JP2005148594A - プラズマディスプレイパネルの駆動方法 - Google Patents

Abstract

【課題】走査電極と共通電極との間及び走査電極とデータ電極との間における誤放電の発生を防止し、ひいては、表示セルの誤点灯の発生を防止する。
【解決手段】走査電極７５または共通電極７６に電位が時間とともに変化する傾斜波形電圧を印加する際に、維持消去の到達電圧Ｖｓｅはプライミング消去の到達電圧Ｖｐｅよりも高く設定する。
【選択図】 図１

Description

本発明は、プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）の駆動方法に関し、特に、ＡＣ（交流放電）メモリ動作型のプラズマディスプレイパネルの駆動方法に関する。

プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）は、陰極線管（ＣＲＴ：Ｃａｔｈｏｄｅ Ｒａｙ Ｔｕｂｅ）及び液晶表示装置などの表示装置と比較して、ちらつきが少なく表示コントラスト比が大きいこと、薄型であり、大画面を制作しやすいこと、応答速度が速いことなどの利点を有しているため、近年では、コンピュータその他の情報処理装置のディスプレイ装置として多用されている。

このプラズマディスプレイパネルは、動作方式により、電極が放電空間に露出し、直流放電の状態で動作するＤＣ（直流放電）型と、電極が透明誘電体層で覆われ、電極が直接的には放電空間に露出せず、交流放電の状態で動作するＡＣ（交流放電）型のものとに分類される。さらに、ＡＣ（交流放電）型は、誘電体の電荷蓄積作用によるメモリ機能を利用するメモリ動作型と、メモリ機能を利用しないリフレッシュ動作型とがある。

ＡＣ型のプラズマディスプレイパネルは、構造がＤＣ型のプラズマディスプレイパネルよりも簡単であり、大画面化を容易に実現することができるので、広く用いられている。

図６は、プラズマディスプレイパネルの一般的な構造を示す分解斜視図である。以下、図６を参照して、プラズマディスプレイパネルの一般的な構造を説明する。

図６に示すプラズマディスプレイパネル７０は、相互に対向して配置された前面基板７１と背面基板７２とを備えており、これらの前面基板７１と背面基板７２との間には放電ガス空間７３が形成されている。

前面基板７１は、図６に示すように、ガラスその他の透明材料からなる第１の絶縁基板７４と、第１の絶縁基板７４の内面上に形成された走査電極７５と、走査電極７５と平行に第１の絶縁基板７４の内面上に形成された共通電極（維持電極）７６と、走査電極７５及び維持電極７６を被覆するＰｂＯ（酸化鉛）その他の低融点ガラスからなる透明誘電体層７７と、透明誘電体層７７を放電から保護するために、透明誘電体層７７上に形成された保護膜７８と、を備えている。

走査電極７５は、第１の絶縁基板７４の内面上に水平方向Ｈに延びるＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ−Ｔｉｎ Ｏｘｉｄｅ）その他の透明材料からなる透明電極７５Ａと、透明電極７５Ａの抵抗を小さくするために、透明電極７５Ａ上に形成されたＡｌ（アルミニウム）、Ｃｕ（銅）、Ａｇ（銀）等からなるバス電極（トレース電極）７５Ｂと、から構成されている。

また、共通電極（維持電極）７６は、第１の絶縁基板７４の内面上に透明電極７５Ａに平行に形成された、ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ−Ｔｉｎ Ｏｘｉｄｅ）その他の透明材料からなる透明電極７６Ａと、透明電極７６Ａの抵抗を小さくするために、透明電極７６Ａ上に形成されたＡｌ（アルミニウム）、Ｃｕ（銅）、Ａｇ（銀）等からなるバス電極（トレース電極）７６Ｂと、から構成されている。

背面基板７２は、ガラスその他の透明材料からなる第２の絶縁基板８１と、第２の絶縁基板８１の内面に垂直方向Ｖに延びるように形成されたＡｌ、Ｃｕ、Ａｇ等からなるデータ電極（アドレス電極）８３と、データ電極８３を覆って、第２の絶縁基板８１上に形成された白色誘電体層８４と、放電ガス空間７３を確保するとともに、個々の放電セルを区切るために垂直方向Ｖに延びるように形成された低融点ガラスからなる融壁（リブ）８５と、隔壁８５の壁面及び白色誘電体層８４の露出表面を覆うように形成された蛍光体層８６と、を備えている。

蛍光体層８６は、放電用ガスの放電により発生する紫外線を可視光に変換する赤色蛍光体層、緑色蛍光体層及び青色蛍光体層に塗り分けられている。

放電空間７３には、Ｈｅ（ヘリウム）、Ｎｅ（ネオン）、Ｘｅ（キセノン）等の放電用ガスが単独であるいは混合して充填されている。

図７は、図６に示したプラズマディスプレイパネル７０の駆動時に走査電極７５、共通電極７６及びデータ電極８３に印加される電圧波形と、発光波形とを示す波形図である。図７に示した発光波形は、直前のサブフィールドが選択され、このサブフィールドは非選択の場合の発光波形である。図８は、走査電極７５、共通電極７６及びデータ電極８３上の電荷の発生及び消滅の状態を示す模式図である。

以下、図７及び図８を参照して、プラズマディスプレイパネル７０の一般的な駆動方法を説明する。なお、図８（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）及び（Ｅ）における電荷の状態は図７に示すタイミング（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）及び（Ｅ）におけるものである。

図７に示すように、プラズマディスプレイパネル７０の駆動の一周期は、直前のサブフィールドにおける表示データを消去するリセット期間と、表示セルの選択を行う走査期間と、実際の映像を表示する維持期間と、からなる。

走査電極７５及びデータ電極８３には各電極毎に個別に電圧が印加され、共通電極７６には全ての電極に同じ波形の電圧が印加される。

まず、図７に示すように、リセット期間において、全ての走査電極７５に維持放電消去パルスＰｓｅが印加され、消去放電を発生させ、それ以前に維持放電パルスにより堆積した壁電荷を消去する。維持放電消去パルスＰｓｅは、電位が時間とともに直線的に変化する傾斜波形または鋸歯状波形のパルス電圧である。

すなわち、この表示セルにおいては、直前のサブフィールドにおいて点灯状態（維持期間において放電発生）にあったため、図７のタイミング（Ａ）においては、図８（Ａ）の左側模式図に示すように、走査電極７５と共通電極７６上の誘電体層７７上にはそれぞれ負及び正の壁電荷が形成されている。

走査電極７５に維持放電消去パルスＰｓｅを印加することにより、走査電極７５と共通電極７６との間及び走査電極７５とデータ電極８３との間にそれぞれ弱放電５０、５１が発生し、直前のサブフィールドにおける維持放電により形成された壁電荷が消去される。この結果、図８（Ａ）の右側模式図に示すように、走査電極７５、共通電極７６及びデータ電極８３上には壁電荷は存在しなくなる。

次いで、全ての走査電極７５に正極性プライミングパルスＰｐ＋を印可し、全ての表示セルを強制的に放電発光させる。この時、共通電極７６には、負極性プライミングパルスＰｐ−が印加される。

正極性プライミングパルスＰｐ＋及び負極性プライミングパルスＰｐ−の印加直前の段階においては、図８（Ｂ）の左側模式図に示すように、走査電極７５、共通電極７６及びデータ電極８３上の壁電荷は既に消去されており、存在していない。このため、正極性プライミングパルスＰｐ＋及び負極性プライミングパルスＰｐ−の印加直後のタイミング（Ｂ）においては、図８（Ｂ）の右側模式図に示すように、走査電極７５と共通電極７６との間及び走査電極７５とデータ電極８３との間における放電は発生しない。

正極性プライミングパルスＰｐ＋及び負極性プライミングパルスＰｐ−の印加中におけるタイミング（Ｃ）においては、図８（Ｃ）の左側模式図に示すように、走査電極７５と共通電極７６との間及び走査電極７５とデータ電極８３との間においてそれぞれ弱放電５２、５３が発生する。この結果として、図８（Ｃ）の右側模式図に示すように、走査電極７５には負電荷６１が、共通電極７６及びデータ電極８３上には正電荷６２がそれぞれ形成される。

次いで、全ての走査電極７５にプライミング消去パルスＰｐｅを印加し、消去放電を発生させ、正極性プライミングパルスＰｐ＋により堆積した走査電極７５、共通電極７６及びデータ電極８３上の壁電荷を消去する。

すなわち、図７のタイミング（Ｄ）においては、図８（Ｄ）の左側模式図に示すように、プライミング消去パルスＰｐｅにより、走査電極７５と共通電極７６との間及び走査電極７５とデータ電極８３との間においてそれぞれ消去放電（弱放電）５４、５５が発生する。その結果として、図８（Ｄ）の右側模式図に示すように、走査電極７５、共通電極７６及びデータ電極８３上の壁電荷が消去もしくは削減される。

次いで、走査期間において、走査電極７５に走査ベースパルスＰｂｗが印加される。選択された表示セルにおいては、走査電極７５に走査パルスＰｂｗが印加されるとともに、データ電極８３にデータパルスが印加され、放電が発生する。図７は非選択セルにおける駆動電圧波形を示すものであるため、図７に示すデータ電極８３にはデータパルスは印加されず、従って、放電も発生しない。

このため、走査ベースパルスＰｂｗの印加途中のタイミング（Ｅ）においては、図８（Ｅ）の左側及び右側模式図に示すように、走査電極７５、共通電極７６及びデータ電極８３上の壁電荷の増減は生じない。

なお、図７に示した正極性プライミングパルスＰｐ＋、プライミング消去パルスＰｐｅは時間の経過ともに徐々に電圧が上昇または低下していくような傾斜波形または鋸歯状波形を有しており、このような傾斜波形による放電は、放電ガス空間７３の近傍でしか広がらないような弱い放電（弱放電）になる。

以上のプラズマディスプレイパネル７０の動作がリセット期間及び走査期間における理想的な動作である。

図７に示すように、これまでのプラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、維持放電消去パルスＰｓｅによる維持消去到達電圧とプライミング消去パルスＰｐｅによるプライミング消去到達電圧とは同電圧であった（例えば、特許文献１及び２）。
特開２０００−６７７６１ 特開２００３−２９５８１４

しかしながら、図７に示した電圧波形によりプラズマディスプレイパネル７０を駆動した場合、プラズマディスプレイパネル７０が上述の理想的な動作とは異なる動作をすることがあり、その場合、誤点灯が生じ、プラズマディスプレイパネル７０の表示品位を著しく悪化させる。

図９は、走査電極７５、共通電極７６及びデータ電極８３上の電荷の発生及び消滅の状態を示す模式図であり、図８に対応するものである。以下、図９を参照して、誤点灯が発生する原因について説明する。

前述のように、リセット期間においては、全ての走査電極７５に維持放電消去パルスＰｓｅが印加され、維持消去放電を発生させ、それ以前に維持放電パルスにより堆積した壁電荷が消去される。維持消去放電は維持放電の直後に行われるため、維持パルスの印加時においては、表示セル内に活性粒子が多く存在している。このため、維持消去放電はプライミング消去放電と比較して、放電強度が強くなりやすい。このように、維持消去放電の強度が強すぎたり、あるいは、走査電極７５と共通電極７６との間の放電しきい値電圧が低すぎると、維持消去放電によって、壁電荷が消去されるのみならず、図９（Ａ）の右側模式図に示すように、走査電極７５及び共通電極７６上の誘電体層７７上にそれぞれ正電荷６３及び負電荷６４が形成されることがある。

このため、維持放電消去パルスＰｓｅに続けて、走査電極７５に正極性プライミングパルスＰｐ＋を印可し、さらに、共通電極７６に負極性プライミングパルスＰｐ−を印加すると、図９（Ｂ）の左側模式図に示すように、走査電極７５と共通電極７６との間及び走査電極７５とデータ電極８３との間にそれぞれ放電５６、５７が発生する。

この結果、図９（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）及び（Ｅ）に示すように、図８（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）及び（Ｅ）に示した正常な壁電荷配置と比較して、正負の壁電荷量が多くなる。

このため、走査電極７５に走査ベースパルスＰｂｗを印加すると、図９（Ｄ）の左側模式図に示すように、走査電極７５と共通電極７６との間及び走査電極７５とデータ電極８３との間にそれぞれ誤放電５８、５９が発生し、これらの誤放電５８、５９に起因して、走査期間において、誤点灯９０が発生する。

同様に、走査期間に続く維持期間においても、走査電極７５に維持パルスＰｓを印加すると、同様の誤放電が発生し、ひいては、誤点灯９１が発生する。

本発明は、以上のような従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法における問題点に鑑みてなされたものであり、走査電極と共通電極との間及び走査電極とデータ電極との間における誤放電の発生を防止し、ひいては、表示セルの誤点灯の発生を防止することができるプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供することを目的とする。

この目的を達成するため、本発明は、少なくとも一つの第一電極と、前記第一電極に対して平行に配置され、前記第一電極との間に表示ラインを構成する少なくとも一つの第二電極とが形成されている第一の基板と、前記第一及び第二電極に対向し、かつ、前記第一及び第二電極と交差する方向に延びる少なくとも一つの第三電極が形成されている第二の基板と、を備え、前記第一電極及び前記第二電極と前記第三電極との各交点に表示セルが設けられているプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記第一及び第二電極の少なくとも何れか一方に電位が時間とともに変化する傾斜波形電圧を印加する過程を備えるプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、前記過程において、維持消去の到達電圧はプライミング消去の到達電圧よりも高く設定されていることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供する。

例えば、前記維持消去到達電圧は正の電圧に、前記プライミング消去到達電圧はグラウンド電圧に設定することができる。あるいは、前記維持消去到達電圧はグラウンド電圧に、前記プライミング消去到達電圧は負の電圧に設定することができる。さらには、前記維持消去到達電圧は正の電圧に、前記プライミング消去到達電圧は負の電圧に設定することも可能である。あるいは、前記維持消去到達電圧及び前記プライミング消去到達電圧はともに正の電圧に設定することも可能である。

前記維持消去到達電圧はサブフィールド毎に設定することができる。

例えば、前記維持消去到達電圧は維持消去幅を変えることにより設定される。

前記維持消去到達電圧は５乃至１８０Ｖの範囲内にあることが望ましく、さらに、４０乃至１６０Ｖの範囲内にあることが最も望ましい。

前記維持消去の電圧の傾斜波形の傾斜は前記プライミング消去の電圧の傾斜波形の傾斜よりも大きく設定することができる。

この場合、例えば、前記維持消去の電圧の傾斜波形の傾斜は２．５乃至８Ｖ／μｓの範囲内に、前記プライミング消去の電圧の傾斜波形の傾斜は２．５乃至４Ｖ／μｓの範囲内に設定することができる。

本発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、維持消去の到達電圧はプライミング消去の到達電圧よりも高く設定される。これにより、維持消去放電による壁電荷の過剰な形成を抑制することができる。この結果、その後の電位変化における意図しない放電（誤放電）の発生を防止することができ、ひいては、誤点灯（非選択セルの点灯）のない、すなわち、ちらつきのない良好な表示画像を得ることができる。

（第一の実施形態）
図１は、本発明の第一の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加する駆動電圧の電圧波形を示す波形図である。

図７に示したように、従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、維持消去パルスＰｓｅによって示される維持消去電圧の到達電圧はグラウンド電圧に設定されていたが、本実施形態においては、図１に示すように、維持消去パルスＰｓｅによって示される維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅは所定の正の電圧値に設定されている。

プライミング消去パルスＰｐｅによって示されるプライミング消去電圧の到達電圧Ｖｐｅは、図７に示した従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法の場合と同様に、グラウンド電圧に設定されている。

このため、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅとプライミング消去電圧の到達電圧Ｖｐｅとの間には電圧差が生じている。

このように、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅをプライミング消去電圧の到達電圧Ｖｐｅよりも高く設定することにより、維持消去放電による壁電荷の過剰な形成を抑制することができる。この結果、その後に共通電極７６に負極性プライミングパルスＰｐ−を印加しても、意図しない放電（誤放電）が発生することを防止することができ、ひいては、誤点灯のない、すなわち、ちらつきのない良好な表示画像を得ることができる。

なお、活性粒子の量は直前のサブフィールドにおける維持放電回数に応じて変化する。このため、維持消去放電の放電強度は直前のサブフィールドにおける維持放電回数に比例する。従って、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅはサブフィールド毎に最適化することが可能である。

維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅを変えるためには、例えば、電圧の異なる複数の電源を用意する必要があるが、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅは、維持消去幅Ｗ（図１参照）を変えることによっても、変えることができる。具体的には、維持消去幅Ｗを短くすれば、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅを高くすることができ、逆に、維持消去幅Ｗを長くすれば、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅを低くすることができる。このように、維持消去幅Ｗを変えることにより、電源やスイッチング回路の数を増やすことなく、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅをサブフィールド毎に設定することができる。

図２は、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅを５Ｖから１８０Ｖまで変化させた場合の駆動電圧マージンを示すグラフである。測定は６０インチのプラズマディスプレイパネルを用いて行った。

図２に示すように、点灯電圧の最小値Ｖｓｍｉｎは約１７５Ｖでほぼ一定であるのに対して、誤点灯しない最大の電圧値Ｖｓｍａｘは維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅの変化に伴って変化する。点灯電圧の最小値Ｖｓｍｉｎと誤点灯しない最大の電圧値Ｖｓｍａｘの間の電圧の範囲が誤点灯を生じることなくプラズマディスプレイパネルが安定して動作し得る電圧範囲である。

維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅを上昇させると、到達電圧Ｖｓｅが５Ｖから４０Ｖまでの範囲においては、到達電圧Ｖｓｅの上昇に伴い、誤点灯電圧も一次的に比例して高くなる。

維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅが４０Ｖに到達すると、誤点灯電圧の最大値Ｖｍａｘは約１８５Ｖに達し、以後、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅが約１６０Ｖになるまでの範囲内においては、誤点灯電圧の最大値Ｖｍａｘは約１８５Ｖのまま変動しない。

さらに、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅが１６０Ｖを越えると、到達電圧Ｖｓｅの下降に伴い、誤点灯電圧も一次的に比例して低くなる。これは維持消去放電が弱すぎるため、プライミング放電が発生しなくなるためである。

以上のように、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅが５Ｖ以上１８０Ｖ以下の範囲内において、駆動電圧マージンが得られており、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅが４０Ｖ以上１６０Ｖ以下のときに安定動作範囲は最大となる。

従って、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅをプライミング消去電圧の到達電圧Ｖｐｅに対して５Ｖから１８０Ｖまでの範囲内で高く設定することにより、誤点灯を生じることなく、プラズマディスプレイパネルを安定的に動作させることが可能であり、特に、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅをプライミング消去電圧の到達電圧Ｖｐｅに対して４０Ｖから１６０Ｖまでの範囲内で高く設定することにより、プラズマディスプレイパネルを最も安定的に動作させることが可能である。

なお、本実施形態においては、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅは所定の正の電圧値に、プライミング消去電圧の到達電圧Ｖｐｅはグラウンド電圧にそれぞれ設定され、両者の間に電圧差を生じさせているが、プライミング消去電圧の到達電圧Ｖｐｅはグラウンド電圧には限定されない。維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅよりも低い電圧値である限りは、プライミング消去電圧の到達電圧Ｖｐｅも正の電圧値に設定することが可能である。

（第二の実施形態）
図３は、本発明の第二の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加する駆動電圧の電圧波形を示す波形図である。

第一の実施形態においては、プライミング消去電圧の到達電圧をグラウンド電圧に設定し、かつ、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅを所定の正の電圧値に設定することにより、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅとプライミング消去電圧の到達電圧との間には電圧差を発生させていたが、本実施形態においては、図３に示すように、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅをグラウンド電圧に設定し、かつ、プライミング消去電圧の到達電圧をグラウンド電圧よりも低い負の電圧値に設定することにより、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅとプライミング消去電圧の到達電圧との間には電圧差を発生させている。

このように、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅを従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法における維持消去電圧の到達電圧（すなわち、グラウンド電圧）のままにしておき、プライミング消去電圧の到達電圧を従来のプラズマディスプレイパネルの駆動方法におけるプライミング消去電圧の到達電圧（すなわち、グラウンド電圧）よりも低く設定することによっても、第一の実施形態と同様に、維持消去放電による壁電荷の過剰な形成を抑制することができ、ひいては、意図しない放電（誤放電）が発生することを防止することができる。その結果として、誤点灯のない、すなわち、ちらつきのない良好な表示画像を得ることができる。

（第三の実施形態）
図４は、本発明の第三の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加する駆動電圧の電圧波形を示す波形図である。

本実施形態においては、図４に示すように、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅをグラウンド電圧よりも高い正の電圧値に設定し、かつ、プライミング消去電圧の到達電圧をグラウンド電圧よりも低い負の電圧値に設定している。これにより、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅとプライミング消去電圧の到達電圧との間の電圧差を前述の第一及び第二の実施形態における電位差よりも大きくしている。

本実施形態によっても、第一の実施形態と同様に、維持消去放電による壁電荷の過剰な形成を抑制することができ、ひいては、意図しない放電（誤放電）が発生することを防止することができる。その結果として、誤点灯のない、すなわち、ちらつきのない良好な表示画像を得ることができる。

さらに、本実施形態によれば、同一の電位差を達成させる場合、前述の第一及び第二の実施形態と比較して、維持消去電圧の到達電圧Ｖｓｅとグラウンド電圧との差及びプライミング消去電圧の到達電圧とグラウンド電圧との差をそれぞれ小さくすることが可能である。

（第四の実施形態）
図５は、本発明の第四の実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加する駆動電圧の電圧波形を示す波形図である。

本実施形態においては、第一の実施形態と比較して、維持消去パルスＰｓｅの傾斜をプライミング消去パルスＰｐｅの傾斜よりも大きく設定している。

例えば、維持消去パルスＰｓｅの傾斜は２．５乃至８Ｖ／μｓの範囲内に設定され、プライミング消去パルスＰｐｅの傾斜は２．５乃至４Ｖ／μｓの範囲内に設定され、これらの範囲内において、維持消去パルスＰｓｅの傾斜はプライミング消去パルスＰｐｅの傾斜よりも大きく設定される。

維持消去パルスＰｓｅの傾斜を大きくすることにより、駆動時間を短縮することが可能になり、その短縮した時間を維持期間に割り振ることにより、維持放電回数を増やし、輝度を上げ、あるいは、サブフィールド数を増やして、階調その他の表示品位を向上させることができる。

なお、本実施形態は第一の実施形態のみならず、第二及び第三の実施形態に対して適用することも可能である。

本発明の第一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加する駆動電圧の電圧波形を示す波形図である。 維持消去到達電圧の変化に対する駆動電圧マージンの変化を示すグラフである。 本発明の第二実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加する駆動電圧の電圧波形を示す波形図である。 本発明の第三実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加する駆動電圧の電圧波形を示す波形図である。 本発明の第四実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、各電極に印加する駆動電圧の電圧波形を示す波形図である。 プラズマディスプレイパネルの一般的な構造を示す分解斜視図である。 図６に示したプラズマディスプレイパネルの駆動時に各電極に印加される電圧波形と、発光波形とを示す波形図である。 走査電極、共通電極及びデータ電極上の電荷の発生及び消滅の状態を示す模式図である。 走査電極、共通電極及びデータ電極上の電荷の発生及び消滅の状態を示す模式図である。

符号の説明

７０ プラズマディスプレイパネル
７１ 前面基板
７２ 背面基板
７３ 放電ガス空間
７４ 第１の絶縁基板
７５ 走査電極
７５Ａ 透明電極
７５Ｂ バス電極（トレース電極）
７６ 共通電極（維持電極）
７６Ａ 透明電極７
７６Ｂ バス電極（トレース電極）
７７ 透明誘電体層
７８ 保護膜
８１ 第２の絶縁基板
８３ データ電極（アドレス電極）
８４ 白色誘電体層
８５ 融壁（リブ）
８６ 蛍光体層
５０、５１、５２、５３、５４、５５ 弱放電
６１ 負電荷
６２ 正電荷
９０、９１ 誤点灯

Claims (11)

1. 少なくとも一つの第一電極と、前記第一電極に対して平行に配置され、前記第一電極との間に表示ラインを構成する少なくとも一つの第二電極とが形成されている第一の基板と、
   前記第一及び第二電極に対向し、かつ、前記第一及び第二電極と交差する方向に延びる少なくとも一つの第三電極が形成されている第二の基板と、
   を備え、前記第一電極及び前記第二電極と前記第三電極との各交点に表示セルが設けられているプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
   前記第一及び第二電極の少なくとも何れか一方に電位が時間とともに変化する傾斜波形電圧を印加する過程を備えるプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、
   前記過程において、維持消去の到達電圧はプライミング消去の到達電圧よりも高く設定されていることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
2. 前記維持消去到達電圧は正の電圧に、前記プライミング消去到達電圧はグラウンド電圧に設定されていることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
3. 前記維持消去到達電圧はグラウンド電圧に、前記プライミング消去到達電圧は負の電圧に設定されていることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
4. 前記維持消去到達電圧は正の電圧に、前記プライミング消去到達電圧は負の電圧に設定されていることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
5. 前記維持消去到達電圧及び前記プライミング消去到達電圧はともに正の電圧に設定されていることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
6. 前記維持消去到達電圧はサブフィールド毎に設定されるものであることを特徴とする請求項１乃至５の何れか一項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
7. 前記維持消去到達電圧は維持消去幅を変えることにより設定されるであることを特徴とする請求項１乃至６の何れか一項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
8. 前記維持消去到達電圧は５乃至１８０Ｖの範囲内にあることを特徴とする請求項１乃至７の何れか一項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
9. 前記維持消去到達電圧は４０乃至１６０Ｖの範囲内にあることを特徴とする請求項８に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
10. 前記維持消去の電圧の傾斜波形の傾斜は前記プライミング消去の電圧の傾斜波形の傾斜よりも大きいことを特徴とする請求項１乃至９の何れか一項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
11. 前記維持消去の電圧の傾斜波形の傾斜は２．５乃至８Ｖ／μｓの範囲内にあり、前記プライミング消去の電圧の傾斜波形の傾斜は２．５乃至４Ｖ／μｓの範囲内にあることを特徴とする請求項１０に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
    
    

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