JP3349806B2 - ゴム組成物 - Google Patents
ゴム組成物Info
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Description
【０００１】
【産業上の利用分野】本発明はゴム組成物に関し、更に
詳しくは天然ゴム（ＮＲ）及び／又はポリイソプレンゴ
ム（ＩＲ）と、スチレン−ブタジエン共重合ゴム（ＳＢ
Ｒ）及び／又はポリブタジエンゴム（ＢＲ）とから成る
ゴム配合にブタジエン又はブタジエン及びスチレンから
成るＡ−Ｂ型ブロック共重合体を配合して成る、低発熱
性やグリップ性能を低下させることなく耐摩耗性を向上
させることができ、更に耐疲労性や耐外傷性を向上させ
ることができる、タイヤトレッド用やサイドウォール用
などとして、更にはトラックベルトのカバー材、ダイヤ
フラム、コンベアベルトなどにも有用なゴム組成物に関
する。
詳しくは天然ゴム（ＮＲ）及び／又はポリイソプレンゴ
ム（ＩＲ）と、スチレン−ブタジエン共重合ゴム（ＳＢ
Ｒ）及び／又はポリブタジエンゴム（ＢＲ）とから成る
ゴム配合にブタジエン又はブタジエン及びスチレンから
成るＡ−Ｂ型ブロック共重合体を配合して成る、低発熱
性やグリップ性能を低下させることなく耐摩耗性を向上
させることができ、更に耐疲労性や耐外傷性を向上させ
ることができる、タイヤトレッド用やサイドウォール用
などとして、更にはトラックベルトのカバー材、ダイヤ
フラム、コンベアベルトなどにも有用なゴム組成物に関
する。
【０００２】
【従来の技術】近年、自動車などのタイヤ用ゴム組成物
に対しては、走行安定性、低燃費性などの各種性能の改
善が求められており、例えばタイヤトレッド用ゴム組成
物として低発熱性と共にグリップ性能及び耐摩耗性の良
好なことが要求され、またタイヤサイドウォール用ゴム
組成物として軽量化をはかりながら、耐外傷性や繰り返
し伸張における疲労寿命の向上が要求されている。
に対しては、走行安定性、低燃費性などの各種性能の改
善が求められており、例えばタイヤトレッド用ゴム組成
物として低発熱性と共にグリップ性能及び耐摩耗性の良
好なことが要求され、またタイヤサイドウォール用ゴム
組成物として軽量化をはかりながら、耐外傷性や繰り返
し伸張における疲労寿命の向上が要求されている。
【０００３】低燃費タイヤ用キャップトレッド用ゴム組
成物として、例えば特開昭６１−２１８４０４号公報に
は、補強剤としてシリカを配合して低発熱化することが
提案されているが、この配合物は耐摩耗性が問題であ
る。また特開平５−１２９８号公報には末端変性（芳香
族第３級アミノ基）ポリマーを用いて低発熱化すること
が提案されているが、これも耐摩耗性が問題である。更
に、特開平４−３５６５４４号公報には、特定の低発熱
化剤（ジニトロジアミノ化合物）を配合して転動抵抗を
低下させ、低温特性を向上させているが、これはポリイ
ソプレンにしか有効でなく、一般的な実用性に欠けると
いう問題がある。
成物として、例えば特開昭６１−２１８４０４号公報に
は、補強剤としてシリカを配合して低発熱化することが
提案されているが、この配合物は耐摩耗性が問題であ
る。また特開平５−１２９８号公報には末端変性（芳香
族第３級アミノ基）ポリマーを用いて低発熱化すること
が提案されているが、これも耐摩耗性が問題である。更
に、特開平４−３５６５４４号公報には、特定の低発熱
化剤（ジニトロジアミノ化合物）を配合して転動抵抗を
低下させ、低温特性を向上させているが、これはポリイ
ソプレンにしか有効でなく、一般的な実用性に欠けると
いう問題がある。
【０００４】更に特開平５−１７０９７３号公報には特
定の改良されたカーボンブラックを配合することによっ
て高度の耐摩耗性を保持しながら、改善された低発熱性
を有するタイヤトレッド用ゴム組成物が提案されている
が、ますます高まる高耐摩耗性、低燃費性の要求により
ポリマー側からの更なる改良が必要である。
定の改良されたカーボンブラックを配合することによっ
て高度の耐摩耗性を保持しながら、改善された低発熱性
を有するタイヤトレッド用ゴム組成物が提案されている
が、ますます高まる高耐摩耗性、低燃費性の要求により
ポリマー側からの更なる改良が必要である。
【０００５】一方、タイヤサイドウォール用ゴム組成物
として従来は天然ゴム／ブタジエン重合体ゴムのブレン
ド系が主体であったが、軽量化の要求に伴ってゲージダ
ウンさせると、耐外傷性が低下するという問題があっ
た。
として従来は天然ゴム／ブタジエン重合体ゴムのブレン
ド系が主体であったが、軽量化の要求に伴ってゲージダ
ウンさせると、耐外傷性が低下するという問題があっ
た。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】従って、本発明は前記
した従来技術の問題点を排除してグリップ性能及び低燃
費性を良好な状態に保持したまま、耐摩耗性を高めるこ
とができるゴム組成物を提供することを目的とする。
した従来技術の問題点を排除してグリップ性能及び低燃
費性を良好な状態に保持したまま、耐摩耗性を高めるこ
とができるゴム組成物を提供することを目的とする。
【０００７】本発明は、また、軽量化の要求に応えなが
ら、耐外傷性や繰り返し伸張における疲労寿命を向上さ
せることができるゴム組成物を提供することを目的とす
る。
ら、耐外傷性や繰り返し伸張における疲労寿命を向上さ
せることができるゴム組成物を提供することを目的とす
る。
【０００８】
【課題を解決するための手段】本発明に従えば、（ｉ）
天然ゴム（ＮＲ）及び／又はポリイソプレンゴム（Ｉ
Ｒ）並びに（ii）スチレン−ブタジエン共重合ゴム（Ｓ
ＢＲ）及び／又はポリブタジエンゴム（ＢＲ）に、（ii
i)スチレン含量０〜３０重量％及びブタジエン含量１０
０〜７０重量％で１，２−ビニル結合含量５〜４０％の
ブロック（Ａ）と、スチレン含量０〜３０重量％及びブ
タジエン含量１００〜７０重量％で１，２−ビニル結合
含量が７０％以上のブロック（Ｂ）とからなり、重量比
で（Ａ）／（Ｂ）が２０〜8 ０／８０〜２０のＡ−Ｂ型
ブロック共重合体を配合して成り、Ａ−Ｂ型ブロック共
重合体の含量が成分（ｉ), (ii）及び（iii)の合計量１
００重量部当り０．５〜２０重量部であるゴム組成物が
提供される。
天然ゴム（ＮＲ）及び／又はポリイソプレンゴム（Ｉ
Ｒ）並びに（ii）スチレン−ブタジエン共重合ゴム（Ｓ
ＢＲ）及び／又はポリブタジエンゴム（ＢＲ）に、（ii
i)スチレン含量０〜３０重量％及びブタジエン含量１０
０〜７０重量％で１，２−ビニル結合含量５〜４０％の
ブロック（Ａ）と、スチレン含量０〜３０重量％及びブ
タジエン含量１００〜７０重量％で１，２−ビニル結合
含量が７０％以上のブロック（Ｂ）とからなり、重量比
で（Ａ）／（Ｂ）が２０〜8 ０／８０〜２０のＡ−Ｂ型
ブロック共重合体を配合して成り、Ａ−Ｂ型ブロック共
重合体の含量が成分（ｉ), (ii）及び（iii)の合計量１
００重量部当り０．５〜２０重量部であるゴム組成物が
提供される。
【０００９】
【作用】本発明によれば、（ｉ）ＮＲ及び／又はＩＲ並
びに（ii）ＳＢＲ及び／又はＢＲブレンド系に（iii)特
定のブロック共重合体（Ａ−Ｂ）を配合することによっ
て、低発熱性及びグリップ性能を低下させることなく耐
摩耗性を向上させることができ、更に耐疲労性や耐外傷
性を向上させることができる。
びに（ii）ＳＢＲ及び／又はＢＲブレンド系に（iii)特
定のブロック共重合体（Ａ−Ｂ）を配合することによっ
て、低発熱性及びグリップ性能を低下させることなく耐
摩耗性を向上させることができ、更に耐疲労性や耐外傷
性を向上させることができる。
【００１０】本発明に係るゴム組成物に配合されるＮ
Ｒ、ＩＲ、ＳＢＲ及びＢＲは従来から各種ゴム用途にゴ
ム成分として一般に使用されている任意のポリマーとす
ることができ、ＮＲ／ＩＲ及びＳＢＲ／ＢＲのブレンド
比並びに（ｉ）ＮＲ及び／又はＩＲ／（ii）ＳＢＲ及び
／又はＢＲのブレンド比はゴム組成物の用途に従って選
定することができる。かかる選定は当業者であれば適宜
なし得るところであるが、例えば乗用車用タイヤトレッ
ド用ゴム組成物としてはＮＲ／ＳＢＲ＝２０〜８０／８
０〜２０、タイヤサイドウォール用ゴム組成物としては
ＮＲ／ＢＲ＝４０〜６０／６０〜４０、トラック、バス
用タイヤトレッド用ゴム組成物としてはＮＲ／ＢＲ＝８
０〜９５／２０〜５などが選定できる。
Ｒ、ＩＲ、ＳＢＲ及びＢＲは従来から各種ゴム用途にゴ
ム成分として一般に使用されている任意のポリマーとす
ることができ、ＮＲ／ＩＲ及びＳＢＲ／ＢＲのブレンド
比並びに（ｉ）ＮＲ及び／又はＩＲ／（ii）ＳＢＲ及び
／又はＢＲのブレンド比はゴム組成物の用途に従って選
定することができる。かかる選定は当業者であれば適宜
なし得るところであるが、例えば乗用車用タイヤトレッ
ド用ゴム組成物としてはＮＲ／ＳＢＲ＝２０〜８０／８
０〜２０、タイヤサイドウォール用ゴム組成物としては
ＮＲ／ＢＲ＝４０〜６０／６０〜４０、トラック、バス
用タイヤトレッド用ゴム組成物としてはＮＲ／ＢＲ＝８
０〜９５／２０〜５などが選定できる。
【００１１】次に本発明によれば、上記ブレンド系に、
特定のＡ−Ｂ型ブロック共重合体を配合することによっ
て前記本発明の目的を達成することができ、このＡ−Ｂ
型ブロック共重合体の配合量が少な過ぎると、所望の改
良効果が得られず、逆に多過ぎると本来のゴム物性であ
る低発熱性やグリップ性能などが失われるので好ましく
ない。かかる観点から本発明で用いるＡ−Ｂ型ブロック
共重合体は全ポリマー成分（Ａ−Ｂ型ブロック共重合体
も含む）１００重量部に対して、Ａ−Ｂ型ブロック共重
合体を０．５〜２０重量部、好ましくは１〜１５重量部
配合する。
特定のＡ−Ｂ型ブロック共重合体を配合することによっ
て前記本発明の目的を達成することができ、このＡ−Ｂ
型ブロック共重合体の配合量が少な過ぎると、所望の改
良効果が得られず、逆に多過ぎると本来のゴム物性であ
る低発熱性やグリップ性能などが失われるので好ましく
ない。かかる観点から本発明で用いるＡ−Ｂ型ブロック
共重合体は全ポリマー成分（Ａ−Ｂ型ブロック共重合体
も含む）１００重量部に対して、Ａ−Ｂ型ブロック共重
合体を０．５〜２０重量部、好ましくは１〜１５重量部
配合する。
【００１２】本発明で用いるＡ−Ｂ型ブロック共重合体
はスチレン（ＳＴ）及びブタジエンから成り、ブロック
成分Ａ及びＢのスチレン含量（ＳＴ）及び１，２−ビニ
ル結合（ＶＮ）並びにＡ成分及びＢ成分の重量比率
（Ａ）／（Ｂ）は下記の通りである。 （Ａ）ＳＴ／ＶＮ＝０〜３０重量％／５〜４０％、好ま
しくはＳＴ／ＶＮ＝５〜３０重量％／５〜３０％ （Ｂ）ＳＴ／ＶＮ＝０〜３０重量％／７０％以上、好ま
しくはＳＴ／ＶＮ＝５〜３０重量％／７３〜８０％ （Ａ）／（Ｂ）＝２０〜８０／８０〜２０、好ましくは
２５〜６５／６５〜２５
はスチレン（ＳＴ）及びブタジエンから成り、ブロック
成分Ａ及びＢのスチレン含量（ＳＴ）及び１，２−ビニ
ル結合（ＶＮ）並びにＡ成分及びＢ成分の重量比率
（Ａ）／（Ｂ）は下記の通りである。 （Ａ）ＳＴ／ＶＮ＝０〜３０重量％／５〜４０％、好ま
しくはＳＴ／ＶＮ＝５〜３０重量％／５〜３０％ （Ｂ）ＳＴ／ＶＮ＝０〜３０重量％／７０％以上、好ま
しくはＳＴ／ＶＮ＝５〜３０重量％／７３〜８０％ （Ａ）／（Ｂ）＝２０〜８０／８０〜２０、好ましくは
２５〜６５／６５〜２５
【００１３】ブロック成分（Ａ）のスチレン含量が少な
過ぎるとブロックポリマー自体の強度が低下し得られる
耐摩耗性の向上効果が小さくなってしまう。逆に多過ぎ
るとＢＲ系又は低スチレン含量のＳＢＲ系での効果がな
くなるので好ましくない。またブロック成分（Ａ）中の
１，２−ビニル結合含量が少な過ぎるものは製造がむず
かしく、多過ぎると耐摩耗性向上等の効果がなくなって
しまうので好ましくない。
過ぎるとブロックポリマー自体の強度が低下し得られる
耐摩耗性の向上効果が小さくなってしまう。逆に多過ぎ
るとＢＲ系又は低スチレン含量のＳＢＲ系での効果がな
くなるので好ましくない。またブロック成分（Ａ）中の
１，２−ビニル結合含量が少な過ぎるものは製造がむず
かしく、多過ぎると耐摩耗性向上等の効果がなくなって
しまうので好ましくない。
【００１４】一方、ブロック成分（Ｂ）のスチレン含量
が多過ぎるとＮＲとの相溶性が悪くなり、ひいては耐摩
耗性の向上効果が低下するので好ましくない。またブロ
ック成分（Ｂ）中の１，２−ビニル結合含量が少な過ぎ
ると同様に、耐摩耗性等の向上効果が低下する。また多
いものは製造が困難である。
が多過ぎるとＮＲとの相溶性が悪くなり、ひいては耐摩
耗性の向上効果が低下するので好ましくない。またブロ
ック成分（Ｂ）中の１，２−ビニル結合含量が少な過ぎ
ると同様に、耐摩耗性等の向上効果が低下する。また多
いものは製造が困難である。
【００１５】本発明において使用するＡ−Ｂ型ブロック
共重合体は公知のポリマーであり、一般的にはブチルリ
チウムなどの有機アルカリ金属化合物触媒を用いてヘキ
サンなどの有機溶媒中で例えばスチレン及びブタジエン
とを重合させてブロック（Ａ）を製造し、末端リビング
状態のこのブロックに更に例えばスチレン及びブタジエ
ンを添加してブロック（Ｂ）を製造するもので、この際
に所望によりモノマー配合量比、ビニル化剤の添加、重
合条件などを適宜選定して目的のブロック共重合体を得
ることができる。なお、かかるＡ−Ｂ型ブロック共重合
体は例えば環状アミン、
共重合体は公知のポリマーであり、一般的にはブチルリ
チウムなどの有機アルカリ金属化合物触媒を用いてヘキ
サンなどの有機溶媒中で例えばスチレン及びブタジエン
とを重合させてブロック（Ａ）を製造し、末端リビング
状態のこのブロックに更に例えばスチレン及びブタジエ
ンを添加してブロック（Ｂ）を製造するもので、この際
に所望によりモノマー配合量比、ビニル化剤の添加、重
合条件などを適宜選定して目的のブロック共重合体を得
ることができる。なお、かかるＡ−Ｂ型ブロック共重合
体は例えば環状アミン、
【００１６】
【化１】
【００１７】結合を有する化合物、例えばアミド化合
物、イミド化合物、ラクタム化合物、尿素化合物などの
変性剤で末端変性されていてもよく、かかる末端変性ブ
ロックはＡ−Ｂ型ブロック共重合体の共重合完了後、リ
ビング状態で適当な変性剤を添加することによって製造
することができる。
物、イミド化合物、ラクタム化合物、尿素化合物などの
変性剤で末端変性されていてもよく、かかる末端変性ブ
ロックはＡ−Ｂ型ブロック共重合体の共重合完了後、リ
ビング状態で適当な変性剤を添加することによって製造
することができる。
【００１８】本発明のゴム組成物には、必要に応じ、ゴ
ム成分１００重量部に対し、カーボンブラック１０〜１
００重量部、好ましくは２０〜９０重量部及び／又はシ
リカ１０〜１００重量部、好ましくは２０〜９０重量部
を配合することができる。カーボンブラック及びシリカ
とも従来ゴム組成物に一般的に配合されている任意のも
のを用いることができる。
ム成分１００重量部に対し、カーボンブラック１０〜１
００重量部、好ましくは２０〜９０重量部及び／又はシ
リカ１０〜１００重量部、好ましくは２０〜９０重量部
を配合することができる。カーボンブラック及びシリカ
とも従来ゴム組成物に一般的に配合されている任意のも
のを用いることができる。
【００１９】本発明のゴム組成物には前記ポリマー分及
び必要に応じてカーボンブラックや珪酸塩系填料に加え
て、硫黄、加硫促進剤、老化防止剤、充填剤、軟化剤、
可塑剤などの自動車タイヤ用その他のゴム組成物に一般
に配合されている各種添加剤を配合することができ、か
かる配合物は一般的な方法で加硫することができる。こ
れらの添加剤の配合量も一般的な量とすることができ
る。例えば、硫黄の配合量は１００重量部当り１．２重
量部以上、更に好ましくは１．５〜３．０重量部とする
のが好ましい。加硫条件も一般的な範囲である。
び必要に応じてカーボンブラックや珪酸塩系填料に加え
て、硫黄、加硫促進剤、老化防止剤、充填剤、軟化剤、
可塑剤などの自動車タイヤ用その他のゴム組成物に一般
に配合されている各種添加剤を配合することができ、か
かる配合物は一般的な方法で加硫することができる。こ
れらの添加剤の配合量も一般的な量とすることができ
る。例えば、硫黄の配合量は１００重量部当り１．２重
量部以上、更に好ましくは１．５〜３．０重量部とする
のが好ましい。加硫条件も一般的な範囲である。
【００２０】
【実施例】以下、実施例によって本発明を更に説明する
が、本発明の範囲をこれらの実施例に限定するものでな
いことは言うまでもない。なお、以下の例における物性
測定は下記方法で行った。
が、本発明の範囲をこれらの実施例に限定するものでな
いことは言うまでもない。なお、以下の例における物性
測定は下記方法で行った。
【００２１】１）反撥弾性：ＪＩＳ Ｋ６３０１の方法
に準じて測定。
に準じて測定。
【００２２】２）摩耗ランボーン：ランボーン摩耗試験
機を用いて表示の条件で測定した。比較例４及び比較例
７の値を１００としてそれぞれ指数表示した。
機を用いて表示の条件で測定した。比較例４及び比較例
７の値を１００としてそれぞれ指数表示した。
【００２３】３）定歪疲労寿命指数 実施例及び比較例の配合物を１６０℃で２０分間加硫後
ＪＩＳ Ｋ６３０１に規定の３号ダンベルを作成し、こ
の３号ダンベルに１００％の一定歪を繰り返し与え、破
断回数を調べることにより疲労寿命を測定した。測定は
それぞれｎ＝６で行い、それぞれの破断回数より正規確
率分布による５０％残存確率を求めた。結果は比較例７
の値を１００とした指数で表示した。数字の大きい方が
疲労寿命が長いことを示す。
ＪＩＳ Ｋ６３０１に規定の３号ダンベルを作成し、こ
の３号ダンベルに１００％の一定歪を繰り返し与え、破
断回数を調べることにより疲労寿命を測定した。測定は
それぞれｎ＝６で行い、それぞれの破断回数より正規確
率分布による５０％残存確率を求めた。結果は比較例７
の値を１００とした指数で表示した。数字の大きい方が
疲労寿命が長いことを示す。
【００２４】４）耐外傷性指数 実施例及び比較例の配合物を１６０℃で２０分間加硫し
て、厚さ約６cmの加硫物サンプルを作成し、このサンプ
ルにスチール製の針を１５cmの高さより荷重２kgで落下
させた。この時の針がサンプルへささった深さを測定し
た。測定はそれぞれｎ＝５で行い、その平均値を求め
た。結果は比較例７の値を１００とした指数で表示し
た。数字の大きい方が耐外傷性が高い（すなわち針のさ
さる深さが浅い）ことを示す。
て、厚さ約６cmの加硫物サンプルを作成し、このサンプ
ルにスチール製の針を１５cmの高さより荷重２kgで落下
させた。この時の針がサンプルへささった深さを測定し
た。測定はそれぞれｎ＝５で行い、その平均値を求め
た。結果は比較例７の値を１００とした指数で表示し
た。数字の大きい方が耐外傷性が高い（すなわち針のさ
さる深さが浅い）ことを示す。
【００２５】実施例１〜１６及び比較例１〜５ 表１及び表２に示す配合（重量部）の各成分を配合し、
加硫促進剤と硫黄を除く原料ゴム及び配合剤を１．７リ
ットルのバンバリミキサーで５分間混合した後、この混
合物に加硫促進剤と硫黄とを８インチの試験用練りロー
ル機で４分間混練し、ゴム組成物を得た。これらのゴム
組成物を１６０℃で２０分間プレス加硫して、目的とす
る試験片を調製し、各種試験を行い、その物性を測定し
た。得られた加硫物の物性は表１及び表２に示す通りで
あった。
加硫促進剤と硫黄を除く原料ゴム及び配合剤を１．７リ
ットルのバンバリミキサーで５分間混合した後、この混
合物に加硫促進剤と硫黄とを８インチの試験用練りロー
ル機で４分間混練し、ゴム組成物を得た。これらのゴム
組成物を１６０℃で２０分間プレス加硫して、目的とす
る試験片を調製し、各種試験を行い、その物性を測定し
た。得られた加硫物の物性は表１及び表２に示す通りで
あった。
【００２６】
【表１】
【００２７】
【表２】
【００２８】実施例１７〜２８及び比較例６〜９ 表３及び表４に示す配合（重量部）の各成分を配合し、
加硫促進剤と硫黄を除く原料ゴム及び配合剤を１．７リ
ットルのバンバリーミキサーで５分間混合した後、この
混合物に加硫促進剤と硫黄とを８インチの試験用練りロ
ール機で４分間混練し、ゴム組成物を得た。これらのゴ
ム組成物を１６０℃で２０分間プレス加硫して、目的と
する試験片を調製し、各種試験を行い、その物性を測定
した。得られた加硫物の物性は表３及び表４に示す通り
であった。
加硫促進剤と硫黄を除く原料ゴム及び配合剤を１．７リ
ットルのバンバリーミキサーで５分間混合した後、この
混合物に加硫促進剤と硫黄とを８インチの試験用練りロ
ール機で４分間混練し、ゴム組成物を得た。これらのゴ
ム組成物を１６０℃で２０分間プレス加硫して、目的と
する試験片を調製し、各種試験を行い、その物性を測定
した。得られた加硫物の物性は表３及び表４に示す通り
であった。
【００２９】
【表３】
【００３０】
【表４】
【００３１】
【発明の効果】以上、説明したように、本発明に従え
ば、低発熱性（６０℃における反撥弾性が高いほど良
好）、グリップ性能（０℃における反撥弾性が低いほど
ウェットグリップ良好）を低下させることなく、耐摩耗
性（表１〜４の耐摩耗性指数が大きいほど良好）を向上
させることができ、更に耐摩耗性が良好で、定歪疲労寿
命及び耐外傷性に優れた（表３及び４において、いずれ
も指数が高い方が良好）ゴム組成物を得ることができ
る。
ば、低発熱性（６０℃における反撥弾性が高いほど良
好）、グリップ性能（０℃における反撥弾性が低いほど
ウェットグリップ良好）を低下させることなく、耐摩耗
性（表１〜４の耐摩耗性指数が大きいほど良好）を向上
させることができ、更に耐摩耗性が良好で、定歪疲労寿
命及び耐外傷性に優れた（表３及び４において、いずれ
も指数が高い方が良好）ゴム組成物を得ることができ
る。
【００３２】例えば、表１及び表２に示すように、本発
明に従った実施例１〜１２の配合（ＮＲ／ＳＢＲ＝５０
／５０の配合にブロック共重合体を添加）を比較例４
（ＮＲ／ＳＢＲ＝５０／５０）と比較すると明らかなよ
うに、本発明例ではブロック共重合体の配合により反撥
弾性（０℃及び６０℃）が同等以上で耐摩耗性を高める
ことができる。同じことはＮＲ／ＳＢＲ＝７０／３０の
比較例３と実施例１３及び１５並びにＮＲ／ＳＢＲ＝３
０／７０の比較例５と実施例１４及び１６の結果につい
てもいえる。なお、比較例１の天然ゴム単味の場合には
耐摩耗性には優れるが、０℃の反撥弾性に劣り、ＳＢＲ
単味の場合には反撥弾性（０℃及び６０℃）は良好であ
るが耐摩耗性に劣る。
明に従った実施例１〜１２の配合（ＮＲ／ＳＢＲ＝５０
／５０の配合にブロック共重合体を添加）を比較例４
（ＮＲ／ＳＢＲ＝５０／５０）と比較すると明らかなよ
うに、本発明例ではブロック共重合体の配合により反撥
弾性（０℃及び６０℃）が同等以上で耐摩耗性を高める
ことができる。同じことはＮＲ／ＳＢＲ＝７０／３０の
比較例３と実施例１３及び１５並びにＮＲ／ＳＢＲ＝３
０／７０の比較例５と実施例１４及び１６の結果につい
てもいえる。なお、比較例１の天然ゴム単味の場合には
耐摩耗性には優れるが、０℃の反撥弾性に劣り、ＳＢＲ
単味の場合には反撥弾性（０℃及び６０℃）は良好であ
るが耐摩耗性に劣る。
【００３３】一方、表３及び表４に示すように、本発明
に従った実施例１７〜２５と比較例７及び８との比較か
ら明らかなように、ブロック共重合体の配合により、定
歪疲労寿命、耐外傷性及び耐摩耗性のいずれの点におい
ても優れた組成物が得られる。また比較例９と実施例２
６〜２８の結果から、ＢＲが多いＮＲ／ＢＲブレンド系
においてもブロック共重合体の配合により定歪疲労寿
命、耐外傷性及び耐摩耗性の良好なゴム組成物が得られ
ることが明らかである。
に従った実施例１７〜２５と比較例７及び８との比較か
ら明らかなように、ブロック共重合体の配合により、定
歪疲労寿命、耐外傷性及び耐摩耗性のいずれの点におい
ても優れた組成物が得られる。また比較例９と実施例２
６〜２８の結果から、ＢＲが多いＮＲ／ＢＲブレンド系
においてもブロック共重合体の配合により定歪疲労寿
命、耐外傷性及び耐摩耗性の良好なゴム組成物が得られ
ることが明らかである。
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (56)参考文献 特開 平６−116438（ＪＰ，Ａ) 特開 昭62−240347（ＪＰ，Ａ) 特開 平１−301734（ＪＰ，Ａ) 特開 平４−255733（ＪＰ，Ａ) 特開 平１−146938（ＪＰ，Ａ) 特開 平４−45137（ＪＰ，Ａ) (58)調査した分野(Int.Cl.7，ＤＢ名) C08L 7/00 - 21/00
Claims (2)
- 【請求項１】 （ｉ）天然ゴム及び／又はポリイソプレ
ンゴム並びに（ii）スチレン−ブタジエン共重合ゴム及
び／又はポリブタジエンゴムに、（iii)スチレン含量０
〜３０重量％及びブタジエン含量１００〜７０重量％で
１，２−ビニル結合含量５〜４０％のブロック（Ａ）
と、スチレン含量０〜３０重量％及びブタジエン含量１
００〜７０重量％で１，２−ビニル結合含量が７０％以
上のブロック（Ｂ）とからなり、重量比で（Ａ）／
（Ｂ）が２０〜8 ０／８０〜２０のＡ−Ｂ型ブロック共
重合体を配合して成り、Ａ−Ｂ型ブロック共重合体の含
量が成分（ｉ), (ii）及び（iii)の合計量１００重量部
当り０．５〜２０重量部であるゴム組成物。 - 【請求項２】 補強剤としてカーボンブラック及び／又
はシリカを前記成分（ｉ), (ii）及び（iii)の合計量１
００重量部当り２０〜１００重量部を更に配合して成る
請求項１に記載のゴム組成物。
Priority Applications (1)
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|---|---|---|---|
| JP33185993A JP3349806B2 (ja) | 1993-12-27 | 1993-12-27 | ゴム組成物 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP33185993A JP3349806B2 (ja) | 1993-12-27 | 1993-12-27 | ゴム組成物 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH07188510A JPH07188510A (ja) | 1995-07-25 |
| JP3349806B2 true JP3349806B2 (ja) | 2002-11-25 |
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ID=18248452
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP33185993A Expired - Fee Related JP3349806B2 (ja) | 1993-12-27 | 1993-12-27 | ゴム組成物 |
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| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP3349806B2 (ja) |
Families Citing this family (2)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2000309664A (ja) | 1999-02-26 | 2000-11-07 | Yokohama Rubber Co Ltd:The | ゴム組成物 |
| JP4629199B2 (ja) * | 2000-08-28 | 2011-02-09 | 株式会社ブリヂストン | ベルト用ゴム組成物及びベルト |
-
1993
- 1993-12-27 JP JP33185993A patent/JP3349806B2/ja not_active Expired - Fee Related
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| JPH07188510A (ja) | 1995-07-25 |
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