、レンズ間の距離１５０は実質的により大きくなるはずであり、歪みは実質的により大きくなる可能性がある。

デジタルプロジェクションシステム
上記の議論および例では、フィルムベースの３Ｄ投影に対する歪み補正に焦点を当てたが、歪み補償および立体ペアの一方の画像から他方の画像へのクロストーク寄与に対する補償に関する原理は、デジタル３Ｄ投影の特定の実装形態にも等しく適用することができる。したがって、歪みおよびクロストーク補償に対する本原理の１つまたはもっと多い特徴はまた、別個のレンズまたは光学構成要素を使用して立体画像ペアの右目の画像および左目の画像を投影し、差分歪みおよびクロストークが存在する可能性が高い特定のデジタル３Ｄプロジェクションシステムに適用することができる。そのようなシステムは、シングルプロジェクターシステムまたはデュアルプロジェクターシステム、例えば米国カリフォルニア州サイプレスのＣｈｒｉｓｔｉｅ Ｄｉｇｉｔａｌ Ｓｙｓｔｅｍｓ ＵＳＡ，Ｉｎｃ．によって市販されているＣｈｒｉｓｔｉｅ ３Ｄ２Ｐというデュアルプロジェクターシステム、またはどちらも米国カリフォルニア州サンディエゴのＳｏｎｙ Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ，Ｉｎｃ．によって市販されているＬＫＲＬ−Ａ００２などのデュアルレンズ３Ｄアダプタを有するＳｏｎｙ ＳＲＸ−Ｒ２２０ ４Ｋというシングルプロジェクターシステムを含むことができる。シングルプロジェクターシステムでは、共通のイメージャの異なる物理的部分が、別個の投影レンズによってスクリーン上へ投影される。

例えば、デジタルプロジェクターはイメージャを組み込むことができ、そのイメージャ上で、第１の領域が右目の画像に使用され、第２の領域が左目の画像に使用される。そのような実施形態では、それぞれの立体画像の投影に対して光路が異なり、投影される光が１つまたはもっと多い構成要素の物理的制限または性能に関連する制限を受けるため、立体ペアの表示は、フィルムに対して上述した差分歪みおよびクロストークと同じ問題を受ける。

そのような実施形態では、立体画像ペアに類似の補償が適用される。この補償は、プロジェクターへ再生する再生装置への配布が準備されるとき、あるいは再生装置自体によって（事前に、もしくはリアルタイムで）、画像がプロジェクターへ伝送されるときのリアルタイム演算によって、プロジェクター自体におけるリアルタイム演算によって、または撮像電子機器内においてリアルタイムで、あるいはこれらの組合せで、それぞれの画像データに適用することができる（例えば、サーバによる）。これらの補正を演算によってサーバ内で、またはリアルタイム処理で実施すると、フィルムに対して上述したのと実質的に同じプロセスで、実質的に同じ結果が得られる。

デジタルプロジェクターシステム８００の一例を、図８に概略的に示す。図８は、デジタルプロジェクター８１０と、図１のフィルムプロジェクター内で使用されるものなどのデュアルレンズアセンブリ１３０とを含む。この場合、システム８００はシングルイメージャシステムであり、イメージャ８２０のみを示す（例えば、色環および照射器は省略する）。他のシステムは、３つのイメージャ（それぞれ原色の赤色、緑色、および青色向け）を有することができ、これらの色を光学的に重ね合わせる結合器を有するはずであり、単一の３色イメージャ、または３つの別個の単色イメージャを有すると見なすことができる。このコンテキストでは、「イメージャ」という単語は、変形可能なミラーディスプレイ（ＤＭＤ）、液晶オンシリコン（ＬＣＯＳ）、発光ダイオード（ＬＥＤ）マトリックスディスプレイなどの一般的な参照として使用することができる。言い換えれば、この単語は、投影のために電子機器によって画像が形成されるユニット、構成要素、アセンブリ、またはサブシステムを指す。大部分の場合、光源または照射器は、イメージャとは別個であり、または異なるが、場合によっては、イメージャは、発光性を有する（光源を含む）ことができ、例えばＬＥＤマトリックスとすることができる。一般的なイメージャ技術には、テキサス州ダラスのＴｅｘａｓ Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓによって生産されるものなどのマイクロミラーアレイ、およびＳｏｎｙ Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓによって生産される液晶オンシリコン（ＬＣＯＳ）イメージャなどの液晶変調器が含まれる。

イメージャ８２０は、動的に可変の右目の画像８１１および対応する左目の画像８１２を生成する。図１の構成と同様に、右目の画像８１１は、符号化フィルタ１５１を有するレンズアセンブリ１３０の上部部分によって投影され、左目の画像８１２は、符号化フィルタ１５２を有するレンズアセンブリ１３０の下部部分によって投影される。画像８１１と画像８１２を分離するギャップ８１３は、イメージャ８２０の未使用部分とすることができる。イメージャ８２０は、全体として移動または並進しない（フィルムプリントの物理的な前進とは異なる）が、静止したままであり（ＤＭＤ内の鏡に対する異なる方向への傾斜を除く）、画像８１１および８１２をより安定させることができるため、ギャップ８１３は、３Ｄフィルム内の対応するギャップ（例えば、図１のフレーム内ギャップ１１３）よりかなり小さくすることができる。

さらに、レンズまたはレンズシステム１３０は、プロジェクターから取り出される可能性がより低いため（例えば、フィルムを入れたり取り出したりするフィルムプロジェクターとは対照的）、レンズ１３０からイメージャ８２０の方へ突出して隔壁１３８と同一平面の羽根の使用を含めて、より高精度の位置合わせを行うことができる。

この例では、１つのイメージャ８２０のみを示す。幾つかのカラープロジェクターは単一のイメージャのみを有し、単一のイメージャの前面で回転する色環または他の動的に切換可能なカラーフィルタ（図示せず）を備え、２つ以上の色の動的な表示を可能にする。色環の赤色区分がイメージャとレンズの間に位置するとき、イメージャは白色光を変調して画像内容の赤色成分を表示する。色環またはカラーフィルタが緑色へ進むと、画像内容の緑色成分がイメージャによって表示され、画像内のＲＧＢの原色（赤色、緑色、青色）のそれぞれに対して以下同様である。

図８は、透過モードで動作するイメージャを示し、すなわち、照射器（図示せず）からの光は、フィルムを通過するようにイメージャを通過する。しかし、多くの一般的なイメージャは反射モードで動作し、照射器からの光はイメージャの前面に当たり、イメージャから反射される。幾つかの場合（例えば、多くのマイクロミラーアレイ）では、この反射は軸を外れており、すなわちイメージャの平面に対して垂直ではないが、他の場合（例えば、大部分の液晶ベースのイメージャ）では、照射軸および反射光は、イメージャの平面に対して実質的に垂直である。

大部分の非透過の実施形態では、イメージャ８２０が照射を受け取り、レンズ１３０が画像８１１および８１２をスクリーン１４０上へ投影できるようにするために、追加の折畳み式の光学系、中継レンズ、ビームスプリッタ、および他の構成要素（見やすいように、図８では省略する）が必要とされる。

デジタルプロジェクションシステムにおけるクロストークおよび歪みを補償するには、具体的にフィルムプリントを対象とするステップを除いて、図６および図７に関連して前述した方法ステップの大部分に従うことができる。例えば、３Ｄ投影のためのデジタル画像ファイルの場合、較正フィルムの代わりに、較正画像が画像ファイルから投影される。したがって、立体ペアの第１の画像の画素に対して、その立体ペアの他方の画像からのクロストーク寄与を補償するには、濃度調整または修正は、他方の画像からのクロストーク寄与（すなわち、明度の増大）にほぼ等しい量だけ、その画素の明度を低減させることを伴うはずである。

本発明の様々な態様について特有の例で議論または説明したが、本発明において使用される１つまたはもっと多い特徴はまた、フィルムベースの描写またはデジタル３Ｄ表現に対する様々なプロジェクションシステム内の異なる組合せで使用するために適合できることが理解される。したがって、フィルムベースのプロジェクションシステムとデジタルプロジェクションシステムの両方に適用できる他の実施形態は、図６および図７に示す１つまたはもっと多い方法ステップの変形形態を伴うことができる。例えば、方法３００および方法６００は、スクリーン上に投影された左目の画像および右目の画像に対する差分のまたは幾何形状の歪みおよびクロストークを判定するステップを含む。これらのステップは、特定の状況下で修正することができる。

一例では、投影された立体画像の一方に関連する歪みに関する事前の知識（例えば、演算、推定から、または他の方法で利用可能もしくは提供）が存在する場合、他方の画像に対する歪み測定は、差分歪みに対する適当な補償を判定するのに十分なはずである（例えば、歪み測定または判定のために、必ずしも両方の画像をスクリーン上に投影しない）。もちろん、差分歪みの補償に有用なものとするために、他方の画像に対する歪み測定を第１の画像の既知の歪みに対して行わなければならない。そのような事前の知識は、経験から得ることができ、またはプロジェクションシステムの特定のパラメータ、例えばとりわけ射程距離、軸間の距離に基づいて算出することができる。しかし、そのような事前の知識がない場合、差分歪みに達するためには通常、両方の立体画像で測定を行う必要があるはずである。

同様に、クロストークに対して事前の知識が存在する（例えば、演算、推定から、または他の方法で利用可能もしくは提供）場合、クロストークの判定もまた、省略することができる。代わりに、利用可能なクロストーク情報を、歪み情報と一緒に使用して、クロストーク補償を提供することができる。しかし、ステップ６０４および７０４の場合のように、クロストークを測定する場合、デジタルまたはビデオプロジェクターに適した対応する投影では、すべて白色の試験パターン、または白色領域を含む画像を使用することができる。

上記は、本発明の様々な実施形態を対象とするが、本発明の基本的な範囲から逸脱することなく、本発明の他の実施形態を考案することができる。したがって、本発明の適当な範囲は、以下の特許請求の範囲に従って決定される。

Claims (15)

1. 立体プロジェクションシステムで使用するための複数の立体画像ペアに対してクロストーク補償および差分歪み補償を提供するための方法であって、
   （ａ）立体画像ペアの第１の画像および第２の画像の投影に関連する少なくとも１つの差分歪みに基づいて、歪み補償変換を判定するステップと、
   （ｂ）残留差分歪みに関連する不確実性および投影された画像空間内の領域に対するクロストークパーセンテージに従って、クロストーク補償を前記複数の立体画像ペアに適用するステップと、
   （ｃ）前記歪み補償変換を前記複数のクロストーク補償済みの立体画像ペアに適用し、差分歪み補正を有する前記複数のクロストーク補償済みの画像ペアを含む立体表現を作製するステップと、
   を含む、前記方法。
2. ステップ（ａ）は、
   測定、推定、および計算の少なくとも１つを実行することにより、前記少なくとも１つの差分歪みを判定するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
3. 前記クロストークパーセンテージに部分的に基づいて、前記立体画像ペアの前記第１の画像内の少なくとも１つの画素に対するクロストーク値を判定するステップと、
   前記少なくとも１つの画素に対する前記クロストーク値に基づいて、前記クロストーク補償を判定するステップと、をさらに含む、請求項１に記載の方法。
4. 前記クロストーク値の前記判定するステップは、前記立体画像ペアの前記第２の画像にぼかし関数を適用するステップをさらに含む、請求項３に記載の方法。
5. 前記残留差分歪みに関連する前記不確実性は、前記ぼかし関数内のパラメータである、請求項４に記載の方法。
6. 前記ぼかし関数はガウス関数である、請求項５に記載の方法。
7. ステップ（ｂ）は、測定および計算の少なくとも１つにより、投影された画像空間内の前記領域に対する前記クロストークパーセンテージを判定するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
8. 前記複数の立体画像ペアは、フィルムおよびデジタル画像ファイルの１つに提供される、請求項１に記載の方法。
9. 立体プロジェクションシステムで使用するための複数の立体画像ペアにおいて、クロストーク補償および差分歪み補償を提供する方法であって、
   （ａ）第１の立体画像ペアの第１の画像および第２の画像の投影に関連する少なくとも１つの差分歪みに基づいて、歪み補償変換を判定するステップと、
   （ｂ）残留差分歪みに関連する不確実性および投影された画像空間内の領域に対するクロストークパーセンテージに従って、少なくとも１つのクロストーク補償を前記第１の立体画像ペアに適用するステップと、
   （ｃ）前記歪み補償変換を前記第１のクロストーク補償済みの立体画像ペアに適用し、クロストーク補正および差分歪み補正を有する第２の立体画像ペアを作製するステップと、を含む、前記方法。
10. ステップ（ａ）はさらに、
    測定、推定、および計算の少なくとも１つを実行することにより、前記少なくとも１つの差分歪みを判定するステップをさらに含む、請求項９に記載の方法。
11. ステップ（ｄ）で判定された前記クロストークパーセンテージに部分的に基づいて、前記第１の立体画像ペアの前記第１の画像内の少なくとも１つの画素に対するクロストーク値を判定するステップと、
    前記少なくとも１つの画素に対する前記クロストーク値に基づいて、前記少なくとも１つのクロストーク補償を判定するステップと、をさらに含む、請求項９に記載の方法。
12. 前記クロストーク値を前記判定するステップは、前記第１の立体ペアの前記第２の画像にぼかし関数を適用するステップをさらに含む、請求項１１に記載の方法。
13. 前記残留差分歪みに関連する前記不確実性は、前記ぼかし関数内のパラメータである、請求項１２に記載の方法。
14. 前記ぼかし関数はガウス関数である、請求項１３に記載の方法。
15. ステップ（ｂ）は、測定および計算の少なくとも１つにより、投影された画像空間内の前記領域に対する前記クロストークパーセンテージを判定するステップをさらに含む、請求項９に記載の方法。

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