JP4356442B2 - 車輪独立懸架装置 - Google Patents
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Description
図1は、本発明の一実施例になる車輪独立懸架装置の要部を車両側面から見て示し、これを本実施例においては、後輪用の独立懸架装置として用いるのに有用な以下の構成となす。また、図2は、図1に示す本発明の一実施例になる車輪独立懸架装置の要部を車両後方から見て示したものである。
シリンダ2およびロッド4はシリンダ軸線方向に相対変位可能であるが、シリンダ軸線を横切る面内における全ての方向における相対位置を拘束され、本発明におけるガイド部材を構成する。
ロッド4は、ピストン3の両側においてシリンダ2内に画成された液封シリンダ室5、6を貫通し、シリンダ2の両端部から抜き差し可能に突出させる。
この姿勢でショックアブソーバ1は、図1に示すごとく、シリンダ2の下端から突出するロッド4の下端を車体のサイドメンバ7にブラケット8を介して結合し、図2に示すごとく、シリンダ2の上端から突出するロッド4の上端を車体のサイドメンバ7に剛接されたインナーフェンダー9にブラケット10を介して結合して車両前後方向および車幅方向に拘束し(請求項4に相当)、他方でシリンダ2には、図1に示すがごとく、ブラケット11を介してアクスル部材12を結合して、アクスル部材12に車輪13を回転可能に設ける。ロッド4の上端と下端の双方を車幅方向に拘束することにより、それらのいずれか一方を拘束する例えば図5のような構成に比して、アクスル部材12の車体への拘束力を高めて、図5に示すようなロアアーム29を廃して、装置のレイアウトの自由度を高めることができる。
ここでは、図3に、車両後方から見た模式断面図で示すように、リーフスプリング14の車体のサイドメンバ7側の結合部の車幅方向断面14aを水平とし、アクスル部材12側の結合部の車幅方向断面14bを、前記モーメントNと逆方向に水平面に対して傾斜させる。
つまり、板状に形成されたリーフスプリング14は、車体のサイドメンバ7側の結合部(取り付け部)からアクスル部材12側の結合部(取り付け部)に向かって、水平状態から車幅方向内側の縁部が車幅方向外側の縁部より下方に位置するように、ネガティブキャンバ方向に捩られた状態で、車体のサイドメンバ7とアクスル部材12とを連結している。(請求項2に相当)
また、弾性部材を、アクスル部材を車両前後方向に拘束するリーフスプリングに、予め捩じりを加えた構成とすることにより、アクスル部材12をトー方向に拘束するとともに、上下方向に弾性支持する部材と、モーメントNをショックアブソーバー1に付与して、その内部のフリクションを抑制する部材とを、同一のものとすることができるため、車輪独立懸架装置全体としての省スペース化を図ることができる。
シリンダ22およびロッド24はシリンダ軸線方向に相対変位可能であるが、シリンダ軸線を横切る面内における全ての方向における相対位置を拘束され、本発明におけるガイド部材を構成する。案内手段をショックアブソーバとすれば、装置のレイアウトの自由度をより高めることができる。
ロッド24は、ピストン23の上側においてシリンダ22内に画成された液封シリンダ室25を貫通し、シリンダ22の上端から抜き差し可能に突出させる。
この姿勢でショックアブソーバ21は、図4、5に示すごとく、シリンダ22の上端から突出するロッド24の上端を、図示しない車体のサイドメンバに、図示しないブッシュを介して結合し(請求項3に相当)、シリンダ22の下端をアクスル部材26にブラケット27を介して結合して、アクスル部材26の下端部をブラケット28およびロアアーム29を介して、車体のサスペンションメンバ30に結合して、アクスル部材26を車幅方向に拘束する。さらに、アクスル部材26に車輪31を回転可能に設ける。
また、弾性部材を、アクスル部材を車両前後方向に拘束するリーフスプリングに、予め捩じりを加えた構成とすることにより、アクスル部材26を前後方向に拘束して、上下方向に弾性支持する部材と、モーメントN2をショックアブソーバー21に付与して、その内部のフリクションを抑制する部材とを、同一のものとすることができるため、車輪独立懸架装置全体としての省スペース化を図ることができる。
シリンダ42およびロッド43はシリンダ軸線方向に相対変位可能であるが、シリンダ軸線を横切る面内における全ての方向における相対位置を拘束され、本発明におけるガイド部材を構成する。
ロッド43は、シリンダ42の両端部から抜き差し可能に突出させる。
この姿勢でガイド41は、図6に示すごとく、シリンダ42の下端から突出するロッド43の下端を車体のサイドメンバ44にブラケット45を介して結合し、図7に示すごとく、シリンダ42の上端から突出するロッド43の上端を車体のサイドメンバ44に剛接されたインナーフェンダー46にブラケット47を介して結合して車両前後方向および車幅方向に拘束し、他方でシリンダ42には、図6に示すがごとく、ブラケット48を介してアクスル部材49を結合して、アクスル部材49に車輪50を回転可能に設ける。
さらに、ここでは、図8に示すがごとく、案内手段としてのガイド41とは別に、ショックアブソーバー51のシリンダ側をブラケット52に、図示しないブッシュを介してアクスル部材49に連結し、ショックアブソーバー51のロッド側を図示しない車体側に図示しないブッシュを介して連結する。
またここでも、弾性部材を、アクスル部材49をトー方向に拘束するリーフスプリングに、予め捩じりを加えた構成とすることにより、アクスル部材49をトー方向に拘束して、上下方向に弾性支持する部材と、モーメントN3をガイド41に付与して、その内部のフリクションを抑制する部材とを、同一のものとすることができるため、車輪独立懸架装置全体としての省スペース化を図ることができる。
図9に示す車輪独立懸架装置は、図1に示す車輪独立懸架装置のリーフスプリング14の車体のサイドメンバ7への連結方法を変更したものであり、図1に示すシャックル15を廃して、ブラケット16に直接的にリーフスプリング14を結合したものである。
図10に示す車輪独立懸架装置は、図6に示す車輪独立懸架装置のリーフスプリング53の車体のサイドメンバ44への連結方法を変更したものであり、図6に示すシャックル56を廃して、ブラケット55に直接的にリーフスプリング53を結合したものである。
いずれも、リーフスプリングによるショックアブソーバもしくはガイドのフリクションを低減する効果は同様である。
また、本願発明の車輪独立懸架装置は、実施例では主に後輪へ適用する場合を示したが、もちろん、前輪への適用も可能である。
2 シリンダ
3 ピストン
4 ロッド
5 液封シリンダ室
6 液封シリンダ室
7 サイドメンバ
8 ブラケット
9 インナーフェンダー
10 ブラケット
11 ブラケット
12 アクスル部材
13 車輪
14 リーフスプリング
15 シャックル
16 ブラケット
17 ブラケット
21 ショックアブソーバー
22 シリンダ
23 ピストン
24 ロッド
25 液封シリンダ室
26 アクスル部材
27 ブラケット
28 ブラケット
29 ロアアーム
30 サスペンションメンバ
31 車輪
32 リーフスプリング
33 サイドメンバ
34 シャックル
35 ブラケット
41 ガイド
42 シリンダ
43 ロッド
44 サイドメンバ
45 ブラケット
46 インナーフェンダー
47 ブラケット
48 ブラケット
49 アクスル部材
50 車輪
51 ショックアブソーバー
52 ブラケット
53 リーフスプリング
Claims (6)
- 一組の相互に特定方向へ相対変位可能なガイド部材より成る案内手段を、前記特定方向が車両の上下方向となるよう配置して設けると共に、前記一組のガイド部材が少なくとも車幅方向の相対位置を拘束されるよう前記案内手段を構成し、
前記一組のガイド部材のうち一方のガイド部材を少なくとも車幅方向に拘束して車体に連結し、
車輪を回転自在に支持するアクスル部材を他方のガイド部材に連結してなる車輪独立懸架装置であって、
前記車体側の取付部から前記アクスル部材側の取付部に向けてネガティブキャンバ方向に予め捩っておいた弾性部材を備え、前記弾性部材により、前記案内手段に発生するフリクションを抑制する力を前記案内手段に付与することを特徴とする車輪独立懸架装置。 - 前記アクスル部材はトー方向に拘束するリーフスプリングを具え、該リーフスプリングに予め捩じりを加えて前記弾性部材としたことを特徴とする請求項1に記載の車輪独立懸架装置。
- 前記案内手段を、シリンダと該シリンダによりガイドされてシリンダ端部より抜き差し可能に突出するロッドとで構成し、
該ロッドを少なくとも車幅方向に拘束して前記車体に連結し、
前記シリンダに前記アクスル部材を連結したことを特徴とする請求項1または2に記載の車輪独立懸架装置。 - 前記ロッドを、前記シリンダの両端部より突出させ、該シリンダ両端部から突出したロッド部分の双方を前記車体に連結したことを特徴とする請求項1または2に記載の車輪独立懸架装置。
- 前記案内手段が、前記一組のガイド部材の相対変位に係る振動を減衰させるショックアブソーバの機能を持つよう構成したことを特徴とする請求項1〜4のいずれかに記載の車輪独立懸架装置。
- 前記リーフスプリングの、前記アクスル部材に対する連結構造、および、前記車体に対する連結構造の少なくとも一方を、前記リーフスプリングが前記アクスル部材、および、前記車体の少なくとも一方に対し車両前後方向へ変位可能な連結構造としたことを特徴とする請求項2〜5のいずれかに記載の車輪独立懸架装置。
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