JP2889742B2 - ホームごたつ用脚 - Google Patents
ホームごたつ用脚Info
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Description
る。
は、内筒体と外筒体を相互にスライド自在とし、該内外
筒体を、ネジやピン等を使用する係止機構にて係止させ
て、伸ばした状態と縮めた状態とに夫々保持できるよう
にしていた。また、内外筒体の内部に係止機構を設けた
ものもあった。
は、係止機構が極めて複雑なものとなり、製造が面倒で
損壊しやすいものとなっていた。しかも、その操作も面
倒で、脚の伸縮を簡単に行うことができなかった。
したり縮めたりすることができ、しかも、全体の構造も
複雑なものとならないホームごたつ用脚を提供すること
を目的とする。
脚本体に長手方向に沿ってスライド可能に装着されたス
ライド筒体と、を備えたホームごたつ用脚であって、鉛
直状の直線部と該直線部に直交状に連通する複数本の係
止部とを有する係止溝を、上記脚本体に設けると共に、
上記スライド筒体に水平溝を設け、さらに、傾斜ガイド
溝を有する操作体を上記スライド筒体にスライド自在に
内装し、上記水平溝に係止ピンを摺動可能に保持させる
と共に、該係止ピンを、上記傾斜ガイド溝に誘導案内さ
れて上記係止溝内を移動可能に、上記係止溝及び上記傾
斜ガイド溝へ挿通させ、さらに、上記操作体を上方へ弾
発付勢して上記係止ピンを上記係止溝の上記係止部に係
止させる弾発部材を、上記操作体と上記スライド筒体と
の間に介装したものである。
作により係止ピンが脚本体1の内部の係止部に対して、
係脱して、伸縮固定自在となる。
ば、弾発部材にて操作体が上方へ弾発付勢され、該操作
体の傾斜ガイド溝を介して係止ピンが、係止部の(直線
部と反対側の)他端に係止して、この係止状態が保持さ
れ、脚本体とスライド筒体とは相互にスライドすること
なくロック状態となる。
ば、係止ピンが傾斜ガイド溝に誘導案内されて係止部か
ら外れ、直線部に入り、これにより、スライド筒体がス
ライド可能となる。
より、係止ピンが係止溝の何れかの係止部に係止するこ
とになり、ロック状態を保持し、操作体を下方へ引張れ
ば、そのロック状態が解除され、スライド可能となる。
詳説する。
脚を示し、この脚は、脚本体1と、該脚本体1に長手方
向に沿ってスライド可能に装着されるスライド筒体2
と、を備えている。
る筒部3と該筒部3の上壁4から突設させる突隆部5
と、からなり、該突隆部5に蓋部材6が装着される。ま
た、突隆部5は、前後壁5a,5bと内側壁5cと該内
側壁5cの上端から筒部3の上壁4まで連設される弯曲
壁5dとからなる。
5内に取付けられる中子19を有している。
部20と、脚本体1の筒部3の上壁4にビス等の固着具21
を介して取付けられる取付部23と、嵌合部20から垂設さ
れる前後一対の垂下壁24, 24と、を備え、該垂下壁24,
24の下端部には、夫々係止溝7,7が設けられている。
26, 26は垂下壁24,24と取付部23,23に連設されるリブ
である。
と、該直線部17に直交状に連通連結される複数の係止部
18…とからなり、図例では直線部17の両端部及び中央部
に夫々係止部18が連結され略Eの字状となっている。
とされ、その底壁27には凹窪28が形成され、また、この
凹窪28乃至底壁27には、前後一対の立上り壁29, 29が立
設されている。そして、この立上り壁29, 29の上部に
は、横長の水平溝30, 30が貫設され、該水平溝30, 30に
係止ピン9が水平方向に摺動可能に保持されている。29
a,29a,31, 31は立上り壁29,29に付設されるリブで
ある。
は、鉛直にスライドガイド用の凹溝32, 32が設けられ、
該凹溝32, 32に、後述の操作体33の横杆13,13がスライ
ド自在に嵌合されている。
に貫設された挿通孔34を介して該スライド筒体2に内装
され、この操作体33の下端部には、貫孔からなる指係止
部36が形成されると共に、該指係止部36の上部には矩形
状の貫通孔37が貫設されている。そして、操作体33は凹
溝32,32に沿って、長手方向にスライド可能とされ、指
係止部36が挿通孔34から外部へ露出している。
該本体10の両側縁に沿って前後に突設されるリブ11…
と、該本体10の孔部10aの周縁に沿って前後に突設され
るリブ12,12と、該本体10の上端に前後に突設された横
杆13,13と、を備え、孔部10aとリブ12,12とでもって
傾斜ガイド溝8を形成する。14,14は横杆13,13に付設
されるリブである。
保持された係止ピン9を、傾斜ガイド溝8に誘導案内さ
れて係止溝7内を移動可能に、係止溝7及び傾斜ガイド
溝8へ挿通させる。
との間には、操作体33を上方へ弾発付勢して係止ピン9
を係止溝7の係止部18に係止させるための弾発部材38が
介装されている。
片39が垂設され、スライド筒体2の凹窪28の頂上部には
凹状の係止片40が突設され、コイルスプリングからなる
弾発部材38は両係止片39,40に介装されている。
弾発付勢されて係止ピン9が傾斜ガイド溝8内を斜め下
方へ移動し、図1に示すように、該傾斜ガイド溝8の下
端部にて係止ピン9が係止し、この状態を保持する。
の弾発付勢力に抗して、操作体33を矢印Bの如く下方へ
引張れば、係止ピン9が傾斜ガイド溝8に誘導案内され
て移動し、係止溝7の上端の係止部18から外れ、直線部
17に入る。つまり、操作体33を下げることにより係止ピ
ン9を傾斜ガイド溝8内を斜め上方へ移動させると共
に、係止ピン9を水平溝30内及び係止部18内を矢印A方
向へ移動させている。
よって横方向に倒れようとするが、凹溝32によって操作
体33の横杆13が支えられているので倒れることなく上下
方向にスライドできる。
矢印B方向に引張れば、係止ピン9が直線部17内を下方
へ移動し、係止ピン9が水平溝30に係止していることに
より、スライド筒体2が矢印B方向に引張られる。そし
て、図4に示すように、係止ピン9を係止溝7の直線部
17の中央部(中央の係止部18の一端)にもってくる。
張りを解除すれば、弾発部材38によって操作体33が上方
へ弾発付勢され、係止ピン9が傾斜ガイド溝8に誘導案
内されて移動し、係止溝7の直線部17から外れ、中央の
係止部18に入る。つまり、操作体33を上げることにより
係止ピン9を傾斜ガイド溝8内を斜め下方へ移動させる
と共に、係止ピン9を水平溝30内及び係止部18内を矢印
C方向へ移動させている。そして、図5に示すように、
係止ピン9が係止溝7の係止部18の他端に係止した状態
となる。
(つまり、短寸状態)から操作体33の指係止部36に指を
引掛けて、矢印B方向に引張れば、係止ピン9の係止部
18への係止が解除されて、図4に示すようにスライド筒
体2が伸びた長寸状態とすることができ、しかも、その
状態で操作体33の矢印B方向への引張りを解除すれば、
図5に示すように、係止ピン9が係止部18に係止してロ
ック状態となる。
方向へ引張り、図4に示すように、ロック解除状態とし
た後、弾発部材38の弾発付勢力にて再び係止ピン9が係
止部18に係止しないように、スライド筒体2を脚本体1
に押し込めば、図3に示すように、係止ピン9が係止溝
7の直線部17の上端に位置する状態となる。
ば、傾斜ガイド溝8を介して係止ピン9を、弾発部材38
にて上端の係止部18に係止して、図1に示すように、短
寸状態のロック状態とすることができる。
の下端の係止部18に係止ピン9を係脱して、スライド筒
体2をロック状態又はロック解除状態とすることができ
る。したがって、脚の長さを複数段で自由に変えること
ができ便利である。
周壁43の下端部には段付部44が設けられ、図1及び図2
に示す短寸状態においては、スライド筒体2は脚本体1
に挿入状とされ、その段付部44に、脚本体1の下端面45
が当接する。
開自在に枢支軸46を介して枢着され、その折畳・展開操
作は、図1と図2に示す操作機構Mを介して行うことが
できる。
に、蓋部材6に固着された保持枠47に保持され、中子19
の嵌合部20の前後壁20a,20bに貫設された貫孔48, 48
に挿通される。また、保持枠47は、上壁47aと、前後壁
47b,47cと、内側壁47dと、からなり、前後壁47b,
47cに枢支軸46を保持するための貫孔が貫設されてい
る。
可能となり、図1に示すように蓋部材6に対して同一直
線状に配設される展開状態となったり、図10に示すよう
に、蓋部材6に対して略直交する状態の折畳状態となっ
たりする。
可能に保持される揺動部材49と、該揺動部材49の一端部
を脚本体1側へ押圧する弾発部材50と、を備え、図1に
示す状態においては、脚本体1の揺動を規制する。
うに、保持枠47の上壁47aに貫設された貫孔51に嵌合さ
れるものであって、断面倒立U字状の押圧部52と、該押
圧部52から突設される舌片部53と、該舌片部53に立設さ
れる立上り壁54, 54と、端部が立上り壁54, 54を介して
外部へ突出する枢支軸55と、を備え、該枢支軸55の端部
が上壁47aの貫孔51に連設された枢支用凹所56,56に嵌
着されている。従って、この揺動部材49は、枢支軸55を
中心に図1に示す矢印D,Eの如く揺動することにな
る。
し、その上面に弾発部材50の一方を保持するための溝57
が設けられ、蓋部材6の上壁6aの下面に弾発部材50の
他方を保持するためのリング状溝58が設けられている。
従って、揺動部材49の一端部(つまり、先端部53a)は
この弾発部材50にて常時脚本体1側へ押圧される。な
お、蓋部材6の上壁6aの下面には突起部67が設けら
れ、該突起部67が枢支軸55に摺接し、揺動部材49のがた
つきを防止している。
止片60, 60が突設され、また、脚本体1の突隆部5の上
端部には、図1と図2に示すように、揺動部材49の舌片
部53の先端部53aが嵌脱自在に嵌合する嵌合部61が形成
されている。即ち、この嵌合部61は、立上り壁62と、前
後壁63a,63bと、突隆部5の平坦な上端面64と、でも
って形成される。
いては、先端部53aが嵌合部61に嵌合すると共に、係止
片60, 60が保持枠47の上壁47aに係止し、その展開状態
を確実に保持している。
ら露出している揺動部材49の押圧部52を矢印Fの如く押
圧すれば、図9に示すように、揺動部材49は枢支軸55を
中心に矢印Dの如く揺動し、上記嵌合及び係止が解除さ
れる。従って、脚本体1の揺動が可能となって、図10に
示すような折畳状態とすることができる。この折畳状態
では、嵌合部61を形成する立上り壁62が蓋部材6に設け
られた係止用凹所66に係止する。
を展開する方向に揺動させれば、図1に示すように、先
端部53aが嵌合部61に嵌合すると共に、係止片60, 60が
上壁47aに係止した状態となって展開状態となる。な
お、図1,図9, 図10において68は、この脚をこたつ本
体に取付けるためのボルト等の固着具である。また、図
1及び図5に示す状態においては、操作体33はスライド
筒体2の底壁27から突出しない。
操作体33の上端部に上下一対の係合片部70…を前後に突
設し、脚本体1の垂下壁24,24に、複数の縦長状係合孔
71…を上下方向に所定間隔で形成し、さらに、スライド
筒体2の立上壁29,29の上端に2本の係止ピン9,9
を、枢支ピン72,72廻りに(水平軸心廻りに)回動可能
に設けたものである。
に形成された縦長状孔部73,73に内設され、図例の如
く、係止ピン9,9が、操作体33の上下の係合片部70
…、及び、垂下壁24,24の縦長状係合孔71,71に係合可
能なように操作体33をスライド筒体2にスライド自在に
内装する。
に介装された図外の弾発部材38にて操作体33が上方へ弾
発付勢され、図11の如く、係止ピン9,9は、操作体33
の下側の係合片部70,70、及び、垂下壁24,24の縦長状
係合孔71,71の下端に係止して、脚本体1とスライド筒
体2とが相互にスライドすることなくロック状態とな
る。
方向へ引張れば、図12に示すように、係止ピン9,9が
操作体33の上側の係合片部70,70に係合して枢支ピン7
2,72廻りに回動し、係止ピン9,9が縦長状係合孔7
1,71より外れてロック解除状態となり、スライド筒体
2がスライド可能となる。
たままスライド筒体2を任意の縦長状係合孔71,71まで
スライドさせて長寸状態とし、その状態で操作体33の矢
印B方向への引張りを解除すれば、図11の如く、ロック
状態となる。また、短寸状態とするには、操作体33にて
ロック解除状態としたままスライド筒体2を脚本体1に
押し込んで、操作体33の矢印B方向への引張りを解除す
れば良い。
て、操作体33の上部を二股状とし、該操作体33の上端部
に小傾斜ガイド溝76…を形成し、脚本体1の垂下壁24,
24に、複数の係止孔75…を上下方向に所定間隔で形成
し、さらに、スライド筒体2の立上壁29,29の上端に摺
動孔74,74を貫設し、2本の係止ピン9,9を、該摺動
孔74,74に摺動自在に保持したものである。
壁部33a,33aに、夫々、略ハの字形に配設されてい
る。また、係止ピン9は、該係止ピン9の軸心方向と直
交状に突設されたガイドピン77,77を有している。
イドピン77…を、操作体33の小傾斜ガイド溝76…に摺動
自在に保持すると共に、係止ピン9,9の軸部が、垂下
壁24,24の係止孔75,75に係合可能なように、操作体33
をスライド筒体2にスライド自在に内装する。
に介装された弾発部材38にて操作体33が上方へ弾発付勢
され、係止ピン9,9のガイドピン77…が、操作体33の
小傾斜ガイド溝76…内を斜め下方に移動し、図14の如
く、小傾斜ガイド溝76…の下端部に係止する。したがっ
て、小傾斜ガイド溝76…に誘導案内されて係止ピン9,
9が摺動孔74,74内を水平方向に移動し、係止ピン9,
9の軸部が係止孔75,75に挿入係止して、脚本体1とス
ライド筒体2とが相互にスライドすることなくロック状
態となる。
方向へ引張れば、図15に示すように、係止ピン9,9が
小傾斜ガイド溝76…に誘導案内されて摺動孔74,74内を
水平方向に移動し、係止ピン9,9の軸部が係止孔75,
75から外れてロック解除状態となり、スライド筒体2が
スライド可能となる。
5,75までスライドさせて長寸状態とし、その状態で操
作体33の矢印B方向への引張りを解除すれば、図14の如
く、ロック状態となる。また、短寸状態とするには、操
作体33にてロック解除状態としたままスライド筒体2を
脚本体1に押し込んで、操作体33の矢印B方向への引張
りを解除すれば良い。
ず、本発明の要旨を逸脱しない範囲で設計変更自由であ
る。
上りであるのを、逆に、左上りとすると共に、弾発部材
38を引張バネに置換えれば、操作体33を、上方へ押上げ
た時に、ピン9が係止溝7の直線部17に、水平移動して
いて、脚の伸縮作動が可能な構造となる。即ち、操作体
33の指係止部36を省略して、操作体33の下端面を、指で
押し上げて、ピン9の係止を離脱させることができる。
このような構造とするも自由である。
長さ寸法、外形形状等は自由に変更でき、また、スライ
ド筒体2が脚本体1に対して外嵌状となるようにするも
自由であり、また、係止溝7の係止部18,縦長状係合孔
71及び係止孔75の数の増減は自由である。
で、次に記載する効果を奏する。
で、簡単かつ迅速に伸縮させることができ、しかも、長
さを複数段で変えることができる。
体の大きさや用途等に応じて容易にホームごたつの高さ
を調整することができ、至便なものとなる。
すみ生産コストを低減できる。請求項2のホームごたつ
用脚は、係止ピン9が1本ですみ、各部品を連結する介
装部品が不要なので複雑なものとならない。
Claims (1)
- 【請求項1】 脚本体1と、該脚本体1に長手方向に沿
ってスライド可能に装着されたスライド筒体2と、を備
えたホームごたつ用脚であって、鉛直状の直線部17と
該直線部17に直交状に連通する複数本の係止部18…
とを有する係止溝7を、上記脚本体1に設けると共に、
上記スライド筒体2に水平溝30を設け、さらに、傾斜
ガイド溝8を有する操作体33を上記スライド筒体2に
スライド自在に内装し、上記水平溝30に係止ピン9を
摺動可能に保持させると共に、該係止ピン9を、上記傾
斜ガイド溝8に誘導案内されて上記係止溝7内を移動可
能に、上記係止溝7及び上記傾斜ガイド溝8へ挿通さ
せ、さらに、上記操作体33を上方へ弾発付勢して上記
係止ピン9を上記係止溝7の上記係止部18に係止させ
る弾発部材38を、上記操作体33と上記スライド筒体
2との間に介装したことを特徴とするホームごたつ用
脚。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP19855191A JP2889742B2 (ja) | 1991-07-11 | 1991-07-11 | ホームごたつ用脚 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP19855191A JP2889742B2 (ja) | 1991-07-11 | 1991-07-11 | ホームごたつ用脚 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH0518543A JPH0518543A (ja) | 1993-01-26 |
JP2889742B2 true JP2889742B2 (ja) | 1999-05-10 |
Family
ID=16393056
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP19855191A Expired - Lifetime JP2889742B2 (ja) | 1991-07-11 | 1991-07-11 | ホームごたつ用脚 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2889742B2 (ja) |
Families Citing this family (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
GB2381446B (en) * | 2001-09-14 | 2005-02-16 | Roger Geoffrey Halstead | Position adjustment mechanism |
-
1991
- 1991-07-11 JP JP19855191A patent/JP2889742B2/ja not_active Expired - Lifetime
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JPH0518543A (ja) | 1993-01-26 |
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