JP3780299B1 - 対象設備の診断方法、コンピュータプログラム、及び、対象設備を診断するための装置 - Google Patents
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Abstract
【解決手段】取得された波形データを、T個の分割波形データに分割するステップと、前記T個の分割波形データの各々をフーリエ変換してT個の周波数スペクトルを得るステップと、前記T個の周波数スペクトルの各々の強さをP個に分割された分割周波数帯毎に求めるステップと、前記分割周波数帯毎に求められた周波数スペクトルの強さに基づいて、主成分得点を、前記T個の周波数スペクトル毎に求めるステップであって、前記主成分得点を求める際に使用する固有ベクトルとして、前記設備の動作が正常であるときに前記所定期間に取得された波形データ、に基づいて予め求めておいた基準固有ベクトル、を用いるステップと、を有することを特徴とする。
【選択図】 図1
Description
かかる方法の一例として、取得された波形データの乱れを観測して、設備が正常か否かを判定する方法がある。当該方法においては、例えば、波形データの振幅に対し閾値を設定し、取得された波形データの振幅が閾値を超えた際に、設備が異常な状態へ移行したと判定する。
しかしながら、当該方法は、以下に示す問題点を内包している。すなわち、対象となる設備によっては、当該設備が異常な状態へ移行したとしても、波形データに顕著な乱れが生じない場合があり、前述した閾値を用いた方策では、設備の診断が適切に実行されないことがある。
かかる対象設備の診断方法によれば、対象となる設備の診断がより正確に行われる。
かかる場合には、主成分得点が基準主成分得点と比較されることにより、対象となる設備の診断が、より適切に実施される。
かかる場合には、対象となる設備に異常が生じたかどうかを確実に把握することが可能となる。
かかる対象設備の診断方法によれば、対象となる設備の診断がより正確に行われる。
かかる場合には、対象となる設備に異常が生じたかどうかを確実に把握することが可能となる。
かかる場合には、診断に要する時間が短くなる。
かかる場合には、各所定期間の境目で対象となる設備に異常が生じた場合に診断が適切に行われない不都合を防止することが可能となる。
かかる対象設備の診断方法によれば、対象となる設備の診断がより正確に行われる。
かかる場合には、第二周波数スペクトルの強さに基づいて求められた主成分得点が、第一周波数スペクトルの強さに基づいて求められた主成分得点と比較されることにより、対象となる設備の診断が、より適切に実施される。
かかる対象設備の診断方法によれば、対象となる設備の診断がより正確に行われる。
かかる場合には、対象となる設備の診断がより一層正確に行われる。
かかる場合には、上述した効果、すなわち、対象となる設備の診断がより正確に行われる効果、がより有効に発揮される。
このようにすれば、既述の殆どの効果を奏するため、本発明の目的がより有効に達成される。
このようにすれば、既述の殆どの効果を奏するため、本発明の目的がより有効に達成される。
かかるコンピュータプログラムによれば、対象となる設備の診断がより正確に行われる。
かかる対象設備を診断するための装置によれば、対象となる設備の診断がより正確に行われる。
先ず、図1乃至図8Bを用いて、対象設備の診断方法に係る第一実施形態について説明する。図1は、対象設備の診断方法に係る第一実施形態を示すフローチャートである。図2は、振動データの取得に係る所定期間を説明するための説明図である。図3は、振動データの、分割振動データへの分割、を説明するための説明図である。図4乃至図8Bについては、後述する。
かかる際に、先ず、周波数スペクトルの強さX11、・・・X1pの平均(Ave)と分散(Var)を求め、算出式:X´1j=(X1j−Ave)/Varにより、標準化された周波数スペクトルの強さX´11、・・・・X´1pを求める。そして、この手順を、X21、・・・X2p、X31、・・・X3p、・・・、Xt1、・・・Xtpに対してそれぞれ行い、T×P個の標準化された周波数スペクトルの強さX´ijを得る。
第1主成分得点Z1=a11・X´1+a12・X´2…+a1p・X´p
第2主成分得点Z2=a21・X´1+a22・X´2…+a2p・X´p
・・・
第m主成分得点Zm=am1・X´1+am2・X´2…+amp・X´p
このようにして、主成分得点Zが、T個の周波数スペクトル毎に算出される。
ただし、プレス加工システムに異常が生じたかどうかを確実に把握することが可能となる点で、上記実施形態の方がより望ましい。
ここでは、図7乃至図8Bを用いて、対象設備の診断方法に係る第一実施形態の変形例について説明する。図7は、対象設備の診断方法に係る第一実施形態の変形例を示すフローチャートである。図8A及び図8Bについては、後述する。
かかる状況で、診断時相関関数Rdと基準相関係数Rbとから、双方の相違度合いの指標としての差(すなわち、Rd−Rb)を求める。なお、差は、P・(P−1)/2個の相関係数の各々毎に、算出される(すなわち、Rd12−Rb12、Rd13−Rb13、・・・)。そして、算出された差を、予め設定された閾値と比較することにより、前記第一時間帯においてプレス加工システムに異常が発生していないかどうかを判定することができる。すなわち、差>閾値であれば、第一時間帯においてプレス加工システムに異常が発生し(例えば、材料に割れや亀裂が発生する)、差<閾値であれば、第一時間帯においてプレス加工システムに異常が発生していないと判定される。なお、上記においては、診断時相関関数Rdと基準相関係数Rbの相違度合いの指標として、差を用いたが、これに限定されるものではなく、例えば、当該指標として、前述したDI値や相関係数を用いてもよい。
ただし、プレス加工システムに異常が生じたかどうかを確実に把握することが可能となる点で、上記実施形態の方がより望ましい。
次に、図9乃至図12Bを用いて、対象設備の診断方法に係る第二実施形態について説明する。図9は、対象設備の診断方法に係る第二実施形態を示すフローチャートである。図10乃至図12Bについては、後述する。
ここでは、図11乃至図12Bを用いて、対象設備の診断方法に係る第二実施形態の変形例について説明する。図11は、対象設備の診断方法に係る第二実施形態の変形例を示すフローチャートである。図12A及び図12Bについては、後述する。
次に、上述した対象設備の診断方法を実現するための対象設備を診断するための装置(以下、当該装置を、対象設備診断装置とも呼ぶ)の一例について、図13を用いて説明する。図13は、対象設備診断装置の一例を示す概念図である。
プレス加工システム診断装置102は、センサの一例としてのAEセンサ(Acoustic Emission Sensor)104と、コンピュータ114と、表示装置116と、を備えている。
以上、上記実施の形態に基づき本発明に係る対象設備の診断方法等を説明したが、上記発明の実施の形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定するものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることはもちろんである。
102 プレス加工システム診断装置
104 AEセンサ
114 コンピュータ
114a コンピュータプログラム
116 表示装置
Claims (23)
- 対象となる設備の波形データを、該設備が動作し始めてから動作し終えるまでの動作期間のうちの少なくとも一部の所定期間において取得するステップと、
該所定期間において取得された前記波形データを、T個の分割波形データに分割するステップと、
前記T個の分割波形データの各々をフーリエ変換してT個の周波数スペクトルを得るステップと、
前記T個の周波数スペクトルの各々の強さをP個に分割された分割周波数帯毎に求めるステップと、
前記分割周波数帯毎に求められた周波数スペクトルの強さに基づいて、主成分得点を、前記T個の周波数スペクトル毎に求めるステップであって、前記主成分得点を求める際に使用する固有ベクトルとして、前記設備の動作が正常であるときに前記所定期間に取得された波形データ、に基づいて予め求めておいた基準固有ベクトル、を用いるステップと、
を有することを特徴とする対象設備の診断方法。 - 請求項1に記載の対象設備の診断方法において、
求められた前記主成分得点を、
前記設備の動作が正常であるときに前記所定期間に取得された波形データ、に基づいて予め求めておいた基準主成分得点と、比較するステップ、
を有することを特徴とする対象設備の診断方法。 - 請求項1又は請求項2に記載の対象設備の診断方法において、
対象となる設備の波形データを前記所定期間において取得するステップにおいては、複数個の前記所定期間において、複数個の前記波形データを取得し、
前記主成分得点を求めるステップにおいては、複数個の前記波形データの各々に基づいて、主成分得点を求めることを特徴とする対象設備の診断方法。 - 対象となる設備の波形データを、該設備が動作し始めてから動作し終えるまでの動作期間のうちの少なくとも一部の所定期間において取得するステップと、
該所定期間において取得された前記波形データを、T個の分割波形データに分割するステップと、
前記T個の分割波形データの各々をフーリエ変換してT個の周波数スペクトルを得るステップと、
前記T個の周波数スペクトルの各々の強さをP個に分割された分割周波数帯毎に求めるステップと、
前記分割周波数帯毎に求められた周波数スペクトルの強さのうちの一の分割周波数帯に対応した周波数スペクトルの強さと他の分割周波数帯に対応した周波数スペクトルの強さとの相関係数を求めるステップと、
求められた前記相関係数を、前記設備の動作が正常であるときに前記所定期間に取得された波形データ、に基づいて予め求めておいた基準相関係数と、比較するステップと、
を有することを特徴とする対象設備の診断方法。 - 請求項4に記載の対象設備の診断方法において、
対象となる設備の波形データを前記所定期間において取得するステップにおいては、複数個の前記所定期間において、複数個の前記波形データを取得し、
前記相関係数を求めるステップにおいては、複数個の前記波形データの各々に基づいて、相関係数を求めることを特徴とする対象設備の診断方法。 - 請求項3又は請求項5に記載の対象設備の診断方法において、
複数個の前記所定期間のうちの一の前記所定期間、の終期が他の前記所定期間の始期と一致するように、複数個の前記所定期間が選択されていることを特徴とする対象設備の診断方法。 - 請求項3又は請求項5に記載の対象設備の診断方法において、
複数個の前記所定期間のうちの一の前記所定期間、の一部が他の前記所定期間の一部と重なるように、複数個の前記所定期間が選択されていることを特徴とする対象設備の診断方法。 - 対象となる設備の波形データとして、第一波形データを、該設備が動作し始めてから動作し終えるまでの動作期間のうちの一部の第一所定期間において取得し、かつ、
第二波形データを、前記動作期間のうちの一部の第二所定期間であって、該第二所定期間の始期が前記第一所定期間の終期と一致する第二所定期間、において取得するステップと、
前記第一波形データ及び前記第二波形データを、T個の第一分割波形データ及びT個の第二分割波形データに分割するステップと、
前記T個の第一分割波形データ及び前記T個の第二分割波形データの各々をフーリエ変換して、T個の第一周波数スペクトル及びT個の第二周波数スペクトルを得るステップと、
前記T個の第一周波数スペクトルの各々の強さをP個に分割された分割周波数帯毎に求め、かつ、前記T個の第二周波数スペクトルの各々の強さをP個に分割された分割周波数帯毎に求めるステップと、
前記分割周波数帯毎に求められた前記第一周波数スペクトルの強さに基づいて、主成分得点を求める際に使用する固有ベクトルを求めるステップと、
前記分割周波数帯毎に求められた前記第二周波数スペクトルの強さに基づいて、主成分得点を、前記T個の第二周波数スペクトル毎に求めるステップであって、前記主成分得点を求める際に使用する固有ベクトルとして、前記第一周波数スペクトルの強さに基づいて求められた固有ベクトル、を用いるステップと、
を有することを特徴とする対象設備の診断方法。 - 請求項8に記載の対象設備の診断方法において、
前記固有ベクトルを求めるステップにおいては、前記第一周波数スペクトルの強さに基づいて、前記固有ベクトルと共に、主成分得点を前記T個の第一周波数スペクトル毎に求め、
前記第二周波数スペクトルの強さに基づいて主成分得点を求めるステップにおいて求められた主成分得点を、前記第一周波数スペクトルの強さに基づいて求められた主成分得点と比較するステップ、
を有することを特徴とする対象設備の診断方法。 - 対象となる設備の波形データとして、第一波形データを、該設備が動作し始めてから動作し終えるまでの動作期間のうちの一部の第一所定期間において取得し、かつ、
第二波形データを、前記動作期間のうちの一部の第二所定期間であって、該第二所定期間の始期が前記第一所定期間の終期と一致する第二所定期間、において取得するステップと、
前記第一波形データ及び前記第二波形データを、T個の第一分割波形データ及びT個の第二分割波形データに分割するステップと、
前記T個の第一分割波形データ及び前記T個の第二分割波形データの各々をフーリエ変換して、T個の第一周波数スペクトル及びT個の第二周波数スペクトルを得るステップと、
前記T個の第一周波数スペクトルの各々の強さをP個に分割された分割周波数帯毎に求め、かつ、前記T個の第二周波数スペクトルの各々の強さをP個に分割された分割周波数帯毎に求めるステップと、
前記分割周波数帯毎に求められた第一周波数スペクトルの強さのうちの一の分割周波数帯に対応した第一周波数スペクトルの強さと他の分割周波数帯に対応した第一周波数スペクトルの強さとの第一相関係数を求め、かつ、
前記分割周波数帯毎に求められた第二周波数スペクトルの強さのうちの一の分割周波数帯に対応した第二周波数スペクトルの強さと他の分割周波数帯に対応した第二周波数スペクトルの強さとの第二相関係数を求めるステップと、
前記第二相関係数を、前記第一相関係数と、比較するステップと、
を有することを特徴とする対象設備の診断方法。 - 請求項8乃至請求項10のいずれかに記載の対象設備の診断方法において、
対象となる設備の波形データとして、第一波形データを、該設備が動作し始めてから動作し終えるまでの動作期間のうちの一部の第一所定期間において取得し、かつ、
第二波形データを、前記動作期間のうちの一部の第二所定期間であって、該第二所定期間の始期が前記第一所定期間の終期と一致する第二所定期間、において取得するステップ、に代えて、
対象となる設備の波形データとして、第一波形データを、該設備が動作し始めてから動作し終えるまでの動作期間のうちの一部の第一所定期間において取得し、かつ、
第二波形データを、前記動作期間のうちの一部の、前記第一所定期間の後に到来する第二所定期間であって、該第二所定期間の一部が前記第一所定期間の一部と重なる第二所定期間、において取得するステップ、とすることを特徴とする対象設備の診断方法。 - 請求項1乃至請求項11のいずれかに記載の対象設備の診断方法において、
前記対象となる設備は、物を加工するための加工システムであることを特徴とする対象設備の診断方法。 - 請求項1乃至請求項12のいずれかに記載の対象設備の診断方法において、
前記波形データは、振動データであることを特徴とする対象設備の診断方法。 - 対象となる設備の波形データを、該設備が動作し始めてから動作し終えるまでの動作期間のうちの少なくとも一部の所定期間において取得するステップと、
該所定期間において取得された前記波形データを、T個の分割波形データに分割するステップと、
前記T個の分割波形データの各々をフーリエ変換してT個の周波数スペクトルを得るステップと、
前記T個の周波数スペクトルの各々の強さをP個に分割された分割周波数帯毎に求めるステップと、
前記分割周波数帯毎に求められた周波数スペクトルの強さに基づいて、主成分得点を、前記T個の周波数スペクトル毎に求めるステップであって、前記主成分得点を求める際に使用する固有ベクトルとして、前記設備の動作が正常であるときに前記所定期間に取得された波形データ、に基づいて予め求めておいた基準固有ベクトル、を用いるステップと、
求められた前記主成分得点を、
前記設備の動作が正常であるときに前記所定期間に取得された波形データ、に基づいて予め求めておいた基準主成分得点と、比較するステップ、
を有し、
対象となる設備の波形データを前記所定期間において取得するステップにおいては、複数個の前記所定期間において、複数個の前記波形データを取得し、
前記主成分得点を求めるステップにおいては、複数個の前記波形データの各々に基づいて、主成分得点を求め、
複数個の前記所定期間のうちの一の前記所定期間、の終期が他の前記所定期間の始期と一致するように、複数個の前記所定期間が選択されており、
前記対象となる設備は、物を加工するための加工システムであり、
前記波形データは、振動データであることを特徴とする対象設備の診断方法。 - 対象となる設備の波形データとして、第一波形データを、該設備が動作し始めてから動作し終えるまでの動作期間のうちの一部の第一所定期間において取得し、かつ、
第二波形データを、前記動作期間のうちの一部の第二所定期間であって、該第二所定期間の始期が前記第一所定期間の終期と一致する第二所定期間、において取得するステップと、
前記第一波形データ及び前記第二波形データを、T個の第一分割波形データ及びT個の第二分割波形データに分割するステップと、
前記T個の第一分割波形データ及び前記T個の第二分割波形データの各々をフーリエ変換して、T個の第一周波数スペクトル及びT個の第二周波数スペクトルを得るステップと、
前記T個の第一周波数スペクトルの各々の強さをP個に分割された分割周波数帯毎に求め、かつ、前記T個の第二周波数スペクトルの各々の強さをP個に分割された分割周波数帯毎に求めるステップと、
前記分割周波数帯毎に求められた前記第一周波数スペクトルの強さに基づいて、主成分得点を求める際に使用する固有ベクトルを求めるステップと、
前記分割周波数帯毎に求められた前記第二周波数スペクトルの強さに基づいて、主成分得点を、前記T個の第二周波数スペクトル毎に求めるステップであって、前記主成分得点を求める際に使用する固有ベクトルとして、前記第一周波数スペクトルの強さに基づいて求められた固有ベクトル、を用いるステップと、
を有し、
前記固有ベクトルを求めるステップにおいては、前記第一周波数スペクトルの強さに基づいて、前記固有ベクトルと共に、主成分得点を前記T個の第一周波数スペクトル毎に求め、
前記第二周波数スペクトルの強さに基づいて主成分得点を求めるステップにおいて求められた主成分得点を、前記第一周波数スペクトルの強さに基づいて求められた主成分得点と比較するステップ、
を有し、
前記対象となる設備は、物を加工するための加工システムであり、
前記波形データは、振動データであることを特徴とする対象設備の診断方法。 - 請求項1に記載の対象設備の診断方法を実現するためのコンピュータプログラム。
- 請求項4に記載の対象設備の診断方法を実現するためのコンピュータプログラム。
- 請求項8に記載の対象設備の診断方法を実現するためのコンピュータプログラム。
- 請求項10に記載の対象設備の診断方法を実現するためのコンピュータプログラム。
- 対象となる設備の波形データを取得するためのセンサと、請求項16に記載のコンピュータプログラムを備えたコンピュータと、を有することを特徴とする対象設備を診断するための装置。
- 対象となる設備の波形データを取得するためのセンサと、請求項17に記載のコンピュータプログラムを備えたコンピュータと、を有することを特徴とする対象設備を診断するための装置。
- 対象となる設備の波形データを取得するためのセンサと、請求項18に記載のコンピュータプログラムを備えたコンピュータと、を有することを特徴とする対象設備を診断するための装置。
- 対象となる設備の波形データを取得するためのセンサと、請求項19に記載のコンピュータプログラムを備えたコンピュータと、を有することを特徴とする対象設備を診断するための装置。
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Cited By (1)
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Families Citing this family (9)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP4959360B2 (ja) * | 2007-02-06 | 2012-06-20 | 株式会社東京精密 | 塑性加工異常検出方法、加工システム及びae検出装置 |
JP5105254B2 (ja) * | 2009-02-03 | 2012-12-26 | トヨタ自動車東日本株式会社 | 亀裂検出装置及び方法 |
JP6475906B2 (ja) * | 2012-11-29 | 2019-02-27 | 株式会社サタケ | 籾摺機のモニタリング装置 |
JP5753301B1 (ja) * | 2014-08-11 | 2015-07-22 | 山本 隆義 | プラント装置の統括診断方法、及び、プラント装置の統括診断装置 |
JP6665062B2 (ja) | 2016-08-31 | 2020-03-13 | Ntn株式会社 | 状態監視装置 |
JP6724847B2 (ja) | 2017-03-31 | 2020-07-15 | オムロン株式会社 | 制御装置、制御プログラム、制御システム、および制御方法 |
JP2019203753A (ja) * | 2018-05-22 | 2019-11-28 | 株式会社ジェイテクト | 転がり軸受の診断方法、及び転がり軸受の診断装置 |
JP7218546B2 (ja) * | 2018-11-12 | 2023-02-07 | 東ソー株式会社 | 金属部材-樹脂部材複合体の接合不良検出方法 |
JP2022069938A (ja) * | 2020-10-26 | 2022-05-12 | コマツ産機株式会社 | 産業機械の異常を判定するための方法及びシステム |
Family Cites Families (5)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH10339664A (ja) * | 1997-06-10 | 1998-12-22 | Babcock Hitachi Kk | 監視装置及び方法 |
JPH11117875A (ja) * | 1997-10-14 | 1999-04-27 | Tokyo Gas Co Ltd | 音響によるコンプレッサの監視装置 |
JP3950667B2 (ja) * | 2001-10-24 | 2007-08-01 | 隆義 山本 | 信号源毎の信号を求める方法及び装置 |
JP3382240B1 (ja) * | 2002-06-12 | 2003-03-04 | 隆義 山本 | 対象設備を診断する方法、コンピュータプログラム、および対象設備を診断するための装置 |
JP4312477B2 (ja) * | 2003-03-12 | 2009-08-12 | Jfeスチール株式会社 | 回転機械の診断方法、診断装置及びそのプログラム |
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2005
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Cited By (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
WO2015033603A1 (ja) * | 2013-09-09 | 2015-03-12 | 日本電気株式会社 | 情報処理システム、情報処理方法及びプログラム |
JPWO2015033603A1 (ja) * | 2013-09-09 | 2017-03-02 | 日本電気株式会社 | 情報処理システム、情報処理方法及びプログラム |
US10228994B2 (en) | 2013-09-09 | 2019-03-12 | Nec Corporation | Information processing system, information processing method, and program |
Also Published As
Publication number | Publication date |
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