JP3485025B2 - ヌクレオチド誘導体 - Google Patents

Description

【発明の詳細な説明】 【０００１】 【発明の属する技術分野】本発明は新規なヌクレオチド
誘導体に関するものであり、該ヌクレオチド誘導体は、
例えば、オリゴデオキシリボヌクレオチドの製造中間原
料として有機合成化学、生化学および医薬産業上、有用
な化合物である。 【０００２】 【従来の技術】従来のオリゴデオキシリボヌクレオチド
およびオリゴリボヌクレオチドの合成に関しては、固相
合成法が採用されている。この方法に従えば、ヌクレオ
シドの３’−水酸基を多孔質ガラスなどの不溶性担体上
に固定した出発物質を用い、オリゴヌクレオチド鎖を
３’末端から５’末端方向に１塩基ずつ伸長していくの
が一般的である。このために任意の配列のオリゴヌクレ
オチドの合成が可能となる（ケスターら，特開昭６２−
５０４７９号公報、カルザースら，特開昭６３−２８４
３９号公報を参照）。しかしながら、上記の方法では、
すべての工程が逐次反応によって構成されているため、
どの工程も反応収率１００％か限りなくそれに近く進行
しなければ、目的の配列を有するオリゴヌクレオチドは
得られないという点が問題である。特に、ヌクレオチド
鎖伸長工程であるリン酸化反応工程（縮合反応）は、現
在の最高レベルをもってしても、各伸長反応毎の収率が
９８．５〜９９．５％であって、この反応収率の高低
が、目的とする配列を有するオリゴヌクレオチドの全収
率を決定する要因となっている。最近、全収率を向上さ
せる方策として、縮合回数を減らすことの出来る２量体
ヌクレオチドを、ヌクレオチド鎖を構築する際のビルデ
ィングブロックとした合成法が有効という報告がある
｛クロッツら，バイオオルガニックアンドメディシナル
ケミストリーレターズ（Bioorg. Med. Chem. Let
t.,），1997，7，73-78.｝。また、２量体以上をビルデ
ィングブロックとしたオリゴヌクレオチドの化学合成法
も提案されている（例えば、総説として日本化学会編,
「核酸の化学と分子生物学−化学総説４６」, 学会出版
センター, 1985, pp. 209-240.など）。しかしながら、
これらのビルディングブロックは水酸基の保護・脱保護
及びリン酸化という一連の工程が非常に複雑であり、し
かも各工程で副生物や不純物を除去するために、抽出や
クロマトグラフィーなどの操作が必要となり、操作上の
繁雑さを招くだけでなく、ビルディングブロックを合成
するためのコストを高くしている。 【０００３】 【発明が解決しようとする課題】本発明の目的は、オリ
ゴヌクレオチドの製造において、抽出やクロマトグラフ
ィーなどの操作の繁雑さがなく、新規なビルディングブ
ロックとなるヌクレオチド誘導体を提供することであ
る。 【０００４】 【課題を解決するための手段】本発明者らは、上記課題
を解決すべく鋭意検討を行った結果、２量体ヌクレオチ
ド化合物を構成する核酸塩基の保護基部分にポリエチレ
ングリコール鎖を導入した場合、その入手が容易になる
だけでなく、オリゴデオキシリボヌクレオチドの製造に
利用できることを見出し、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、下記式（１）で表されるヌクレオ
チド誘導体である。 【０００５】 【化３】 【０００６】（式中、Ｒ¹およびＲ²は水素原子、ヘテロ
原子を含んでいてもよいアルキル基、シクロアルキル
基、アリール基もしくはアラルキル基を示し、Ｒ¹とＲ²
は同一であっても異なっていても良く、Ｒ³およびＲ⁴は
水素原子またはヌクレオチド化学において通常用いられ
る保護基を示し、Ｒ⁵およびＲ⁶は水素原子、水酸基、ア
ルコキシ基またはトリアルキルシリルオキシ基を示し、
Ｘは酸素原子または硫黄原子、Ｂ¹およびＢ²はヌクレオ
チド化学において通常の保護基で保護した塩基または下
記式（２）で表されるＢ’を示し、Ｂ¹およびＢ²のうち
少なくとも１つはＢ’である。ただし、Ｒ¹およびＲ²の
いずれもが水素原子、メチル基またはエチル基である場
合を除く） 【０００７】 Ｂ’＝−Ｂ”−Ｃ（＝Ｏ）−Ａ−（ＯＣＨ₂ＣＨ₂）_nＯＣＨ₃ （２） 【０００８】（式中、Ｂ”は下記式（３）で示されるい
ずれかの基を示し、ｎは３以上の整数、Ａは２価基でア
リレン基、もしくはヘテロ原子を含んでも良い直鎖ある
いは分岐鎖を含むアルキレン基をそれぞれ示す。） 【０００９】 【化４】 【００１０】 【発明の実施の形態】本発明におけるヌクレオチド誘導
体は、核酸塩基のアミノ基またはイミノ基の保護基とし
て、ポリエチレングリコール鎖を含む化合物であり、前
記式（１）で表される化合物である。式（１）におい
て、Ｒ¹およびＲ²としては水素原子、メチル基、イソプ
ロピル基、ターシャリーブチル基および１，１−ジエチ
ル−３−ブテニル基などが挙げられ（ただし、Ｒ¹およ
びＲ²のいずれもが水素原子、メチル基またはエチル基
の場合を除く）、Ｒ³およびＲ⁴としては水素原子、４，
４’−ジメトキシトリチル基、アセチル基、ベンゾイル
基、トリメチルシリル基およびターシャリーブチルジメ
チルシリル基が挙げられ、Ｒ⁵およびＲ⁶としては水素原
子、メトキシ基、ターシャリーブチルジメチルシリルオ
キシ基および水酸基が挙げられ、Ｘとしては酸素原子お
よび硫黄原子が挙げられる。またＢ¹およびＢ²はヌクレ
オチド化学において通常の保護基で保護した塩基、例え
ば、１−（Ｎ−４−ベンゾイルシトシニル）基、９−
（Ｎ−６−ベンゾイルアデニニル）基、９−（Ｎ−２−
イソブチリルグアニニル）基、１−チミニル基、１−ウ
ラニル基および前記式（２）で表されるＢ’が挙げら
れ、Ｂ¹、Ｂ²のうち少なくとも１つはＢ’である。 【００１１】前記ヌクレオチド誘導体は下記式（４）で
表されるヌクレオシドを亜リン酸化し、さらに、得られ
た亜リン酸トリエステルを酸化もしくは硫化することに
よって得られる。 【００１２】 【化５】 【００１３】（式中、Ｂ”、Ｒ³、Ｒ⁴、Ｒ⁵、Ａおよび
ｎは前記式（１）と同じ） 【００１４】上記亜リン酸化の方法は、先に取り上げた
ケスターやカルザースらの方法を用いることもできる
し、本発明者らの別の報告による方法（北村ら、特願平
１０−３６７３８４）も利用できる。例えば、前記式
（４）で表される５’−Ｏ,塩基保護−ヌクレオシド
（例えば、Ｒ³が４，４’−ジメトキシトリチル、Ｒ⁴お
よびＲ⁵が水素原子の化合物）を減圧乾燥するか、ある
いはピリジンもしくは１，４−ジオキサン等の有機溶媒
に溶解してから共沸脱水した後、トルエン、ピリジン、
テトラヒドロフラン、クロロホルムまたはアセトニトリ
ル等の有機溶媒溶液中、０．９〜１．２当量のオルガノ
オキシビスアゾリルホスフィン｛例えば、２−シアノ−
１−（１，１−ジエチル−３−ブテニル）エトキシビス
イミダゾリルホスフィン｝を−８０℃〜室温の条件で反
応させることにより、下記式（５）で表されるホスホル
モノアゾリド化合物が得られる。この反応は低温で行な
った方が、目的のホスホルモノアゾリド化合物の収率は
良い。また、有機溶媒は乾燥剤で乾燥後、蒸留精製した
ものを用いた方が良い。この反応溶液の³¹P ＮＭＲスペ
クトルを測定して反応が完了したことを確認すれば良
い。 【００１５】 【化６】 【００１６】（式中、Ｂ、Ｒ１〜Ｒ４、Ａおよびｎは前
記式（１）と同じであり、Ｘはを示す） 【００１７】上記で得られたホスホルモノアゾリド化合
物は、分離・精製すること無く、次の反応に用いること
ができ、オルガノオキシビスアゾリルホスフィンに対し
て０．８〜１．２当量の、少なくとも核酸塩基だけは適
当に保護されたヌクレオシドを、別に減圧乾燥するか共
沸操作をした後、トルエン、ピリジン、テトラヒドロフ
ラン、クロロホルムまたはアセトニトリル等の有機溶媒
の溶液として、−８０℃〜室温の条件で、上記で得られ
た反応溶液に混合し反応させることにより２量化反応は
達成される。この場合、第２番目のヌクレオシドの３’
水酸基は、必ずしも保護されている必要はない。 【００１８】次に、オルガノオキシビスアゾリルホスフ
ィンに対して１．５〜１０当量の、別に減圧乾燥させて
おいた硫黄粉末を、2量化反応の進行が確認された上記
反応溶液に加え、０℃〜室温条件下、２時間〜１２時間
硫化反応を行なうことで、本発明におけるヌクレオシド
誘導体（Ｘは硫黄原子）であるチオリン酸トリエステル
が生成する。得られたチオリン酸トリエステルは室温以
下であれば、空気中で取り扱うことができ、例えば、反
応溶液を濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー
に供すれば、容易にその高純度品を得ることができる。 【００１９】上記のヌクレオチド誘導体の合成反応は、
核酸塩基に結合しているポリエチレングリコール鎖とは
直接的には関係が無い。例えば、上記反応においてオル
ガノオキシビスアゾリルホスフィンに対して０．８〜
１．２当量の、核酸塩基の保護基部分にポリエチレング
リコール鎖を有するヌクレオシド化合物｛前記式（４）
においてＲ³、Ｒ⁴、Ｒ⁵がいずれも水素原子のもの｝を
用いて２量化反応を実施すれば、２つの核酸塩基の双方
にポリエチレングリコール鎖が導入された２量体を得る
こともできる。また、最初の亜リン酸化反応を通常のヌ
クレオチド化学で用いられる５’−Ｏ,塩基保護−ヌク
レオシドに対して実施し（北村ら、特願平１０−３６７
３８４号公報参照）、第２番目のヌクレオシドとして核
酸塩基の保護基部分にポリエチレングリコール鎖を有す
るヌクレオシド化合物｛前記式（４）においてＲ³、
Ｒ⁴、Ｒ⁵がいずれも水素原子のもの｝を用いれば、３’
末端側の核酸塩基にのみポリエチレングリコール鎖が導
入された２量体が得ることができる。 【００２０】本願発明におけるヌクレオチド誘導体は、
エーテル類には難溶であり、例えば、ヌクレオチド誘導
体を含むクロロホルム溶液をジエチルエーテル中に加え
ると、このヌクレオチド誘導体は白色固体として沈澱す
る。また、２−プロパノールによる再結晶を試みても、
白色固体として沈澱する。従って、ヌクレオチド誘導体
は容易に回収することができる。ゆえに、ポリエチレン
グリコール鎖を有しない通常の保護ヌクレオチドを利用
して２量体成分を得るときに必要であった分離・精製操
作の大半は、本願発明におけるヌクレオチド誘導体にお
いては不要となる。さらに、ヌクレオチド誘導体は、ア
セトニトリル、テトラヒドロフラン、ピリジンおよび有
機塩素系溶媒に可溶であり、これらポリエチレングリコ
ールに対する良溶媒中、適当に保護された第３番目以降
のヌクレオシ（チ）ドを反応させることにより、配列が
明らかな多量体を得ることができる。 【００２１】 【実施例】以下、実施例により本発明について詳細に説
明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるもので
はない。 （合成例１） ２−シアノ−１−（１，１−ジエチル−３−ブテニル）
エトキシビスイミダゾリルホスフィンの合成 ２−シアノ−１−（１，１−ジエチル−３−ブテニル）
エトキシジクロロホスフィン（３５０ｍｇ，１．２５ｍ
ｍｏｌ）のトルエン（５ｍｌ）溶液にアルゴン雰囲気
下、室温の条件で、トリメチルシリルイミダゾール
（０．４０ｍｌ，２．７５ｍｍｏｌ）を加え５分間反応
させた。副生したクロロトリメチルシランおよびトルエ
ンを室温で１０分間減圧留去した後、残留トルエンおよ
び過剰のトリメチルシリルイミダゾールを３５℃の条件
で2時間減圧留去し、無色透明、油状の２−シアノ−１
−（１，１−ジエチル−３−ブテニル）エトキシビスイ
ミダゾリルホスフィン（Ｖ）を得た。得られた化合物の
³¹Ｐ ＮＭＲ（１６１．９ＭＨｚ，外部標準；（ＣＨ₃
Ｏ）₃Ｐ＝１４０ｐｐｍ，ＣＤＣｌ₃）は、δ＝１０９．
３であった。 【００２２】（合成例２） メトキシポリエチレングリコール鎖を有するホスホルア
ゾリド化合物の合成 合成例１で得られた２−シアノ−１−（１，１−ジエチ
ル−３−ブテニル）エトキシビスイミダゾリルホスフィ
ンを（重）クロロホルム（２．５ｍｌ）に溶解させて
０．５０Ｍ溶液とし、アルゴン雰囲気下、室温で２時間
減圧乾燥させた５’−Ｏ−（４，４−ジメトキシトリチ
ル）−２’−デオキシシチジン−Ｎ−ポリエチレングリ
コール誘導体（ポリエチレングリコールの数平均分子量
（Ｍｎ）３５０，前記式（４）においてＢ”＝シトシン
誘導体，Ｒ⁴＝４，４−ジメトキシトリチル基、Ｒ⁴＝Ｒ
⁵＝水素原子、Ａ＝フェニレン基のもの、１．２０ｇ、
１．２５ｍｍｏｌ）に室温で加えた。均一になった後、
そのまま一晩静置して反応させ、目的のホスホルアゾリ
ド化合物を得た。得られた化合物の³¹Ｐ ＮＭＲ（１６
１．９ＭＨｚ，外部標準；（ＣＨ₃Ｏ）₃Ｐ＝１４０ｐｐ
ｍ，ＣＤＣｌ₃）は、δ＝１３４．３，１３１．５，１
３０．８，１２７．４であった。 【００２３】（合成例３） メトキシポリエチレングリコール鎖を有するホスホルア
ゾリド化合物を用いた２量化反応（ＣｐＣ前駆体の合
成） 上記合成例２で得られたのホスホルアゾリド化合物（in
situ DNA合成試薬）の（重）クロロホルム反応溶液
（２．０ｍｌ，約１ｍｍｏｌ）に、５’−Ｏ，塩基保護
−２’−デオキシシチジン−ポリエチレングリコール誘
導体（ポリエチレングリコールの数平均分子量（Ｍｎ）
３５０，前記式（４）においてＢ”＝シトシン誘導体，
Ｒ³＝Ｒ⁴＝Ｒ⁵＝水素，Ａ＝フェニレン基のもの，６５
０ｍｇ，１ｍｍｏｌ）の重クロロホルム溶液（２ｍｌ）
をアルゴン雰囲気下、０℃で加え、そのまま一晩４℃で
静置して反応させ、２量体を得た。この時の第２番目の
ヌクレオシドの水酸基の反応選択性は、³¹Ｐ ＮＭＲに
よると５’水酸基／３’水酸基＝９２／８であった。得
られた化合物の³¹Ｐ ＮＭＲ（１６１．９ＭＨｚ，外部
標準；（ＣＨ₃Ｏ）₃Ｐ＝１４０ｐｐｍ，ＣＤＣｌ₃）
は、δ＝１４１．７，１４１．０，１４０．８，１４
０．４であった。上記で得られた２量化反応溶液の一部
（２ｍｌ，総重量２．９５ｇ，約０．５ｍｍｏｌ）を測
り取り、これを無水ジエチルエーテル（３０ｍｌ）に攪
拌しながら加えると、２〜５分で白色の固体が析出し
た。更に１０分間激しく攪拌した後、４℃で一晩放置し
た。デカンテーションしてエーテルを除去し、残査は無
水エーテル（５ｍｌ）で３回洗浄した。この残査を減圧
乾燥し、³¹Ｐ ＮＭＲを測定した結果、上記に示したス
ペクトルと同様であり、目的とした２量体が回収された
ことが確認できた（８８２mg，回収率８８％）。 【００２４】（実施例１） メトキシポリエチレングリコール鎖を有するホスホルア
ゾリド化合物を用いた２量化反応（Ｃ_psＡ保護体の合
成） 上記合成例２で得られたホスホルアゾリド化合物（in s
itu ＤＮＡ合成試薬）のクロロホルム反応溶液（５ｍ
ｌ，約２．５ｍｍｏｌ）に、Ｎ−ベンゾイル−２’−デ
オキシアデノシン（８９０ｍｇ，２．５ｍｍｏｌ）のク
ロロホルム／ピリジン混合溶液（１／２（ｖ／ｖ），５
ｍｌ）をアルゴン雰囲気下、０℃で加え、そのまま一晩
４℃で静置して反応させ２量化させた。この反応溶液
に、室温条件下、予め別に３時間以上減圧乾燥させてお
いた硫黄粉末（１６０ｍｇ，５ｍｍｏｌ）を投入し、更
に１２時間攪拌した。溶媒を室温以下の温度で減圧留去
し、残査をクロロホルム（２０ｍｌ）に再溶解し、シリ
カゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム／メタ
ノール＝１００／３）で精製すると、目的とする２量体
（チオリン酸トリエステル）が得られた（３．４３ｇ，
収率８８％）。得られた化合物の³¹Ｐ ＮＭＲ（１６
１．９ＭＨｚ，外部標準；（ＣＨ₃Ｏ）₃Ｐ＝１４０pp
m，ＣＤＣｌ₃）は、δ＝６６．３，６６．０，６５．６
であった。得られた２量体（Ｃ_psＡ保護体）を１．０ｇ
秤取り、クロロホルム（５ｍｌ）に溶解し、これにジエ
チルエーテル（５０ｍｌ）を攪拌しながら加えると、白
色の固体が析出した。４℃で一晩放置したのち、デカン
テーションしてエーテルを除去し、残査はエーテル（５
ｍｌ）で３回洗浄した。この残査を減圧乾燥し、³¹ＰＮ
ＭＲを測定した結果、スペクトルは上記のものと同様で
あり、２量体が回収されたことが確認できた（０．９７
g，回収率９７％）。また同様に２量体を１．３０ｇ秤
取り、２−プロパノール（４０ｍｌ）を加えて５０〜５
５℃に加温して一旦均一溶液とした後に４℃で一晩放置
すると、上記と同じく白色固体が得られた（１．０４
ｇ，回収率８０％）。 【００２５】（実施例２） メトキシポリエチレングリコール鎖を有するホスホルア
ゾリド化合物を用いた２量化反応（Ｃ_psＧ保護体の合
成） Ｎ−ベンゾイル−２’−デオキシアデノシンの代わり
に、Ｎ−イソブチリル−２’−デオキシグアノシン（８
９０ｍｇ，２．５ｍｍｏｌ）のクロロホルム／ピリジン
混合溶液（１／２（ｖ／ｖ），５ｍｌ）を用いた以外
は、実施例１と同様に反応を行ない、目的とする２量体
（チオリン酸トリエステル）を得た（３．１５ｇ，収率
８１％）。得られた化合物の³¹Ｐ ＮＭＲ（１６１．９
ＭＨｚ，外部標準；（ＣＨ₃Ｏ）₃Ｐ＝１４０ppm，ＣＤ
Ｃｌ₃）は、δ＝６６．６，６６．２，６５．８，６
５．４であった。 【００２６】（実施例３） メトキシポリエチレングリコール鎖を有するホスホルア
ゾリド化合物の２量体の合成（Ａ_psＣ保護体の合成） ２−シアノ−１−（１，１−ジエチル−３−ブテニル）
エトキシジクロロホスフィン（５７０ｍｇ，２．０２ｍ
ｍｏｌ）のトルエン（５ｍｌ）溶液にアルゴン雰囲気
下、室温の条件で、トリメチルシリルイミダゾール
（０．６５ｍｌ，４．４４ｍｍｏｌ）を加え５分間反応
させた。副生したクロロトリメチルシランおよびトルエ
ンを室温で１０分間減圧留去した後、残留トルエンおよ
び過剰のトリメチルシリルイミダゾールを３５℃の条件
で2時間減圧留去し、無色透明、油状の２−シアノ−１
−（１，１−ジエチル−３−ブテニル）エトキシビスイ
ミダゾリルホスフィンを得た。これを無水クロロホルム
（４．０ｍｌ）に溶解させて０．５０Ｍ溶液とし、アル
ゴン雰囲気下、室温の条件で、室温で２時間減圧乾燥し
たＮ−６−ベンゾイル−５’−Ｏ−（４，４−ジメトキ
シトリチル）−２’−デオキシアデノシン（１．３９
ｇ、２．１２ｍｍｏｌ）に加えた。反応液は均一とな
り、そのまま一晩４℃で静置して反応させ、ホスホルア
ゾリド化合物（in situ ＤＮＡ合成試薬）を調製した。
この反応溶液を、１，４−ジオキサンで共沸処理した
５’−Ｏ，塩基保護−２’−デオキシシチジン−ポリエ
チレングリコール誘導体（ポリエチレングリコールの数
平均分子量（Ｍｎ）３５０，前記式（４）においてＢ”
＝シトシン誘導体，Ｒ³＝Ｒ⁴＝Ｒ⁵＝水素，Ａ＝フェニ
レン基のもの，１．６ｇ，２．４ｍｍｏｌ）に０℃で加
え、そのまま一晩４℃で静置し２量化させ、亜リン酸ト
リエステルを得た。得られた化合物の³¹Ｐ ＮＭＲ（１
６１．９ＭＨｚ，外部標準；（ＣＨ₃Ｏ）₃Ｐ＝１４０ｐ
ｐｍ，ＣＤＣｌ₃）は、δ＝１４２．８，１４２．６，
１４２．０，１４０．６であった。更に、室温条件下、
予め別に３時間以上減圧乾燥させておいた硫黄粉末（１
６０ｍｇ，５ｍｍｏｌ）を投入し、１２時間攪拌した。
溶媒を室温以下の温度で減圧留去し、残査をクロロホル
ム（２０ｍｌ）に再溶解し、シリカゲルカラムクロマト
グラフィー（クロロホルム／メタノール＝１００／３）
で精製すると、目的とする２量体（チオリン酸トリエス
テル）が得られた（３．１６ｇ，ジクロロホスフィンか
らの通算収率７０％）。得られた化合物の³¹Ｐ ＮＭＲ
（１６１．９ＭＨｚ，外部標準；（ＣＨ₃Ｏ）₃Ｐ＝１４
０ppm，ＣＤＣｌ₃）は、δ＝６６．５，６６．５，６
５．８，６５．６であった。さらに、上記で得られたチ
オリン酸トリエステルを、トリクロロ酢酸のクロロホル
ム・メタノール溶液（９／１（ｖ／ｖ），３％）中で、
室温下、３０分処理すると、リン酸部分を損なうこと無
く、脱トリチル化反応が完了した。得られた化合物の³¹
Ｐ ＮＭＲ（１６１．９ＭＨｚ，外部標準；（ＣＨ
₃Ｏ）₃Ｐ＝１４０ppm，ＣＤＣｌ₃）は、δ＝６７．０，
６６．７，６６．２であった。 【００２７】 【発明の効果】本発明のヌクレオチド誘導体は、オリゴ
ヌクレオチドの製造において、ヌクレオチド鎖を構築す
る際の出発原料として、あるいは鎖長を伸長する基本構
成単位（ビルディングブロック）として利用できる。こ
れを利用して調製する多量体は、ポリエチレングリコー
ルの性質を利用して分離・精製することが可能で、従来
法のそれと比較すると生成物の取り扱いが極めて容易と
なる。従って、本発明のヌクレオチド誘導体は多量体ビ
ルディングブロックの調製に対して極めて有用である。

───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (56)参考文献 Ｎｕｃｌｅｉｃ Ａｃｉｄｓ Ｒｅｓ ｅａｒｃｈ，1989年，Ｖｏｌ．17， Ｎ ｏ．２，ｐ．4863−4871 (58)調査した分野(Int.Cl.⁷，ＤＢ名) C07H 19/06 - 19/10 C07H 19/16 - 19/207 C07H 21/00 - 21/04 ＲＥＧＩＳＴＲＹ（ＳＴＮ) ＣＡ（ＳＴＮ) ＣＡＯＬＤ（ＳＴＮ)

Claims (1)

1. (57)【特許請求の範囲】 【請求項１】下記式（１）で表されるヌクレオチド誘導
   体。 【化１】 （式中、Ｒ¹およびＲ²は水素原子、ヘテロ原子を含んで
   いてもよいアルキル基、シクロアルキル基、アリール基
   もしくはアラルキル基を示し、Ｒ¹とＲ²は同一であって
   も異なっていても良く、Ｒ³およびＲ⁴は水素原子または
   ヌクレオチド化学において通常用いられる保護基を示
   し、Ｒ⁵およびＲ⁶は水素原子、水酸基、アルコキシ基ま
   たはトリアルキルシリルオキシ基を示し、Ｘは酸素原子
   または硫黄原子、Ｂ¹およびＢ²はヌクレオチド化学にお
   いて通常の保護基で保護した塩基または下記式（２）で
   表されるＢ’を示し、Ｂ¹およびＢ²のうち少なくとも１
   つはＢ’である。ただし、Ｒ¹およびＲ²のいずれもが水
   素原子、メチル基またはエチル基である場合を除く） Ｂ’＝−Ｂ”−Ｃ（＝Ｏ）−Ａ−（ＯＣＨ₂ＣＨ₂）_nＯＣＨ₃ （２） （式中、Ｂ”は下記式（３）で示されるいずれかの基を
   示し、ｎは３以上の整数、Ａは２価基でアリレン基、も
   しくはヘテロ原子を含んでも良い直鎖あるいは分岐鎖を
   含むアルキレン基をそれぞれ示す。） 【化２】