JP3679704B2 - プラズマディスプレイ装置の駆動方法及びプラズマディスプレイパネル用駆動装置 - Google Patents

Description

【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はプラズマディスプレイパネル（以下、ＰＤＰとも呼ぶ）の駆動方式に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ＰＤＰは、薄型のテレビジョンやディスプレイモニタとして種々の研究がなされている。その中でメモリ機能を有するＡＣ型のＰＤＰの一つとして、面放電型のＡＣ型ＰＤＰがある。
【０００３】
（ＰＤＰの構造）
図２８に、従来のＡＣ型のＰＤＰ１０１を説明するための斜視図を示す。このような構造のＰＤＰは、例えば特開平７−１４０９２２号公報や特開平７−２８７５４８号公報に開示される。
【０００４】
ＰＤＰ１０１は、表示面を成す前面ガラス基板１０２と、前面ガラス基板１０２と放電空間１１１を挟んで対向配置された背面ガラス基板１０３とを備える。
【０００５】
前面ガラス基板１０２の放電空間１１１側の表面上に、互いに対を成す帯状の電極１０４ａ及び電極１０５ａがそれぞれｎ本ずつ延長形成されている。なお、図２８では図示化の範囲の都合上、電極１０４ａ，１０５ａを１本ずつ図示している。互いに対を成す電極１０４ａ，１０５ａは放電ギャップＤＧを介して配置されている。電極１０４ａ，１０５ａは放電を誘起する働きを担う。また、可視光をより多く取り出すために電極１０４ａ，１０５ａに透明電極が用いられており、以下、電極１０４ａ，１０５ａを透明電極１０４ａ，１０５ａとも呼ぶ。なお、電極１０４ａ，１０５ａを後述の金属（補助）電極（母電極又はバス電極）１０４ｂ，１０５ｂと同一材料で形成する場合もある。透明電極１０４ａ，１０５ａ上に金属（補助）電極（母電極又はバス電極）１０４ｂ，１０５ｂが透明電極１０４ａ，１０５ａに沿って延長形成されている。金属電極１０４ｂ，１０５ｂは透明電極１０４ａ，１０５ａよりもインピーダンスが低く、駆動装置からの電流を供給する役割を担う。
【０００６】
以下の説明では、透明電極１０４ａ及び金属電極１０４ｂから成る電極を（行）電極１０４（又はＸ）と呼び、透明電極１０５ａ及び金属電極１０５ｂから成る電極を（行）電極１０５（又はＹ）と呼ぶ。また、互いに対を成す行電極１０４，１０５（又は行電極Ｘ，Ｙ）を（行）電極対１０４，１０５（又は（行）電極対Ｘ，Ｙ）とも呼ぶ。なお、行電極１０４及び／又は行電極１０５が電極１０４ａ，１０５ａに相当する電極のみから成る場合もある。
【０００７】
行電極１０４，１０５を被覆して誘電体層１０６が形成されており、誘電体層１０６の表面上に誘電体であるＭｇＯ（酸化マグネシウム）から成る保護膜１０７が蒸着法などの方法により形成されている。誘電体層１０６と保護膜１０７とを総称して誘電体層１０６Ａとも呼ぶ。なお、保護膜１０７を有さない場合もある。
【０００８】
他方、背面ガラス基板１０３の放電空間１１１側の表面上に、帯状のｍ本の（列）電極１０８が行電極１０４，１０５と直交するように（立体交差するように）延長形成されている。以下、（列）電極１０８を（列）電極Ｗとも呼ぶ。なお、図２８では図示化の範囲の都合上、３本の電極１０８を図示している。
【０００９】
隣接する列電極１０８間に隔壁ないしは（バリア）リブ１１０が列電極１０８と平行に延長形成されている。隔壁１１０は行電極１０４，１０５の延在方向に並ぶ複数の放電セル（後述する）を互いに分離する役割を果たすと共に、ＰＤＰ１０１が大気圧により潰されないように支える支柱の役割も果たす。
【００１０】
隣接する隔壁１１０と背面ガラス基板１０３とが成す略Ｕ字型溝の内面に、列電極１０８を覆って蛍光体層１０９が形成されている。詳細には、上記略Ｕ字型溝毎に赤，緑，青の各発光色用の各蛍光体層１０９Ｒ，１０９Ｇ，１０９Ｂが形成されており、例えば蛍光体層１０９Ｒ，蛍光体層１０９Ｇ，蛍光体層１０９Ｂの順番でＰＤＰ１０１全体に配置されている。
【００１１】
上述の構成を有する前面ガラス基板１０２及び背面ガラス基板１０３は互いに封着され、前面ガラス基板１０２と背面ガラス基板１０３との間の放電空間１１１にＮｅ−Ｘｅ混合ガスやＨｅ−Ｘｅ混合ガス等の放電用ガスが大気圧以下の圧力で封入されている。
【００１２】
ＰＤＰ１０１において、行電極対１０４，１０５と列電極１０８との（立体）交差点に、放電セルないしは発光セルが形成される。即ち、図２８には３個の放電セルが図示される。
【００１３】
（ＰＤＰの動作原理）
次に、ＰＤＰ１０１の表示動作の原理を説明する。まず、行電極対１０４，１０５間に電圧又は電圧パルスを印加して放電空間１１１内に放電を起こす。そして、この放電により生じる紫外線が蛍光体層１０９を励起することによって、放電セルが発光ないしは点灯する。この放電の際に放電空間１１１中に生成された電子やイオン等の荷電粒子は当該荷電粒子の極性とは逆極性の電圧が印加されている行電極の方向へ移動し、その行電極上の誘電体層１０６Ａの表面上に（以下「行電極上に」のように表現する）蓄積する。このようにして誘電体層１０６Ａの表面上に蓄積した電子やイオンなどの電荷を「壁電荷」と呼ぶ。
【００１４】
上記放電で蓄積された各行電極１０４，１０５上の各壁電荷は電極対１０４，１０５間の電界を弱める方向に電界を形成するので、壁電荷の形成・蓄積に伴って放電は急速に消滅する。放電が消滅した後に先程とは極性を反転させた電圧を各行電極１０４，１０５に印加すると、この印加電圧による電界と上述の壁電荷による電界とが重畳された電界が、換言すれば上記印加電圧と壁電荷による電圧（壁電圧）とが重畳された電圧が実質的に放電空間１１１に印加される。この重畳された電界によって再び放電を起こすことができる。
【００１５】
即ち、放電が一度起これば、壁電荷が形成する電界の作用によって、最初の放電を開始する際の印加電圧よりも低い電圧（維持電圧）で以て放電（維持放電）を起こすことができる。このため、放電が一度起きた後は、振幅が維持電圧のパルス（維持パルス）を行電極１０４，１０５に交互に印加することによって、換言すれば維持パルスを電極対１０４，１０５間に極性を反転させて印加することによって、放電を定常的に維持・継続させることができる（維持動作）。
【００１６】
即ち、壁電荷が消滅するまでの間であれば、維持パルスを印加し続けることによって放電が持続する。なお、壁電荷を消滅させることを「消去動作（又は単に消去）」と呼び、これに対して連続的な放電（維持放電）を形成するために当該放電の開始時に誘電体層１０６Ａ上に壁電荷を形成することを「書き込み動作（又は単に書き込み）」と呼ぶ。
【００１７】
実際の画像表示は人間の視覚特性に鑑みて１フィールド＝１６．６ｍｓ以内で繰り返される。このとき、一般的に、１フィールドを複数のサブフィールドに分割し、各サブフィールドの輝度を違えることによって階調表示が行われる。１サブフィールドはリセット期間，アドレス期間及び維持期間を含む。
【００１８】
リセット期間では、放電確率を高めるために表示履歴にかかわらず全放電セルを放電させる（プライミング放電）。また、そのような放電と同時に壁電荷を消去することによって、表示履歴を消す。
【００１９】
アドレス期間では、行電極１０４（又は１０５）と列電極１０８との組み合わせによりマトリックス的に放電セルを選択し、所定の放電セルに放電（書き込み放電又はアドレス放電）を形成する。維持期間では、アドレス期間で書き込み放電が形成された放電セルにおいて所定の回数、放電を繰り返し発生させる。この繰り返し回数によって輝度が決まる。
【００２０】
このとき、マトリクス状に配置された複数の放電セルの内の所定（１又は複数）の放電セルにおいて、まず書き込み放電を形成し、その後、維持放電を形成することによって、文字・図形・画像等を表示することができる。また、書き込み，維持及び消去の各動作を高速に行うことによって、動画表示をも行うことができる。このとき、書き込み，維持及び消去の各動作時間を短縮することにより、階調数を増やすことができる。他方、同じ階調数の場合、上記各動作時間を増やすことにより、安定な駆動電圧マージンを得ることができる。
【００２１】
（なまりパルスを用いた駆動方法）
一般的に、維持パルスには立ち上がりの急峻な矩形波ないしは矩形パルス、換言すれば立ち上がり（速度）の速い矩形パルスが用いられる。これは、維持パルスによって強い放電を発生させて十分な量の壁電荷を形成させるためである。詳細には、立ち上がり速度が十分に速い矩形パルスの場合、矩形パルスが最終到達電位（又は最終到達電圧；以下、単に最終電位（又は最終電圧）とも呼ぶ）に達した後に放電が開始する。即ち、印加電圧が放電開始電圧を超えてから実際に放電が発生するまでには放電遅れ時間と呼ばれるタイムラグがあるが、矩形パルスは放電遅れ時間よりも早く印加パルスが最終電位に達する。このため、十分に高い電圧が放電空間に印加されるので、多くの壁電荷が形成・蓄積される。
【００２２】
これとは対照的にプライミング放電等には、なまった波形のパルス、即ちなまりパルスを用いる場合がある。これはプライミング放電等の表示発光を構成しない放電は弱い方がコントラスト上望ましいので、比較的に弱い放電を形成可能ななまりパルスが用いられる。また、壁電荷の消去を行う場合や所定量の壁電荷を形成する場合等にもなまりパルスが用いられることがある。
【００２３】
なまりパルスは立ち上がり時間（又は／及び立ち下がり時間）が放電遅れ時間よりも長く立ち上がり（速度）が十分に遅い場合、必要最小限の電圧値において非常に弱い放電が開始する。このような放電の場合、壁電荷の移動量は非常に少なく放電が開始した後は電圧が変化し続ける間、放電が持続する。詳細には、放電開始電圧付近で放電が一度発生して微小に壁電荷が形成され、印加電圧の引き続く上昇に起因して電極間電圧が再び放電開始電圧を超えるので再度放電が発生する。このように微少な放電が繰り返し発生することによって、印加電圧が変化し続けている間、弱い放電が持続する。このとき、なまりパルスの最終電位に依存した所定量の壁電荷が安定的に形成される。なお、なまりパルスの印加極性や最終電位によっては壁電荷を消滅させることも可能である。
【００２４】
なまりパルスには主として「ＣＲ波形（ないしはＣＲパルス）」と「傾斜波形（ないしは傾斜パルス）」との２つがある。以下にこれらを説明する。
【００２５】
ＣＲパルスは静電容量成分に抵抗成分を介して充電（又は放電）する際に得られる。初期状態の電圧が０である容量成分Ｃを抵抗成分Ｒを通して電圧Ｖ０（＞０）の電源で充電する場合、容量成分Ｃの電圧即ちＣＲパルスの電圧ｖ（ｔ）は、
ｖ（ｔ）＝Ｖ０×（１−ｅｘｐ（−ｔ／τ））
で表される。なお、ｔは時間ないしは時刻であり、τは容量成分Ｃと抵抗成分との積で与えられる時定数（τ＝Ｃ×Ｒ）である。電圧ｖ（ｔ）が指数関数の項を含むので、電圧ｖ（ｔ）の波形は「Exponential波形」と呼ばれることがある。
【００２６】
電圧ｖ（ｔ）の時間変化率ｄｖ（ｔ）／ｄｔ（以下「ｄｖ／ｄｔ」とも表記する）は、
ｄｖ（ｔ）／ｄｔ＝（Ｖ０／τ）×ｅｘｐ（−ｔ／τ）
で与えられる。これによれば、ＣＲパルスの電圧変化率ｄｖ（ｔ）／ｄｔは、印加直後に大きく、時間経過と共に次第に小さくなることが分かる。上述のようにＰＤＰは容量性負荷なので、ＰＤＰのないしは容量成分の電極に抵抗を通して電圧を供給するだけで当該電極にＣＲパルスを印加することができる。
【００２７】
他方、傾斜パルスの電圧ｖ（ｔ）は印加時間ｔに比例する、換言すれば一定の電圧変化率ｄｖ／ｄｔで増加（又は減少）する。傾斜パルスによれば、ＣＲパルスとは異なり、放電開始電圧のばらつきに依存することなく常に一定の電圧変化率で以て放電を開始させることができる。このため、各放電セル放電特性のばらつきを吸収して、ＰＤＰの発光の面内ばらつきを抑えることができる。
【００２８】
（ＰＤＰの駆動方法）
図２９のタイミングチャートを参照しつつ、第１の従来の駆動方法を説明する。図２９のタイミングチャートは例えば特開平１０−９１１１６号公報に開示される。
【００２９】
本駆動方法では、１サブフィールドはリセット期間，アドレス期間，維持期間及び消去期間の４つに分けている。リセット期間では、表示履歴にかかわらず全ての放電セルを一度放電ないしは点灯させて書き込みを行う。リセット期間での放電は黒画面表示でも発光するので、コントラストの低下を招く。このため、行電極Ｘ，ＹにＣＲパルス６２０を印加することによって、発光量を抑制している。なお、行電極Ｙに負極性のＣＲパルス６２０を印加しており、行電極Ｘに正のＣＲパルス６２０を印加している。
【００３０】
アドレス期間では、後続の維持期間において発光させない放電セルに属する行電極Ｘと列電極Ｗとの間に所定の電圧を印加することによって、当該放電セルの壁電荷を消去する。
【００３１】
このように全放電セルに壁電荷を形成した後に発光させない放電セルの壁電荷を消去する上述のアドレス方法は「消去アドレス法」と呼ばれる。これに対して、発光させるべき放電セルのみで選択的に放電を形成して壁電荷を蓄積するアドレス方法を「書き込みアドレス法」と呼ばれる。
【００３２】
維持期間では、行電極Ｘ，Ｙに交流パルスを印加して、アドレス放電が形成されなかったために壁電荷が残留している放電セルに放電を発生させる。この放電により放電セルが発光する。発光輝度は交流パルスの印加回数により制御される。消去期間では、維持期間で発光した放電セルの壁電荷を減少又は消去させる。
【００３３】
次に、第２の従来の駆動方法を図３０のタイミングチャートを参照しつつ説明する。図３０のタイミングチャートは例えば米国特許５，７４５，０８６号の明細書に開示される。
【００３４】
本駆動方法においても１サブフィールドはリセット期間，アドレス期間，維持期間及び消去期間の４つに分けることができる。なお、上記米国特許の明細書では消去期間とリセット期間とをまとめてセットアップ期間と呼んでいる。
【００３５】
リセット期間では、一定の電圧変化率で電圧値が変化する傾斜パルスないしは台形パルス６１０を全ての行電極Ｘに印加している。このとき、放電の強度（換言すれば壁電荷の移動量）は電圧の立ち上がり速度ないしは電圧変化率に大きく依存する点に鑑みれば、放電ないしは発光輝度を抑えるためには傾斜パルスの立ち上がり時の電圧変化率を十分に緩やかに設定する必要がある。
【００３６】
傾斜パルス６１０の立ち上がり時の放電により壁電荷を形成した後、行電極Ｙに電圧を印加すると共に行電極Ｘの印加電圧、即ち傾斜パルス６１０を緩やかに立ち下げる。この立ち下がり時に放電を発生させることによって全面消去を行う。このとき、立ち上がり時と同様に、電圧変化率を十分に緩やかにすることによって輝度が抑えられる。
【００３７】
アドレス期間では、後続の維持期間において発光させるべき放電セルに属する行電極Ｘ及び列電極Ｗにそれぞれスキャンパルス（又はアドレスパルス），アドレスデータパルスを印加することによって、当該放電セルにアドレス放電を発生させる（書き込みアドレス法）。維持期間では、アドレス放電が形成されて壁電荷が蓄積された放電セルに放電・発光を形成する。発光輝度は交流パルスの印加回数により制御される。
【００３８】
消去期間では、リセット期間に印加される傾斜パルス６１０よりも急峻な傾斜パルス６１１を印加して放電を発生させ、維持期間で発光した放電セルの壁電荷を減らす又は無くす。これにより、安定した駆動電圧マージンを得ることができるとしている。
【００３９】
次に、第３の従来の駆動方法を図３１のタイミングチャートを参照しつつ説明する。図３１のタイミングチャートは例えば特開平６−２８９８１１号公報に開示される。
【００４０】
書き込みアドレス法を用いる場合、まず列電極Ｗと行電極Ｘとに放電を発生させ、かかる放電をトリガにして行電極対Ｘ，Ｙ間で放電を発生させる。この行電極Ｘ，Ｙ間の放電により両行電極Ｘ，Ｙ上に壁電荷が形成される。
【００４１】
このとき、図３１に示すように、第３の従来の駆動方法では、アドレス期間において行電極Ｙに副走査パルス６５０を印加する。副走査パルス６５０で行電極Ｘ，Ｙ間に十分な電界を形成することによって、列電極Ｗと行電極Ｘとの間の放電が行電極対Ｘ，Ｙ間の放電へ確実に移行しうるとしている。
【００４２】
ところで、上述の第２の従来の駆動方法（図３０参照）においてもアドレス期間中に行電極Ｙにおよそ維持電圧程度の電圧が印加されている。しかしながら、このアドレス期間で印加されている電圧はリセット期間から引き続き同じ電圧値が印加されており、このような印加形態は副走査パルスとは言い難い。なぜならば、副走査パルスは、リセット期間での印加電圧とは異ならせることによって、換言すればリセット期間とアドレス期間とで印加電圧値を独立に制御することによって、動作マージンを拡大するものだからである。
【００４３】
【発明が解決しようとする課題】
ＣＲパルスは以下のような問題点を有している。まず、印加直後の電圧変化率ｄｖ／ｄｔが急峻な時間領域において放電が開始すると、矩形パルスと同様に強い放電が形成される。このような強い放電がリセット期間において生じると、表示に関係のない輝度が上昇し、コントラストの低下を招いてしまう。また、上述の強い放電の際に移動する壁電荷が印加波形の傾きよりも大き過ぎる場合、なまりパルスに起因した微弱な放電を持続することができない。このような場合には、蓄積される壁電荷量を印加波形の最終電位で以て調整可能であるというなまりパルスの特徴を生かすことができない。このため、電圧変化率ｄｖ／ｄｔが十分に緩やかな領域で放電を開始させるように、駆動シーケンスを設計する必要がある。
【００４４】
傾斜パルスは一定の傾きで電圧が上昇するので、各放電セル間で放電開始電圧にばらつきがあってもかかるばらつきを抑えて輝度を十分に低くすることができる点において、ＣＲパルスと比較して有利である。しかしながら、放電開始電圧へ到達するまでの時間に関しては、傾斜パルスの方がＣＲパルスよりも長いので、ＣＲパルス以上に印加時間が長くなってしまう場合がある。
【００４５】
第１の従来の駆動方法は以下のような問題点を有している。かかる駆動方法のリセット期間において行電極Ｘ，Ｙに印加される各ＣＲパルス６２０は互いに逆極性であるので、両行電極Ｘ，Ｙ間の電位差の変化率はＣＲパルス６２０自体の電圧変化率よりも大きい。このため、両行電極Ｘ，ＹにＣＲパルス６２０を印加してはいるが、ＣＲパルスの特徴が十分には得られず、例えばコントラストの低下を生じやすいと考えられる。また、第１の従来の駆動方法はＣＲパルス６２０を用いているので、傾斜パルス６１０（図３０参照）とは異なり、各放電セル放電特性のばらつきを十分には吸収することができないという問題点がある。
【００４６】
第２の従来の駆動方法は以下のような問題点を有している。かかる駆動方法のリセット期間では、行電極Ｙを接地電位（ＧＮＤ）に設定した状態で行電極Ｘへ傾斜パルス６１０を印加し始める。このとき、電極Ｘ，Ｗ間の電位差は電極Ｘ，Ｙ間の電位差と等しいので、電極Ｘ，Ｗ間にも放電が生じてしまう。この放電は非常に弱いものの、列電極Ｗ上の蛍光体層を劣化させてしまうという問題点がある。これに対して、第１の従来の駆動方法のリセット期間では、行電極Ｘに正のＣＲパルス６２０を印加する一方で行電極Ｙを負のＣＲパルス６２０を印加するので、列電極Ｗの電位が両行電極Ｘ，Ｙ間の中間電位となるため列電極Ｗは放電に関与し難いと考えられる。しかし、行電極対Ｘ，Ｙ間で放電可能な程度に十分高い電圧のＣＲパルス６２０を印加するので、列電極Ｗに対する放電が発生する場合もあり、そのような場合には蛍光体層の劣化が生じうる。
【００４７】
ところで、第１及び第２の従来の駆動方法のように立ち上がり（及び立ち下がり）の緩やかななまり波形を用いれば一定量の壁電荷が形成することができる。しかしながら、その壁電荷量はなまりパルスの最終電圧に依存するので、複数のなまりパルスを用いる場合には必要な最終電圧に合わせてなまりパルス発生回路を設けなければならず、コストが高くなるという問題点がある。
【００４８】
同様に、第３の従来の駆動方法では副走査パルス６５０用の回路を別途設ける必要があるので、かかる場合にもコストが高くなってしまう。
【００４９】
また、矩形パルスと比べてなまりパルスの印加時間は長いので、第１及び第２の従来の駆動方法のように全てのサブフィールドにリセット期間を設ける場合、維持期間等を短縮したり或いは１フィールド内のサブフィールド数を削減したりする必要性が生じる。維持期間等の短縮化等によって、動作が不安定になったり表示品質が低下したりする。かかる不具合は、１フィールド内のサブフィールド数が多い場合により顕著である。また、全てのサブフィールドにリセット期間を設けると、その分だけ表示に関係がない輝度が高くなるという問題もある。
【００５０】
更に、従来のＰＤＰではアドレス放電（又は書き込み放電）の形成時の放電遅れ時間が長く、これに起因して画像がちらつくという問題点がある。かかる問題点を図３２〜図３６を参照しつつ説明する。
【００５１】
まず、図３２にアドレス期間における放電遅れ時間を説明するためのタイミングチャートを示す。図３２中の（ａ）〜（ｃ）はそれぞれ列電極Ｗへの印加電圧，行電極Ｘへの印加電圧及び放電強度の各波形図である。なお、放電強度の波形は、放電により放射された赤外線の強度をフォトダイオード等を用いた光検出器（いわゆる光プローブ）で以て測定することにより、取得可能である。
【００５２】
図３２に示すように、アドレス期間では、アドレスパルスＰａ及びデータパルスＰｄの印加開始時点から放電遅れ時間τｄだけ遅れてアドレス放電が開始する。このため、書き込み動作を確実に行うためには、アドレス放電が開始した後も放電が成長して壁電荷が蓄積するまでアドレスパルスＰａ及びデータパルスＰｄを印加しておく必要がある。換言すれば、書き込み動作を確実に行うためには、放電遅れ時間τｄは、アドレスパルスＰａ及びデータパルスＰｄのパルス幅（以下「アドレス時間幅」とも呼ぶ）τｗよりも短い所定時間（以下「アドレス限界時間幅」とも呼ぶ）τｔｈ（後述の図３４参照）以下である必要がある。
【００５３】
ところで、放電遅れ時間τｄは一定値ではなく、確率的に変化する。このため、放電遅れ時間τｄがアドレス限界時間幅τｔｈ程度或いはそれ以上の値になると、確率的にアドレス放電が行われない場合が生じうる。そのような場合、維持期間において、点灯すべき放電セルが点灯しなかったり（書き込みアドレス法の場合）、非点灯であるべき放電セルが点灯したり（消去アドレス法の場合）する。その結果、画像がちらついたりする等の不具合が生じる。
【００５４】
放電遅れ時間τｄの確率分布は表示画像の内容に依存する。この点を図３３〜図３６を参照しつつ説明する。図３３及び図３５はそれぞれ全面点灯表示及び孤立点灯表示を説明するためのＰＤＰの模式図であり、図３４及び図３６はそれぞれ全面点灯表示及び孤立点灯表示における放電遅れ時間τｄの確率分布を説明するための模式図である。なお、図３３及び図３５では点灯している放電セルＣを黒丸（●）で示し、非点灯の放電セルＣを白丸（○）で示している。
【００５５】
ここで、全面点灯表示とは、図３３に示すように、マトリクス状に配置された放電セルＣの全てが点灯している状態を言う。他方、孤立点灯表示とは、図３５に示すように、点灯している放電セルＣがまばらに散在しており、この点灯している放電セルＣの周りの放電セルＣが非点灯である状態を言う。
【００５６】
図３４に示すように、表示画像の内容が全面点灯表示の場合、放電遅れ時間τｄはアドレス時間幅τｗ及びアドレス限界時間幅τｔｈよりも短く、しかもその分布は狭い時間範囲の中に収まっている。逆に、図３６に示すように、表示画像の内容が孤立点灯表示の場合、放電遅れ時間τｄの分布は広く（ばらついており）、アドレス時間幅τｗ及びアドレス限界時間幅τｔｈを越えて広範囲の時間領域に渡っている。このとき、放電遅れ時間τｄがアドレス限界時間幅τｔｈを越えた場合、アドレス放電は形成されない。
【００５７】
図３４と図３６との分布の相違の理由は以下のように考えられる。全面点灯表示の場合、ある放電セルでアドレス放電が発生すると、そのアドレス放電により生じたプライミング粒子は周辺の放電セルに拡散していき、次にアドレス放電を形成する放電セルにおいてプライミング効果を生じる。これに対して、孤立点灯表示の場合、アドレス放電を発生させようとする放電セルの周囲にプライミング粒子の供給源が無い。このような相違により、放電遅れ時間τｄの分布に上述のような違いが生じると考えられる。
【００５８】
上述のように、孤立点灯表示における放電遅れ時間τｄはアドレス時間幅τｗ及びアドレス限界時間幅τｔｈを越えて広範囲に渡って分布している（図３６参照）。従って、孤立点灯表示では全面点灯表示よりも点灯の不具合が生じやすい。このとき、（ａ）アドレスパルスＰａのパルス幅を広くする（即ちアドレス時間幅τｗを長くする）ことによって又は（ｂ）アドレスパルスＰａの電圧（アドレス電圧）を高くすることによって、書き込み確率を高くしてちらつきを減少することができると考えられる。なお、書き込み確率とは、アドレス限界時間幅τｔｈ内に書き込み動作が完結する確率、換言すれば放電遅れ時間τｄがアドレス限界時間幅τｔｈよりも短くなる確率を言う。
【００５９】
しかし、（ａ）アドレスパルスＰａのパルス幅を広くするとアドレス期間の時間が長くなるので、１サブフィールド中におけるアドレス期間の割合が大きくなる。その結果、例えば維持期間を短くしなければならず、輝度の低下等の新たな問題が生じる。他方、（ｂ）アドレスパルスＰａの電圧を高くすると、高耐圧のアドレス駆動装置が必要となり、駆動装置のコストが高くなるという問題点がある。
【００６０】
ところで、上述の特開平１０−９１１１６号公報には、図２９に示すように、アドレスパルス６２２を印加するよりも一定時間前にプライミングパルス６２３を印加してプライミング放電を発生させるという動作を各行毎に行う駆動方法が開示されている。この駆動方法によれば、アドレス動作の直前にプライミング粒子を発生させるので、孤立点灯表示を行う場合においても画像のちらつきは比較的発生しにくいと考えられる。
【００６１】
しかしながら、図２９の駆動方法ではアドレス期間においてアドレスパルス６２２及びプライミングパルス６２３を１行ずつ順次に印加するので、印加電圧の波形が複雑であり、それに伴って駆動装置が複雑となってしまう。その結果、コストが高くなってしまうという問題がある。また、プライミング放電による発光がバックグラウンド発光、即ち黒色表示における発光として観測されるので、コントラストをあまり高くできないという問題がある。
【００６２】
本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、１つのパルス発生方式で以て複数種類の電圧パルスを発生可能な、プラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供することを第１の目的とする。
【００６３】
更に、本発明は上記第１の目的の実現と共に、（表示）動作を安定化及び／又は表示品質を向上しうるプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供することを第２の目的とする。
【００６４】
更に、本発明は上記第１及び第２の目的を低コストで実現可能な、プラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供することを第３の目的とする。
【００６５】
また、本発明の第４の目的は、上記第１〜第３の目的を実現しうるプラズマディスプレイ装置及びプラズマディスプレイパネル用駆動装置を提供することにある。
【００６６】
【課題を解決するための手段】
請求項１に係る課題解決手段は、第１電極および第２電極を含む放電セルを備えたプラズマディスプレイパネルと、前記第１電極と前記第２電極との間に電位差を与えて前記放電セルを駆動する駆動部とを備えたプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、前記駆動部は、第１電圧から第３電圧を経て第２電圧まで、時間の経過と共に次第に小さくなる所定の電圧変化率で連続的に変化するＣＲなまり波形を発生するパルス発生部を備え、前記駆動方法は、前記パルス発生部を用いて、前記第１電圧から前記第３電圧を経て前記第２電圧まで前記所定の電圧変化率で連続的に変化する前記ＣＲなまり波形を発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する第１駆動工程と、前記第１駆動工程とは別の駆動タイミングにおいて、前記第１電圧から前記第３電圧まで前記所定の電圧変化率で連続的に変化する前記ＣＲなまり波形の一部を発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する第２駆動工程とを備えることを特徴とする。
請求項２に係る課題解決手段は、第１電極および第２電極を含む放電セルを備えたプラズマディスプレイパネルと、前記第１電極と前記第２電極との間に電位差を与えて前記放電セルを駆動する駆動部とを備えたプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、前記駆動部は、第１電圧から第３電圧を経て第２電圧まで、予め定められた一定の電圧変化率で連続的に変化する傾斜なまり波形を発生するパルス発生部を備え、前記駆動方法は、前記パルス発生部を用いて、前記第１電圧から前記第３電圧を経て前記第２電圧まで前記一定の電圧変化率で連続的に変化する前記傾斜なまり波形を発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する第１駆動工程と、前記第１駆動工程とは別の駆動タイミングにおいて、前記第１電圧から前記第３電圧まで前記一定の電圧変化率で連続的に変化する前記傾斜なまり波形の一部を発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する第２駆動工程とを備えることを特徴とする。
請求項３に係る課題解決手段は、第１電極および第２電極を含む放電セルを備えたプラズマディスプレイパネルと、前記第１電極と前記第２電極との間に電位差を与えて前記放電セルを駆動する駆動部とを備えたプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、前記駆動部は、前記放電セルの駆動に用いる所定の矩形パルス発生用の電源と、前記所定の矩形パルス発生用の電源を用いて、前記所定の矩形パルスの電圧に向かって連続的に変化するなまり波形を発生するパルス発生部とを備え、前記駆動方法は、前記所定の矩形パルス発生用の電源により前記所定の矩形パルスを発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する第１駆動工程と、前記第１駆動工程とは別の駆動タイミングにおいて、前記パルス発生部により、前記所定の矩形パルスの電圧よりも所定の電圧だけ絶対値の低い電圧まで連続的に変化する前記なまり波形の一部を発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する第２駆動工程とを備えることを特徴とする。
請求項４に係る課題解決手段は、請求項３において、前記所定の矩形パルス発生用の電源はアドレスパルス発生用の電源であり、前記第１駆動工程は、アドレス期間に、前記アドレスパルス発生用の電源によりアドレスパルスを発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する工程であり、前記第２駆動工程は、前記アドレス期間に先立って、前記パルス発生部により、前記アドレスパルスの電圧よりも所定の電圧だけ絶対値の低い電圧まで連続的に変化する前記なまり波形の一部を発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する工程であることを特徴とする。
請求項５に係る課題解決手段は、第１電極および第２電極を含む放電セルを備えたプラズマディスプレイパネルと、前記第１電極に電圧パルスを印加する第 1 の駆動部と、前記第２電極に電圧パルスを印加する第 2 の駆動部とを備えたプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、前記第 1 の駆動部または第 2 の駆動部は、第１電圧から第３電圧を経て第２電圧まで、時間の経過と共に次第に小さくなる所定の電圧変化率で連続的に変化するＣＲなまり波形を発生するパルス発生部を備え、前記駆動方法は、前記パルス発生部を用いて、前記第１電圧から前記第３電圧を経て前記第２電圧まで前記所定の電圧変化率で連続的に変化する前記ＣＲなまり波形を発生して出力する第１駆動工程と、前記第１駆動工程 とは別の駆動タイミングにおいて、前記第１電圧から前記第３電圧まで前記所定の電圧変化率で連続的に変化する前記ＣＲなまり波形の一部を発生して出力する第２駆動工程とを備えることを特徴とする。
請求項６に係る課題解決手段は、第１電極および第２電極を含む放電セルを備えたプラズマディスプレイパネルと、前記第１電極に電圧パルスを印加する第 1 の駆動部と、前記第２電極に電圧パルスを印加する第 2 の駆動部とを備えたプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、前記第 1 の駆動部または第 2 の駆動部は、第１電圧から第３電圧を経て第２電圧まで、予め定められた一定の電圧変化率で連続的に変化する傾斜なまり波形を発生するパルス発生部を備え、前記駆動方法は、前記パルス発生部を用いて、前記第１電圧から前記第３電圧を経て前記第２電圧まで前記予め定められた一定の電圧変化率で連続的に変化する前記傾斜なまり波形を発生して出力する第１駆動工程と、前記第１駆動工程とは別の駆動タイミングにおいて、前記第１電圧から前記第３電圧まで前記予め定められた一定の電圧変化率で連続的に変化する前記傾斜なまり波形の一部を発生して出力する第２駆動工程とを備えることを特徴とする。
請求項７に係る課題解決手段は、プラズマディスプレイパネル用駆動装置であって、請求項１乃至６のいずれかの駆動方法によりプラズマディスプレイ装置を駆動することを特徴とする。
【００９７】
【発明の実施の形態】
＜実施の形態１＞
（プラズマディスプレイ装置の構成）
図１に、実施の形態１に係るプラズマディスプレイ装置５０の全体構成を説明するためのブロック図を示す。プラズマディスプレイ装置５０はＰＤＰ５１と、駆動装置１４，１５，１８と、制御回路４０と、各駆動装置１４，１５，１８に各種の電圧を供給する電源回路４１とを備えている。
【００９８】
駆動装置１８はＷドライバ１８ａ及び駆動ＩＣ１８ｂを含み、駆動ＩＣ１８ｂはＷドライバ１８ａによって駆動される。駆動装置１４は上記Ｗドライバ１８ａと同様のＸドライバ（駆動部）１４ａと駆動ＩＣ１４ｂとを含み、駆動ＩＣ１４ｂはＸドライバ１４ａによって駆動される。駆動装置１５は上記Ｗドライバ１８ａと同様のＹドライバを含む。制御回路４０は映像信号に応じて各駆動装置１４，１５，１８を制御する。駆動装置１４，１５は電圧パルスを印加するための電界効果トランジスタ（ＦＥＴ）等のスイッチ素子及びその他の回路部品から成る。
【００９９】
ＰＤＰ５１として、第１電極及び第２電極を含み第１電極と第２電極との間の電位差によって放電の形成／不形成を制御可能な放電セルを備えた種々のＰＤＰが適用可能である。ここでは、ＰＤＰ５１として従来のＰＤＰ１０１を用い、行電極Ｘが第１電極に該当し、行電極Ｙが第２電極に該当する場合を説明する。既述のように、電極Ｘおよび電極Ｙは透明電極及び金属電極で構成しても良いし、金属電極のみで構成しても良い。なお、図１ではＰＤＰ５１の構成のうちでそれぞれｎ本の行電極Ｘ1〜Ｘn，Ｙ1〜Ｙn及びｍ本の列電極Ｗ1〜Ｗmのみを模式的に図示している。
【０１００】
（なまりパルス発生回路）
図２にＸドライバ１４ａを説明するための回路図を示す。なお、図２では以下の説明に必要な構成要素のみを図示しているが、Ｘドライバ１４ａは例えば維持パルスとして用いる矩形電圧パルスを発生・出力する回路等の種々の回路を含む。また、図２ではＰＤＰ５１を容量成分ＣＰとして図示している。
【０１０１】
図２に示すように、Ｘドライバ１４ａはなまりパルス発生回路（パルス発生部）１４ａ６を含む。なお、実施の形態１及び後述の実施の形態２以降の説明において、なまり（電圧）パルスとは、矩形（電圧）パルスとは異なり、第１電圧から第２電圧まで連続的に変化する電圧パルスを言う。より詳細には、放電開始電圧を超えた時点から放電遅れ時間よりも長い時間が経過した後に最終電圧（第２電圧に相当）に到達する電圧パルスを言うものとする。具体的には、なまり（電圧）パルスは、ＣＲ（電圧）パルス，傾斜（電圧）パルス及び後述のＬＣ共振（電圧）パルスを含む。
【０１０２】
なまりパルス発生回路１４ａ６は、同様の構成を有する４つの単位回路１４ａ６１〜１４ａ６４を含む。例えば単位回路１４ａ６１は抵抗Ｒ１４ａ６１とスイッチ素子ＳＷ６１との直列回路から成り、各単位回路１４ａ６２〜１４ａ６４は上記抵抗Ｒ１４ａ６１と同様の各抵抗１４ａ６２〜Ｒ１４ａ６４と上記スイッチ素子ＳＷ６１と同様の各スイッチ素子ＳＷ６２〜ＳＷ６４とを含んで同様の直列回路から成る。このとき、例えば（抵抗値Ｒ１４ａ６１）＞（抵抗値Ｒ１４ａ６２）又（抵抗値Ｒ１４ａ６３）＞（抵抗値Ｒ１４ａ６４）に設定する。なお、各スイッチ素子ＳＷ６１〜ＳＷ６４として、電界効果トランジスタ（ＦＥＴ）やバイポーラトランジスタ、ＩＧＢＴ（絶縁ゲート型バイポーラトランジスタ）等のスイッチ素子が適用可能であり、図２等ではスイッチ素子をスイッチ及び既成ダイオードで図示化している。
【０１０３】
単位回路１４ａ６１，１４ａ６２は、例えば（最終）電圧Ｖｒを出力する電源と容量成分ＣＰの一方の電極（電極Ｘに相当）との間に並列に接続されている。他方、単位回路１４ａ６３，１４ａ６４は、例えば（最終）電圧（−Ｖｒ）を出力する電源と容量成分ＣＰの上記一方の電極との間に並列に接続されている。
【０１０４】
なまりパルス発生回路１４ａ６によれば、最終電圧ＶｒのＣＲパルスとして３種類の基本的なパルスを発生可能である。即ち、スイッチ素子ＳＷ６１のみをＯＮにすることによって時定数τ６１＝ＣＰ×Ｒ１４ａ６１のＣＲパルスを発生可能であり、又、スイッチ素子ＳＷ６２のみをＯＮにすることによって時定数τ６２＝ＣＰ×Ｒ１４ａ６２のＣＲパルスを発生可能である。更に、スイッチ素子ＳＷ６１，６２のみをＯＮにすることによって時定数τ６１２＝ＣＰ×Ｒ１４ａ６１２のＣＲパルスを発生可能である。なお、抵抗値Ｒ１４ａ６１２＝Ｒ１４ａ６１×Ｒ１４ａ６２／（Ｒ１４ａ６１＋Ｒ１４ａ６２）である。このとき、（抵抗値Ｒ１４ａ６１）＞（抵抗値Ｒ１４ａ６２）なので、τ６１２＞τ６１＞τ６２である。同様に、最終電圧（−Ｖｒ）のＣＲパルスとして３種類のパルスを発生可能である。
【０１０５】
更に、なまりパルス発生回路１４ａ６では上述の基本的なＣＲパルスを用いて更に多くの種類のパルスを発生可能である。かかる点を図３を用いて説明する。図３は、なまりパルス発生回路１４ａ６の動作を説明するためのタイミングチャートである。ここでは、時定数τ６１のＣＲパルスを一例に挙げて説明する。
【０１０６】
上述のように、スイッチ素子ＳＷ６１をＯＮにすると、接地電位（第１電圧）から最終電圧（第２電圧）Ｖｒまで連続的に変化するＣＲパルス２０を発生させることができる（図３中の（ａ）及び（ｂ）を参照）。特に、なまりパルス発生回路１４ａ６では、図３中の（ｃ）及び（ｄ）のように最終電圧Ｖｒに到達する前にスイッチ素子６１をＯＦＦにすることによって、電圧ないしは電圧パルスの増大（変化）を停止する。これにより、時定数τ６１及び所定の出力電圧（第３電圧）Ｖｒ１（＜Ｖｒ）を有するＣＲパルス２０Ａを得ることができる。
【０１０７】
即ち、Ｘドライバ１４ａは、なまりパルス発生回路１４ａ６のスイッチ素子ＳＷ６１を制御して、換言すればＣＲパルス２０を発生するパルス発生方式を用いてＣＲパルス２０Ａを発生する。特に、電圧Ｖｒ１は放電開始電圧に対して最終電圧Ｖｒの側に設定し、ＣＲパルス２０Ａの電圧は放電開始電圧を超えた時点から放電遅れ時間よりも長い時間が経過した後に電圧Ｖｒ１に到達するように抵抗Ｒ１４ａ６１等を設定する。
【０１０８】
なまりパルス発生回路１４ａ６ないしは上記ＣＲパルス２０Ａによれば、電圧Ｖｒ１の設定によって、基本的なＣＲパルス２０の発生回路ないしは発生方式から種々のＣＲパルスを容易に発生させることができる。従って、ＣＲパルスの種類と同数の発生回路を設ける必要が無いので、プラズマディスプレイ装置５０の低コスト化を図ることができる。
【０１０９】
更に、ＣＲパルス２０Ａによれば、電圧Ｖｒ１に到達した時点で、即ち放電が開始した後にＣＲパルス２０Ａ自体の印加が停止される（立ち下げられる）ので、放電開始後に不必要に時間を費やすことがない。このため、ＣＲパルス２０Ａを例えば（表示に関係の無い）リセット期間や消去期間等で用いることにより（後述する）、リセット期間等を短縮することができる。その分だけ１フィールド内に時間余裕が生じるので、かかる時間余裕を維持パルス数やサブフィールド数の増大等に利用することによって、発光輝度や階調数を増大させて表示品質を向上することができる。
【０１１０】
更に、上述の電圧Ｖｒ１の設定及び電圧Ｖｒ１への到達時刻の設定によれば、ＣＲパルス２０Ａによっても持続的な微弱な放電を形成することができる。従って、表示に関係の無い放電をＣＲパルス２０Ａで以て形成することにより、例えば矩形電圧パルスを用いる場合と比較して、コントラストを向上させることができる。更に、ＣＲパルス２０Ａによって、持続的な微弱な放電に起因した効果、例えば電圧パルスの停止時点の電圧に依存した一定量の壁電荷を安定的に形成可能であるという効果を得ることができ、これにより（表示）動作を安定化することができる。
【０１１１】
なお、傾斜パルスを発生する場合、図４の模式的な回路図に示すように、図２中の各抵抗Ｒ１４ａ６１〜Ｒ１４ａ６４に変えて、各一定電流ｉ６１〜ｉ６４を出力する各定電流素子Ｉｚ６１〜Ｉｚ６４を設ければ良い。このとき、各電流ｉ６１，ｉ６２は各スイッチ素子ＳＷ６１，ＳＷ６２に向かって流れるように、又、各電流ｉ６３，ｉ６４は電源へ向かって流れるように、各定電流素子Ｉｚ６１〜Ｉｚ６４を設ける。
【０１１２】
（ＰＤＰの駆動方法）
図５に、プラズマディスプレイ装置５０における、ＰＤＰ５１の駆動方法を説明するためのタイミングチャートを示す。図５は１つのサブフィールドにおける駆動方法を示しており、維持パルスＰｓの印加数の異なる複数のサブフィールドで以て１フィールドが構成される。図５に示すように、１サブフィールドはリセット期間，アドレス期間，維持期間及び消去期間の４つの期間に分けられる。
【０１１３】
（リセット期間）
リセット期間ではパルス（第１電圧パルス）Ｐｘａ及びパルスＰｙａから成る全面点灯パルスと、全面消去パルス（第３電圧パルス）Ｐｘｂと、電位調整パルス（第２電圧パルス）Ｐｘｃとを印加する。パルスＰｘａ，Ｐｘｂ，Ｐｘｃとして、なまりパルス（ここではＣＲパルス）を用いる。各パルスＰｘａ，Ｐｘｂ，Ｐｘｃの各電圧の絶対値は所定の極性の側へ連続的に増大するという点では共通するが、各パルスＰｘａ，Ｐｘｂ，Ｐｘｃはそれぞれ異なる機能を有する。以下に、リセット期間における駆動方法を詳述する。
【０１１４】
（全面点灯パルス）
まず、全ての電極Ｙに正極性の矩形パルスＰｙａを印加すると共に全ての電極Ｘに負極性のなまりパルスＰｘａを印加する。即ち、矩形パルスＰｙａとなまりパルスＰｘａとが重畳された電圧パルスを電極対Ｘ，Ｙ間に印加する。なお、かかる場合、Ｘドライバ１４ａと矩形パルスを出力するＹドライバ１５との総称が駆動部にあたる。全面点灯パルスにより、表示履歴にかかわらず全ての放電セルに放電を発生させて壁電荷を形成する（第１工程）。このとき、なまりパルスＰｘａの極性は、後述のアドレス期間において電極Ｘに印加されるアドレス（電圧）パルス（走査パルス又はスキャンパルスとも呼ばれる）Ｐａと同じ極性（ここでは負極性）に設定する。
【０１１５】
このとき、矩形パルスＰｙａの電圧を、それのみでは、即ちなまりパルスＰｘａを伴わない場合には、放電を開始しない電圧に設定する。ここでは矩形パルスＰｙａの電圧は維持電圧Ｖｓと同程度とすることができる。これは、本駆動方法ではパルスＰｘａ，Ｐｙａから成る全面点灯パルスを印加する前に、具体的には後述の消去期間において、予め壁電荷を減少・消去しているので、矩形パルスＰｙａとして維持電圧Ｖｓ程度の電圧を印加しても放電を開始しない状態になっているためである。
【０１１６】
他方、なまりパルスＰｘａの電圧は、当該なまりパルスＰｘａを矩形パルスＰｙａと同時に印加することによって両パルスＰｙａ，Ｐｘａの電位差が放電開始電圧Ｖｆを超えるように設定する。なまりＰｘａの電圧は後に詳述する。このような両パルスＰｙａ，Ｐｘａの電圧設定により、ＰＤＰ５１の全面で放電が発生する。
【０１１７】
（全面消去パルス）
全面点灯パルスに続いて、電極Ｘに全面消去パルスＰｘｂとして、上記なまりパルスＰｘａとは逆極性のなまりパルスを印加する。このなまりパルスＰｘｂによりＰＤＰ５１の全面において消去動作を行う（第３工程）。かかる消去動作は、上記全面点灯により蓄積された壁電荷の極性を反転させて後続の電位調整動作（後述する）を有効に実施させるためのものであり、当該消去動作によって壁電荷量を０にする必要はない。
【０１１８】
このとき、なまりパルスＰｘｂの最終電位Ｖｘｂを、消去だけのためのパルスよりも高めに設定している。具体的には、通常、消去だけを目的とするのであればなまりパルスの最終電圧は維持電圧Ｖｓ程度で構わないが、なまりパルスＰｘｂの最終電圧Ｖｘｂは維持電圧Ｖｓよりも若干（１０Ｖ〜７０Ｖ程度）高く設定している。
【０１１９】
ここで、図６に、なまりパルスＰｘｂに起因した駆動条件を説明するためのグラフを示す。当該グラフの横軸は維持電圧Ｖｓを示し、縦軸はなまりパルスＰｘｂの最終電圧Ｖｘｂを示す。図６に示すように、電圧Ｖｘｂと維持電圧Ｖｓとの関係は、（最終電圧Ｖｘｂ）＝｛（維持電圧Ｖｓ）＋１０（Ｖ）｝の直線を境界にして動作可能領域と動作不能領域とに分かれる。詳細には、電圧Ｖｘｂを｛維持電圧Ｖｓ＋１０（Ｖ）｝以下に設定すると、後続のアドレス期間及び維持期間において非選択セルが発光してしまい、表示品質の低下が発生する（動作不能領域）。このため、本駆動方法では、なまりパルスＰｘｂの最終電圧Ｖｘｂを｛維持電圧Ｖｓ＋１０（Ｖ）｝以上に設定している。
【０１２０】
（電位調整パルス）
なまりパルスＰｘｂの後に、電位調整のための電位調整パルスＰｘｃを全電極Ｘに印加して放電を発生させ、当該放電により放電セル内の壁電荷の状態を調整し（第２工程）、後のアドレス放電に最適な量の壁電荷を形成する。上述のようになまりパルスはその印加終了時の電位に依存した壁電荷を形成可能であるので、本駆動方法では電位調整パルスＰｘｃとしてなまりパルスを用いることによって、アドレス放電前の壁電荷量を制御している。なお、なまりパルスＰｘｃの極性を、なまりパルスＰｘａ及びアドレスパルスＰａと同じ極性に、換言すればなまりパルスＰｘｂとは逆の極性に設定する。
【０１２１】
特に、本駆動方法ではなまりパルスＰｘｃの最終電位ＶｘｃをアドレスパルスＰａの電圧（アドレス電圧）Ｖｘｇと同じ値に設定している。換言すれば、電極Ｗの基準電位（０Ｖ）に対して負の電位（−Ｖｘｇ）に設定している。このような電圧設定によれば、アドレスパルスＰａと電位調整パルスＰｘｃとの電源を共用することができる。更に、ＰＤＰ５１の動作を安定化することができる。かかる動作の安定化を以下に詳述する。
【０１２２】
まず、上述の電圧設定によれば、電圧Ｖｘｇの値が変化した場合であってもその変化に応じてなまりパルスＰｘｃの最終電圧Ｖｘｃも電圧Ｖｘｇに変化させることができる。このため、電圧Ｖｘｇの値にかかわらず、壁電荷量ないしは壁電圧を常に最適化することができる。かかる点を具体例を挙げて説明する。
【０１２３】
例えば、電極Ｘ，Ｙ間の放電ギャップＤＧ（図２８参照）における放電開始電圧Ｖｆが１１０Ｖである場合、電位調整パルスＰｘｃの電圧Ｖｘｃが−１１０Ｖに到達したときに放電が開始する。その後、放電ギャップＤＧ間の電圧は−１１０Ｖを保持する。また、
（放電ギャップＤＧ間の電圧）＝（外部印加電圧）＋（壁電圧）
即ち、
（壁電圧）＝（放電ギャップＤＧ間の電圧）−（外部印加電圧）
なる関係があるので、電位調整パルスＰｘｃが最終電圧Ｖｘｃが電圧Ｖｘｇに達したとき、放電ギャップＤＧには（−１１０（Ｖ）−Ｖｘｇ）の壁電圧が印加される。
【０１２４】
ここで、電圧Ｖｘｇ＝−１５０（Ｖ）の場合、電位調整パルスＰｘｃの印加後、放電ギャップＤＧ間に４０Ｖの壁電圧が印加される。具体的には、電極Ｘ上に＋２０Ｖ分の壁電荷が蓄積され、電極Ｙ上に−２０Ｖ分の壁電荷が蓄積される。
【０１２５】
このとき、後続のアドレス期間において電極Ｙに副走査パルスＰｙｓｃとして例えば電圧Ｖｙｓｃ＝３０Ｖを印加すると、電極Ｘ，Ｙ間に、
Ｖｘｇ−Ｖｙｓｃ＋（壁電圧）
＝−１５０（Ｖ）−３０（Ｖ）＋４０（Ｖ）
＝−１４０（Ｖ）
の電圧が印加される。
【０１２６】
次に、電圧Ｖｘｇが−１８０（Ｖ）に変更された場合を考える。かかる場合、電位調整パルスＰｘｃの印加後、放電ギャップＤＧ間に７０Ｖの壁電圧が印加される。具体的には、電極Ｘ上に＋３５Ｖ分の壁電荷が蓄積され、電極Ｙ上に−３５Ｖ分の壁電荷が蓄積される。このとき、副走査パルスの電圧Ｖｙｓｃ＝３０Ｖの場合、アドレス期間において電極Ｘ，Ｙ間には（−１８０Ｖ−３０Ｖ＋７０Ｖ）＝−１４０（Ｖ）の電圧が印加される。
【０１２７】
このように、電圧Ｖｘｇが−１５０（Ｖ）の場合であっても−１８０（Ｖ）の場合であっても、アドレス期間では電極Ｘ，Ｙ間に−１４０（Ｖ）の電圧が印加される。即ち、電圧Ｖｘｇの値にかかわらず、アドレス期間において放電ギャップＤＧ間に常に一定の電圧が印加される。従って、電圧Ｖｘｇが何らかの原因により変動した場合であってもＰＤＰ５１を安定して（最適に）駆動することができる。
【０１２８】
次に、放電ギャップＤＧ間の放電開始電圧Ｖｆが１０Ｖだけ変動して１２０Ｖとなった場合を考える。これは、何らかの原因により１０Ｖ分だけ放電が発生しにくくなった場合に相当する。なお、電圧Ｖｘｇは−１５０Ｖのままとする。
【０１２９】
このとき、壁電圧は｛−１２０Ｖ−（−１５０Ｖ）｝＝３０（Ｖ）となる。このため、アドレス期間では放電ギャップＤＧに（−１５０Ｖ−３０Ｖ＋３０Ｖ）＝−１５０（Ｖ）の電圧が印加される。この値は、放電開始電圧Ｖｆ＝１１０Ｖの場合と比較して、絶対値にして１０Ｖ高い。即ち、放電開始電圧Ｖｆが１０Ｖ高くなったことに対応して、放電ギャップＤＧ間に印加される電圧が電圧ΔＶだけ高くなる。
【０１３０】
同様に、放電開始電圧Ｖｆが電圧変化量ΔＶだけ変動した場合、かかる変動に対応して放電ギャップＤＧに印加される電圧も電圧変化量ΔＶだけ自動的に変化する。つまり、放電開始電圧Ｖｆが何らかの原因で変動したとしても、それに応じて放電ギャップＤＧに印加される電圧が常に一定値又最適値に保たれる。
【０１３１】
このように、例えば経時変化により放電開始電圧Ｖｆが変化した場合や、放電セル毎に放電開始電圧が異なる場合であっても、アドレス期間に放電ギャップＤＧに印加される電圧が自動的に制御される。これにより、駆動電圧マージンが広がるので動作を安定化することができる。更に、経時変化に対応可能であるのでＰＤＰ５１の寿命を長くすることができる。
【０１３２】
（アドレス期間及び維持期間）
その後、アドレス期間において後続の維持期間で放電セルを発光させるか否かを規定し、維持期間においてアドレス期間で発光させるように規定された場合に放電セルを発光させる。
【０１３３】
詳細には、アドレス期間では、全ての電極Ｙに、電圧Ｖｙｓｃの副走査パルスＰｙｓｃを印加すると共に電極Ｘに以下の電圧を印加する。即ち、全ての電極Ｘにバイアス電圧（−Ｖｘｄｄ）を印加しておき、電極Ｘの走査に合わせて当該走査された（選択された）電極Ｘに、電圧（アドレス電圧）Ｖｘｇの走査パルスないしはスキャンパルス（又はアドレスパルス）Ｐａを印加する。このとき、電極Ｘの走査に合わせて、所定の電極Ｗに電圧ＶｗのデータパルスＰｄを表示情報ないしは画像データに従って印加する。
【０１３４】
これにより、表示情報に基づく所定の放電セルにおいて、電極Ｘ，Ｗ間でアドレス放電が形成される。この放電が直ちに電極Ｘ，Ｙ間に広がり両電極Ｘ，Ｙ間に壁電荷が形成・蓄積される。
【０１３５】
アドレス期間に続く維持期間では、電極Ｘと電極Ｙとに交互に（交流的に）電圧Ｖｓの維持パルスＰｓを印加する。これにより、先のアドレス期間においてアドレス放電が形成された放電セルでのみ維持放電を発生させる。維持放電はそのサブフィールドに対して規定された所定の回数だけ繰り返す。
【０１３６】
（消去期間）
維持期間が終了すると消去期間に移行する。消去期間では、先の維持期間で維持放電を行った放電セル（点灯セル）内の壁電荷を減少又は消去する（第４工程）。これにより、点灯セルの壁電荷の状態を、維持期間で維持放電を行わなかった放電セル（非点灯セル）と同様にする。即ち、消去期間では壁電荷の状態をＰＤＰ５１の全面でほぼ均一にする。かかる均一化により、次のサブフィールドの最初に行われるリセット期間での動作を全ての放電セルに対して一定のないしは同一の条件で確実に行うことができる。
【０１３７】
具体的には、消去期間では、まず、維持電圧Ｖｓを有し維持パルスＰｓよりもパルス幅がやや狭いパルス（第４電圧パルス）Ｐｙｄを全ての電極Ｙに印加し、その後、全ての電極Ｘになまりパルス（第５電圧パルス；ここではＣＲパルス）Ｐｘｄを印加する。かかる２つのパルスによって２段階で徐々に壁電荷を減少させて、壁電荷の状態を均一化する。
【０１３８】
（パルスＰｙｄ）
パルスＰｙｄとして、立ち上がり時及び立ち下がり時に放電を形成可能な電圧パルスを用いる。ここでは、パルスＰｙｄの立ち下がり時に自己消去放電を発生しうるように、パルスＰｙｄのパルス幅を設定する。この立ち下がり時の放電は、パルスの立ち上がり時の放電で発生した空間電荷によって放電開始電圧Ｖｆが低下する点を利用して形成する。より具体的には、パルスＰｙｄの立ち上がり時の放電による放電電流が流れ切った後に速やかにパルスＰｙｄを立ち下げて、立ち上がり時の放電で蓄積された壁電荷と上記空間電荷とによって立ち下がり時に再度、放電（自己消去放電）を発生させる。
【０１３９】
さて、パルスＰｙｄの幅が狭すぎると自己消去放電が強くなりすぎ、その後のなまりパルスＰｘｄで放電を形成することができなくなってしまう。パルス幅の狭いパルスのみで消去動作を行うと、例えば各放電セル間で放電遅れ時間にばらつきがある場合、放電後に残留する壁電荷量が各放電セル間で著しくばらついてしまう。その結果、後の動作が不安定になる等の問題が生じる。
【０１４０】
逆に、パルスＰｙｄのパルス幅が広すぎる場合、自己消去放電が発生せず、壁電荷を減少させることができない。このように壁電荷が多く残存する状態でなまりパルスＰｘｄを印加すると、比較的低い電圧で放電が開始してしまう。ＣＲパルスの場合、低い電圧ほど電圧変化率ｄｖ／ｄｔが大きいので、より強い放電が発生してしまう。即ち、なまりパルスの特徴を十分に利用することができない。
【０１４１】
ここで、図７に、パルスＰｙｄの幅と駆動電圧マージンとの関係を説明するためのグラフを示す。なお、上記駆動電圧マージンは、維持電圧ＶｓとアドレスパルスＰａの電圧Ｖｘｇを同時に変化させた場合に、正常に動作可能な電圧幅である。
【０１４２】
図７によれば、パルスＰｙｄの幅を０．４μｓ〜３．０μｓに設定することによって、１０Ｖ以上の安定した駆動電圧マージンが得られることが分かる。かかる点に鑑みて、本駆動方法ではパルスＰｙｄの幅を０．４μｓ〜３．０μｓの範囲内の値に設定している。
【０１４３】
（なまりパルスＰｘｄ）
パルスＰｙｄにより壁電荷が減少すると、続くなまりパルスＰｘｄに対する放電開始電圧ＶｆはパルスＰｙｄと比較して高くなる。このため、なまりパルス（ＣＲパルス）Ｐｘｄにおける電圧変化率ｄｖ／ｄｔが緩やかな部分で放電を開始させることが可能となるので、なまりパルスＰｘｄによって壁電荷を良好に減少させることができる。
【０１４４】
なまりパルスＰｘｄは、パルスＰｙｄの後に壁電荷を更に減少させて壁電荷の状態をより均一にするために印加される。このため、なまりパルスＰｘｄとして高電圧を印加する必要はなく、パルスＰｙｄによって放電が発生した放電セルのみに再度放電を形成しうる電圧値であれば良い。
【０１４５】
例えばなまりパルスＰｘｄの最終電圧が高すぎる場合、壁電荷が必要以上に形成・蓄積されるので、次のサブフィールドのリセット期間においてなまりパルスＰｘａを印加した際に早期に放電が開始してしまう。なまりパルスないしはＣＲパルスＰｘａの立ち上がり早期では電圧変化率ｄｖ／ｄｔが大きいので、強い発光が生じてしまう場合がある。また、各放電セルの放電特性のばらつきが吸収されず、その結果、駆動電圧マージンが低下してしまう場合がある。このため、本駆動方法では、なまりパルスＰｘｄの最終電圧は維持電圧Ｖｓ程度又はそれ以下に設定している。
【０１４６】
以上の一連の動作ないしは工程により、１サブフィールドの駆動が終了する。なお、消去期間はサブフィールドの最初に、換言すればリセット期間の前に設けても構わない。
【０１４７】
さて、パルスＰｘａ及び電位調整パルスＰｘｃは共に負極性の類似のなまりパルスではあるが、パルスＰｘａ，Ｐｘｃそれぞれの役割の相違に起因して各パルスＰｘａ，Ｐｘｃの最終電圧の最適値は異なる。
【０１４８】
即ち、パルスＰｘａは当該パルスＰｘａとパルスＰｙａとの電位差（｜Ｐｘａ｜＋｜Ｐｙａ｜）によってＰＤＰ５１の全面において放電を形成可能な必要最小限の電圧に設定すれば良く、それ以上の電圧に設定する必要は無い。これは以下の理由による。即ち、パルスＰｘａ（を含む全面点灯パルス）により生じる発光は表示とは無関係であり、画像のコントラストを低下させる。この発光の強度は全面点灯パルスの最終電圧に依存するので、パルスＰｘａを必要以上の電圧に設定するとコントラスト低下が顕著になるからである。
【０１４９】
これに対して、電位調整パルスＰｘｃはアドレスパルスＰａの電圧−Ｖｘｇと同じ電位（或いは後述の実施の形態２で説明するように電圧−Ｖｘｇよりも副走査パルスＰｙｓｃの電圧Ｖｙｓｃ分だけ差し引いた電圧）に設定される。
【０１５０】
本駆動方法では上述のなまりパルス発生回路１４ａ６によって以下のようにパルスＰｘａ，Ｐｘｃを発生する。即ち、最終電圧の絶対値の高い方のパルスをその最終電圧に到達する前に断ち切ることによって、最終電圧の絶対値の低い方のパルスを発生する。詳細には、電位調整パルスＰｘｃ（或いは当該パルスＰｘｃと同じ時定数又は傾きを有するなまりパルス）を印加し、その電圧がパルスＰｘｃの最終電圧に到達する前に、例えばパルスＰｘｃの最終電圧の１／３〜２／３程度になった時点で当該パルスＰｘｃの印加を停止し、接地電位（０Ｖ）に立ち下げる。
【０１５１】
同様に、全面消去パルスＰｘｂ用のパルス発生回路を用いてパルスＰｘｄを発生させることも可能である。即ち、全面消去パルスＰｘｂ及びパルスＰｘｄは共に正極性のなまりパルスであり、又、上述のようにパルスＰｘｂは維持電圧Ｖｓよりも１０Ｖ程度高く設定しており、パルスＰｘｄは維持電圧Ｖｓと同程度あるいはそれ以下に設定している。このため、パルスＰｘｂを印加し、当該パルスＰｘｂの最終電圧に到達する前に立ち下げることによって、パルスＰｘｄを発生させることができる。
【０１５２】
本駆動方法によれば、以下の効果を得ることができる。
【０１５３】
まず、パルスＰｘｃ用のパルス発生回路のみで以てパルスＰｘａ，Ｐｘｃの双方を発生することができる。これにより、プラズマディスプレイ装置５０における駆動装置を簡略化することができるし、製造コストを低減することができる。しかも、所定のタイミングでパルスの印加を停止するだけという簡単な制御なので、所望のパルスを容易に発生することができる。
【０１５４】
更に、全面点灯パルスは、電圧Ｖｓの矩形パルスＰｙａと上昇途中で印加を停止して得られるなまりパルスＰｘａとが重畳されて成るので、以下の効果を得ることができる。
【０１５５】
（ｉ）パルスの印加時間を短くすることができる。
【０１５６】
単にＣＲパルスを用いるだけでは、電圧がある程度まで上昇した後から最終電圧に漸近するまでの時間が非常に長い。これに対して、本駆動方法の全面点灯パルスは立ち上がりの急峻なＣＲパルスＰｘａと矩形パルスＰｙａとが重畳されて成るので、放電開始電圧Ｖｆ以下の電圧まで速やかに立ち上げることができる。
【０１５７】
特に、ＰＤＰ５１の全面で放電が生じる電圧に到達した時点でなまりパルスＰｘａは立ち下げられる（同時に矩形パルスＰｙａも立ち下げられる）。即ち、所定の電圧に最終的に到達する前に、電圧の印加を停止する。このため、放電開始後に不必要に長く電圧を印加することがないので、全面点灯パルスの印加時間を大幅に短縮することができる。なお、上述の重畳された電圧パルスを電極Ｘ又は電極Ｙに印加してもかかる効果を得ることができる（かかる場合Ｘドライバ１４ａ又はＹドライバ１５が駆動部にあたる）。
【０１５８】
（ｉｉ）なまりパルスＰｘａに起因して、放電開始電圧Ｖｆ付近では電圧変化率ｄｖ／ｄｔを小さくすることができる。これにより、なまりパルスによる特徴である持続的な微弱な放電を形成することができる。従って、持続的な微弱な放電に起因した効果、例えば電圧パルスの印加停止時点の電圧に依存した一定量の壁電荷を安定的に形成可能であるという効果を得ることができる。その結果、（表示）動作を安定化することができる。
【０１５９】
（ｉｉｉ）なまりパルスＰｘａにより、表示に関係の無い全面点灯放電を弱くすることができる。このため、不要な発光を抑制することができる。特に、上述のように不必要に長く全面点灯パルスを印加しないので、上記不要な放電を最小限にまで抑えることができる。従って、表示画像のコントラストを向上することができる。
【０１６０】
さて、本駆動方法のリセット期間では３つのなまりパルスＰｘａ，Ｐｘｂ，Ｐｘｃを印加しているのに対して、第２の従来の駆動方法（図３０参照）のリセット期間では電極Ｘへ１つの台形パルス６１０を印加する点において、両駆動方法に相違が見られる。
【０１６１】
更に、両駆動方法のリセット期間で形成される放電を比較すると、本駆動方法は以下の効果を奏することが分かる。即ち、全面点灯パルスが１サブフィールド中で高い電圧であることに起因して生じる、隣接の電極対Ｘ，Ｙ間ないしは隣接の放電セル間での異常放電を抑制することができる。かかる効果は、例えば第２の従来の駆動方法（図３０参照）とは異なり、本駆動方法では、電位調整パルスＰｘｃとパルスＰｘａ（厳密に言えば、電極対Ｘ，Ｙ間に印加される、両パルスＰｘａ，Ｐｙａが重畳された全面点灯パルス）との各電圧ｖ（ｔ）の絶対値が同じ傾向（増減傾向）にあることに起因して得られる。本駆動方法では各パルスＰｘｃ，Ｐｘａの各電圧ｖ（ｔ）の絶対値は共に増加傾向にある。上述の異常放電の抑制効果を図８〜図１９を参照しつつ詳述する。
【０１６２】
まず、図８〜図１０を用いて、なまりパルスの基本的な特徴を説明する。図８は、なまりパルスのタイミングチャートの一例である。ここでは、なまりパルスとして傾斜パルスを用いて説明する。図８には、電極Ｘに負極性の傾斜パルスを印加し、電極Ｙを接地電位（ＧＮＤ）にする場合を図示している。図９及び図１０は、なまりパルスを印加した際の壁電荷の状態を説明するための模式図である。なお、図９等では、＋印を○で囲んだマークで正電荷を表し、−印を○で囲んだマークで負電荷（電子）を表している。また、弓なりの矢印で放電（の範囲又は大きさ）を模式的に図示している。
【０１６３】
なまりパルスによれば、放電ギャップＤＧ付近で放電が始まり、印加電圧の上昇と共に次第に放電ＤＧギャップから遠くへ放電が広がるという特徴がある。このとき、時刻ｔ１１において電極Ｘを接地電位に遷移させる場合、即ちなまりパルスの電圧が比較的低い場合、放電は放電ギャップＤＧ近傍からあまり広がらず、図９に示すように壁電荷は放電ギャップＤＧ近傍に局在して蓄積される。上述の電位調整パルスＰｘｃを印加した場合等が、この状態にあたる。
【０１６４】
他方、時刻ｔ１１以降の時刻ｔ１２において電極Ｘを接地電位に遷移させる場合、即ちなまりパルスの電圧が比較的高い場合、放電が放電ギャップＤＧから遠い側にまで広がり、図１０に示すように壁電荷は放電ギャップＤＧから遠い部分にまで広がって蓄積する。全面点灯パルスを印加した場合等が、この状態にあたる。
【０１６５】
次に、図１１〜図１４を参照しつつ、全面点灯パルスと電位調整パルスＰｘｃとの各電圧の絶対値が互いに逆の傾向を示す場合における壁電荷の状態を説明する。図１１は図３０のタイミングチャートからリセット期間とアドレス期間の一部とを抜き出したものであり、図１１中の（ａ）〜（ｃ）はそれぞれ電極Ｘへの印加電圧ＶＸ，電極Ｙへの印加電圧ＶＹ及び電位差（ＶＸ−ＶＹ）の各波形である。図１２〜図１４はそれぞれ図９等と同様の模式図である。
【０１６６】
傾斜パルス６１０が立ち上がり、時刻ｔ２１において電極Ｘに電圧Ｖｐが印加され、電極Ｙに電圧０が印加される。このとき、傾斜パルス６１０の立ち上がりでは電圧ＶＸ及び電位差（ＶＸ−ＶＹ）の絶対値は増加傾向にある。
【０１６７】
傾斜パルス６１０の立ち上がり部分は、実施の形態１に係る駆動方法における全面点灯パルスにあたり、全ての放電セルで放電を発生させるために電圧Ｖｐは比較的高く設定される。このため、図１２に示すように壁電荷は放電ギャップＤＧから遠い部分にまで蓄積される。
【０１６８】
その後、傾斜パルス６１０は立ち下がり、時刻ｔ２２において電極Ｘに電圧０が印加され、電極Ｙに電圧Ｖｙａが印加される。このとき、傾斜パルス６１０の立ち下がりでは電圧ＶＸ及び電位差（ＶＸ−ＶＹ）の絶対値は減少傾向にある。
【０１６９】
傾斜パルス６１０の立ち下がり部分は実施の形態１に係る駆動方法における電位調整パルスＰｘｃにあたり、電位差（ＶＸ−ＶＹ）はアドレス期間での電圧と同程度であり比較的低い電圧である。このため、図１３に示すように、放電ギャップＤＧ近傍でのみ放電（電位調整放電）が発生し、放電ギャップＤＧ付近の壁電荷のみが反転する。これにより、放電ギャップＤＧ付近では壁電荷と外部印加電圧との和がアドレス動作に適切な値となるように調整される一方、放電ギャップＤＧから遠い部分ではこの調整機能が働かず、当該遠い部分の残留電荷は電位差（ＶＸ−ＶＹ）を不必要に増大する向きに働く。
【０１７０】
その結果、続くアドレス期間の時刻ｔ２３では、隣接する放電セル間で異常放電が発生しやすい。このような異常放電は、例えば点灯すべき放電セルが点灯しなかったり、逆に点灯すべきではない放電セルが誤って点灯してしまうといった表示の不具合を引き起こす。
【０１７１】
これに対して、実施の形態１に係る駆動方法のように全面点灯パルスと電位調整パルスＰｘｃとの各電圧の絶対値が同じ傾向を有する場合、壁電荷の状態は以下のように推移すると考えられる。ここでは、図１５のタイミングチャートに示すように各パルスＰｘａ，Ｐｘｂ，Ｐｘｃが傾斜パルスの場合を説明する。図１６〜図１９はそれぞれ図９等と同様の模式図である。
【０１７２】
まず、パルスＰｘａ，Ｐｙａから成る全面点灯パルス（電位差（ＶＸ−ＶＹ）参照）が立ち上がり、時刻ｔ３１において電極Ｘに電圧−Ｖｘａが印加され、電極Ｙに電圧Ｖｙａが印加される。このとき、パルスＰｘａ，Ｐｙａの立ち上がりでは、電圧ＶＸ及び電位差（ＶＸ−ＶＹ）の各電圧の絶対値は増加傾向にある。既述のように、全面点灯パルスは比較的高い電圧であるので、図１６に示すように放電ギャップＤＧから遠い部分にまで放電（全面点灯放電）は広がり、壁電荷は放電ギャップＤＧから遠い部分にまで蓄積される。
【０１７３】
次に、全面消去パルスＰｘｂが立ち上がり、時刻ｔ３２において電極Ｘに電圧Ｖｘｂが印加され、電極Ｙに電圧０が印加される。かかる消去動作ないしは消去放電によって、放電ギャップＤＧ付近の壁電荷の極性が反転する（図１７参照）。なお、既述のように当該消去動作によって壁電荷量を０にする必要はない。
【０１７４】
そして、電位調整パルスＰｘｃが立ち上がり、時刻ｔ３３において電極Ｘに電圧（−Ｖｘｇ）が印加され、電極Ｙに電圧０が印加される。このとき、パルスＰｘｃの立ち上がりでは、全面点灯パルスと同様に、電圧ＶＸ及び電位差（ＶＸ−ＶＹ）の各電圧の絶対値は増加傾向にある。電位調整パルスＰｘｃは比較的低い電圧であるので、図１８に示すように、放電ギャップＤＧ近傍でのみ電位調整放電が発生し、壁電荷の極性が再び反転する。このとき、放電ギャップＤＧ近傍では上述の電位調整機能が働く。
【０１７５】
他方、放電ギャップＤＧから遠い部分では電位調整機能が及ばず全面点灯パルスの印加時に蓄積された壁電荷が残っている。しかしながら、パルスＰｘａないしは全面点灯パルスとパルスＰｘｃとの各電圧の絶対値は共に同じ傾向にあるので、残留電荷はアドレス期間において電極Ｘ，Ｙ間の電位差（ＶＸ−ＶＹ）を抑制する向きに働く。その結果、実施の形態１に係る駆動方法によれば、第２の従来の駆動方法（図３０参照）と比較して隣接する放電セル間での異常放電が発生しにくいので、より高品質の表示を得ることができる。
【０１７６】
更に、実施の形態１に係る駆動方法によれば、以下の効果を得ることができる。即ち、上述のように本駆動方法では電位調整パルスＰｘｃの最終電位を電極Ｗの基準電位（０Ｖ）に対して負の電位（−Ｖｘｇ）に設定している。かかる電圧設定によれば電位調整パルスＰｘｃを印加したときに電極Ｗ，Ｘ間にも電位差を与えることができるので、電極Ｘ，Ｙ間のみならず、アドレス動作時における電極Ｗ，Ｘ間の電圧を一定値に自動的に制御することができる。このため、アドレス動作における２種類の放電、即ち電極Ｘ，Ｙ間の放電と電極Ｗ，Ｘ間の放電との両方を安定化することができる。これにより、駆動マージンが広がるので動作を安定化することができる。更に、経時変化に対応可能であるのでＰＤＰ５１の寿命を長くすることができる。
【０１７７】
更に、本駆動方法のリセット期間では電極Ｘに正と負との各パルスを印加するので、上記正及び負の各パルスの電圧は例えば正のパルスのみを印加する場合よりも小さくてすむ。このため、電極Ｘ，Ｗ間にかかる電圧を比較的低くなるので、電極Ｗを陰極とする放電を更には当該放電により引き起こされる蛍光体層の劣化を抑制することができる。
【０１７８】
なお、上述の説明では各パルスＰｘａ，Ｐｘｂ，Ｐｘｃ，ＰｘｄとしてＣＲパルスを用いる場合を述べたが、傾斜パルスや、リアクトルとコンデンサとを組み合わせて発生可能なＬＣ共振パルスを用いても良い。また、電界効果トランジスタのスイッチング特性における立ち上がり領域又は立ち下がり領域の波形を利用しても良い。また、例えばパルスＰｘａ，Ｐｘｃに傾斜パルスを適用し、パルスＰｘａ，ＰｘｄにＣＲパルスを適用するといったように、種々の形態のなまりパルスを組み合わせても構わない。
【０１７９】
＜実施の形態２＞
図２０に、実施の形態２に係る、ＰＤＰの駆動方法を説明するためのタイミングチャートを示す。なお、以下の説明では、既述の要素と同様のものには同一の符号を付して、その説明を援用するに留める。図２０と既述の図５とを比較すれば分かるように、本駆動方法では各パルスＰｘｃ，Ｐｘａの各最終電圧が実施の形態１の駆動方法とは異なる。更に、本駆動方法ではアドレス期間に副走査パルスＰｙｓｃを印加しない。その他の点は実施の形態１に係る駆動方法と同様である。
【０１８０】
既述のように、実施の形態１の駆動方法ではパルスＰｘｃの電圧を電圧Ｖｘｇに設定する。これにより、電圧Ｖｘｇが変動した場合であっても電位調整パルスＰｘｃにより形成される壁電荷の量を電圧Ｖｘｇに対応させることができる。その後、アドレス動作時において電極Ｘ，Ｙ間に、パルスＰｘｃ印加後の電位差に副走査パルスＰｙｓｃの電圧Ｖｙｓｃ分が重畳された電位差が印加される。
【０１８１】
これに対して、本駆動方法ではパルスＰｘｃの最終電圧の大きさを電圧Ｖｘｇの大きさよりも副走査パルスＰｙｓｃの電圧Ｖｙｓｃの大きさ分だけ小さく設定する。即ち、（パルスＰｘｃの最終電圧）＝−（Ｖｘｇ−Ｖｙｓｃ）に設定し、パルスＰｘｃの印加停止時の電極Ｘの電位を、アドレス期間における電極Ｘの電位−Ｖｘｇと接地電位（ＧＮＤ）との間の値に設定している。このため、電極Ｙ上には（パルスＰｘｃの最終電圧）＝Ｖｘｇとした場合と比較して正の壁電荷が蓄積され、同様に電極Ｘ上には（パルスＰｘｃの最終電圧）＝Ｖｘｇとした場合と比較して負の壁電荷が蓄積される。このとき、実施の形態１と実施の形態２とでリセット期間終了時の壁電荷の差は、壁電圧にして電圧Ｖｙｓｃに相当する。従って、（パルスＰｘｃの最終電圧）＝−（Ｖｘｇ−Ｖｙｓｃ）に設定した場合であっても、アドレス期間での電極Ｘ，Ｙ間の電位差を実施の形態１の駆動方法よりも電圧Ｖｙｓｃだけ小さくすることによりアドレス期間での動作を等価にすることができる。即ち、実施の形態２の駆動方法では副走査パルスＰｙｓｃを印加しないので、アドレス動作時における電極Ｘ，Ｙ間の電位差を実施の形態１の駆動方法と同様にすることができる。
【０１８２】
従って、本駆動方法によれば、副走査パルスＰｙｓｃ用のパルス発生回路を無くすることができるので、プラズマディスプレイ装置５０の駆動装置を簡略化して低コスト化を図ることができる。しかも、本駆動方法によれば、副走査パルスＰｙｓｃ用のパルス発生回路を有さなくても、副走査パルスＰｙｓｃが奏する効果、即ち動作マージンを拡大することができるという効果を得ることができる。
【０１８３】
なお、パルスＰｘｃは、実施の形態１にて説明したパルスＰｘａと同様、パルスを印加し続けた場合の最終到達電圧に至る前にパルスの印加を停止することにより発生することもできる。例えばアドレスパルスＰａを発生する回路の電源（電圧Ｖｘｇ）を用い、電圧がＶｘｇに到達する前にパルスの印加を停止することにより、電源をアドレスパルスＰａとパルスＰｘｃとで共用することが可能となる。したがって、駆動装置を簡略化することができ、製造コストを低減することができる。
【０１８４】
＜実施の形態３＞
次に、プラズマディスプレイ装置５０における、実施の形態３に係る駆動方法を説明する。図２１に本駆動方法を説明するためのタイミングチャートを示す。図２１に示すように、本駆動方法は２種類のサブフィールドＳＦＡ，ＳＦＢを含む。各サブフィールドＳＦＡ，ＳＦＢの各消去・リセット期間に特徴があるため、かかる点を中心に説明する。なお、両サブフィールドＳＦＡ，ＳＦＢのアドレス期間及び維持期間は既述の図５の駆動方法と同様であるため、その説明を援用するに留める。
【０１８５】
サブフィールドＳＦＡの消去・リセット期間は、既述の実施の形態１に係る消去期間をリセット期間の前に設けて当該消去期間とリセット期間とを合わせた期間にあたり、全面点灯・全面消去を行う。
【０１８６】
他方、引き続くサブフィールドＳＦＢの消去・リセット期間は、上記サブフィールドＳＦＡにおいてパルスＰｘｄ及び（全面点灯パルスを成す）パルスＰｙａ，Ｐｘａを印加しない場合に相当し、パルスＰｙｄに続いてパルスＰｘｂを印加する。即ち、全面点灯や当該全面点灯のために壁電荷を減少させる動作を行わない。
【０１８７】
このように、サブフィールドＳＦＡでは一度全面点灯させた後に全面消去を行うのに対して、サブフィールドＳＦＢでは前のサブフィールド（の維持期間）で点灯していた放電セルに対してのみ消去動作を行う。
【０１８８】
このとき、前のサブフィールドで点灯していた放電セルのみを再度点灯させて行う消去（サブフィールドＳＦＢ）では、表示履歴にかかわらず全面を点灯させて行う消去（サブフィールドＳＦＡ）に対してパルスの設定電圧や印加時間等のパラメータを違える必要が生じる場合がある。
【０１８９】
ここで、図２２に、サブフィールドＳＦＢにおいてパルスＰｙｄの立ち下がりからパルスＰｘｂの立ち上がりまでの間の時間（ないしは両パルスＰｙｄ，Ｐｘｂ間の休止期間の長さ）と、駆動電圧マージンとの関係を説明するためのグラフを示す。
【０１９０】
図２２に示すように、両パルスＰｙｄ，Ｐｘｂ間の休止期間が４０μｓ以下の場合、駆動電圧マージンは略２５Ｖで一定である。また、休止期間が４０μｓを越えると駆動電圧マージンは低下し始め、休止期間の長さが約６０μｓの場合、駆動電圧マージンは略０Ｖになる。このとき、休止期間を略５０μｓ以下に設定することによって、おおよそ１０Ｖ以上の駆動電圧マージンを得ることができることが分かる。そこで、本駆動方法では両パルスＰｙｄ，Ｐｘｂ間の休止期間を５０μｓ以下に設定している。サブフィールドＳＦＢにおける先の電圧パルスＰｙｄと後の電圧パルスＰｘｂと間の休止期間が短い場合に駆動電圧マージンが広くなる理由は以下のように考えられる。上述のように、パルスＰｙｄとして、パルスＰｘｂよりも急峻に変化し、立ち上がり時及び立ち下がり時に放電を形成可能な電圧パルス（ここでは矩形波）を用いる。このため、パルスＰｙｄによる強い放電（急激に変化する電圧パルスを印加したときに発生する）において発生したプライミング粒子がまだ残っている間になまりパルスＰｘｂを印加することによって、なまりパルスＰｘｂによる弱い放電がスムーズに開始するためと考えられる。
【０１９１】
すでに述べたように、なまりパルスの立ち上がり時間が放電遅れ時間よりも長く、立ち上がり速度が十分に遅い場合に、必要最小限の電圧値において非常に弱い放電が発生し、持続する。このとき、なまりパルスによれば、なまりパルスの最終電位に依存した所定量の壁電荷が安定的に形成されるという効果が得られるが、なまりパルスの立ち上がり速度が速すぎると、放電が強くなりすぎ、上述の効果が得られない。
【０１９２】
しかしながら、プライミング粒子が十分に残っている間になまりパルスＰｘｂを印加することによって、なまりパルス印加時の放電遅れ時間が短くなるので、比較的立ち上がり時間が短く立ち上がり速度が速いなまりパルスであっても、弱い放電をスムーズに開始することができる。即ち、弱い放電を形成するためのなまりパルスの設計の自由度を増すことができる。
【０１９３】
さらに、図２１に示すように、引き続いて（先行するなまりパルスによって生じたプライミング粒子が完全に消失するよりも前に）なまりパルスＰｘａ，Ｐｘｂ，Ｐｘｃを連続して印加することにより、後続のなまりパルスＰｘａ，Ｐｘｂ，Ｐｘｃにおいても、弱い放電をスムーズに開始することが可能である。
【０１９４】
なお、壁電荷の状態はなまりパルスの最終電位に依存するというなまりパルスの特徴から、両サブフィールドＳＦＡ，ＳＦＢにおけるパルスＰｘｂ印加後の壁電荷の状態は等しい。このため、両サブフィールドＳＦＡ，ＳＦＢにおけるパルスＰｘｂの印加後の動作は同様である。また、実施の形態２の駆動方法に係る、（最終電圧Ｖｘｃ）＝｛−（Ｖｘｇ−Ｖｙｓｃ）｝のパルスＰｘａを用いても構わない。
【０１９５】
本駆動方法によれば、サブフィールドＳＦＢではパルスＰｘｄ及び（全面点灯パルスを成す）パルスＰｙａ，Ｐｘａを印加しないので、表示に関係のない発光を低減することができる。これにより、実施の形態１及び２の各駆動方法と比較して、コントラストを向上することができる。
【０１９６】
更に、本駆動方法ではサブフィールドＳＦＢにおいて全面点灯パルス等を印加しない分だけ、実施の形態１及び２の各駆動方法と比較して、１フィールド内に時間余裕が生じる。このため、かかる時間余裕を維持パルス数やサブフィールド数の増大等に利用することによって、発光輝度や階調数を増大して表示品質を向上させることができる。
【０１９７】
なお、上述の説明ではサブフィールドＳＦＡとサブフィールドＳＦＢとを順次に実行する場合を述べたが、各サブフィールドＳＦＡ，ＳＦＢの順序及び回数等は任意である。例えばサブフィールドＳＦＡを複数回連続して実行した後にサブフィールドＳＦＢを１回又は複数回連続して実行しても構わない。また、サブフィールドＳＦＡを１〜２回実行した後、そのフィールド内の残りのサブフィールドを全てサブフィールドＳＦＢとしても構わない。即ち、１フィールド内の特定のサブフィールドにおいてのみ全面点灯を行うことにより、上述の効果を得ることができる。
【０１９８】
＜変形例＞
上述の実施の形態１〜３では、電極ＸにＣＲパルスを印加する場合を説明したが、なまりパルス発生回路１４ａ６等を各駆動装置１５，１８に設けることによって各電極Ｙ，ＷにＣＲパルス等を印加しても構わない。即ち、電極Ｘ，Ｙ，Ｗのいずれもが第１電極又は第２電極に該当しうる。これにより、例えば壁電荷を消去するために、行電極Ｘ，Ｙ間や、行電極Ｘ又はＹと列電極Ｗとの間にＣＲパルス等を印加することができる。このとき、当該ＣＲパルス等が印加される電極が第１電極にあたり、その電極用のドライバ１４ａ，１５又は１８ａが駆動部にあたる。また、複数の電極にＣＲパルス等を印加しても構わない。
【０１９９】
なお、図２１の駆動方法では、電極Ｘ用のＸドライバ１４ａと電極Ｙ用のＹドライバ１５とを含んで構成される駆動部によって、サブフィールドＳＦＢにおける先のパルスＰｙｄ及び後のパルスＰｘｂが各電極Ｙ，Ｘに印加される。
【０２００】
＜実施の形態４＞
実施の形態２では、（パルスＰｘｃの最終電圧）＝｛−（Ｖｘｇ−Ｖｙｓｃ）｝に設定した場合の動作を、電極Ｘ，Ｙ間の電位差に着目して説明した。実施の形態４では、実施の形態２のようにパルスＰｘｃの最終電圧をアドレスパルスＰａの電圧とは違える場合を、電極Ｘ，Ｗ間の電位差に着目して説明する。
【０２０１】
なお、上述の実施の形態１〜３は行電極Ｘが第１電極に該当し、行電極Ｙが第２電極に該当する場合にあたるが、実施の形態４及び後述の実施の形態５では行電極Ｘが第１電極に該当し、列電極Ｗが第２電極に該当する場合を説明する。このとき、実施の形態４及び後述の実施の形態５では、電極Ｘ用の駆動装置１４と電極Ｗ用の駆動装置１８とを含む構成が駆動部にあたる。
【０２０２】
図２３に、実施の形態４に係る、ＰＤＰの駆動方法を説明するためのタイミングチャートを示す。図２３中の（ａ）及び（ｂ）は図５中のそれらと同様であり、図２３中の（ｃ）は後述のように電位調整パルスＰｘｃの最終電圧を除いて図５中の（ｃ）と同様である。
【０２０３】
既述のように、実施の形態１の駆動方法（図５参照）では電位調整パルスＰｘｃの最終電圧をアドレスパルスＰａの電圧（−Ｖｘｇ）に設定する。これにより、電圧Ｖｘｇが変動した場合であっても電位調整パルスＰｘｃにより形成される壁電荷の量を電圧Ｖｘｇに対応させることができる。特に、データパルスＰｄを印加しない放電セルに着目すると、電位調整パルスＰｘｃが最終電圧に到達した時点での電極Ｘ，Ｗ間の電位差と、アドレスパルスＰａを印加した時点での電極Ｘ，Ｗ間の電位差とが同じである。このため、アドレスパルスＰａを印加した時に誤って放電が発生することが無くなる。
【０２０４】
これに対して、実施の形態４に係る駆動方法ではパルスＰｘｃの最終電圧の大きさ（ないしは最終電圧の絶対値）を電圧Ｖｘｇの大きさ（ないしは電圧Ｖｘｇの絶対値）よりも電圧ΔＶｔ（＞０）だけ小さく設定する。即ち、（パルスＰｘｃの最終電圧）＝−（｜Ｖｘｇ｜−ΔＶｔ）に設定する。
【０２０５】
具体的には、図５の駆動方法では、パルスＰｘｃを印加し始めると各放電セルにおける電極Ｘ，Ｗ間の電位差は、アドレス期間でデータパルスＰｄを印加しない放電セルでのそれに、即ち電位（−Ｖｘｇ）に緩やかに近づいていく。これに対して、図２３の駆動方法では、データパルスＰｄを印加しない放電セルにおける電極Ｘ，Ｗ間の電位差に到達する前に（即ち電位（−Ｖｘｇ）に到達する前に）、パルスＰｘｃの変化を停止させる。
【０２０６】
なお、実施の形態４，２のいずれにおいても、パルスＰｘｃとアドレスパルスＰａとは共に電圧が減少する方向（負の電圧にて、その絶対値が増大する方向）に変化するパルスであり、両者は電圧の変化の向きが同じである。
【０２０７】
図２３の駆動方法におけるこのような設定により、その後に続くアドレス期間では従来の駆動方法とは全く異なる動作が行われる。この動作を図２４のタイミングチャートを参照しつつ説明する。なお、図２４は図２３中からパルスＰｘｃの印加開始からアドレス期間までの間を抽出したタイミングチャートにあたる。図２４中の（ａ）〜（ｄ）は列電極Ｗ，ｋ行目の行電極Ｘ，（ｋ＋１）行目の行電極Ｘ，（ｋ＋２）行目の電極Ｘへの各印加電圧の波形であり、図２４中の（ｅ）は放電強度の波形である。なお、比較のため、図２４には、図５の駆動方法の場合のパルスＰｘｃ及びその場合の放電強度の各波形を破線で図示している。
【０２０８】
図２３及び図２４に示す駆動方法によれば、アドレスパルスＰａを印加すると、データパルスＰｄを印加していない放電セル、即ちアドレス放電（又は書き込み放電又は第１の放電）ＤＣＡを形成させない放電セルにおいて、アドレス放電ＤＣＡよりも微弱な放電（第２の放電）ＤＣＳが、列電極Ｗと行電極Ｘとの間で発生する。なお、以下の説明では、この微弱な放電を「副放電」と呼ぶ。他方、データパルスＰｄを印加した放電セルでは（副放電ＤＣＳより強い）アドレス放電ＤＣＡが発生する。
【０２０９】
図２３及び図２４の駆動方法における副放電ＤＣＳは、アドレスパルスＰａを印加した時の電極Ｘ，Ｗ間の電位差が電位調整パルスＰｘｃの最終電圧よりも電圧ΔＶｔだけ高いことに起因して発生すると考えられる。これは、図５の駆動方法ではパルスＰｘｃが電圧（−Ｖｘｇ＋ΔＶｔ）から電圧（−Ｖｘｇ）まで遷移する間に形成されていた放電（図２４の放電強度の波形中の斜線部Ａを参照）が副放電ＤＣＳとして形を変えて現れたものとみなすことができる。具体的には、上述の図２４中の斜線部Ａで示す放電が、タイミングをずらして各アドレスパルスＰａの印加時に分散したとみなすことができる。
【０２１０】
副放電ＤＣＳの強度は電圧ΔＶｔの値によって制御が可能であり、電圧ΔＶｔが大きいほど副放電ＤＣＳは強くなる（大きくなる）。ここでは、副放電ＤＣＳがアドレス放電ＤＣＡとしては作用しない程度に弱い放電になるように電圧ΔＶｔを制御・設定する。
【０２１１】
なお、上述のようにデータパルスＰｄを印加した放電セルでは、実施の形態１等の駆動方法と同様に、（副放電ＤＣＳよりも）十分に強いアドレス放電ＤＣＡが形成されるので、データパルスＰｄの有無により維持期間での点灯／非点灯を制御することが可能である。
【０２１２】
この動作を書き込みアドレス法を例に挙げて更に説明をする。まず、図２５に本駆動方法においてデータパルスＰｄを印加した場合の放電形成を、即ちアドレス放電の形成を説明するための模式図を示す。データパルスＰｄを印加した場合、電極Ｘ，Ｗ間には電圧（ΔＶｔ＋Ｖｗ）に起因した強い放電が発生する。この放電は十分に強く、荷電粒子（図２５中の＋印又は−印を○で囲んだマークを参照）や紫外線ＵＶを多量に発生する。これら荷電粒子や紫外線によって放電セル内の放電開始電圧が低下し、引き続いて電極Ｘ，Ｙ間で放電が発生する。この時、電極Ｘ，Ｙ間には電位差（｜Ｖｘｇ｜＋Ｖｙｓｃ）が存在するので、この電位差に相当する比較的多量の壁電荷が蓄積される。この壁電荷の効果によって、引き続く維持期間で維持放電が発生する。なお、電極Ｘ，Ｗ間及び電極Ｘ，Ｙ間での両放電の総称がアドレス放電にあたる。
【０２１３】
次に、図２６にデータパルスＰｄを印加しない場合の放電形成を、即ち副放電ＤＣＳの形成を説明するための模式図を示す。データパルスＰｄを印加しない場合、電極Ｘ，Ｗ間には上述の電圧ΔＶｔに起因した弱い放電、即ち副放電ＤＣＳが発生する。副放電ＤＣＳは非常に弱いので、この放電の形成によって蓄積される壁電荷量はわずかである。しかも、副放電ＤＣＳは電極Ｘ，Ｙ間の放電を誘発しない程度に設定されているので、電極Ｘ，Ｙ間に放電は起こらず、従って電極Ｘ，Ｙ間には十分な壁電荷が蓄積されない。このため、引き続く維持期間では維持放電が発生しない。このとき、副放電ＤＣＳで生じた荷電粒子や準安定粒子等は周囲の放電セルに拡散していきプライミング粒子として働く。
【０２１４】
副放電ＤＣＳ及びアドレス放電ＤＣＡは各行へのアドレスパルスＰａの印加に同期して生じ、全ての放電セルにおいて副放電ＤＣＳ又はアドレス放電ＤＣＡのいずれかが形成される。換言すれば、本駆動方法では、維持期間において放電セルを表示発光させるか否かに関わりなく、放電セルを表示発光させるか否かを規定する動作時において放電セル内に副放電ＤＣＳ又はアドレス放電ＤＣＡのいずれかを形成する。
【０２１５】
このとき、アドレス放電ＤＣＡで生じた荷電粒子等の一部も副放電ＤＣＳによるそれと同様にプライミング粒子として働くので、アドレス放電ＤＣＡ及び副放電ＤＣＳの双方が非常に安定的に形成される。具体的には、ｋ行目の電極Ｘに属する放電セル内での副放電ＤＣＳ及び／又はアドレス放電ＤＣＡで生じたプライミング粒子が（ｋ＋１）行目の電極Ｘに属する放電セルへ拡散することにより、当該（ｋ＋１）行目の放電セル内で副放電ＤＣＳ及び／又はアドレス放電ＤＣＡが安定に形成される。更に、（ｋ＋１）行目の放電セル内での副放電ＤＣＳ及び／又はアドレス放電ＤＣＡで生じたプライミング粒子が（ｋ＋２）行目の放電セルへ拡散することにより、当該（ｋ＋２）行目の放電セル内で副放電ＤＣＳ及び／又はアドレス放電ＤＣＡが安定に形成される。このようにアドレス期間における電極Ｘの走査に合わせてプライミング粒子が次々に隣接の放電セルへ送られてゆくことにより、全ての放電セルにおいて（従ってＰＤＰの全面において）副放電ＤＣＳ及び／又はアドレス放電ＤＣＡが一定の放電遅れ時間τｄにて確実に形成される。特に、アドレス期間と維持期間とを分離した駆動方法の場合、アドレス動作がある期間にまとめて行われるので、副放電ＤＣＳが安定しやすい。また、消去アドレス法についても同様の説明があてはまる。
【０２１６】
このように、アドレス放電ＤＣＡ及び副放電ＤＣＳに起因したプライミング効果によって、次に選択される隣接の放電セルではアドレス放電ＤＣＡの放電形成遅れ時間τｄの分布を図３４に示す形状に近づけることができる。これにより、副放電ＤＣＳを形成しない場合と比較して（特に孤立点灯表示の場合と比較して）アドレス放電ＤＣＡを確実に且つ安定に形成することができ、ちらつき等が抑制された高品質の画像を得ることができる。
【０２１７】
上述の副放電ＤＣＳが安定的に発生する動作機構は、トリガ方式ＤＣ型ＰＤＰにおけるトリガ放電（例えば特開平７−７３８１１号公報に開示される）と類似の現象として理解することができる。しかしながら、トリガ方式ＤＣ型ＰＤＰでは表示発光を成すＤＣ放電を発生させるか否かに関わらずトリガ放電を形成するのに対して、実施の形態４に係る駆動方法では表示発光を行わない放電セル内に副放電ＤＣＳを形成する点に相違が認められる。更に、トリガ方式ＤＣ型ＰＤＰでは表示発光を発生させる際にトリガ放電を形成するのに対して、本駆動方法では表示発光を行う維持期間よりも以前のアドレス期間において副放電ＤＣＳを発生させる点に相違が認められる。更に、本駆動方法は、アドレス期間（又はアドレス動作時）に形成するアドレス放電ＤＣＡ及び副放電ＤＣＳの放電強度の差によって、アドレス期間の後の維持期間での点灯／非点灯を安定的に制御する、即ちＡＣ型ＰＤＰが有するメモリ機能を安定化する。
【０２１８】
本駆動方法ではアドレスパルスＰａがアドレス放電ＤＣＡのための行選択と副放電ＤＣＳの発生との両方の機能を有している。これに対して、図２９の駆動方法では、プライミングパルス６２３をアドレスパルス６２２とは別に（従って、放電セルを表示発光させるか否かを規定する動作とは別に）印加しており、かかる点に相違が認められる。このような相違に起因して、本駆動方法の駆動装置は図２９の駆動方法よりも単純でありコストも低い。
【０２１９】
なお、本駆動方法は一般的な３電極面放電型のＰＤＰを用いて実施することができる。即ち、例えば副放電ＤＣＳ用の電極を別途に設ける必要がなく、ＰＤＰの製造工程が複雑化することがない。
【０２２０】
また、上述のように副放電ＤＣＳは図２４中の斜線部Ａで示す放電が各アドレスパルスＰａの印加時に分散したとみなすことができるので、アドレス放電ＤＣＡを形成しない放電セルでの放電（即ち副放電ＤＣＳ）の強さは実施の形態１の駆動方法とほとんど同じである。従って、本駆動方法によっても実施の形態１の駆動方法と同様にコントラストを高く保つことができる。
【０２２１】
また、副放電ＤＣＳとアドレス放電ＤＣＡとの違いは、単なる放電の強さの違いのみならず、電極Ｘ，Ｙ間の放電を誘発するか否か、という性質の違いをも有する。この性質の違いにより、アドレス放電ＤＣＡが形成された放電セルでは確実に維持放電が発生する一方、副放電ＤＣＳのみが形成された放電セルでは、誤って維持放電が発生してしまうことを確実に防ぐことが可能となり、維持放電動作が安定する、維持動作時の駆動マージンが拡大する、という効果をも得ることができる。
【０２２２】
また、実施の形態２にて詳細に説明した通り、パルスＰｘｃを発生する回路の電源はアドレスパルスＰａと共用することが可能であり、駆動装置を簡略化することができ、製造コストを低減することができる。また、この場合、パルスＰｘｃを停止するタイミングのみでパルスＰｘｃの電圧、したがって上述のΔＶｔを調整することが可能であり、副放電ＤＣＳの強度を容易に最適化することができる。
【０２２３】
さらに、電源をアドレスパルスＰａとパルスＰｘｃとで共有した場合、アドレスパルスＰａの電圧とパルスＰｘｃの電圧とが連動して変化する。このため、例えばＰＤＰ５１の個体差に応じてアドレスパルスＰａの電圧Ｖｘｇを調整したとき、これに伴って同時にパルスＰｘｃの電圧およびΔＶｔの値が変化するので、プラズマディスプレイ装置の製造過程における、電圧調整作業を簡略化することができる。
【０２２４】
特に、パルスＰｘｃとしてＣＲ波形を用いた場合は、アドレスパルスＰａの電圧とパルスＰｘｃの電圧とΔＶｔとが比例して変化するので、放電電圧の高いＰＤＰに対しては電圧Ｖｘｇを高く設定することにより、アドレスパルスＰａの電圧とパルスＰｘｃの電圧とΔＶｔとを、いずれも電圧Ｖｘｇに比例して高く設定することができる。逆に、放電電圧の低いＰＤＰに対しては電圧Ｖｘｇを低く設定することにより、アドレスパルスＰａの電圧パルスＰｘｃの電圧とΔＶｔとを、いずれも電圧Ｖｘｇに比例して低く設定することができる。このように、ＰＤＰ個々の放電電圧特性に応じて、アドレスパルスＰａの電圧とパルスＰｘｃの電圧とΔＶｔとのいずれをも、容易に最適な値に調整することができる。
【０２２５】
なお、本駆動方法において電圧ΔＶｔを電圧Ｖｙｓｃに設定し且つアドレス期間における電極Ｙへの電圧を０に設定した（即ちパルス副走査パルスＰｙｓｃを印加しない）場合が、実施の形態２の駆動方法にあたる。このため、実施の形態２の駆動方法においても、実施の形態４の駆動方法と同様の効果を得ることができる。
【０２２６】
＜実施の形態５＞
実施の形態４（及び２）に係る駆動方法を既述の図３０に示す第２の従来の駆動方法に応用することも可能であり、実施の形態５ではこの応用例を説明する。図２７に実施の形態５に係る、ＰＤＰの駆動方法を説明するためのタイミングチャートを示す。なお、図２７中の（ａ）〜（ｄ）はそれぞれ列電極Ｗ，行電極Ｙ，１行目の行電極Ｘ及びｎ行目の行電極Ｘへの各印加電圧の波形である。
【０２２７】
図２７に示すように本駆動方法ではリセット期間において、図３０の傾斜パルス６１０に代えて、傾斜パルスないしは台形パルス（電圧パルス）７１０を印加する。傾斜パルス７１０は傾斜パルス６１０を発生するパルス発生方式（又はパルス発生部）を用いて生成可能であり、傾斜パルス６１０と同様に立ち上げられる。しかし、傾斜パルス６１０はアドレスパルス６１２と同電位まで立ち下げるのに対して、傾斜パルス７１０はアドレスパルス６１２と同電位になる前に電圧変化を停止することにより形成される。具体的には、傾斜パルス６１０が最高値（第１電圧）から最低値（第２電圧）まで連続的に立ち下がる途中において最高値（第１電圧）と最低値（第２電圧）との間の電圧ΔＶｔに到達した時点で傾斜パルス６１０の変化を停止させることによって、傾斜パルス７１０は形成される。
【０２２８】
傾斜パルス７１０の立ち下がりを停止させた後、アドレス期間において、アドレス６１２を順次に印加していき、維持期間で放電セルを表示発光させるか否かを規定する。
【０２２９】
傾斜パルス７１０の立ち下がりは、実施の形態４等の駆動方法と同様に、リセット期間における最後の緩やかな波形であり、電圧の変化の向きがアドレスパルス６１２と同じであり、更にアドレスパルス６１２の電位に向かって変化している。具体的には、傾斜パルス７１０の立ち下がりは最高値から最低値へ向かって変化する（即ち電圧は減少する）パルスであり、同様にアドレス放電を発生させるアドレスパルス６１２も電圧が減少する方向に変化するパルスである。
【０２３０】
従って、実施の形態５に係る駆動方法によれば、リセット期間に印加する傾斜パルス７１０の立ち下がりをアドレスパルス６１２と同電位になる前に停止することによって、実施の形態４等と同様にアドレスパルス６１２の印加時に微弱な放電（副放電）を発生させてアドレス放電形成時の放電遅れ時間τｄを均一化することができる。その結果、実施の形態４等と同様の効果を得ることができる。
【０２３１】
なお、上述の実施の形態１〜５の説明は、ＰＤＰ５１が、第１電極と第２電極とが放電空間を介して対向する構造のＰＤＰ（いわゆる対向２電極型のＰＤＰ）の場合にもあてはまる。
【０２３２】
【発明の効果】
請求項１，２，５，６に係る発明によれば、１つのパルス発生部で、駆動工程によって異なるなまり波形を発生させて電極に印加することができ、もってプラズマディスプレイ装置の低コスト化を図ることができる。
また、請求項３に係る発明によれば、矩形パルス発生用の電源をなまり波形を発生するパルス発生部に併用でき、しかも駆動工程によって必要な大きさの（つまり矩形パルスの電圧とは異なるそれよりも絶対値の小さい）なまり波形を発生させて電極に印加することができ、もってプラズマディスプレイ装置の低コスト化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】 実施の形態１に係るプラズマディスプレイ装置の全体構成を説明するためのブロック図である。
【図２】 実施の形態１に係るなまりパルス発生回路を説明するための回路図である。
【図３】 実施の形態１に係るなまりパルス発生回路の動作を説明するためのタイミングチャートである。
【図４】 実施の形態１に係る他のなまりパルス発生回路を説明するための回路図である。
【図５】 実施の形態１に係る、プラズマディスプレイパネルの駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【図６】 実施の形態１に係るプラズマディスプレイパネルの駆動条件を説明するためのグラフである。
【図７】 実施の形態１に係るプラズマディスプレイパネルの駆動条件を説明するためのグラフである。
【図８】 なまりパルスを説明するためのタイミングチャートである。
【図９】 なまりパルスを印加した際の壁電荷の状態を説明するための模式図である。
【図１０】 なまりパルスを印加した際の壁電荷の状態を説明するための模式図である。
【図１１】 図３０のタイミングチャートの一部を抽出したタイミングチャートである。
【図１２】 図１１のタイミングチャートによる駆動の際の壁電荷の状態を説明するための模式図である。
【図１３】 図１１のタイミングチャートによる駆動の際の壁電荷の状態を説明するための模式図である。
【図１４】 図１１のタイミングチャートによる駆動の際の壁電荷の状態を説明するための模式図である。
【図１５】 実施の形態１に係る、プラズマディスプレイパネルの他の駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【図１６】 図１５のタイミングチャートによる駆動の際の壁電荷の状態を説明するための模式図である。
【図１７】 図１５のタイミングチャートによる駆動の際の壁電荷の状態を説明するための模式図である。
【図１８】 図１５のタイミングチャートによる駆動の際の壁電荷の状態を説明するための模式図である。
【図１９】 図１５のタイミングチャートによる駆動の際の壁電荷の状態を説明するための模式図である。
【図２０】 実施の形態２に係る、プラズマディスプレイパネルの駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【図２１】 実施の形態３に係る、プラズマディスプレイパネルの駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【図２２】 実施の形態３に係るプラズマディスプレイパネルの駆動条件を説明するためのグラフである。
【図２３】 実施の形態４に係る、プラズマディスプレイパネルの駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【図２４】 実施の形態４に係る、プラズマディスプレイパネルの駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【図２５】 実施の形態４に係る、プラズマディスプレイパネルの駆動方法において、データパルスを印加した場合の放電形成を説明するための模式図である。
【図２６】 実施の形態４に係る、プラズマディスプレイパネルの駆動方法において、データパルスを印加しない場合の放電形成を説明するための模式図である。
【図２７】 実施の形態５に係る、プラズマディスプレイパネルの駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【図２８】 従来のプラズマディスプレイパネルの構造を説明するための斜視図である。
【図２９】 プラズマディスプレイパネルの第１の従来の駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【図３０】 プラズマディスプレイパネルの第２の従来の駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【図３１】 プラズマディスプレイパネルの第３の従来の駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【図３２】 放電遅れ時間を説明するためのタイミングチャートである。
【図３３】 全面点灯表示を説明するためのプラズマディスプレイパネルの模式図である。
【図３４】 全面点灯表示における放電遅れ時間の確率分布を説明するための模式図である。
【図３５】 孤立点灯表示を説明するためのプラズマディスプレイパネルの模式図である。
【図３６】 孤立点灯表示における放電遅れ時間の確率分布を説明するための模式図である。
【符号の説明】
１４，１５，１８ 駆動装置、１４ａ，１５，１８ａ ドライバ（駆動部）、２０，２０Ａ ＣＲ電圧パルス（電圧パルス）、５０ プラズマディスプレイ装置、５１，１０１ プラズマディスプレイパネル、７１０ 傾斜パルス（電圧パルス）、Ｃ 放電セル、ＤＣＡ アドレス放電（第１の放電）、ＤＣＳ 副放電（第２の放電）、Ｐａ アドレス電圧パルス、Ｐｄ データパルス、Ｐｘａ （第１）電圧パルス、Ｐｘｂ （第３）電圧パルス（後の電圧パルス）、Ｐｘｃ （第２）電圧パルス、Ｐｘｄ （第５）電圧パルス、Ｐｙｄ （第４）電圧パルス（先の電圧パルス）、Ｐｙａ 矩形電圧パルス、ＳＦＡ，ＳＦＢ サブフィールド、Ｘ，Ｘ1〜Ｘn，Ｙ，Ｙ1〜Ｙn，Ｗ，Ｗ1〜Ｗm 電極、Ｖｆ 放電開始電圧、Ｖｒ 最終電圧（第２電圧）、Ｖｒ１ 電圧（第３電圧）、Ｖｘｇ 電圧（アドレス電圧）。

Claims (7)

1. 第１電極および第２電極を含む放電セルを備えたプラズマディスプレイパネルと、
   前記第１電極と前記第２電極との間に電位差を与えて前記放電セルを駆動する駆動部とを備えたプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、
   前記駆動部は、
   第１電圧から第３電圧を経て第２電圧まで、時間の経過と共に次第に小さくなる所定の電圧変化率で連続的に変化するＣＲなまり波形を発生するパルス発生部を備え、
   前記駆動方法は、前記パルス発生部を用いて、
   前記第１電圧から前記第３電圧を経て前記第２電圧まで前記所定の電圧変化率で連続的に変化する前記ＣＲなまり波形を発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する第１駆動工程と、
   前記第１駆動工程とは別の駆動タイミングにおいて、前記第１電圧から前記第３電圧まで前記所定の電圧変化率で連続的に変化する前記ＣＲなまり波形の一部を発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する第２駆動工程とを備える、
   ことを特徴とするプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
2. 第１電極および第２電極を含む放電セルを備えたプラズマディスプレイパネルと、
   前記第１電極と前記第２電極との間に電位差を与えて前記放電セルを駆動する駆動部とを備えたプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、
   前記駆動部は、
   第１電圧から第３電圧を経て第２電圧まで、予め定められた一定の電圧変化率で連続的に変化する傾斜なまり波形を発生するパルス発生部を備え、
   前記駆動方法は、前記パルス発生部を用いて、
   前記第１電圧から前記第３電圧を経て前記第２電圧まで前記一定の電圧変化率で連続的に変化する前記傾斜なまり波形を発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する第１駆動工程と、
   前記第１駆動工程とは別の駆動タイミングにおいて、前記第１電圧から前記第３電圧まで前記一定の電圧変化率で連続的に変化する前記傾斜なまり波形の一部を発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する第２駆動工程とを備える、
   ことを特徴とするプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
3. 第１電極および第２電極を含む放電セルを備えたプラズマディスプレイパネルと、
   前記第１電極と前記第２電極との間に電位差を与えて前記放電セルを駆動する駆動部とを備えたプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、
   前記駆動部は、
   前記放電セルの駆動に用いる所定の矩形パルス発生用の電源と、
   前記所定の矩形パルス発生用の電源を用いて、前記所定の矩形パルスの電圧に向かって連続的に変化するなまり波形を発生するパルス発生部とを備え、
   前記駆動方法は、
   前記所定の矩形パルス発生用の電源により前記所定の矩形パルスを発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する第１駆動工程と、
   前記第１駆動工程とは別の駆動タイミングにおいて、前記パルス発生部により、前記所定の矩形パルスの電圧よりも所定の電圧だけ絶対値の低い電圧まで連続的に変化する前記なまり波形の一部を発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する第２駆動工程とを備える、
   ことを特徴とするプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
4. 前記所定の矩形パルス発生用の電源はアドレスパルス発生用の電源であり、
   前記第１駆動工程は、アドレス期間に、前記アドレスパルス発生用の電源によりアドレ スパルスを発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する工程であり、
   前記第２駆動工程は、前記アドレス期間に先立って、前記パルス発生部により、前記アドレスパルスの電圧よりも所定の電圧だけ絶対値の低い電圧まで連続的に変化する前記なまり波形の一部を発生し、これを前記第１電極または第２電極に対して出力する工程である、
   ことを特徴とする請求項３に記載のプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
5. 第１電極および第２電極を含む放電セルを備えたプラズマディスプレイパネルと、
   前記第１電極に電圧パルスを印加する第 1 の駆動部と、前記第２電極に電圧パルスを印加する第 2 の駆動部とを備えたプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、
   前記第 1 の駆動部または第 2 の駆動部は、
   第１電圧から第３電圧を経て第２電圧まで、時間の経過と共に次第に小さくなる所定の電圧変化率で連続的に変化するＣＲなまり波形を発生するパルス発生部を備え、
   前記駆動方法は、前記パルス発生部を用いて、
   前記第１電圧から前記第３電圧を経て前記第２電圧まで前記所定の電圧変化率で連続的に変化する前記ＣＲなまり波形を発生して出力する第１駆動工程と、
   前記第１駆動工程とは別の駆動タイミングにおいて、前記第１電圧から前記第３電圧まで前記所定の電圧変化率で連続的に変化する前記ＣＲなまり波形の一部を発生して出力する第２駆動工程とを備える、
   ことを特徴とするプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
6. 第１電極および第２電極を含む放電セルを備えたプラズマディスプレイパネルと、
   前記第１電極に電圧パルスを印加する第 1 の駆動部と、前記第２電極に電圧パルスを印加する第 2 の駆動部とを備えたプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、
   前記第 1 の駆動部または第 2 の駆動部は、
   第１電圧から第３電圧を経て第２電圧まで、予め定められた一定の電圧変化率で連続的に変化する傾斜なまり波形を発生するパルス発生部を備え、
   前記駆動方法は、前記パルス発生部を用いて、
   前記第１電圧から前記第３電圧を経て前記第２電圧まで前記予め定められた一定の電圧変化率で連続的に変化する前記傾斜なまり波形を発生して出力する第１駆動工程と、
   前記第１駆動工程とは別の駆動タイミングにおいて、前記第１電圧から前記第３電圧まで前記予め定められた一定の電圧変化率で連続的に変化する前記傾斜なまり波形の一部を発生して出力する第２駆動工程とを備える、
   ことを特徴とするプラズマディスプレイ装置の駆動方法。
7. 請求項１乃至６のいずれかに記載の駆動方法によりプラズマディスプレイ装置を駆動することを特徴とする、
   プラズマディスプレイパネル用駆動装置。

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