以下、本発明の電子部品実装装置の実施の形態例について、図1〜図12を参照して説明する。なお、各図において共通の部材には、同一の符号を付している。また、本発明は、以下の形態に限定されるものではない。
なお、説明は以下の順序で行う。
1.電子部品実装装置の構成例
2.電子部品実装装置の動作
3.電子部品実装装置の他の状態
1.電子部品実装装置の構成例
まず、図1〜図5を参照して本発明の電子部品実装装置の実施の形態例(以下、「本例」という。)について説明する。
図1は、電子部品実装装置を模式的に示す平面図、図2は、表示基板の長辺に6枚のACFを貼付した状態を示す平面図である。図3は、電子部品実装装置の保持台を示す斜視図、図4は、保持台の要部を示す図、図5は、表示基板を保持台に搭載する状態を説明する図である。
本例の電子部品実装装置1は、図1(a)中の左から右に向かって液晶やプラズマなどのFPDの表示基板Pを搬送しながら、この表示基板Pの周辺部に各種処理作業を行い、駆動ICやTABなどの実装組立作業を行なう表示基板モジュール組立ライン装置である。図1(a)が装置の前半部を示しており、図1(b)が装置の後半部を示している。なお、実際の電子部品実装装置1は、図1(a)と図1(b)が連結した実装ラインである。
また、本例では、略長方形状に形成された表示基板Pの短辺に電子部品Tである3枚のTABを実装し、長辺に4枚のTABを実装する例を説明する。しかしながら、表示基板Pに実装する電子部品Tの数は、上述した数に限定されるものではなく、例えば図2に示すように、表示基板Pの長辺に6枚のTABを実装するようにしてもよい。
図1(a)及び図1(b)に示すように、電子部品実装装置1は、10台の処理ステーション2,3L,3SL,4SL,4L,5L,5SL,6SL,6L,7を一方向に、且つ工程順に並べて構成されている。また、10台の処理ステーション2〜7は、それぞれ安全カバーの役割を有する筐体9によって覆われている。
ここで、符号にLを付している処理ステーションは、表示基板Pの長辺側の処理を行う処理ステーションである。これに対し、符号にSLを付している処理ステーションは、表示基板Pの短辺側の処理を行う処理ステーションである。なお、この符号にSLを付した処理ステーションは、後述する他の状態では、表示基板Pの長辺側の処理に切り替わる。また、符号にL又はSLを付していない処理ステーションは、表示基板Pの長辺又は短辺に処理を行わない、又は一度の処理で表示基板Pの長辺又は短辺の両方に処理を行う処理ステーションである。
なお、本例では、処理ステーションを10台設けた例を説明したが、処理ステーションの台数は、表示基板Pに施す工程数に応じて適宜設定されるものである。
第1の処理ステーション2は、実装処理を行う表示基板Pを受け入れる受け入れステーションである。そして、第1の処理ステーション2には、表示基板Pを保持する保持台12と、第1の搬送部22が設けられている。保持台12には、作業者や外部の搬送装置により表示基板Pが供給される。また、第1の搬送部22は、供給された表示基板Pを保持台12から排出し、隣り合う第2の処理ステーション3L、又は第3の処理ステーション3SLに搬送する(図6及び図10参照)。
第2の処理ステーション3L及び第3の処理ステーション3SLは、表示基板Pにおける電子部品Tが実装される端部を洗浄する端子クリーナである。第2の処理ステーション3Lは、略長方形状に形成された表示基板Pの長辺側の端部を洗浄する。この第2の処理ステーション3Lは、保持台13Lと、第2の搬送部23Lと、表示基板Pの端部を洗浄する端子クリーナヘッドであるヘッド部33Lと、ヘッド部33Lを移動可能に支持するレール43Lを有している。
レール43Lは、保持台13Lに保持された表示基板Pの長辺と略平行に配置されている。そのため、ヘッド部33Lは、レール43L上を移動することで、表示基板Pの長辺と略平行に移動する。そして、このヘッド部33Lによって、保持台13Lに保持された表示基板Pの長辺側のゴミの拭き取り処理が行われる。また、第2の搬送部23Lは、処理が施された表示基板Pを保持台13Lから第3の処理ステーション3SLに搬送する(図6参照)。
第3の処理ステーション3SLは、表示基板Pの短辺側の端部だけでなく、長辺側の端部も洗浄可能に構成されている。この第3の処理ステーション3SLは、第2の処理ステーション3Lと同様に、保持台13SLと、第3の搬送部23SLと、表示基板Pの端部を洗浄する端子クリーナヘッドであるヘッド部33SLと、ヘッド部33SLを移動可能に支持するレール43SLを有している。
レール43SLの長さは、第2の処理ステーション3Lのレール43Lの長さと略等しく設定されている。そして、ヘッド部33SLは、レール43SLを移動する距離を変更可能とされており、表示基板Pに施す処理の内容や条件に応じてレール43SL上を移動する距離が変化する(図9参照)。これにより、表示基板Pの短辺側だけでなく長辺側の端部も洗浄することができる。同様に、第2の処理ステーション3Lのヘッド部3Lも、表示基板Pに対する電子部品Tを実装する内容や条件に応じてレール43L上を移動する距離が変化するように構成してもよい。
この第3の搬送部23SLは、保持台13SLに保持された表示基板Pを第4の処理ステーション4SLに搬送する(図6参照)。なお、この第3の搬送部23SLは、表示基板Pに施す処理内容に応じて第2の処理ステーション3Lの保持台13Lに保持された表示基板Pを第4の処理ステーション4SLに搬送することも可能である(図10参照。)
第4の処理ステーション4SL及び第5の処理ステーション4Lは、表示基板PにACFを貼り付けるACF貼付装置である。図1に示す電子部品実装装置1の状態では、第4の処理ステーション4SLによって表示基板Pの短辺側にACFの貼付処理を行い、第5の処理ステーション4Lで表示基板Pの長辺側にACFの貼付処理を行う。
第4の処理ステーション4SLは、2つの保持台14a,14bからなる保持部14SLと、第4の搬送部24SLと、ヘッド部34SLと、レール44SLを有している。ヘッド部34SLは、2つのACF貼付ヘッド34a,34bから構成されている。そして、2つのACF貼付ヘッド34a,34bは、互いが近接しすぎない範囲でレール44SL上を移動して、2つの保持台14a,14bに保持された表示基板Pの短辺側にACFの貼付処理を施す。第4の搬送部24SLは、2つの保持台14a,14bに保持された表示基板Pを交互に第5の処理ステーション4Lに搬送する(図7参照)。
このように、第3の処理ステーション3SLで表示基板Pの短辺側の処理を行った後に、第4の処理ステーション4SLで同様に表示基板Pの短辺側の処理を行うことで、搬送部によって表示基板Pを旋回させる回数を減らすことができる。なお、表示基板Pに対して長辺側の処理と短辺側の処理を交互に行うように処理ステーションを配置してもよい。
第5の処理ステーション4Lは、第4の処理ステーション4SLと同様に、2つの保持台14c,14dからなる保持部14Lと、第5の搬送部24Lと、ヘッド部34Lと、レール44Lを有している。ヘッド部34Lは、レール44L上を移動する2つのACF貼付ヘッド34c,34dを備えて構成されている。この2つのACF貼付ヘッド34c,34dは、表示基板Pの長辺側にACFの貼付処理を行う。第5の搬送部24Lは、2つの保持台14c,14dに保持された表示基板Pを交互に第6の処理ステーション5Lに搬送する(図7参照)。
このように、1つの処理ステーション内に2つのヘッドを設け、2つのヘッドを連動させて処理を行うことで、1つの表示基板Pに対して2つのヘッドで同時に処理行うことができ、スループットの向上を図ることができる。
例えば、図2に示すように、表示基板Pの長辺側に6つのACFを貼付する場合は、次のようにして行うことができる。ここで、6つのACFは、長手方向の一側から第1のACF70A〜第6のACF70Fと称す。
まず、2つのACF貼付ヘッド34c、34dによって第1のACF70Aと第5のACF70Eが同時に貼付される。次に、第2のACF70Bと第6のACF70Fが同時に貼付される。そして、2つのACF貼付ヘッド34c、34dのうちどちらか一方のACF貼付ヘッドによって、第3のACF70Cと、第4のACF70Dが順に貼り付けられる。これにより、6枚の近接したTAB用に6枚のACFを4回の貼り付けシーケンスで貼付処理を行うことができる。
更に、テープ交換中等で一方のヘッドが稼働していないときには、他方のヘッドを運転させることで、テープ交換時などで生じるラインのスループットの低下を防止することが可能である。なお、本例では、ヘッドの数を2つ設けた例を説明したが、ヘッドの数は、処理を行う表示基板Pのサイズやヘッドの幅等によって、1つだけでもよく、或いは3つ以上設けてもよい。
また、1つの処理ステーション内に保持台を2台設け、交互に表示基板Pを搬送させることで、ヘッド部に待ち時間を発生させずに、常に動作させることができる。その結果、処理時間の短縮を図ることが可能である。なお、本例では、保持台を2台設けた例を説明したが、保持台の数は、3つ以上設けてもよい。
また、第4処理ステーション4SLの2つのACF貼付ヘッド34a,34bと第5の処理ステーション4LのACF貼付ヘッド34c,34dは、表示基板Pに対する電子部品Tを実装する内容や条件に応じてレール44SL,44L上を移動する距離及び/又は動作が可変可能に設定されている。
第6の処理ステーション5L及び第7の処理ステーション5SLは、表示基板Pに電子部品Tを搭載するTAB/IC搭載装置である。図1に示す電子部品実装装置1の状態では、第6の処理ステーション5Lによって表示基板Pの長辺側に電子部品Tの搭載処理を行い、第7の処理ステーション5SLで表示基板Pの短辺側に電子部品Tの搭載処理を行っている。
第6の処理ステーション5Lは、保持台15Lと、第6の搬送部25Lと、2つの電子部品搭載ヘッド35a,35bからなるヘッド部35Lと、レール45Lを有している。2つの電子部品搭載ヘッド35a,35bは、レール45Lに沿って移動することで、保持台15Lに保持された表示基板Pの長辺側に電子部品Tと搭載処理を行う
また、ヘッド部35Lを構成する2つの電子部品搭載ヘッド35a,35bには、それぞれ2台のCOF供給装置80が設置されている。COF供給装置80を2台設けることで、一のCOF供給装置80のリール交換の作業時に、他のCOF供給装置80を稼働させることができる。その結果、リール交換の作業時に待ち時間が発生することを防止することができる。そのため、実際に稼働しているのは、2台のCOF供給装置80,80のうち、どちらか一方である。
そして、第6の搬送部25Lは、ヘッド部35Lによって処理が施された表示基板Pを第7の処理ステーション5SLに搬送する。
第7の処理ステーション5SLは、第6の処理ステーション5Lと同様に、保持台15SLと、第7の搬送部25SLと、2つの電子部品搭載ヘッド35c,35dからなるヘッド部35SLと、レール45SLを備えて構成されている。更に、2つの電子部品搭載ヘッド35c,35dには、それぞれ2台のCOF供給装置80が設置されている。なお、本例では、COF供給装置80を設置した例を説明したが、これに限定されるものではなく、表示基板Pに実装する電子部品TによってIC供給装置が設置される場合もある。
また、第6の処理ステーション5Lの2つの2つの電子部品搭載ヘッド35a,35bと、第7の処理ステーション5SLの2つの電子部品搭載ヘッド35c,35dは、電子部品Pに施す処理の内容や条件に応じてレール45L,45SL上を移動する距離及び/又は動作が可変可能に設定されている。
そして、第7の搬送部25SLは、表示基板Pに施す処理の内容や条件によって、第8の処理ステーション6SL又は第9の処理ステーション6Lに表示基板Pを搬送する(図8及び図12参照)。
第8の処理ステーション6SL及び第9の処理ステーション6Lは、電子部品Tを表示基板Pに本圧着する本圧着ステーションである。図1に示す電子部品実装装置1の状態では、第8の処理ステーション6SLによって表示基板Pの短辺側に電子部品Tの本圧着処理を行い、表示基板Pの長辺側に電子部品Tの本圧着処理を行っている。
第8の処理ステーション6SLは、保持台16SLと、第8の搬送部26SLと、電子部品Tを表示基板Pに本圧着する本圧着ヘッドであるヘッド部36SLとを有している。ヘッド部36SLは、表示基板Pの端部に搭載された複数の電子部品Tを一括して加圧及び加熱できる圧着ツールである。このヘッド部36SLの処理部の長さは、表示基板Pの長辺の長さよりも長く設定されており、表示基板Pの短辺側だけでなく長辺側の処理も行うことが可能である(図9参照)。そして、第8の搬送部26SLは、保持台16SLに保持された表示基板Pを第9の処理ステーション6Lに搬送することができる。
第9の処理ステーション6Lは、第8の処理ステーション6SLと同様に、保持台16Lと、第9の搬送部26Lと、電子部品Tを表示基板Pに本圧着する本圧着ヘッドであるヘッド部36Lとを有している。そして、第9の搬送部26Lは、自身の処理ステーション6Lの保持台16Lに保持された表示基板Pを第10の処理ステーション7に搬送する(図8参照)。なお、この第9の搬送部26Lは、表示基板Pに施す処理内容に応じて第8の処理ステーション6SLの保持台16SLに保持された表示基板Pを第10の処理ステーション7に搬送することも可能である(図12参照。)
第10の処理ステーション7は、表示基板Pを払い出す払い出しユニットである。また、第10の処理ステーション7では、表示基板Pに実装処理された電子部品Tのズレ検査も行う。そして、この第10の処理ステーションは、表示基板Pの長辺側と短辺側の両方のズレ検査を行う。また、第10の処理ステーション7は、表示基板Pが保持される保持台17と、ズレ検査ステージであるヘッド部37を有している。
[搬送部]
次に、図3(a)を参照して搬送部について説明する。なお、9台の搬送部22〜26Lは、それぞれ同一の構成を有するものであるため、ここでは、第1の処理ステーション2の第1の搬送部22について説明する。
図3(a)に示すように、搬送部22は、表示基板Pを吸着し、旋回可能なチャック部22aと、水平面内で微動可能なステージ22bとで構成されている。チャック部22aには、搬送時における表示基板Pの位置ズレ防止用のゴム状の部材が設けられている。また、この搬送部22は、図示しない昇降及び走行可能なベース部を有している。更に、この搬送部22は、90度単位での旋回動作が可能としている。これにより、搬送部22によって表示基板Pの方向転換を行うことができる。
また、搬送部22は、ベース部によって、後述する保持台13Lの載置板51よりも鉛直方向に上昇させた状態で、表示基板Pを次の処理を行う処理ステーションに搬送している。そして、搬送部22は、鉛直方向の下向きにチャック部22a及びステージ22bを移動させて表示基板Pを保持台に載置する。
[保持台]
次に、図3〜図5を参照して保持台について説明する。なお、12台の保持台12〜17は、それぞれ同一の構成を有するものであるため、ここでは、第2の処理ステーション3Lの保持台13Lについて説明する。
図3(a)に示すように、保持台13Lは、2つの載置板51と、この2つの載置板51を水平に移動可能に支持する2つのアーム部52と、2つのアーム部52を連結する連結部53と、載置板51とアーム部52を連結する係合ピン54とから構成されている。そして、保持台13Lは、全体として略コの字状に形成されている。また、2つの載置板51の間隔は、搬送部22のチャック部22aの幅よりも広く設定されており、この2つの載置板51の間に搬送部22が侵入する。
アーム部52は、連結部53に固定される第1アーム片52aと、第1アーム片52aから鈍角に折れ曲がって連続する第2アーム片52bからなり、略L字状に形成されている。第2アーム片52bには、係合ピン54が摺動可能に係合されるガイド溝55が設けられている。そして、2つのアーム部52は、所定の間隔を開けて連結部53に取り付けられている。
また、2つの載置板51には、係合ピン54が係合される係合溝56が設けられている。そして、この2つの載置板51は、係合ピン54を介してアーム部52に移動可能に取り付けられている。2つの載置板51は、係合ピン54が2つのアーム部52のガイド溝55を摺動することで、連結部53に対して斜め方向に離反及び接近移動する。すなわち、2つの載置板51の間隔は、任意に調整できるように構成されている。その結果、大きさの異なる表示基板Pを処理する際や表示基板Pの処理する向きを変更した際に、間隔調整機構であるガイド溝55によって、2つの載置板51の間隔を変更することができる。この2つの載置板51の移動は、駆動モータやギア等を用いて自動で行ってもよく、或いは手動で行ってもよい。
更に、図3(b)に示すように、2つの載置板51に設けた係合溝56と係合ピン54が係合することで、2つの載置板51は、係合溝56の長手方向以外への移動が規制されている。これにより、保持台13Lの縦横比の設定を変更することができ、通常と縦横被が異なる表示基板を保持することが可能となる。
また、縦横比調整機構である係合溝56と係合ピン54は、簡便のためネジ締めによる摺動機構として構成されている。そのため、縦横比の変更は、手動で行われる。なお、縦横比を頻繁に変更する用途では、縦横比調整機構を自動調整可能としてもよい。これにより、縦横比の変更時に段取り換え作業を要しないため、頻繁な品種変更を行う場合に、迅速に設備の再立ち上げが可能である。
また、保持台13Lは、連結部53とヘッド部33Lとの間に表示基板Pを固定保持する固定ベース57を有している。図4に示すように、固定ベース57は、略直方体状に形成されたベース本体58を有している。このベース本体58は、上部ベース59と、下部ベース60とを重ね合わせて構成されている。上部ベース59における表示基板Pとの接触面59aには、格子状の基板吸着用の吸着溝部61と、吸盤状の吸着パッド62とが設けられている。また、固定ベース57は、ベース本体58の接触面59aが、保持台13Lの載置板51の載置面と略同じ高さとなるように設定されている。
吸着パッド62は、上部ベース59の接触面59aにおいて吸着溝部61と交互に配設されている。また、図5(a)に示すように、吸着パッド62は、接触面59aから上方に向けて僅かに突出している。
また、ベース本体58の側面には、吸着溝部61及び吸着パッド62をそれぞれ負圧にするための吸着溝用空気孔63aと、パッド用空気孔63bが設けられている。そして、ベース本体58内には、吸着溝部61と吸着溝用空気孔63a、吸着パッド62とパッド用空気孔63bを接続する配管が配設されている。
なお、図3(a)に示すように、本例では、吸着溝部61が13個、吸着パッド62が12個設けられているが、これに限定されるものではない。例えば、吸着溝部61を12個以下或いは14個以上設けてもよく、吸着パッド62を11個以下或いは13個以上設けてもよい。
次に、図3及び図5を参照して、固定ベースによる表示基板Pの固定方法について説明する。
図3(a)に示すように、表示基板Pは、搬送部22によって固定ベース57の載置位置まで搬送される。その後、図5(a)に示すように、固定ベース57に載置される。このとき、第2の処理ステーション3Lでは、表示基板Pが固定ベース57上にアライメント(位置合わせ)される。アライメントは、固定ベース57又は搬送部22の姿勢を制御することによって行われる。
この際、表示基板Pは、吸着パッド62上を摺動する。このとき、固定ベース57の接触面59aから突出している吸着パッド62の吸盤面内部は、正圧若しくは無圧である。これにより、表示基板Pは、吸着パッド62上を滑らかに動くことができる。
表示基板Pのアライメントが終了すると、パッド用空気孔63bから空気を吸引し、吸着パッド62を負圧にする。これにより、図5(b)に示すように、固定ベース57は、表示基板Pの復元力に打ち勝って、表示基板Pを接触面59aである基準面まで強制的に引き込む。この変形により表示基板Pの外周部が矯正されるにしたがって、表示基板Pは、その内側に皺が寄るように変形する。このとき、吸着パッド62の首部分は、表示基板Pの変形に対応して横方向に変形する。そのため、表示基板Pは、滑らかに固定ベース57に近づく。
更に、図5(c)に示すように、表示基板Pを引き込み、表示基板Pが概ね平坦になると、吸着溝用空気孔63aから空気を吸引し、吸着溝部61によって表示基板Pを吸着する。その結果、表示基板Pをベース本体58の接触面59aに対して平行にすると共に確実に平坦な状態で保持することができる。なお、吸着溝部61による表示基板Pの吸着は、表示基板Pがベース本体58の接触面59aに近接した状態で有効であるため、表示基板Pの吸着開始時には、有効性が低い。そのため、本例では、吸着溝部61の減圧を、吸着パッド62の減圧に比べ、一定時間遅くしている。これにより、表示基板Pの吸着保持を滑らかに行うことができる。
また、表示基板Pが吸着溝部61によって吸着されると、表示基板Pの中央に寄っていた皺の変形が解消されるため、表示基板Pは、外側に広がる動きをする。このとき、表示基板Pの外側に広がる動きに対応して吸着パッド62の首部分が横方向へ変形する。その結果、表示基板Pを滑らかに固定ベース57に固定することができる。
なお、本例では、全ての処理ステーション2〜7の2つの載置板51の間隔を調整可能に構成した例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、表示基板Pに電子部品Tを実装する内容や条件に応じて、表示基板Pに対する処理が変更される処理ステーションの載置板の間隔を調整可能とし、表示基板Pに対する処理が変更されない処理ステーションの載置板の間隔は所定の間隔に固定させてもよい。
なお、ACFは、接合する部材のどちらか一方に予め貼り付けられていれば良く、上記の処理工程の別な例として、ACFをTABやICである電子部品T側に予め貼付けする構成も可能である。
2.電子部品実装装置の動作
次に、図1、図6〜図8を参照して本例の電子部品実装装置1の動作について説明する。図6〜図8は、電子部品実装装置の動作を説明する説明図である。この図6〜図8において、縦軸は時間を示しており、横軸は、搬送部及び表示基板の位置を表している。また、搬送部が表示基板Pを搬送する時は破線で示し、搬送部におけるその他の状態、すなわち待機や表示基板Pを保持しない移動等は実線で示している。
ここで、各搬送部22〜26Lは、表示基板Pを約3.3秒かけて搬送し、約0.7秒かけて表示基板Pの向きを変更させる。まず、第1の処理ステーション2に供給された表示基板Pは、第1の搬送部22によって第2の処理ステーション3Lの保持台13Lに搬送される。そして、第1の搬送部22は、約1.5秒かけて表示基板Pの位置決めを行う。
図6に示すように、第2の処理ステーション3Lで表示基板Pの位置決めを行った第1の搬送部22は、第1の処理ステーション2と第2の処理ステーション3Lの間で約3秒間待機する。この第1の搬送部22が、第2の処理ステーション3Lに表示基板Pを搬送し、且つ第1の処理ステーション2と第2の処理ステーション3Lの間で待機している間に、作業者や搬送装置によって第1の処理ステーション2の保持台12に処理を行う表示基板Pを供給する。このように、第1の処理ステーション2に表示基板Pを供給するための時間が十分に確保されているため、第1の搬送部22と作業者や搬送装置が衝突することを防止することができる。
第1の搬送部22は、第1の処理ステーション2に表示基板Pが供給されると、第1の処理ステーション2まで戻り、保持台12に保持されている新たな表示基板Pを第2の処理ステーション3Lに搬送する。
そして、第2の処理ステーション3Lに搬送された表示基板Pは、第1の搬送部22による位置決めが終了すると、表示基板Pの長辺側に対して洗浄処理を行う。また、第2の搬送部23Lは、長辺の洗浄処理を行った表示基板Pを第1の搬送部22とほぼ等しいタイミングで第3の処理ステーション3SLへ搬送する。
第3の処理ステーション3SLでは、表示基板Pの短辺側の洗浄処理を行う。この第3の処理ステーション3SLでの処理時間は、第2の処理ステーション3Lよりも短いが、保持台13SLでの待ち時間を調整することで、タクトバランスを整えている。そして、第3の搬送部23SLは、第4の処理ステーション4SLの2つの保持台14a,14bに対して交互に表示基板Pを搬送する。
第3の処理ステーション3SLと第4の処理ステーション4SLにおける表示基板Pへの処理は、どちらも短辺側の処理を行うため、第3の搬送部23SLに旋回時間を設ける必要がない。そのため、第4の処理ステーション4SLでは、第1〜第3の処理ステーション2〜3SLよりも早く位置決め作業が開始され、終了する。ここで、第3の搬送部23SLが第3の処理ステーション3SLへ戻るタイミングを第2の搬送部23Lと合わせている。これにより、第3の搬送部23SLと第2の搬送部23Lが衝突することを防止することができる。
また、第4の処理ステーション4SLでのACFの貼り付けるための処理時間は、第1〜第3の処理ステーション2〜3SLの処理時間よりも長くかかる。しかしながら、搬送台を2台設けることで、表示基板Pの搬送待ちが発生することを防止し、タクトバランスを整えている。
そして、図7に示すように、第4の搬送部24SLは、第3の搬送部23SLと同様に、隣り合う処理ステーションである第5の処理ステーション4Lの2つの保持台14c,14dに対して交互に表示基板Pを搬送する。
第5の処理ステーション4Lの処理は、表示基板Pの長辺側の処理であるため、短辺側の処理を行う第4の処理ステーション4SLよりも処理時間が長くかかる。ただし、第5の処理ステーション4Lには、2つのACF貼付ヘッド34c,34dを設けている。更に、上述したように2つのACF貼付ヘッド34c,34dが近接しすぎない範囲で1つの表示基板Pに対して同時にACFの貼付処理を行っている。そのため、第5の処理ステーション4Lでの処理時間の短縮を図ることができる。
この第5の搬送部24Lは、2つの保持台14c,14dに保持された表示基板Pを交互に第6の処理ステーション5Lへ搬送する。ここで、第6の処理ステーション5L及び第7の処理ステーション5SLは、位置決め機構をヘッド部35L及び35SL側で行う。そのため、第5の搬送部24L及び第6の搬送部25Lによる位置決め時間は、他の処理ステーションよりも短く設定されている。また、他の搬送部との干渉を避けるために、位置決め作業が終了しても第5の搬送部24L及び第6の搬送部25Lをその場で待機させて、戻るタイミングを他の搬送部と等しくなるように設定している。
次に、図8に示すように、第7の搬送部25SLは、表示基板Pにおける短辺側の本圧着処理を行う第8の処理ステーション6SLに搬送し、第8の搬送部26SLは、表示基板Pの長辺側の処理を行う第9の処理ステーション6Lに搬送する。
第8の処理ステーション6SL及び第9の処理ステーション6Lで行う本圧着処理は、表示基板Pの短辺又は長辺に対して一括して行うと共に大半が静止した加圧時間で占められている。そのため、短辺と長辺の処理時間に差異が生じないため、第8の処理ステーション6SLと第9の処理ステーション6Lの処理時間は、略等しい時間に設定されている。ただし、短辺側の処理を行う第8の処理ステーション6SLは、同じく短辺側の処理を行う第7の処理ステーション5SLから表示基板Pを受け入れている。そのため、第8の処理ステーション6SLでは、表示基板Pの方向転換のためのロスタイムが生じず、処理を開始するタイミングが第9の処理ステーション6Lよりも早くなる。
第9の搬送部26Lは、ズレ検査兼用の払い出しユニットである第10の処理ステーション7に表示基板Pを搬送する。この第10の処理ステーション7では、第9の搬送部26Lによって表示基板Pの向きを変えて、表示基板Pの短辺側と長辺側の両方の処理を行う。そのため、第9の搬送部26Lは、表示パネルの向きを変更するまで第10の処理ステーション7に留まっている。
また、この第10の処理ステーション7では、第9の処理ステーション6Lで長辺側の処理を行うのに対し、まず短辺から処理を開始する。これは、表示基板Pの方向転換を実施するために第9の搬送部26Lが第10に処理ステーション7に留まるので、この第9の搬送部26Lが第10の処理ステーション7に留まる時間を短縮させるためである。
このようにして、本例の電子部品実装装置1では、表示基板Pの短辺及び長辺に対して電子部品Tの実装処理が行われる。また、図6〜図8に示すように、位置決め作業が早く終了する処理ステーションでは、搬送部を待機させて、各搬送部22〜26Lが動き出すタイミングを略同一、約13秒周期に設定している。これにより、各搬送部22〜26Lが干渉することを防止することができる。
なお、本例では、各搬送部22〜26Lの動作を基本的に同期させたが、これに限定されるものではない。例えば、搬送中の表示基板Pや搬送部22〜26L同士の干渉を生じない範囲で、各搬送部22〜26Lの動き出すタイミングをずらしても良い。
3.電子部品実装装置の他の状態
次に、図9〜図12を参照して本例の電子部品実装装置を用いて表示基板Pの長辺側のみに実装処理を行う場合について説明する。
図9は、電子部品実装装置の他の状態を示す平面図である。図10〜図12は、表示基板Pの長辺側のみに実装処理を行う場合の電子部品実装装置の動作を説明する説明図である。ここで、搬送部が表示基板Pを搬送する時は破線で示し、搬送部におけるその他の状態、すなわち待機や表示基板Pを保持しない移動等は実線で示している。
図9に示すように、この状態の電子部品実装装置1は、短辺処理を行っていた第3の処理ステーション3SL、第4の処理ステーション4SL、第7の処理ステーション5SL、第8の処理ステーション6SLを第2の処理の一例である長辺処理に切り替えている。第4の処理ステーション4SLは、保持部14SLを1つの保持台14aで構成している。また、4つの処理ステーション3SL,4SL,5SL,6SLにおける保持台13SL,14a,15SL,16SLの2つの載置板51の間隔を広げることで、図1に示す状態から90度回転した表示基板Pを保持することが可能となる。
更に、第3の処理ステーション3SL,第4の処理ステーション4SL,第7の処理ステーション5SLでは、それぞれのヘッド部33SL,34SL,35SLの可動範囲及びその動作を調整する。その結果、表示基板Pの長辺側の処理を行うことが可能となる。上述したように、第8の処理ステーション6SLは、ヘッド部36SLの処理部の長さが、表示基板Pの長辺の長さよりも長く設定されている。これにより、表示基板Pの長辺の本圧着処理を行うことができる。
次に、図10〜図12を参照して、本例の電子部品実装装置1が表示基板Pの長辺側のみに実装処理を行う際の動作について説明する。ここで、図10〜図12において、縦軸は、時間を示しており、横軸は、搬送部及び表示基板の位置を表している。
図10に示すように、第1の搬送部22は、表示基板Pを隣り合う第2の処理ステーション3Lだけでなく、第2の処理ステーション3Lと同一の表示基板Pの長辺側の処理を行う第3の処理ステーション3SLに交互に搬送する。また、表示基板Pを長辺から短辺に向きを変える必要がないため、第1の搬送部22の旋回時間は、省略される。
また、第3の搬送部23SLは、第3の処理ステーション3SLの保持台13SLに保持された表示基板Pを第4の処理ステーション4SLに搬送する。更に、第3の搬送部23SLは、第2の処理ステーション3Lの保持台13Lに保持された表示基板Pも第4の処理ステーション4SLに搬送する。すなわち、第3の搬送部23SLは、第2の処理ステーション3Lと第3の処理ステーション3SLで処理された表示基板Pを第4の処理ステーション4SLに交互に搬送している。
このとき、第2の搬送部23Lは、表示基板Pを搬送することなく、第1の処理ステーション2と第2の処理ステーション3Lの間、第2の処理ステーション3Lと第3の処理ステーション3SLの間や、第3の処理ステーション3SLと第4の処理ステーション4SLの間を移動する。更に、この第2の搬送部23Lは、第1の搬送部22及び第3の搬送部23SLと同期して移動している。これにより、表示基板Pを搬送しない第2の搬送部23Lが、第1の搬送部22及び第3の搬送部23SLが衝突することを確実に回避させることができる。
なお、第2の搬送部23Lは、3.5秒から9.5秒の間は、第1及び第3の搬送部22,23SLと同期させずに、第2の処理ステーション3Lと第3の処理ステーション3SLの間に停止させている。このように、第1及び第3の搬送部22,23SLとの干渉を安全に回避できる場所に停止させることで、常に同期して動かすシーケンスに比べて消費電力を軽減することができる。
次のACFの貼付処理は、次のようにして行われる。まず、第4の処理ステーション4SLで、ACFを表示基板Pの長辺に全て貼らずに、一部だけ貼付する。そして、図11に示すように、第4の搬送部24SLは、2つの保持台14c,14dを有する第5の処理ステーション4Lに交互に搬送する。そして、この第5の処理ステーション4Lで残りのACFを貼り付ける。
具体的には、図2に示すような6枚のACFを貼付する場合、まず第4の処理ステーション4SLで、2つのACF貼付ヘッド34a,34bを用いて第1のACF70Aと第5のACF70Eを同時に貼り付ける。次に、この表示基板Pを第5の処理ステーション4Lに搬送する。
そして、第5の処理ステーション4Lは、2台の保持台14c,14dを有しているため、時間の余裕を得ることができる。そして、2つのACF貼付ヘッド34c,34dによって第2のACF70Bと第6のACF70Fを貼り付ける。次に、残りは、1つのヘッドで第3のACF70Cと第4のACF70Dを順番に貼り付ける。
この結果、ACFの貼り付けにかかる処理時間は、長くなるが、2つの処理ステーション4SL,4Lを交互に用いることで、搬送時間中も処理を行うことができ、タクトに遅れが発生することを防止することできる。
次の、電子部品Tの搭載処理は、第6の処理ステーション5Lと第7の処理ステーション5SLで、半分ずつ行われる。例えば、表示基板Pの長手方向の一側を第6の処理ステーション5Lで処理し、残りの半分である長手方向の他側を第7の処理ステーション5SLで処理する。
また、図12に示すように、第7の搬送部25SLは、第1の搬送部22と同様に、隣り合う第8の処理ステーション6SLと、第8の処理ステーション6SLと同一の処理を行う第9の処理ステーション6Lに交互に表示基板Pを搬送する。更に、第9の搬送部26Lは、第3の搬送部23SLと同様に、第8の処理ステーション6SLと第9の処理ステーション6Lで処理された表示基板Pを第10の処理ステーション7へ搬送する。
このとき、第8の搬送部26SLは、第2の搬送部23Lと同様に、表示基板Pの搬送を行うことなく、第7の搬送部25SLと第9の搬送部26Lとの干渉を避けるようにして移動する。
第10の処理ステーション7では、表示基板Pの長辺側のみに対してズレ検査を行う。そのため、第9の搬送部26Lは、表示基板Pの向きを変更する必要がないため、第10の処理ステーション7で表示基板Pの位置決めが終了すると、他の搬送部と同じタイミングで第8の処理ステーション6SL又は第9の処理ステーション6Lに戻る。
このようにして、本例の電子部品実装装置1では、表示基板Pの長辺側のみに対して電子部品Tの実装処理が行われる。この表示基板Pの長辺側のみに電子部品Tの実装処理を行う場合、各搬送部22〜26Lは、約9.5秒周期で移動する。
上述したように、本発明の電子部品実装装置1によれば、表示基板Pに対する電子部品Tを実装する内容や条件に応じて、ヘッド部がレール上を移動する距離及び/又はその動作を可変可能にしている。また、ヘッド部における処理部の長さを表示基板Pの長辺の長さよりも長く設定したりしている。更に、保持台の2つの載置板の間隔を、表示基板Pのサイズや載置する向きに応じて、調整可能に構成している。
そのため、表示基板Pに対する電子部品Tを実装する内容や条件に応じて、各処理ステーションで行う処理を変更することができる。すなわち、処理ステーションは、電子部品Tを実装する数、実装する位置、表示基板のサイズが変更した場合にも、その処理内容を変更可能である。これにより、表示基板Pに対する電子部品Tを実装する内容や条件を変更した場合、新たなラインに組み替えることなく、同一の製造ラインを用いることができる。
本例では、表示基板Pの短辺側の処理を行っていた処理ステーションを、隣り合う処理ステーションと同一の長辺側の処理に切り替えている。これにより、長辺用の処理を行う処理ステーションの数が増大するため、表示基板Pへの電子部品Tの実装処理時間の短縮を図ることができる。
更に、本例のように同一の処理を行う処理ステーションが並んだ場合、搬送部は、隣り合う処理ステーションを超えて、隣り合う処理ステーションと同一の処理を行う処理ステーションにまで表示基板Pを搬送可能としている。これにより、一度隣り合う処理ステーションの搬送部に表示基板を受け渡す必要がなくなるため、最良のタクトバランスに近づけることができ、スループットが低下することを防止することが可能である。
また、隣り合う処理ステーションが処理を行っている場合、搬送部は、その処理ステーションを追い越して、2つ隣りの処理ステーションまで表示基板を供給している。その結果、搬送待ちの時間を軽減することができ、生産能力の向上を図ることができる。
更に、第4〜第7の処理ステーション4SL〜5SLでは、ヘッド部のヘッドの数を複数設け、1つの表示基板Pに対して複数のヘッドで同時に処理が行える。その結果、ACFの貼付処理の時間や電子部品Tの実装処理の時間の短縮を図ることができる。
なお、本発明は上述しかつ図面に示した実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載した発明の要旨を逸脱しない範囲内で種々の変形実施が可能である。例えば、上述した実施例では、処理ステーションで行う処理を、長辺の処理と、短辺の処理の2種類の処理に切り替えた例を説明したが、これに限定されるものではない。例えば、処理ステーションの処理を、3種類以上に変更可能であってもよい。また、処理ステーションで行う処理は、電子部品の実装する数、位置や表示基板のサイズに応じて変更するようにしても良い。