JP2023538150A - バリア強化ポリマーフィルム構造体、その調製方法、及びその物品 - Google Patents

Abstract

本発明は一般に、包装容器などの成形容器に熱形成するための、硬質又は可撓性の、ポリエチレン又はエチレン／α－オレフィンコポリマーベースの共押出された多層フィルム又はシートに関する。とりわけ、硬質フィルムは、改善されたバリア特性、靭性、及びスナップ性を有する。特に、本発明のフィルムは、ポリプロピレン層の１つ以上のスタックを含む。一実施形態では、スタック内のポリプロピレン層は、任意の２つの隣接する層が、おそらく異なる微細構造及び／又は結晶化度で２つの層の間に界面又は中間相を提供する異なる微細構造を有するように提供される。全体的なポリプロピレンスタック構造は、酸素の輸送を妨害するのを助け、それによって、強化された酸素バリア特性を有する積層体又は構造体、例えば、硬質フィルム又はシートを提供する。本発明はまた、そのようなフィルムから容器などの成形物品を調製するためのプロセスに関し、並びに硬質又は可撓性の、充填済及び未充填の両方のそのような成形物品に関する。

Description

（関連出願の相互参照）
本出願は、２０２０年８月１４日に出願された米国特許仮出願第６３／０６５，６６２号、２０２１年４月１２日に出願された米国特許仮出願第６３／１７３，７８４号、及び２０２１年５月５日に出願された米国特許仮出願第６３／１８４，６５０号の利益を主張するものであり、これらの出願の全体は、あらゆる目的のために本明細書に組み込まれる。

本発明は、包装用途に関する。本発明は一般に、包装容器などの成形容器に熱形成するための、硬質又は可撓性の、ポリエチレン又はエチレン／α－オレフィンコポリマーベースの共押出された多層フィルム又はシートに関する。とりわけ、フィルムは、改善されたバリア特性、靭性、及びスナップ性を有する。特に、本発明のフィルムは、ポリプロピレン層の１つ以上のスタックを含む。一実施形態では、スタック内のポリプロピレン層は、任意の２つの隣接する層が、おそらく異なる微細構造及び／又は結晶化度で２つの層の間に界面又は中間相を提供する異なる微細構造を有するように提供される。全体的なポリプロピレンスタック構造は、酸素の輸送を妨害するのを助け、それによって、強化された酸素バリア特性を有する積層体又は構造体、例えば、硬質フィルム又はシートを提供する。本発明はまた、そのようなフィルムから容器などの成形物品を調製するためのプロセスに関し、並びに硬質又は可撓性の、充填済及び未充填の両方のそのような成形物品に関する。

包装は、消費者又は産業用の多くの品目の保存及び輸送のための重要な構成要素である。食品及び飲料品、家庭用化学薬品、化粧品、消費財、医療品、並びに工業製品は、包装が製品の保存及び輸送において重要な役割を果たす分野の例である。歴史的には、セラミック、金属及びガラスが貯蔵及び輸送に利用されていた。しかしながら、現代生活に関連する移動性は、容器設計におけるより多くの柔軟性並びに包装及び輸送に関連するコストの削減に対する要求を生み出している。ポリマー材料及び関連する加工技術の開発は、歴史的材料をポリマー溶液で置き換える機会を導入することにより、この要求を満たした。しかしながら、多くの現在の解決策は、持続可能性に悪影響を及ぼす限定的なリサイクル価値を有する。本発明は、リサイクル性及び持続可能性の問題に対処する。

硬質ポリマー容器空間では、容器は、フィルムのロールが巻き解かれて容器に熱形成される、成形充填シール（ＦＦＳ）などの装置を使用して作製される。そのような硬質容器は、とりわけ以下の産業において使用される：（１）食品、（２）医療品、（３）化粧品、（４）自動車、及び（５）電子機器。このような容器を調製するための硬質プラスチックシートは、ポリスチレン（ＰＳ）、耐衝撃性ポリスチレン（ＨＩＰＳ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリ乳酸（ＰＬＡ）、ポリプロピレン（ＰＰ）などから作製される。

ポリプロピレンは、ポリエチレンに次いで世界で２番目に多い商品熱可塑性物質である。一般に、ポリエチレンは、様々な食品、医療品、商品、及び自動車用途において包装用途として好ましい。ポリプロピレンは、高い耐熱性、光学的透明度、可撓性、低温衝撃特性、及び全体的な構造剛性を示すが、そのような用途に好ましい材料ではない。特にバリア用途では、すなわち酸素及び水分の輸送に対するバリアが求められる場合、ポリスチレンが好ましい。

酸素移動及び水分移動を阻害することに関するバリア特性は、物品の損傷を回避するために、及び特に、定義により制限される食品及び飲料分野における貯蔵寿命の延長のために、そのような硬質プラスチックシートにおいて望ましい。現在利用可能なバリア材料としては、エチレン－ビニルアルコール（ＥＶＯＨ）又はポリアミド（ＰＡ、ＰＡ６、ＰＡ６６）などの高コストかつ高密度のバリアフィルムが挙げられ、これらは、ポリスチレン及びポリプロピレンなどの従来の基材材料と共に、積層として、又は多層共押出プロセスにおいて使用される。

一般に、水蒸気、並びに酸素及び／又は二酸化炭素などの特定のガスに対するバリアとして機能するポリマー材料は、包装材料として機能する成形ポリマー物品を形成するために利用され得る。例えば、バリア特性に関するそのような有効性は、ポリマー材料及び得られる成形ポリマー物品が、その中に貯蔵される製品の貯蔵寿命を延ばすことを可能にすることができる。

水蒸気及びガスに対するバリア特性は、利用される特定のポリマー材料に応じて変化することができる。例えば、いくつかのポリマー材料は、水蒸気に対しては良好なバリア材料として、ガスに対しては不良なバリア材料として効率的に機能するが、他のポリマー材料は、水蒸気に対しては不良なバリア材料として、ガスに対しては良好なバリア材料として機能することが発見されている。場合によっては、技術又は処理を用いて、水蒸気及びこれらのガスの両方に対する有効なバリアとして機能し得るポリマー材料を提供することができる。しかしながら、これらの処理は、包装材料の審美的特性（例えば、透明度）に影響を及ぼす可能性があり、また、特に材料が比較的大きな厚さを有する場合、そのような材料の機械的特性に悪影響を及ぼす可能性もある。

バリア特性、機械的特性、及び光学的特性とは別に、特定のポリマー材料はまた、特定の形成又は成形プロセスに従って成形ポリマー物品を形成するのに有効ではない場合がある。最後に、いくつかの現在のポリマー材料のリサイクルは、バリア性能を作り出すために使用される特定の技術又は処理によって複雑になる可能性があり、望ましくない非効率的な廃棄の流れをもたらす。

別の望ましい特性は、硬質フィルムを作製するためのポリマーの加工性である。例えば、ポリスチレンは、高い機械的強度、より低い収縮率、及び広いプロセスウィンドウを有する非晶質熱可塑性ポリマーである。ポリスチレンは、射出成形又は押出／熱形成／成形充填シール加工であれ、その加工の容易さのために、商品製品及び包装用途のための標準材料と考えられている。

比較すると、ポリプロピレンは、良好な機械的特性、高い耐熱性及び耐薬品性を有するが、狭いプロセスウィンドウを伴うはるかに高い収縮率を有する、半結晶性熱可塑性ポリマーである。したがって、押出、熱形成、及び成形充填シール加工技術を使用する用途では、ポリスチレンは、ポリプロピレンよりも明らかに有利である。更に、ポリプロピレンは、より高い収縮率とは別に、補助的な加熱及び冷却を必要とする。

ポリプロピレン層のスタックを含む本発明の硬質フィルムは、改良された特性を有する容器包装用の上記ポリマーシートの代替物を、より低いコストで、かつ上に記載の分野における包装容器の性能基準を犠牲にすることなく提供する。ポリプロピレンを含むにもかかわらず、本発明の硬質フィルムは、より低い収縮率を有し、ポリスチレンと同様のプロセスを有する。

実際、本発明の硬質フィルムは、酸素透過率及び水蒸気透過率に関して、従来のポリプロピレン及びポリスチレンに匹敵する高い性能を提供する。したがって、本発明の硬質フィルムは、例えば硬質容器用途において、貯蔵寿命延長のための低コストのバリア選択肢である。これらの硬質フィルムはまた、同等の靭性及びスナップ性を示す。要約すると、これらのフィルムは、（ｉ）従来のポリプロピレン又はポリスチレン用に設計された既存の装置上での加工に対する従順性を示すが、収縮が低減されており、（ｉｉ）既存の積層、印刷、熱形成、及び成形充填シールプロセスとの適合性を示す。最後に、そのような望ましい特性及び加工性にもかかわらず、本発明の硬質フィルムは、従来の高密度熱可塑性樹脂と比較して高いリサイクル能力を有する、より軽量の材料を提供し、したがって下流の持続可能性を改善する。

結果として、複数回の使用又はライフサイクルにわたって持続可能な所望の物理的特性も示しながら、水蒸気及び特定のガスに対する有効なバリアとして機能する、改善された審美的特性を有する成形ポリマー物品を提供する必要がある。例示的な実施形態の説明は硬質シートに焦点を当てているが、本発明は、可撓性シート及び半硬質シートに等しく適用される。

一実施形態では、本発明は、共押出多層ポリマーフィルムであって、少なくとも１つの２層スタックＡ－Ｂ１又はＡ－Ｂ２を含み、２層スタックの第１の層がＡであり、２層スタックの第２の層がＢ１又はＢ２のいずれかであり、
Ａは、主にポリプロピレンを含む層であり、
Ｂ１は、主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂を含む層であり、
Ｂ２は、主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマーを含む層であり、
上記２層スタック内の上記２つの層は、互いに接触可能に隣接している、共押出多層ポリマーフィルムに関する。

別の実施形態では、本発明は、以下の層のセットからの１つの層、又は以下の層のセットからの２つ以上の層を更に含む、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する：
（Ａ）主にポリオレフィンを含む少なくとも１つの層、
（Ｂ）主にポリプロピレンを含む少なくとも１つの層、
（Ｃ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）を含む少なくとも１つの層、
（Ｄ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂を含む少なくとも１つの層、
（Ｅ）主にポリエチレンポリマー又はインターポリマーを含む少なくとも１つの層、
（Ｆ）ＥＶＯＨを含む少なくとも１つのバリア層、
（Ｇ）主にナイロンを含む少なくとも１つのバリア層、
（Ｈ）主にポリエステルを含む少なくとも１つのバリア層、
（Ｉ）少なくとも１つの結合層、並びに
（Ｊ）上記の層の組み合わせ。

更に別の実施形態では、本発明は、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムであって、
（Ｉ）ポリエチレンを含む外側層と、
（ＩＩ）ＥＶＯＨを含むコア層と、
（ＩＩＩ）ポリエチレンを含む内側層と、を含み、
上記３つの層のうちの少なくとも１つは、２層スタックを含む、共押出多層ポリマーフィルムに関する。

一実施形態では、本発明は、外側層及び内側層が２層スタックを含む、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

別の実施形態では、本発明は、以下の順序で３つの層を含む、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する：
（Ｉ）主にポリプロピレンを含む第１の層、
（ＩＩ）
（ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
（ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む第２の層、並びに
（ＩＩＩ）主にポリプロピレンを含む第３の層。

更に別の実施形態では、本発明は、
（Ｉ）１つ以上の層を含む外側層スタックであって、
（Ａ）任意選択的に、上記外側層スタックの少なくとも１つの層は、ポリエチレンポリマー又はポリエチレンインターポリマーを含み、
（Ｂ）任意選択的に、上記外側層スタックは、
（ｉ）主にポリプロピレンを含む層と、
（ｉｉ）
（ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
（ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む層と、からなる２層スタックを少なくとも１つ含み、
上記２層スタック内の２つの層は、互いに接触可能に隣接している、外側層スタックと、
（ＩＩ）１つ以上の層を含むコア層スタックであって、
（Ｃ）任意選択的に、上記コア層スタックの少なくとも１つの層は、ポリエチレンポリマー又はポリエチレンインターポリマーを含み、
（Ｄ）任意選択的に、上記コア層スタックは、
（ｉｉｉ）主にポリプロピレンを含む層と、
（ｉｖ）
（ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
（ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む層と、からなる２層スタックを少なくとも１つ含み、
上記２層スタック内の２つの層は、互いに接触可能に隣接しており、
（Ｅ）任意選択的に、上記コア層スタックの少なくとも１つの層は、ＥＶＯＨを含む、コア層スタックと、
（ＩＩＩ）１つ以上の層を含む内側層スタックであって、
（Ｆ）任意選択的に、上記内側層スタックの少なくとも１つの層は、ポリエチレンポリマー又はポリエチレンインターポリマーを含み、
（Ｇ）任意選択的に、上記内側層スタックは、
（ｖ）主にポリプロピレンを含む層と、
（ｖｉ）
（ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
（ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む層と、からなる２層スタックを少なくとも１つ含み、
上記２層スタック内の２つの層は、互いに接触可能に隣接している、内側層スタックと、を含み、
上記ポリエチレンインターポリマーが、
（ａ）任意選択的に、０．８９４～０．９０８ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度、０．２～１ｄｇ／ｍｉｎの範囲のメルトインデックスを有する第１のエチレン／α－オレフィンコポリマー画分と、
（ｂ）任意選択的に、約０．９１０～０．９２４ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度、０．５～２ｇ／１０ｍｉｎの範囲のメルトインデックス、約１．１５～２．５の範囲のゼロせん断粘度比（ＺＳＶＲ）、数平均分子量に対する重量平均分子量の比（Ｍｗ／Ｍｎ）として表される２．０～４．０の範囲の分子量分布を有する第２のエチレン／α－オレフィンコポリマー画分と、を含む、共押出多層ポリマーフィルムに関する。

一実施形態では、本発明は、２～１００の範囲から選択される数の層を含む、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

別の実施形態では、本発明は、上記共押出多層ポリマーフィルムに対する上記ＥＶＯＨコポリマーの重量パーセントが、約０．１％～約１０％の範囲である、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

更に別の実施形態では、本発明は、上記ＥＶＯＨコポリマー中のエチレンのモルパーセントが約１０％～約５５％の範囲である、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

一実施形態では、本発明は、共押出多層ポリマーフィルムが、３０℃以上のＤＴＵＬ及び５００ＭＰａ以上の曲げ割線弾性率を示す、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

別の実施形態では、本発明は、フィルムの厚さが約５μｍ～約１６００μｍの範囲である、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

更に別の実施形態では、本発明は、第２の層Ｂ１中の炭化水素樹脂が、脂肪族炭化水素樹脂、脂肪族／芳香族炭化水素樹脂、芳香族炭化水素樹脂、ポリテルペン樹脂、テルペンフェノール樹脂、ロジンエステル、ロジン酸、又はこれらの混合物を含む、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

一実施形態では、本発明は、第２の層Ｂ１中の炭化水素樹脂が、部分的に水素化されているか、又は完全に水素化されている、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

別の実施形態では、本発明は、第２の層Ｂ１中の炭化水素樹脂が、ポリシクロペンタジエンを含む、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

更に別の実施形態では、本発明は、第２の層Ｂ１中の炭化水素樹脂が、約４００ｇ／ｍｏｌ～約５，０００ｇ／ｍｏｌの重量平均分子量を有する、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

一実施形態では、本発明は、炭化水素樹脂が、約１１０℃以上の環球式軟化点を有する芳香族Ｃ９水素化樹脂を含む、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

別の実施形態では、本発明は、３．０ｃｍ^３／ｍ^２／日以下の水蒸気透過率、及び／又は６０ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下の酸素透過率を特徴とする、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

更に別の実施形態では、本発明は、第２の層Ｂ１が、安息香酸ナトリウム、タルク、グリセロールアルコキシド塩、環状カルボン酸塩、二環式カルボン酸塩、グリセロレート、ホスフィン、ホスフェート、ジオール、ヘキサヒドロフタル酸塩、アミド、及び糖アルコールから選択される核剤を更に含む、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

一実施形態では、本発明は、上記核剤が、
マンニトール又はマンニトール系化合物、ソルビトール又はソルビトール系化合物、ノニトール又はノニトール系化合物、１，２，３－トリデオキシ－４，６：５，７－ビス－０－（（４－プロピルフェニル）メチレン）ノニトール、
２，４，８，１０－テトラ（ｔｅｒｔ－ブチル）－６－ヒドロキシ－１２Ｈ－ジベンゾ［ｄ，ｇ］［１，３，２］ジオキサホスホシン６－オキシド、２，４，８，１０－テトラ（ｔｅｒｔ－ブチル）－６－ヒドロキシ－１２Ｈ－ジベンゾ［ｄ，ｇ］［１，３，２］ジオキサホスホシン６－オキシドの塩、２，４，８，１０－テトラ（ｔｅｒｔ－ブチル）－６－ヒドロキシ－１２Ｈ－ジベンゾ［ｄ，ｇ］［１，３，２］ジオキサホスホシン６－オキシドのナトリウム塩、
ヒドロキシ－ビス［２，２’－メチレンビス［４，６－ジ（ｔｅｒｔ－ブチル）フェニル］ホスフェート、２，２’－メチレンビス（４，６－ジ－ｔｅｒｔ－ブチルフェニル）ホスフェート、それらの塩、それらのナトリウム塩、それらのアルミニウム塩、それらのリチウム塩、
（１Ｒ）－１－［（４Ｒ，４ａＲ，８ａＳ）－２，６－ビス（３，４－ジメチルフェニル）－４，４ａ，８，８ａ－テトラヒドロ－［１，－３］ジオキシノ［５，４－ｄ］［１，３］ジオキシン－４－イル］エタン－１，２－ジオール、１－［８－プロピル－２，６－ビス（４－プロピルフェニル）－４，４ａ，８，８ａ－テトラヒドロ－［１，３］ジオキシノ［５，４－－ｄ］［１，３］ジオキシン－４－イル］エタン－１，２－ジオール、
Ｎ－［３，５－ビス（２，２－ジメチルプロパノイルアミノ）フェニル］－２，２－ジメチルプロパンアミド）、（１Ｓ，２Ｒ）－シクロヘキサン－１，２－ジカルボキシレートの塩とオクタデセン酸亜鉛、（１Ｓ，２Ｒ）－シクロヘキサン－１，２－ジカルボキシレートのカルシウム塩とオクタデセン酸亜鉛、シス－エンド－ビシクロ［２，２，１］ヘプタン－２，３－ジカルボン酸二ナトリウム塩と１３－ドコセンアミド、非晶質二酸化ケイ素、
ビシクロヘプタンジカルボン酸、ビシクロ［２．２．１］ヘプタンジカルボキシレート、
シクロヘキサンジカルボン酸、シクロヘキサンジカルボン酸のカルシウム塩、シクロヘキサンジカルボン酸と、シクロヘキサンジカルボン酸のカルシウム塩と、ステアリン酸亜鉛とのブレンド、及び
これらのうちの２種以上の核剤の混合物から選択される、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムに関する。

別の実施形態では、本発明は、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムを含む成形ポリマー物品に関する。

更に別の実施形態では、本発明は、成形ポリマー物品が、熱形成された成形ポリマー物品である、上に記載の成形ポリマー物品に関する。

一実施形態では、本発明は、食品を包装するための容器である、上に記載の成形ポリマー物品に関する。

別の実施形態では、本発明は、共押出多層ポリマーフィルムが、以下の層のセットからの１つの層、又は以下の層のセットからの２つ以上の層を更に含む、上に記載の容器に関する：
（Ａ）主にポリオレフィンを含む少なくとも１つの層、
（Ｂ）主にポリプロピレンを含む少なくとも１つの層、
（Ｃ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）を含む少なくとも１つの層、
（Ｄ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂を含む少なくとも１つの層、
（Ｅ）主にポリエチレンポリマー又はインターポリマーを含む少なくとも１つの層、
（Ｆ）ＥＶＯＨを含む少なくとも１つのバリア層、
（Ｇ）主にナイロンを含む少なくとも１つのバリア層、
（Ｈ）主にポリエステルを含む少なくとも１つのバリア層、
（Ｉ）少なくとも１つの結合層、並びに
（Ｊ）上記の層の組み合わせ。

更に別の実施形態では、本発明は、上記共押出多層ポリマーフィルムが、
（Ｉ）ポリエチレンを含む外側層と、
（ＩＩ）ＥＶＯＨを含むコア層と、
（ＩＩＩ）ポリエチレンを含む内側層と、を含み、
上記３つの層のうちの少なくとも１つは、上記２層スタックを含む、上に記載の容器に関する。

一実施形態では、本発明は、上記外側層及び上記内側層が２層スタックを含む、上に記載の容器に関する。

別の実施形態では、本発明は、共押出多層ポリマーフィルムが、以下の順序で３つの層を含む、上に記載の容器に関する：
（Ｉ）主にポリプロピレンを含む第１の層、
（ＩＩ）
（ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
（ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む第２の層、並びに
（ＩＩＩ）主にポリプロピレンを含む第３の層。

更に別の実施形態では、本発明は、共押出多層ポリマーフィルムが、
（Ｉ）１つ以上の層を含む外側層スタックであって、
（Ａ）任意選択的に、上記外側層スタックの少なくとも１つの層は、ポリエチレンポリマー又はポリエチレンインターポリマーを含み、
（Ｂ）任意選択的に、上記外側層スタックは、
（ｉ）主にポリプロピレンを含む層と、
（ｉｉ）
（ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
（ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む層と、からなる２層スタックを少なくとも１つ含み、
上記２層スタック内の２つの層は、互いに接触可能に隣接している、外側層スタックと、
（ＩＩ）１つ以上の層を含むコア層スタックであって、
（Ｃ）任意選択的に、上記コア層スタックの少なくとも１つの層は、ポリエチレンポリマー又はポリエチレンインターポリマーを含み、
（Ｄ）任意選択的に、上記コア層スタックは、
（ｉｉｉ）主にポリプロピレンを含む層と、
（ｉｖ）
（ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
（ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む層と、からなる２層スタックを少なくとも１つ含み、
上記２層スタック内の２つの層は、互いに接触可能に隣接しており、
並びに
（Ｅ）任意選択的に、上記コア層スタックの少なくとも１つの層は、ＥＶＯＨを含む、コア層スタックと、
（ＩＩＩ）１つ以上の層を含む内側層スタックであって、
（Ｆ）任意選択的に、上記内側層スタックの少なくとも１つの層は、ポリエチレンポリマー又はポリエチレンインターポリマーを含み、
（Ｇ）任意選択的に、上記内側層スタックは、
（ｖ）主にポリプロピレンを含む層と、
（ｖｉ）
（ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
（ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む層と、からなる２層スタックを少なくとも１つ含み、
上記２層スタック内の２つの層は、互いに接触可能に隣接している、内側層スタックと、を含み、
上記ポリエチレンインターポリマーが、
（ａ）任意選択的に、０．８９４～０．９０８ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度、０．２～１ｄｇ／ｍｉｎの範囲のメルトインデックスを有する第１のエチレン／α－オレフィンコポリマー画分と、
（ｂ）任意選択的に、約０．９１０～０．９２４ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度、０．５～２ｇ／１０ｍｉｎの範囲のメルトインデックス、約１．１５～２．５の範囲のゼロせん断粘度比（ＺＳＶＲ）、数平均分子量に対する重量平均分子量の比（Ｍｗ／Ｍｎ）として表される２．０～４．０の範囲の分子量分布を有する第２のエチレン／α－オレフィンコポリマー画分と、を含む、上に記載の容器に関する。

一実施形態では、本発明は、共押出多層ポリマーフィルムが、２～１００の範囲から選択される数の層を含む、上に記載の容器に関する。

別の実施形態では、本発明は、上記共押出多層ポリマーフィルムに対する上記ＥＶＯＨコポリマーの重量パーセントが、約０．１％～約１０％の範囲である、上に記載の容器に関する。

更に別の実施形態では、本発明は、上記ＥＶＯＨコポリマー中のエチレンのモルパーセントが約１０％～約５５％の範囲である、上に記載の容器に関する。

一実施形態では、本発明は、上に記載の共押出多層ポリマーフィルムを調製するためのプロセスであって、
（Ｉ）層Ａ１を提供する工程と、
（ＩＩ）Ｂ１又はＢ２を含む層を提供する工程と、を含み、
上記Ａ１及び上記Ｂ１、又はＡ１及びＢ２は、それらの隣接する境界において界面又は中間相を形成し、その結果、中間相が２つの層の間に特性の不連続性を提供して、共押出多層ポリマーフィルムのバリア特性の改善をもたらす、プロセスに関する。

別の実施形態では、本発明は、上に記載のプロセスによって調製された硬質共押出多層ポリマーフィルムから調製される、食品を包装するための容器に関する。

更に別の実施形態では、本発明は、成形ポリマー物品が、熱形成された成形ポリマー物品である、上に記載の成形物品に関する。

一実施形態では、本発明は、共押出多層ポリマーフィルムを含む積層構造体であって、
ポリマーフィルムは、少なくとも１つの２層スタックＡ－Ｂ１又はＡ－Ｂ２を含み、
２層スタックの第１の層はＡであり、２層スタックの第２の層はＢ１又はＢ２のいずれかであり、
Ａは、主にポリプロピレンを含む層であり、
Ｂ１は、主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂を含む層であり、
Ｂ２は、主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマーを含む層であり、
上記２層スタック内の上記２つの層は、互いに接触可能に隣接しており、
積層構造体の厚さは、５μｍ～１６００μｍの範囲である、積層構造体に関する。

本発明の硬質フィルムの多層実施形態を示す。 ポリプロピレンペレット試料の示差走査熱量測定プロファイルを示す。 ポリプロピレンシート試料の示差走査熱量測定プロファイルを示す。 本発明のロールストック又は硬質シートから作製されたカップを示す。 同じく本発明のロールストック又は硬質シートから作製されたカップを示す。

ここで、実施形態を詳細に参照し、その１つ以上の実施例を図面に示す。各実施例は、本開示の限定ではなく、実施形態の説明のために提供される。実際、本開示の範囲又は趣旨から逸脱することなく、実施形態に対して様々な修正及び変更がなされ得ることが、当業者には明らかであろう。例えば、一実施形態の一部として図示又は説明される特徴は、別の実施形態と共に使用されて、更なる実施形態をもたらすことができる。したがって、本開示の態様は、そのような修正及び変形を網羅することが意図されている。

Ｉ．定義及び用語
本特許出願において表される全ての百分率は、特に明記しない限り、組成物の総重量の重量によるものである。

本特許出願で表される全ての比は、特に明記しない限り、重量：重量基準である。

範囲は、範囲内の各値及び全ての値を列挙及び記載することを避けるためにのみ、省略表現として使用される。範囲内の任意の適切な値を、範囲の上限値、下限値、又は端点として選択することができる。

文脈からそうでないことが明確に読み取れる場合を除き、単語の単数形はその複数形を含み、逆もまた同様である。したがって、「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」という言及は、一般に、それらが限定するそれぞれの用語の複数形を含む。例えば、「方法（a method）」への言及は、その複数形の「方法（methods）」を含む。同様に、用語「含む（comprise）」、「含む（comprises）」、及び「含む（comprising）」は、特許請求の範囲において移行句として使用されようとされまいと、排他的にではなく包括的に解釈されるべきである。同様に、「含む（include）」、「含む（including）」及び「又は（or）」という用語は、そのような解釈が文脈から明確に禁止されない限り、包括的であると解釈されるべきである。同様に、「例」という用語は、特に用語の列挙が後に続く場合、単に例示的かつ説明的なものであり、排他的又は包括的であるとみなされるべきではない。

「含む（comprising）」、「含む（including）」、「有する（having）」という用語、及びそれらの派生語は、任意の追加の構成要素、工程、又は手順が具体的に開示されているか否かにかかわらず、それらの存在を排除することを意図しない。いかなる疑義も避けるために、用語「含む（comprising）」の使用を通じて特許請求される全ての組成物は、反対の記載がない限り、ポリマーであるか否かにかかわらず、任意の追加の添加剤、アジュバント、又は化合物を含み得る。対照的に、「～から本質的になる」という用語は、実施可能性に必須ではないものを除いて、任意の後続の列挙の範囲から任意の他の構成要素、工程、又は手順を除外する。「～からなる」という用語は、具体的に描写又は列挙されていない任意の構成要素、工程又は手順を除外する。

当業者ならば理解するように、本出願に記載される特定の方法論、プロトコル、及び試薬は変化し得るので、本特許出願に開示される方法、組成物、及び他の進歩はそれらに限定されない。更に、本出願で使用される用語は、特定の実施形態のみを説明しており、開示又は特許請求されるものの範囲を限定するものとして解釈されるべきではない。

別段の定義がない限り、本出願で使用される全ての技術用語及び科学用語、専門用語、並びに頭字語は、本発明の分野又はその用語が使用される分野の当業者によって一般的に理解される意味を有する。本特許出願に記載されるものと類似又は同等の任意の組成物、方法、製造品、又は他の手段若しくは材料を本発明の実施において使用することができるが、特定の組成物、方法、製造品、又は他の手段若しくは材料が、例示のためにのみ記載される。

本特許出願において引用又は参照される全ての特許、特許出願、刊行物、技術及び／又は学術論文、並びに他の参考文献は、法律によって許容される範囲で参照によりその全体が組み込まれる。これらの参考文献の考察は、これらの参考文献においてなされた主張を単に要約することを意図している。任意のそのような特許、特許出願、刊行物、若しくは参考文献、又はそれらの任意の部分が、関連する、重要な、又は先行する技術であることを認めるものではない。そのような特許、特許出願、刊行物、及び他の参考文献の、関連する、重要な、又は先行する技術としての任意の主張の正確性及び妥当性に異議を申し立てる権利は、明示的に留保される。

本明細書で使用するとき、用語「組成物」は、組成物を含む材料の混合物、並びに組成物の材料から形成される反応生成物及び分解生成物を含む。

本明細書で使用するとき、用語「ポリマー」は、同じタイプであるか異なるタイプであるかにかかわらず、モノマーを重合することによって調製されるポリマー化合物を指す。したがって、ポリマーという総称は、以下で定義されるホモポリマー（微量の不純物がポリマー構造に組み込まれ得るという理解の下で、１種類のモノマーのみから調製されたポリマーを指すために使用される）、コポリマー及びインターポリマーという用語を包含する。

本明細書で使用するとき、用語「インターポリマー」は、少なくとも２種類のモノマーの重合によって調製されたポリマーを指す。したがって、インターポリマーという総称は、コポリマー（２種類のモノマーから調製されたポリマーを指すために使用される）、及び３種類以上のモノマーから調製されたポリマーを含む。

本明細書で使用するとき、用語「エチレン系ポリマー」は、重合形態で、過半量のエチレンモノマー（ポリマーの重量に基づく）を含み、任意選択的に１つ以上のコモノマーを含み得るポリマーを指す。

本明細書で使用するとき、用語「エチレン／α－オレフィンインターポリマー」は、重合形態で、過半量のエチレンモノマー（インターポリマーの重量に基づく）と、１つ以上の追加のα－オレフィンモノマーとを含むインターポリマーを指す。用語「エチレン／α－オレフィンインターポリマー」は、エチレン／α－オレフィンコポリマー、並びにターポリマー及び複数のモノマーから誘導される他のポリマーを含む。

本明細書で使用するとき、用語「エチレン／α－オレフィンコポリマー」は、重合形態で、２つのモノマータイプのみとして、過半量のエチレンモノマー（コポリマーの重量に基づく）と、α－オレフィンとを含むコポリマーを指す。

本明細書で使用するとき、用語「ＥＶＯＨ」は、エチレン及びビニルアルコールの繰り返し単位を含むポリマーを指す。当該技術分野において一般に知られているように、エチレン対ビニルアルコールの重量比がバリア特性を規定する。そのようなポリマー及びそれらの製造方法は、当該技術分野において一般に知られている。

本明細書で使用するとき、「密度」はＡＳＴＭ Ｄ ７９２によって決定され、「メルトインデックス」はＡＳＴＭ Ｄ １２３８によって決定される。ポリマーの「融点」は、ＡＳＴＭ Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ Ｄ３４１７－８３（ｒｅｖ．８８）に記載されているように、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）を行うときのピーク融点として測定される。

ＩＩ．ポリマーフィルム構造体
一般に、本発明は、共押出ポリプロピレン（「ＰＰ」）層の少なくとも１つのスタックを含むポリマーフィルム構造体に関する。ポリマーフィルム構造体は、本明細書及び当該技術分野において記載されるような１つ以上の他の層を含み得る。

一実施形態では、一般に、本発明は、ポリプロピレン（「ＰＰ」）層の少なくとも１つのスタックを含む硬質フィルム又は硬質シートに関する。このような硬質フィルムは、とりわけ強化されたバリア特性、剛性、靭性、及び／又はスナップ性を特徴とする。別の実施形態では、一般に、本発明は、ポリプロピレン（「ＰＰ」）層の少なくとも１つのスタックを含む可撓性フィルム又は可撓性シートに関する。このような可撓性フィルムは、とりわけ強化されたバリア特性、剛性、及び靭性を特徴とする。

別の実施形態では、一般に、本発明は、共押出又は積層され得るポリプロピレン（「ＰＰ」）層の少なくとも１つのスタックを含む硬質フィルム又は硬質シートに関する。別の実施形態では、一般に、本発明は、共押出又は積層され得るポリプロピレン（「ＰＰ」）層の少なくとも１つのスタックを含む可撓性フィルム又は可撓性シートに関する。

ポリプロピレンスタックは、硬質であっても可撓性であっても、他のフィルム構造体と共押出することができ、又は他のフィルム構造体と積層することができる。このようなポリプロピレンスタックを含む積層構造体では、ポリプロピレンスタックが共押出又は積層され得ることに留意されたい。

積層は、例えば、熱積層、押出積層、接着積層（溶媒及び無溶媒）、又は印刷若しくは形成若しくは成形であり得る。

「主にある成分を含む層」とは、層がその成分を主に含むことを意味する。明確にすると、「主に」とは、層が約４０重量％超の上記成分を含むことを意味する。例えば、層が主にポリプロピレンを含む場合、それは、層中のＰＰの重量パーセントが約４０％を超えることを意味する。

ポリプロピレン層のスタック（「ポリプロピレンスタック」又は「ＰＰスタック」）とは、本明細書に記載されるように、各々が主にポリプロピレンを含む、少なくとも２つの層を意味し、少なくとも１つの他の層は、主に通常のポリプロピレンを含む。

一実施形態では、ポリプロピレン層のこのようなスタックは、各々が主にポリプロピレンを含む、少なくとも２つの層を含み、この中で、少なくとも１つの層は、本明細書に記載されるように、主にＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ポリプロピレンを含み、少なくとも１つの他の層は、主に通常のポリプロピレンを含む。

より具体的には、一実施形態では、本発明は、共押出多層ポリマーフィルムであって、少なくとも１つの２層スタックＡ－Ｂ１又はＡ－Ｂ２を含み、２層スタックの第１の層がＡであり、２層スタックの第２の層がＢ１又はＢ２のいずれかであり、Ａは、主にポリプロピレンを含む層であり、Ｂ１は、主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂を含む層であり、Ｂ２は、主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマーを含む層であり、上記２層スタック内の上記２つの層は、互いに接触可能に隣接している、共押出多層ポリマーフィルムに関する。

一実施形態では、１つの２層ＰＰスタックのみを含むポリマーフィルム構造体は、スタック内に散在する任意の他の非ＰＰ層を含まない。したがって、例えば、Ａ－Ｂスタックでは、第３の非ＰＰ層、例えばＣが、ＡとＢとの間に散在する可能性はない。しかし、Ａ１－Ｂ－Ａ２スタックでは、Ａ１－Ｂ及びＢ－Ａ２のうちの少なくとも１対が、それらの間に追加の層Ｃを配置されない。換言すれば、この実施形態では、１つ以上のＡ－Ｂ層が、散在するＣ層を有さない。同様に、Ａ１－Ｂ１－Ａ２－Ｂ２－Ａ３－Ａ４のスタックでは、Ａ１とＢ１、Ｂ１とＡ２、Ａ２とＢ２、Ｂ２とＡ３、又はＡ３とＡ４のうちの少なくとも一対の間に層Ｃが散在しない可能性がある。別の言い方をすれば、このスタックでは、Ａ１はＢ１と平面接触しており、Ｂ１はＡ１及びＡ２と平面接触しており、Ａ２はＢ１及びＢ２と平面接触しており、以下同様である。この実施形態では、Ａはポリプロピレンを示し、ＢはＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ポリプロピレン、又は主にポリプロピレンと５０重量％以下の炭化水素樹脂とを含む層を示し、ここで、Ａ１、Ａ２などは異なるグレードのポリプロピレン、又は２つ以上のグレードのポリプロピレンのブレンドであり、Ｂ１、Ｂ２などは異なるグレードのＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ポリプロピレン、又は２つ以上のグレードのＩｍｐｅｄｅ（登録商標）のブレンド、又は主にポリプロピレンと５０重量％以下の炭化水素樹脂とを含む層、又はその異なるグレードの混合物、又はそのＩｍｐｅｄｅ（登録商標）との混合物である。

一実施形態では、ＰＰスタックは、スタック内に散在する任意の他の非ＰＰ層を含まない。したがって、例えば、Ａ－Ｂスタックでは、第３の非ＰＰ層、例えばＣが、ＡとＢとの間に散在する可能性はない。同様に、Ａ１－Ｂ－Ａ２スタックでは、Ａ１とＢ、又はＢとＡ２との間に追加の層Ｃが配置される可能性はない。同様に、Ａ１－Ｂ１－Ａ２－Ｂ２－Ａ３－Ａ４のスタックでは、Ａ１とＢ１、Ｂ１とＡ２、Ａ２とＢ２、Ｂ２とＡ３、又はＡ３とＡ４との間に層Ｃが散在する可能性はない。別の言い方をすれば、このスタックでは、Ａ１はＢ１と平面接触しており、Ｂ１はＡ１及びＡ２と平面接触しており、Ａ２はＢ１及びＢ２と平面接触しており、以下同様である。この実施形態では、Ａはポリプロピレンを示し、ＢはＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ポリプロピレン、又は主にポリプロピレンと５０重量％以下の炭化水素樹脂とを含む層を示し、ここで、Ａ１、Ａ２などは異なるグレードのポリプロピレン、又は２つ以上のグレードのポリプロピレンのブレンドであり、Ｂ１、Ｂ２などは異なるグレードのＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ポリプロピレン、２つ以上のグレードのＩｍｐｅｄｅ（登録商標）のブレンド、主にポリプロピレンと５０重量％以下の炭化水素樹脂とを含む層、その異なるグレードの混合物、又はそのＩｍｐｅｄｅ（登録商標）との混合物である。

一実施形態では、ポリプロピレンスタック内の層の数は、２～２０の範囲である。別の言い方をすれば、ＰＰスタックは、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、及び２０の層数のうちのいずれか１つを有し得る。一実施形態では、ＰＰスタック内の層の数は、ここにある任意の２つの数によって定義される範囲内の任意の数によって選択される。

本発明はまた、１つ又は２つ以上のポリプロピレンスタックを含む硬質共押出フィルムを想定する。

一実施形態では、少なくとも１つのＰＰスタックを含む本発明の硬質共押出フィルムは、他の層を更に含み、その結果、それらの層は、対称又は非対称に共押出される。

一実施形態では、少なくとも１つのＰＰスタックを含む本発明の硬質共押出フィルムは、以下の層のうちの１つ以上を更に含む：
（１）主にポリプロピレンを含む少なくとも１つの層、
（２）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）を含む少なくとも１つの層、又は主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂を含む層、
（３）少なくとも１つの結合層、
（４）主にポリエチレンポリマー又はインターポリマーを含む少なくとも１つの層、
（５）主にＥＶＯＨを含む少なくとも１つのバリア層、
（６）主にナイロンを含む少なくとも１つのバリア層、
（７）主にポリエステルを含む少なくとも１つのバリア層、並びに
（８）上記の層の組み合わせ。

一実施形態では、本発明は、約６０重量％以下の少なくとも１つの他のポリオレフィンポリマー及び５０重量％以下の炭化水素樹脂を含むポリマー材料を含むバリア層として作用するＰＰスタックを含むポリマーフィルム構造体に関する。本発明者らは、このようなポリマーフィルム構造体が、好適な水蒸気及び酸素透過特性並びに好適な透明性も示しながら、特定の機械的特性において予想外の改善を示すことができることを発見した。本明細書に記載されるような特性のこのような予想外の組み合わせは、延長された貯蔵寿命、高い壁剛性、及び／又は優れた透明度を必要とする用途など、特定の包装用途のために、このようなポリマーフィルム構造体及び結果として得られる成形ポリマー物品を使用することを可能にすることができる。明らかに、ＰＰスタックは本発明のポリマーフィルム構造体に必然的に含まれるが、１つ以上の他のバリア層、例えばＥＶＯＨ層もまた、以下に記載されるように、本発明の範囲内で想定される。

ＩＩ．Ａ．荷重たわみ温度
一実施形態では、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体及び／又はバリア層及び／又はポリマー材料は、より高い温度での改善された性能を示し得る。例えば、荷重たわみ温度（ＤＴＵＬ）によって示されるように、特定の荷重下で変形が生じる温度は、比較的高いものであり得る。この点に関して、ＤＴＵＬは、３０℃以上、例えば４０℃以上、例えば４５℃以上、例えば５０℃以上、例えば６０℃以上、例えば７０℃以上、例えば８０℃以上、例えば９０℃以上、例えば１００℃以上、例えば１１０℃以上、例えば１２５℃以上であり得る。ＤＴＵＬは、１３０℃以下、例えば１２０℃以下、例えば１１０℃以下、例えば１００℃以下、例えば９０℃以下、例えば８０℃以下、例えば７５℃以下であり得る。前述の特性は、本明細書に開示されるようなポリマー基材、バリア層、及び／又はポリマー材料に適用され得る。

ＤＴＵＬは、℃として表される単位で、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
３０、３５、４０、４５、５０、５５、６０、６５、７０、７５、８０、８５、９０、９５、１００、１０５、１１０、１１５、１２０、１２５、及び１３０。

前述の特性は、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体、バリア層、及び／又はポリマー材料に適用され得る。

ＩＩ．Ｂ．引張弾性率
一実施形態では、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体及び／又はバリア層及び／又はポリマー材料は、比較的高い引張弾性率（これは一般に剛性の指標である）も示し得る。この点に関して、引張弾性率は、５００ＭＰａ以上、例えば６００ＭＰａ以上、例えば７００ＭＰａ以上、例えば７５０ＭＰａ以上、例えば８００ＭＰａ以上、例えば９００ＭＰａ以上、例えば１，０００ＭＰａ以上、例えば１，２５０ＭＰａ以上、例えば１，５００ＭＰａ以上、例えば２，０００ＭＰａ以上、例えば２，２５０ＭＰａ以上、例えば２，５００ＭＰａ以上、例えば２，７５０ＭＰａ以上、例えば３，０００ＭＰａ以上、例えば３，２５０ＭＰａ以上、例えば３，５００ＭＰａ以上、例えば４，０００ＭＰａ以上であり得る。引張弾性率は、５，０００ＭＰａ以下、例えば４，５００ＭＰａ以下、例えば４，０００ＭＰａ以下、例えば３，７５０ＭＰａ以下、例えば３，５００ＭＰａ以下、例えば３，０００ＭＰａ以下、例えば２，５００ＭＰａ以下、例えば２，０００ＭＰａ以下、例えば１，５００ＭＰａ以下、例えば１，０００ＭＰａ以下であり得る。更に、引張弾性率は、ＭＰａとして表される単位で、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
５００、５５０、６００、６５０、７００、７５０、８００、８５０、９００、９５０、１０００、１０５０、１１００、１１５０、１２００、１２５０、１３００、１３５０、１４００、１４５０、１５００、１５５０、１６００、１６５０、１７００、１７５０、１８００、１８５０、９００、１９５０、２０００、２０５０、２１００、２１５０、２２００、２２５０、２３００、２３５０、２４００、２４５０、２５００、２５５０、２６００、２６５０、２７００、２７５０、２８００、２８５０、２９００、２９５０、３０００、３０５０、３１００、３１５０、３２００、３２５０、３３００、３３５０、３４００、３４５０、３５００、３５５０、３６００、３６５０、３７００、３７５０、３８００、３８５０、３９００、３９５０、４０００、４０５０、４１００、４１５０、４２００、４２５０、４３００、４３５０、４４００、４４５０、４５００、４５５０、４６００、４６５０、４７００、４７５０、４８００、４８５０、４９００、４９５０、及び５０００。

前述の特性は、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体、バリア層、及び／又はポリマー材料に適用され得る。

ＩＩ．Ｃ．降伏引張強度
一実施形態では、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体及び／又はバリア層及び／又はポリマー材料は、比較的高い降伏引張強度を示し得る。例えば、降伏引張強度は、２０ＭＰａ以上、例えば２５ＭＰａ以上、例えば３０ＭＰａ以上、例えば３５ＭＰａ以上、例えば４０ＭＰａ以上、例えば４５ＭＰａ以上であり得る。降伏引張強度は、２００ＭＰａ以下、例えば１５０ＭＰａ以下、例えば１００ＭＰａ以下、例えば９０ＭＰａ以下、例えば８０ＭＰａ以下、例えば７０ＭＰａ以下、例えば６０ＭＰａ以下、例えば５０ＭＰａ以下、例えば４５ＭＰａ以下であり得る。降伏引張強度は、ＭＰａとして表される単位で、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、９０、１００、１１０、１２０、１３０、１４０、１５０、１６０、１７０、１８０、１９０、及び２００。

前述の特性は、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体、バリア層、及び／又はポリマー材料に適用され得る。

ＩＩ．Ｄ．降伏伸び
一実施形態では、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体及び／又はバリア層及び／又はポリマー材料は、特定の降伏伸び率を示し得る。例えば、降伏伸び率は、１０％以下、例えば８％以下、例えば６％以下、例えば５％以下、例えば４％以下、例えば３％以下、例えば２．５％以下、例えば２％以下、例えば１．５％以下であり得る。降伏伸び率は、０．０１％以上、例えば０．０５％以上、例えば０．１％以上、例えば０．３％以上、例えば０．５％以上、例えば０．８％以上、例えば１％以上、例えば１．３％以上、例えば１．５％以上、例えば１．８％以上、例えば２％以上、例えば２．２％以上、例えば２．４％以上であり得る。降伏伸び率はまた、％の単位で、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
０．０１、０．０３、０．０５、０．０７、０．０９、０．１、０．３．０．５、０．７、０．９、１．０、１．２、１．４、１．６、１．８、２．０、２．２、２．４、２．６、２．８、３．０、３．２、３．４、３．６、３．８、４．０、４．２、４．４、４．６、４．８、５．０、５．２、５．４、５．６、５．８、６．０、６．２、６．４、６．６、６．８、７．０、７．２、７．４、７．６、７．８、８．０、８．２、８．４、８．６、８．８、９．０、９．２、９．４、９．６、９．８、及び１０．０。

前述の特性は、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体、バリア層、及び／又はポリマー材料に適用され得る。

ＩＩ．Ｅ．曲げ特性
引張特性に加えて、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体及び／又はバリア層及び／又はポリマー材料はまた、所望の曲げ特性を示し得る。例えば、曲げ接線弾性率は、５００ＭＰａ以上、例えば８００ＭＰａ以上、例えば１，０００ＭＰａ以上、例えば１，２５０ＭＰａ以上、例えば１，５００ＭＰａ以上、例えば２，０００ＭＰａ以上、例えば２，２５０ＭＰａ以上、例えば２，５００ＭＰａ以上、例えば２，７５０ＭＰａ以上、例えば３，０００ＭＰａ以上、例えば３，２５０ＭＰａ以上、例えば３，５００ＭＰａ以上、例えば４，０００ＭＰａ以上であり得る。曲げ接線弾性率は、５，０００ＭＰａ以下、例えば４，５００ＭＰａ以下、例えば４，０００ＭＰａ以下、例えば３，７５０ＭＰａ以下、例えば３，５００ＭＰａ以下、例えば３，０００ＭＰａ以下、例えば２，５００ＭＰａ以下、例えば２，０００ＭＰａ以下、例えば１，５００ＭＰａ以下、例えば１，０００ＭＰａ以下であり得る。曲げ接線弾性率はまた、ＭＰａとして表される単位で、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
５００、５５０、６００、６５０、７００、７５０、８００、８５０、９００、９５０、１０００、１０５０、１１００、１１５０、１２００、１２５０、１３００、１３５０、１４００、１４５０、１５００、１５５０、１６００、１６５０、１７００、１７５０、１８００、１８５０、９００、１９５０、２０００、２０５０、２１００、２１５０、２２００、２２５０、２３００、２３５０、２４００、２４５０、２５００、２５５０、２６００、２６５０、２７００、２７５０、２８００、２８５０、２９００、２９５０、３０００、３０５０、３１００、３１５０、３２００、３２５０、３３００、３３５０、３４００、３４５０、３５００、３５５０、３６００、３６５０、３７００、３７５０、３８００、３８５０、３９００、３９５０、４０００、４０５０、４１００、４１５０、４２００、４２５０、４３００、４３５０、４４００、４４５０、４５００、４５５０、４６００、４６５０、４７００、４７５０、４８００、４８５０、４９００、４９５０、及び５０００。

前述の特性は、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体、バリア層、及び／又はポリマー材料に適用され得る。

本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体及び／又はバリア層及び／又はポリマー材料は、特定の曲げ割線弾性率を有し得る。曲げ割線弾性率は、５００ＭＰａ以上、例えば８００ＭＰａ以上、例えば１，０００ＭＰａ以上、例えば１，２５０ＭＰａ以上、例えば１，５００ＭＰａ以上、例えば２，０００ＭＰａ以上、例えば２，２５０ＭＰａ以上、例えば２，５００ＭＰａ以上、例えば２，７５０ＭＰａ以上、例えば３，０００ＭＰａ以上、例えば３，２５０ＭＰａ以上、例えば３，５００ＭＰａ以上、例えば４，０００ＭＰａ以上であり得る。曲げ割線弾性率は、５，０００ＭＰａ以下、例えば４，５００ＭＰａ以下、例えば４，０００ＭＰａ以下、例えば３，７５０ＭＰａ以下、例えば３，５００ＭＰａ以下、例えば３，０００ＭＰａ以下、例えば２，５００ＭＰａ以下、例えば２，０００ＭＰａ以下、例えば１，５００ＭＰａ以下、例えば１，０００ＭＰａ以下であり得る。曲げ割線弾性率はまた、ＭＰａとして表される単位で、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
５００、５５０、６００、６５０、７００、７５０、８００、８５０、９００、９５０、１０００、１０５０、１１００、１１５０、１２００、１２５０、１３００、１３５０、１４００、１４５０、１５００、１５５０、１６００、１６５０、１７００、１７５０、１８００、１８５０、９００、１９５０、２０００、２０５０、２１００、２１５０、２２００、２２５０、２３００、２３５０、２４００、２４５０、２５００、２５５０、２６００、２６５０、２７００、２７５０、２８００、２８５０、２９００、２９５０、３０００、３０５０、３１００、３１５０、３２００、３２５０、３３００、３３５０、３４００、３４５０、３５００、３５５０、３６００、３６５０、３７００、３７５０、３８００、３８５０、３９００、３９５０、４０００、４０５０、４１００、４１５０、４２００、４２５０、４３００、４３５０、４４００、４４５０、４５００、４５５０、４６００、４６５０、４７００、４７５０、４８００、４８５０、４９００、４９５０、及び５０００。

前述の特性は、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体、バリア層、及び／又はポリマー材料に適用され得る。

ＩＩ．Ｆ．衝撃強度
本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体及び／又はバリア層及び／又はポリマー材料は、特定の衝撃強度を示し得る。例えば、ノッチ付きアイゾット、例えば、ノッチ付きアイゾット衝撃強度は、０．１Ｊ／ｍ以上、例えば０．５Ｊ／ｍ以上、例えば１Ｊ／ｍ以上、例えば２Ｊ／ｍ以上、例えば５Ｊ／ｍ以上、例えば８Ｊ／ｍ以上、例えば１０Ｊ／ｍ以上であり得る。ノッチ付きアイゾット衝撃強度はまた、５０Ｊ／ｍ以下、例えば４０Ｊ／ｍ以下、例えば３０Ｊ／ｍ以下、例えば２５Ｊ／ｍ以下、例えば２０Ｊ／ｍ以下、例えば１８Ｊ／ｍ以下、例えば１５Ｊ／ｍ以下、例えば１３Ｊ／ｍ以下、例えば１０Ｊ／ｍ以下であり得る。２３℃での衝撃強度はまた、Ｊ／ｍとして表される単位で、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
０．１、０．２、０．５、０．７、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、及び５０。

加えて、ガードナー衝撃強度は、０．０１Ｊ以上、例えば０．１Ｊ以上、例えば０．２Ｊ以上、例えば０．３Ｊ以上、例えば０．５Ｊ以上、例えば０．７Ｊ以上、例えば０．８Ｊ以上、例えば１Ｊ以上であり得る。２３℃でのガードナー衝撃強度はまた、Ｊ／ｍとして表される単位で、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
０．０１、０．０３、０．０５、０．０７、０．０９、０．１、０．３．０．５、０．７、０．９、１．０、１．２、１．４、１．６、１．８、２．０、２．２、２．４、２．６、２．８、３．０、３．２、３．４、３．６、３．８、４．０、４．２、４．４、４．６、４．８、５．０、５．２、５．４、５．６、５．８、６．０、６．２、６．４、６．６、６．８、７．０、７．２、７．４、７．６、７．８、８．０、８．２、８．４、８．６、８．８、９．０、９．２、９．４、９．６、９．８、及び１０．０。

前述の特性は、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体、バリア層、及び／又はポリマー材料に適用され得る。

ＩＩ．Ｇ．メルトフローレート
本明細書に開示されるようなポリマー材料は、特定のメルトフローレートを有し得る。例えば、メルトフローレートは、１ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば２ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば２．２ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば２．５ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば３ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば３．５ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば４ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば４．５ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば５ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば１０ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば１５ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば２０ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば３０ｇ／１０ｍｉｎ以上であり得る。メルトフローレートは、１００ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば８０ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば６０ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば５０ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば４０ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば３０ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば２０ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば１５ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば１１ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば１０ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば９ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば８ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば７．５ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば７ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば６．５ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば６ｇ／１０ｍｉｎ以下であり得る。メルトフローレートは、ｇ／１０ｍｉｎとして表される単位で、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
１、１．２、１．５、２、２．２、２．５、３、３．２、３．５、４、４．２、４．５、５、５．５、６、６．５、７、７．５、８、８．５、９、９．５、１０、１５、２０、２５、３０、３５、４０、４５、５０、５５、６０、６５、７０、７５、８０、８５、９０、９５、及び１００。

ＩＩ．Ｈ．曇り度及び透明度
同じく、様々な用途にとって重要なのは、ポリマーフィルム構造体、バリア層、及び／又はポリマー材料の光学特性、特に透明性及び／又は曇り度である。例えば、低い曇り度を有することが望ましい場合がある。特定の添加剤があり、比較的厚い場合であっても、パーセント曇り度は、６０以下、例えば５０以下、例えば４０以下、例えば３０以下、例えば２０以下、例えば１８以下、例えば１６以下、例えば１４以下、例えば１２以下、例えば１０以下、例えば８以下、例えば６以下、例えば５以下、例えば４以下であり得る。パーセント曇り度は、０以上、例えば１以上、例えば２以上、例えば３以上、例えば４以上、例えば５以上、例えば１０以上、例えば２５以上であり得る。加えて、パーセント透明度は、９０以上、例えば９５以上、例えば９６以上、例えば９７以上、例えば９８以上、例えば９９以上であり得る。

特定の添加剤があり、比較的厚い場合であっても、パーセント曇り度は、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３ ２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、及び６０。

加えて、パーセント透明度は、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８、９９、及び１００。

前述の特性は、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体、バリア層、及び／又はポリマー材料に適用され得る。加えて、そのような特性は、単一の厚さ値で、又は本明細書に開示されるような厚さの範囲内で実現され得る。例えば、パーセント曇り度又は透明度は、特定の厚さ（例えば、２５ミル及び／又は５０ミル）で形成されたときのポリマー材料に対するものであり得る。パーセント曇り度及び透明度は、ＡＳＴＭ Ｄ１００３に従って決定され得る。

ＩＩ．Ｉ．透過特性
望ましい機械的特性及び光学的特性に加えて、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体及び／又はバリア層及び／又はポリマー材料はまた、比較的低い透過特性を示し得る。そのような透過特性は、ポリマーフィルム構造体及び／又はバリア層及び／又はポリマー材料が様々な包装用途に利用されることを可能にし得る。この点に関して、ポリマーフィルム構造体及び／又はバリア層及び／又はポリマー材料は、比較的低い水蒸気透過率及び／又は酸素透過率を示し得る。例えば、水蒸気透過率は、５ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば４ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば３ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば２ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば１ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば０．５ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば０．１ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば０．０８ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば０．０６ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば０．０５ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば０．０３ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば０．０１ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば０．００５ｃｍ^３／ｍ^２／日以下、例えば０．００１ｃｍ^３／ｍ^２／日以下であり得る。水蒸気透過率は、０ｃｍ^３／ｍ^２／日超、例えば０．００１ｃｍ^３／ｍ^２／日以上、例えば０．００５ｃｍ^３／ｍ^２／日以上、例えば０．０１ｃｍ^３／ｍ^２／日以上、例えば０．０５ｃｍ^３／ｍ^２／日以上、例えば０．１ｃｍ^３／ｍ^２／日以上であり得る。水蒸気透過率はまた、ｃｍ^３／ｍ^２／日の単位で、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
０、０．０００５、０．００１、０．００５、０．０１、０．０２、０．０３、０．０４、０．０５、０．０６、０．０７、０．０８、０．０９、０．１、０．２、０．３、０．４、０．５、０．６、０．７、０．８、０．９、１、２、３、４、及び５。

また、酸素透過率は、６０ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下、例えば５０ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下、例えば４０ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下、例えば３０ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下、例えば２５ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下、例えば２０ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下、例えば１５ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下、例えば１０ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下、例えば５ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下、例えば４ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下、例えば３ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下、例えば２．５ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下であり得る。酸素透過率は、０ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日超、例えば０．５ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以上、例えば１ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以上、例えば３ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以上、例えば５ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以上、例えば８ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以上、例えば１０ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以上であり得る。酸素透過率は、特定の厚さ（例えば、８ミル、１０ミル、及び／又は１８ミル）で形成されたときのポリマー材料に対するものであり得る。また、酸素透過率は、ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日の単位で、以下の数値、又は以下の任意の２つの数値によって形成される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
０、０．１、０．２、０．３、０．４、０．５、１、１．５、２、２．５、３、３．５、４、４．５、５、１０、１５、２０、２５、３０、３５、４０、４５、５０、５５、及び６０。

酸素透過率は、特定の厚さ（例えば、８ミル、１０ミル、及び／又は１８ミル）で形成されたときのポリマー材料に対するものであり得る。

ＩＩ．Ｊ．ポリマーフィルム構造体の厚さ
例えば、ポリマーフィルム構造体は、２００μｍ超、例えば２１０μｍ以上、例えば２２０μｍ以上、例えば２４０μｍ以上、例えば２５０μｍ以上、例えば３００μｍ以上、例えば３５０μｍ以上、例えば４００μｍ以上、例えば５００μｍ以上、例えば７００μｍ以上、例えば９００μｍ以上、例えば１ｍｍ以上、例えば２ｍｍ以上、例えば３ｍｍ以上、例えば５ｍｍ以上の厚さを有し得る。ポリマーフィルム構造体は、１．２５ｃｍ以下、例えば１ｃｍ以下、例えば８ｍｍ以下、例えば５ｍｍ以下、例えば３ｍｍ以下、例えば２ｍｍ以下、例えば１．５ｍｍ以下、例えば１．３ｍｍ以下、例えば１ｍｍ以下、例えば９００μｍ以下、例えば８００μｍ以下、例えば７００μｍ以下、例えば６００μｍ以下、例えば５００μｍ以下、例えば４００μｍ以下、例えば３５０μｍ以下、例えば３００μｍ以下、例えば２８０μｍ以下、例えば２７０μｍ以下の厚さを有し得る。

別の言い方をすれば、ポリマーフィルム構造体の厚さは、μｍの単位で、以下の任意の数値、又は以下の任意の２つの数値によって定義される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
５、１０、２０、３０、５０、５０、７５、１００、１２５、１５０、１７５、２００、２２５、２５０、２７５、３００、３２５、３５０、３７５、４００、４２５、４５０、４７５、５００、５２５、５５０、５７５、６００、６２５、６５０、６７５、７００、７２５、７５０、７７５、８００、８２５、８５０、８７５、９００、９２５、９５０、９７５、１０００、１０２５、１０５０、１１００、１１２５、１１５０、１１７５、１２００、１２２５、１２５０、１２７５、１３００、１３２５、１３５０、１３７５、１４００、１４２５、１４５０、１４７５、１５００、１５２５、１６００、１７００、１８００、１９００、２０００、２５００、３０００、３５００、４０００、４５００、５０００、６０００、７０００、８０００、９０００、１００００、１１０００、１２０００及び１３０００。

前述の特性は、バリア層に適用され得る。加えて、ポリマーフィルム構造体が、本明細書に定義されるようなバリア層を単に含む単層ポリマーフィルム構造体である場合、前述の厚さもまた、バリア層に適用され得る。

一実施形態では、本発明はまた、上記ポリマーフィルム構造体から調製される積層構造体に関する。例えば、一実施形態では、本発明は、少なくとも１つのポリプロピレンスタックを含む本明細書に記載の共押出構造体を含む積層構造体に関する。このような積層としては、押出積層、及び／又は熱積層、及び／又は接着積層（溶媒及び無溶媒）が挙げられる。換言すれば、ポリプロピレンスタックは共押出されるが、ＰＰスタックを含む積層構造体は、共押出された他の層（非ＰＰスタック層）のいくつか若しくは全て、及び／又は熱積層された他の層のいくつか若しくは全て、及び／又は接着積層（溶媒及び無溶媒）された他の層のいくつか若しくは全て、及び／又は印刷、形成／成形などの異なる方法で調製された他の層の全てを有し得る。このような積層から、より厚い積層構造体を構成することができる。別の言い方をすれば、積層構造体の厚さは、μｍの単位で、以下の任意の数値、又は以下の任意の２つの数値によって定義される範囲内（そのような範囲の端点を含む）であり得る。
５、１０、２０、３０、５０、５０、７５、１００、１２５、１５０、１７５、２００、２２５、２５０、２７５、３００、３２５、３５０、３７５、４００、４２５、４５０、４７５、５００、５２５、５５０、５７５、６００、６２５、６５０、６７５、７００、７２５、７５０、７７５、８００、８２５、８５０、８７５、９００、９２５、９５０、９７５、１０００、１０２５、１０５０、１１００、１１２５、１１５０、１１７５、１２００、１２２５、１２５０、１２７５、１３００、１３２５、１３５０、１３７５、１４００、１４２５、１４５０、１４７５、１５００、１５２５、１６００、１７００、１８００、１９００、２０００、２５００、３０００、３５００、４０００、４５００、５０００、６０００、７０００、８０００、９０００、１００００、１１０００、１２０００及び１３０００。

一実施形態では、このような積層構造体は、１０μｍ～１５２５μｍ（０．５ミル～６０ミル）の厚さ範囲の硬質シートである。

本発明はまた、印刷、形成、及び成形など、積層以外の他の形成技術を使用してポリマーフィルム構造体を作製することを含む。

本発明はまた、フィルム構造体が可撓性、半硬質、又は硬質である、上に開示されるようなポリマーフィルム構造体を想定する。本発明の範囲内で想定されるように、剛性は一般にポリマーフィルム構造体の厚さに相関するが、必ずしもそうである必要はない。

一実施形態では、主にポリプロピレンを含む層において、層中の他の成分としては、ポリオレフィン、炭化水素樹脂、及び任意選択的に添加剤が挙げられる。ポリプロピレン、ポリオレフィン、炭化水素、及び他の材料は、本明細書に記載されている。本明細書のポリマーフィルム構造体の１つ又は複数のＰＰスタックの外側の層は、本明細書に記載される他の材料、及び当該技術分野の他の材料を含む。他の層は、主にＰＰではない。

ＩＩＩ．ポリマーフィルム構造体のための材料
ＩＩＩ．Ａ．ポリプロピレン
ＰＰの一般的な材料特性を以下に列挙する。
●密度 ０．８８～０．９３ｇ／ｃｍ^３
●メルトインデックス ０．３０～１０ｇ／１０ｍｉｎ
●脆化温度 ＜－２０℃
●最大連続使用温度： ８２℃（１８０°Ｆ）
●荷重たわみ温度： １１５℃（２４０°Ｆ）

本発明では、ポリプロピレン（ＰＰ）は、ＰＰスタック内又は他のフィルム内の共押出層において、ホモポリマーポリプロピレン、ポリプロピレンの均一なコポリマー、ポリプロピレンの不均一なコポリマー、ポリプロピレンコポリマーとポリプロピレンホモポリマーとのブレンドである。ＰＰ含有量は、ＰＰスタック内又は他の硬質フィルム内のポリプロピレン層の約４０～約１００重量部の範囲内である。別の言い方をすれば、ポリプロピレン層において、ＰＰ含有量は、ポリプロピレン層の重量パーセントによる以下の数値のいずれか１つである。
４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８、９９、及び１００。

ＰＰ含有量はまた、範囲の端点を含む、上記の任意の２つの数値によって定義される範囲内であり得る。

一実施形態では、高衝撃強度バージョンのフィルムを調製するために、使用されるポリプロピレン又はポリプロピレンのブレンドのグレードは、ＰＰのアイゾット衝撃強度が、米国材料試験協会（ＡＳＴＭ）規格Ｄ２５６に従ってノッチ１インチ当たり９ｆｔ－ｌｂｆを超えるほどのものである。

より好ましくは、特に好適なポリプロピレンは、ノッチ１インチ当たり８～８０ｆｔ－ｌｂｆのアイゾット衝撃強度（ＡＳＴＭ Ｄ ２５７、２３℃）及び約０．３～約５．５ｄｇ／ｍｉｎ（又はｇ／１０ｍｉｎ）のメルトフローインデックス（ＡＳＴＭ Ｄ １２３８、２．１６ｋｇ、２３℃）を有するブローフィルムグレードの高衝撃コポリマーであり得る。アイゾット衝撃強度の範囲はまた、ノッチ１インチ当たり８、９、１０、．．．、７８、７９、及び８０ｆｔ－ｌｂｆからの任意の２つの数値によって定義することができる。同様に、メルトフローインデックスの範囲はまた、約０．３、約０．３５、約０．４、約０．４５、．．．、約５．４０、約５．４５、及び約５．５０ｄｇ／ｍｉｎからの任意の２つの数値によって定義することができる。好ましい実施形態では、上記少なくとも１つのポリプロピレンは、約０．４５～約０．７５ｄｇ／ｍｉｎの範囲のメルトインデックスを有する。

本発明で使用されるポリプロピレンはまた、チーグラー・ナッタ触媒、若しくはシングルサイト触媒、又はこれらの触媒の組み合わせを使用して重合される。

アイソタクチックポリプロピレンホモポリマー（「ホモＰＰ」）は、通常、１段反応で重合される均一なポリマーであり、１６０～１６５℃の領域に単一の明確なＤＳＣ溶融ピークを有する。

均一なポリプロピレンもまた、単一相からなり、単一の明確なＤＳＣ溶融ピークを有し、これはホモポリマーのものよりも低い温度で生じる。均一なインターポリマーの溶融エネルギーもまた、ホモポリマーのものよりもいくらか低い。

不均一なポリプロピレンは２段反応で形成される。第１の段では、アイソタクチックポリプロピレンホモポリマー又は均一なポリプロピレンの結晶ネットワークが形成される。第２の段では、大部分が非晶質であるゴム相が、結晶ネットワーク内に形成される。第２の段の反応で形成されたポリマーの一部分は、通常、コモノマーが十分に豊富であり、結晶化して第３の相を形成することができる。コモノマーがエチレンである場合、第３の相は通常、１２０～１２５℃の領域にＤＳＣ溶融ピークを有する。

ＩＩＩ．Ｂ．ＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリプロピレン
ＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリプロピレンとは、以下の特性を有するポリプロピレンホモポリマーを意味する。これは、８１２８ Ｕｐ Ｒｉｖｅｒ Ｒｏａｄ，Ｃｏｒｐｕｓ Ｃｈｒｉｓｔｉ，ＴＸ ７８４１０のＦｌｉｎｔ Ｈｉｌｌｓ Ｒｅｓｏｕｒｃｅｓから調達される。これは、より高い剛性、改善されたバリア（Ｏ２及びＨ２Ｏ）及び高い透明度を提供するＩｍｐｅｄｅ強化技術によって清澄化されている。

ＩＩＩ．Ｃ．ポリオレフィン
本発明のポリマーフィルム構造体は、少なくとも１つのポリオレフィンを含む１つ以上の層を含み得る。ＰＰスタック層（主にポリプロピレンを含む）でさえ、少なくとも１つの他のポリオレフィンを更に含み得る。

ポリオレフィンポリマーは、α－オレフィンモノマーなどのオレフィンモノマーから形成されたものであり得る。この点に関して、モノマーは、ポリオレフィンポリマーがエチレンポリマーを含むように、エチレンであり得る。加えて、モノマーは、ポリオレフィンポリマーがプロピレンポリマーを含むように、プロピレンであり得る。特定の一実施形態では、ポリオレフィンポリマーはプロピレンポリマーを含む。

一般に、ポリオレフィンポリマーは、ホモポリマー又はコポリマーであり得る。一実施形態では、ポリオレフィンポリマーはホモポリマーを含む。例えば、ポリオレフィンポリマーがプロピレンポリマーを含む場合、そのようなポリマーは、プロピレンホモポリマーであり得る。別の実施形態では、ポリオレフィンポリマーはコポリマーを含む。例えば、ポリオレフィンポリマーがプロピレンポリマーを含む場合、そのようなポリマーは、プロピレンコポリマーであり得る。したがって、一実施形態では、プロピレンポリマーはプロピレンホモポリマーであり得る。別の実施形態では、プロピレンポリマーはプロピレンコポリマーであり得る。特に、プロピレンコポリマーはプロピレンエラストマーであり得る。

同様に、ポリオレフィンポリマーがホモポリマーを含み、ポリオレフィンポリマーがエチレンポリマーを含む場合、そのようなポリマーはエチレンホモポリマーであり得る。別の実施形態では、ポリオレフィンポリマーがコポリマーを含み、ポリオレフィンポリマーがエチレンポリマーを含む場合、そのようなポリマーはエチレンコポリマーであり得る。したがって、一実施形態では、エチレンポリマーはエチレンホモポリマーであり得る。別の実施形態では、エチレンポリマーはエチレンコポリマーであり得る。特に、エチレンコポリマーはエチレンエラストマーであり得る。

コポリマーとして存在する場合、コポリマーは、少なくとも１つのα－オレフィン（すなわち、エチレンコポリマーであればエチレン以外のもの、又はプロピレンコポリマーであればプロピレン以外のもの）を含む少なくとも１つのコモノマーを含み得る。この点に関して、コモノマーは、エチレン（プロピレンコポリマーの場合）、プロピレン（エチレンコポリマーの場合）、Ｃ_４～Ｃ_２０α－オレフィン、又はそれらの組み合わせを含み得る。例えば、コモノマーがＣ_４～Ｃ_２０α－オレフィンを含む場合、コモノマーは、特定の実施形態において、Ｃ_４～Ｃ_１２α－オレフィン、例えばＣ_４～Ｃ_１０α－オレフィン、例えばＣ_４～Ｃ_８α－オレフィンであり得る。いずれにしても、α－オレフィンの具体例としては、エチレン、ブテン（例えば、１－ブテン、３－メチル－１－ブテン、３，３－ジメチル－１－ブテン）、ペンテン（例えば、４－メチル－１－ペンテン、３－メチル－１－ペンテン）、ヘキセン（例えば、１－ヘキセン、３，５，５－トリメチル－１－ヘキセン）、ヘプテン、オクテン（例えば、１－オクテン、２－オクテン）、ノネン（例えば、５－メチル－１－ノネン）、デセン、ドデセン、及びスチレンが挙げられるが、これらに限定されない。

特定の実施形態では、コモノマーは、エチレン（プロピレンコポリマーの場合）、プロピレン（エチレンコポリマーの場合）、１－ブテン、１－ヘキセン、又は１－オクテンのうちの少なくとも１つを含み得る。例えば、一実施形態では、コモノマーは、少なくともエチレン（プロピレンコポリマーの場合）又はプロピレン（エチレンコポリマーの場合）を含み得る。別の実施形態では、コモノマーは、少なくともエチレンと、１－ブテン、１－ヘキセン、又は１－オクテンのうちの少なくとも１つとを含み得る。

加えて、好適なα－オレフィンは、直鎖又は分岐鎖（例えば、１つ以上のＣ_１～Ｃ_３アルキル分岐鎖又はアリール基）であり得ることを理解されたい。例えば、一実施形態では、α－オレフィンは直鎖であり得る。別の実施形態では、α－オレフィンは分岐鎖であり得る。この点に関して、α－オレフィンは、１つ以上のメチル、ジメチル、トリメチル、エチル又はプロピル置換基などで置換され得る。しかしながら、α－オレフィンはまた、非置換であり得ることも理解されたい。

上述のα－オレフィンコモノマーに加えて、コポリマーは、任意選択的に、他のコモノマーを含み得る。例えば、これらのコモノマーは、芳香族基含有コモノマー、非芳香族環状基含有コモノマー、及び／又はジオレフィンコモノマーを含み得る。例えば、これらのコモノマーは、４個以上、例えば５個以上、例えば８個以上、例えば１０個以上、例えば１５個以上の炭素原子から３０個以下、例えば２５個以下、例えば２０個以下、例えば１５個以下、例えば１０個以下の炭素原子を含有し得る。

一実施形態では、コモノマーはジエンを含み得る。ジエンは、直鎖非環式オレフィン、分岐鎖非環式オレフィン、単環脂環式オレフィン、多環脂環式縮合又は架橋環オレフィン、シクロアルケニル置換アルケン、又はこれらの混合物であり得る。ジエンとしては、ブタジエン、ペンタジエン、ヘキサジエン（例えば、１，４－ヘキサジエン、５－メチル－１，４－ヘキサジエン、１，４－シクロヘキサジエン）、ヘプタジエン（例えば、１，６－ヘプタジエン）、オクタジエン（例えば、１，６－オクタジエン、１，７－オクタジエン、３，７－ジメチル－１，６－オクタジエン、３，７－ジメチル－１，７－オクタジエン、１，５－シクロオクタジエン）、ノナジエン（例えば、１，８－ノナジエン）、デカジエン（例えば、１，９－デカジエン）、ウンデカジエン（例えば、１，１０－ウンデカジエン）、ドデカジエン（例えば、１，１１－ドデカジエン、１，７－シクロドデカジエン）、トリデカジエン（例えば、１，１２－トリデカジエン）、テトラデカジエン（例えば、１，１３－テトラデカジエン）、ペンタデカジエン、ヘキサデカジエン、ヘプタデカジエン、オクタデカジエン、ノナデカジエン、イコサジエン、ヘネイコサジエン、ドコサジエン、トリコサジエン、テトラコサジエン、ペンタコサジエン、ヘキサコサジエン、ヘプタコサジエン、オクタコサジエン、ノナコサジエン、トリアコンタジエン、テトラヒドロインデン、ノルボルナジエン、メチル－テトラヒドロインデン、ジシクロペンタジエン、ビシクロ－（２．２．１）－ヘプタ－２，５－ジエン、アルケニルノルボルネン、アルキリデンノルボルネン（例えば、エチリジエンノルボルネン）、シクロアルケニルノルボルネン、シクロアルキレンノルボルネン（例えば、５－メチレン－２－ノルボルネン、５－エチリデン－２－ノルボルネン、５－プロペニル－２－ノルボルネン、５－イソプロピリデン－２－ノルボルネン、５－（４－シクロペンテニル）－２－ノルボルネン、５－シクロヘキシリデン－２－ノルボルネン、５－ビニル－２－ノルボルネン）、ビニルシクロヘキセン、アリルシクロヘキセン、ビニルシクロオクテン、４－ビニルシクロヘキセン、アリルシクロデセン、ビニルシクロドデセン、及びテトラシクロ（Ａ－１１，１２）－５，８－ドデセンが挙げられ得るが、これらに限定されない。

ジエンはまた、低分子量ブタジエンなどのポリブタジエンを含み得る。例えば、ポリブタジエンは、約２，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，５００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，０００ｇ／ｍｏｌ以下の重量平均分子量を有し得る。ジエンは、シクロペンタジエン、ビニルノルボルネン、ノルボルナジエン、エチリデンノルボルネン、ジビニルベンゼン、ジシクロペンタジエン、又は様々な環位置に置換基を有する若しくは有さない高級環含有ジオレフィンなど、環状ジエンを含み得る。

利用されるコモノマーのタイプにかかわらず、主モノマー（すなわち、エチレン又はプロピレン）は、コポリマーの約５０モル％以上、例えば約６０モル％以上、例えば約６５モル％以上、例えば約７０モル％以上、例えば約７５モル％以上、例えば約８０モル％以上、例えば約８５モル％以上、例えば約９０モル％以上、例えば約９３モル％以上を構成し得る。主モノマー（すなわち、エチレン又はプロピレン）は、コポリマーの１００モル％未満、例えば約９９．５モル％以下、例えば約９９モル％以下、例えば約９８モル％以下、例えば約９７モル％以下、例えば約９５モル％以下を構成し得る。したがって、主モノマー（すなわち、エチレン又はプロピレン）は、コポリマーの約５０重量％以上、例えば約６０重量％以上、例えば約６５重量％以上、例えば約７０重量％以上、例えば約７５重量％以上、例えば約８０重量％以上、例えば約８５重量％以上、例えば約９０重量％以上、例えば約９３重量％以上を構成し得る。主モノマー（すなわち、エチレン又はプロピレン）は、コポリマーの１００重量％未満、例えば約９９．５重量％以下、例えば約９９重量％以下、例えば約９８重量％以下、例えば約９７重量％以下、例えば約９５重量％以下を構成し得る。

同様に、α－オレフィンなどのコモノマーは、コポリマーの約０．１モル％以上、例えば約０．３モル％以上、例えば約０．５モル％以上、例えば約１モル％以上、例えば約２モル％以上、例えば約３モル％以上、例えば約５モル％以上を構成し得る。コモノマーは、コポリマーの５０モル％未満、例えば約４０モル％以下、例えば約３５モル％以下、例えば約３０モル％以下、例えば約２０モル％以下、例えば約１５モル％以下、例えば約１０モル％以下、例えば約７モル％以下を構成し得る。したがって、コモノマーは、コポリマーの約０．１重量％以上、例えば約０．３重量％以上、例えば約０．５重量％以上、例えば約１重量％以上、例えば約２重量％以上、例えば約３重量％以上、例えば約５重量％以上を構成し得る。コモノマーは、コポリマーの５０重量％未満、例えば約４０重量％以下、例えば約３０重量％以下、例えば約２５重量％以下、例えば約２０重量％以下、例えば約１５重量％以下、例えば約１０重量％以下、例えば約８重量％以下、例えば約７重量％以下を構成し得る。前述の百分率は、組み合わせたコモノマーの全て、又はコポリマー中で利用される単一タイプのコモノマーに適用され得ることを理解されたい。

第３のコモノマー（例えば、エチレンを含まないもの）が存在する実施形態では、そのような第３のコモノマーは、コポリマーの重量に基づいて、約１０重量％以下、例えば約５重量％以下、例えば約４重量％以下、例えば約３重量％以下、例えば約２重量％以下の量で存在し得る。

特定の一実施形態では、ポリオレフィンポリマーはポリオレフィンコポリマーエラストマーであり得る。例えば、プロピレンコポリマーはプロピレンコポリマーエラストマーであり得る。当該技術分野で一般に理解されているように、エラストマーは、ＡＳＴＭ Ｄ１５６６－１９の特性を満たし得る。一実施形態では、エラストマーは、エチレンと、プロピレン、ブテン、ヘキセン、及びオクテンのうちの少なくとも１つのコモノマーとを含み得る。別の実施形態では、エラストマーは、プロピレンと、エチレン、ブテン、ヘキセン、及びオクテンのうちの少なくとも１つのコモノマーとを含み得る。特定の一実施形態では、エラストマーは、プロピレン及びエチレンを含む。例えば、エラストマーは、更なるコモノマーを含み得ない。しかしながら、一実施形態では、エラストマーは、プロピレンと、エチレンと、ブテン、ヘキセン、及びオクテンのうちの少なくとも１つとを含み得る。例えば、エラストマーは、プロピレン－エチレン－ブテン、プロピレン－エチレン－ヘキセン、プロピレン－エチレン－オクテン、又はこれらの混合物を含み得る。この点に関して、一実施形態では、エラストマーは、プロピレン－エチレン－ブテンを含み得る。別の実施形態では、エラストマーは、プロピレン－エチレン－ヘキセンを含み得る。更なる実施形態では、エラストマーは、プロピレン－エチレン－オクテンを含み得る。

一般に、ポリオレフィンコポリマーは、任意のモノマー配列を有し得る。例えば、ポリオレフィンコポリマーはランダムコポリマーであり得る。あるいは、別の実施形態では、ポリオレフィンコポリマーはブロックコポリマーであり得る。更なる実施形態では、ポリオレフィンコポリマーは異相コポリマーであり得る。

ポリオレフィンポリマーは、特定用途のために利用されることを可能にし得る特定の分子構造を有し得る。この点に関して、ポリオレフィンポリマーは、ある程度のタクティシティーを有し得る。例えば、一実施形態では、ポリオレフィンポリマーはアイソタクチックポリオレフィンポリマーであり得る。特に、ポリオレフィンホモポリマーはアイソタクチックポリオレフィンホモポリマーであり得る。この点に関して、ポリオレフィンポリマーは、．ｓｕｐ．１３Ｃ－ＮＭＲによる分析に従って決定されるとき、少なくとも５０％、例えば少なくとも６０％、例えば少なくとも７０％、例えば少なくとも８０％、例えば少なくとも８５％、例えば少なくとも９０％のアイソタクチシティを有し得る。

しかしながら、ポリオレフィンポリマーは代替的にアタクチック又はシンジオタクチック分子構造を有し得ることを理解されたい。例えば、一実施形態では、ポリオレフィンポリマーはアタクチックポリオレフィンポリマーであり得る。別の実施形態では、ポリオレフィンポリマーはシンジオタクチックポリオレフィンポリマーであり得る。例えば、ポリオレフィンポリマーは、．ｓｕｐ．１３Ｃ－ＮＭＲによる分析に従って決定されるとき、少なくとも５０％、例えば少なくとも６０％、例えば少なくとも７０％、例えば少なくとも８０％、例えば少なくとも８５％、例えば少なくとも９０％のシンジオタクチシティを有し得る。

一般に、ポリオレフィンホモポリマーは、より大きなアイソタクチシティ又はシンジオタクチシティ及び一般により低いアタクチシティを有し得る。例えば、シンジオタクチックポリオレフィンホモポリマーは、少なくとも８０％、例えば少なくとも８５％、例えば少なくとも９０％のシンジオタクチシティを有し得る。同様に、アイソタクチックポリオレフィンホモポリマーは、少なくとも８０％、例えば少なくとも８５％、例えば少なくとも９０％のアイソタクチシティを有し得る。したがって、そのようなポリオレフィンホモポリマーは、２０％未満、例えば１５％未満、例えば１０％未満、例えば５％未満のアタクチシティを有し得る。

この点に関して、ポリオレフィンポリマーは、特定の結晶化度を有し得る。例えば、結晶化度は、少なくとも約１％、例えば少なくとも約２％、例えば少なくとも約５％、例えば少なくとも約１０％、例えば少なくとも約１５％、例えば少なくとも約２０％、例えば少なくとも約２５％、例えば少なくとも約３０％、例えば少なくとも約４０％、例えば少なくとも約５０％、例えば少なくとも約６０％、例えば少なくとも約７０％、例えば少なくとも約８０％、例えば少なくとも約９０％、例えば少なくとも約９５％、例えば少なくとも約９８％、例えば少なくとも約９９％であり得る。結晶化度は、一般に１００％未満である。例えば、結晶化度は、１００％未満、例えば約９９％以下、例えば約９８％以下、例えば約９５％以下、例えば約９０％以下、例えば約８０％以下、例えば約７０％以下、例えば約６０％以下、例えば約５０％以下、例えば約４０％以下、例えば約３０％以下、例えば約２０％以下であり得る。例えば、ポリオレフィンホモポリマーは、一般に、ポリオレフィンコポリマーエラストマーよりも高い結晶化度を有し得る。

結晶化度は、キシレン可溶分に基づいて決定され得る。例えば、より高い結晶化度は、より低いキシレン可溶分をもたらす。この点に関して、キシレン可溶重量百分率は、５０％以下、例えば４０％以下、例えば３０％以下、例えば２０％以下、例えば１５％以下、例えば１０％以下、例えば５％以下、例えば４％以下、例えば３％以下、例えば２％以下、例えば１％以下であり得る。限定しようとするものではないが、キシレン可溶分は、ポリオレフィンポリマーの非晶質部分の尺度を提供する。キシレン可溶分は、ＡＳＴＭ Ｄ５４９２－１７に従って決定することができる。

一般に、ポリオレフィンポリマーの結晶化度は、ポリマーの溶融温度並びに結晶化温度に影響を及ぼす可能性がある。この点に関して、ポリオレフィンポリマーの溶融温度及び結晶化温度は、比較的低いものであり得る。例えば、溶融温度は、約７０℃以上、例えば約８５℃以上、例えば約１００℃以上、例えば約１１０℃以上、例えば約１２０℃以上、例えば約１３０℃以上、例えば約１４０℃以上、例えば約１５０℃以上、例えば約１６０℃以上、例えば約１６５℃以上であり得る。溶融温度は、約１７０℃以下、例えば約１６０℃以下、例えば約１５０℃以下、例えば約１２５℃以下、例えば約１１５℃以下、例えば約１００℃以下であり得る。例えば、ポリオレフィンホモポリマーは、一般に、ポリオレフィンコポリマーエラストマーよりも高い溶融温度を有し得る。

ポリオレフィンポリマーの結晶化温度は、約７０℃以上、例えば約８０℃以上、例えば約９０℃以上、例えば約９５℃以上、例えば約１００℃以上、例えば約１０５℃以上、例えば約１１０℃以上、例えば約１１５℃以上、例えば約１２０℃以上、例えば約１２５℃以上であり得る。結晶化温度は、約１４０℃以下、例えば約１３０℃以下、例えば約１２０℃以下、例えば約１１０℃以下、例えば約１００℃以下であり得る。

ポリオレフィンポリマーのガラス転移温度は、約１２５℃以下、例えば約１１５℃以下、例えば約１０５℃以下、例えば約１００℃以下、例えば約９０℃以下、例えば約８０℃以下、例えば約７０℃以下、例えば約５０℃以下、例えば約４０℃以下、例えば約３０℃以下、例えば約２０℃以下、例えば約１０℃以下、例えば約０℃以下であり得る。ガラス転移温度は、約－５０℃以上、例えば約－４０℃以上、例えば約－３０℃以上、例えば約－２０℃以上、例えば約－１０℃以上、例えば約０℃以上、例えば約２０℃以上、例えば約４０℃以上、例えば約５０℃以上であり得る。

ポリオレフィンポリマーはまた、特定の用途に利用することを可能にし得る特定の特性を有し得る。この点に関して、ポリオレフィンポリマーは、特定の重量平均分子量（Ｍｗ）を有し得る。例えば、Ｍｗは、約２，５００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約５，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約８，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１２，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約２０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約２５，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約５０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約８０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約９０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１００，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約２００，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約３００，０００ｇ／ｍｏｌ以上であり得る。Ｍｗは、約１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約８００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約６００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約５００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約４００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約３００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２５０，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１５０，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約５０，０００ｇ／ｍｏｌ以下であり得る。Ｍｗは、ゲル浸透クロマトグラフィーなど、当該技術分野で公知の技術を使用して決定され得る。

同様に、ポリオレフィンポリマーはまた、特定の数平均分子量（Ｍｎ）を有し得る。例えば、Ｍｎは、約２，５００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約５，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約８，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１２，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約２０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約２５，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約５０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約８０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約９０，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１００，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約２００，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約３００，０００ｇ／ｍｏｌ以上であり得る。Ｍｎは、約１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約８００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約６００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約５００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約４００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約３００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２５０，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１５０，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約５０，０００ｇ／ｍｏｌ以下であり得る。Ｍｎは、ゲル浸透クロマトグラフィーなど、当該技術分野で公知の技術を使用して決定され得る。

この点に関して、ポリオレフィンポリマーは、特定の多分散指数（Ｍｗ／Ｍｎ）を有し得る。例えば、多分散指数は、１超、例えば約２以上、例えば約２．３以上、例えば約２．５以上、例えば約３以上、例えば約３．５以上、例えば約４以上であり得る。多分散指数は、約９以下、例えば約８以下、例えば約７以下、例えば約５以下、例えば約４．５以下、例えば約４以下、例えば約３．５以下、例えば約３以下、例えば約２．５以下であり得る。

ポリオレフィンポリマーは、特定の比重を有し得る。例えば、比重は、約０．８ｇ／ｃｍ^３以上、例えば約０．８３ｇ／ｃｍ^３以上、例えば約０．８５ｇ／ｃｍ^３以上、例えば約０．８６ｇ／ｃｍ^３以上、例えば約０．８７ｇ／ｃｍ^３以上、例えば約０．８８ｇ／ｃｍ^３以上、例えば約０．９ｇ／ｃｍ^３以上であり得る。比重は、１ｇ／ｃｍ^３未満、例えば約０．９５ｇ／ｃｍ^３以下、例えば約０．９３ｇ／ｃｍ^３以下、例えば約０．９２ｇ／ｃｍ^３以下、例えば約０．９１ｇ／ｃｍ^３以下、例えば約０．９ｇ／ｃｍ^３以下、例えば約０．８９ｇ／ｃｍ^３以下、例えば約０．８８ｇ／ｃｍ^３以下であり得る。比重は、ＡＳＴＭ Ｄ７９２－２０に従って決定され得る。

ポリオレフィンポリマーは、特定のメルトフローレートを有し得る。例えば、メルトフローレートは、約０．１ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば約０．２ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば約０．３ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば約０．４ｇ／１０以上、例えば約０．５ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば約１ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば約１．５ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば約２ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば約５ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば約１０ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば約２０ｇ／１０ｍｉｎ以上、例えば約２５ｇ／１０ｍｉｎ以上であり得る。メルトフローレートは、約５００ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約２００ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約１００ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約５０ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約４０ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約２０ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約１０ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約５ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約４ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約３ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約２ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約１．５ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約１ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約０．８ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約０．６ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約０．５ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約０．４５ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約０．４ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約０．３５ｇ／１０ｍｉｎ以下、例えば約０．３ｇ／１０ｍｉｎ以下であり得る。メルトフローレートは、ＡＳＴＭ Ｄ１２３８－１３に従って、２３０℃の温度で１０分間、２．１６ｋｇの荷重をかけて決定され得る。

ポリオレフィンポリマーはまた、特定の融解熱を有し得る。例えば、融解熱は、約４０Ｊ／ｇ以上、例えば約５０Ｊ／ｇ以上、例えば約６０Ｊ／ｇ以上、例えば約７０Ｊ／ｇ以上、例えば約７５Ｊ／ｇ以上、例えば約８０Ｊ／ｇ以上、例えば約９０Ｊ／ｇ以上、例えば約１００Ｊ／ｇ以上、例えば約１２５Ｊ／ｇ以上、例えば約１５０Ｊ／ｇ以上、例えば約２００Ｊ／ｇ以上であり得る。融解熱は、約３００Ｊ／ｇ以下、例えば約２５０Ｊ／ｇ以下、例えば約２００Ｊ／ｇ以下、例えば約１５０Ｊ／ｇ以下、例えば約１２５Ｊ／ｇ以下、例えば約１００Ｊ／ｇ以下、例えば約８０Ｊ／ｇ以下、例えば約７５Ｊ／ｇ以下、例えば約７０Ｊ／ｇ以下、例えば約６５Ｊ／ｇ以下、例えば約６０Ｊ／ｇ以下、例えば約５０Ｊ／ｇ以下であり得る。例えば、ポリオレフィンホモポリマーは比較的高い融解熱を有し得るが、ポリオレフィンコポリマーエラストマーは比較的低い融解熱を有し得る。

ポリオレフィンポリマーはまた、特定の結晶化度も有し得る。例えば、結晶化度は、５０％以上、例えば６０％以上、例えば７０％以上、例えば８０％以上、例えば９０％以上であり得る。一般に、百分率は、ポリマー総重量当たりの結晶化領域の重量を定義するために使用され、示差走査熱量計、Ｘ線回折計（ＸＲＤ）などの当該技術分野における手段を使用して決定することができる。加えて、ポリオレフィンポリマーは、９５％以上、例えば９６％以上、例えば９７％以上のアイソタクチシティを有し得る。更に、ポリオレフィンポリマーは、５％以下、例えば４％以下、例えば３％以下のアタクチック分率を有し得る。

ポリオレフィンポリマーはまた、特定の曲げ弾性率も有し得る。例えば、縦方向の曲げ弾性率は、約５０ＭＰａ以上、例えば約１００ＭＰａ以上、例えば約２００ＭＰａ以上、例えば約３００ＭＰａ以上、例えば約４００ＭＰａ以上、例えば約５００ＭＰａ以上、例えば約１，０００ＭＰａ以上、例えば約１，３００ＭＰａ以上、例えば約１，５００ＭＰａ以上、例えば約２，０００ＭＰａ以上であり得る。縦方向の曲げ弾性率は、約４，０００ＭＰａ以下、例えば約３，０００ＭＰａ以下、例えば約２，５００ＭＰａ以下、例えば約２，３００ＭＰａ以下、例えば約２，１００ＭＰａ以下、例えば約２，０００ＭＰａ以下、例えば約１，９００ＭＰａ以下、例えば約１，８００ＭＰａ以下、例えば約１，５００ＭＰａ以下、例えば約１，３００ＭＰａ以下、例えば約１，０００ＭＰａ以下、例えば約８００ＭＰａ以下であり得る。曲げ弾性率は、ＡＳＴＭ Ｄ７９０－１７及び１．３ｍｍ／ｍｉｎに従って決定され得る。

ポリオレフィンポリマーはまた、特定の荷重たわみ温度（ＤＴＵＬ）も有し得る。例えば、ＤＴＵＬは、約４０℃以上、例えば約４５℃以上、例えば約５０℃以上、例えば約６０℃以上、例えば約７０℃以上、例えば約８０℃以上であり得る。ＤＴＵＬは、約１３０℃以下、例えば約１２０℃以下、例えば約１１０℃以下、例えば約１００℃以下、例えば約９０℃以下、例えば約８０℃以下、例えば約７５℃以下であり得る。ＤＴＵＬは、６６ｐｓｉでＡＳＴＭ Ｄ６４８－１８に従って決定され得る。

ポリオレフィンポリマーはまた、特定の破断伸びも有し得る。例えば、破断伸びは、約１，０００％以下、例えば約８００％以下、例えば約６００％以下、例えば約５００％以下、例えば約４００％以下、例えば約３００％以下、例えば約２５０％以下、例えば約２００％以下、例えば約１５０％以下、例えば約１００％以下、例えば約５０％以下であり得る。破断伸びは、約０．５％以上、例えば約１％以上、例えば約２％以上、例えば約５％以上、例えば約１０％以上、例えば約２５％以上、例えば約５０％以上、例えば約１００％以上、例えば約２５０％以上、例えば約５００％以上、例えば約７５０％以上であり得る。例えば、破断伸びは、ポリオレフィンホモポリマーよりも、ポリオレフィンコポリマーエラストマーなどのポリオレフィンコポリマーに対して比較的高いものであり得る。破断伸びは、ＡＳＴＭ Ｄ６３８－１４に従って決定され得る。

更に、本明細書に開示されるポリオレフィンポリマーは、当該技術分野で一般に知られている任意の技術を使用して合成することができることを理解されたい。例えば、ポリマーは、当該技術分野で一般に知られているような触媒、活性化剤、試薬を利用する任意の既知のプロセスを使用して合成することができる。この点に関して、ポリオレフィンポリマーを作製又は重合するための方法は、本発明によって限定されない。

ＩＩＩ．Ｄ．ポリエチレン
本発明の硬質共押出ポリマーフィルムは、ポリエチレン（ＰＥ）又はポリエチレンのインターポリマーを含む１つ以上の層を含み得る。硬質共押出フィルムに適した任意のポリエチレン又はそのインターポリマーが使用され得る。例えば、ＰＥポリマー材料は、ＭＤＰＥ、ＨＤＰＥ、ＬＬＤＰＥ、ＬＤＰＥ、又はそれらのブレンドとすることができる。

一実施形態では、ポリエチレン含有層は、約１０～１００重量％の好ましいエチレン／α－オレフィンインターポリマーを含むことができ、超低密度ポリエチレン（ＵＬＤＰＥ）のポリマー（約０．９１０～０．９１４ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度及び約０．７～１．０ｄｇ／ｍｉｎのメルトインデックスを有するエチレン／オクテン－１コポリマーである）又は直鎖状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ））（約０．９１７～０．９２５ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度及び約０．７～１．０ｄｇ／ｍｉｎのメルトインデックスを有するエチレン／オクテン－１コポリマーである）を９０重量％まで含有することができる。

一実施形態では、ポリエチレン層は、約０．９１１～０．９１３ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度及び約０．８～０．９ｄｇ／ｍｉｎのメルトインデックスを有する約７５～９０重量％の超低密度ポリエチレン（ＵＬＤＰＥ）と、エチレン／オクテン－１コポリマーである、約０．９１８～０．９２２ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度及び約０．８～０．９ｄｇ／ｍｉｎのメルトインデックスを有する１０～２５重量％の直鎖状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）とを含む。

別の実施形態では、ＰＥ層は、エチレン－α－オレフィンコポリマーを含む。エチレン－α－オレフィンコポリマーは、上記ＰＥ層の約０～約１５重量部の範囲である。このコポリマーは、シングルサイト重合触媒を使用する重合プロセスで製造された、エチレンと少なくとも１つのＣ４～Ｃ１０α－オレフィンとの超低密度コポリマーであり、約０．８５９～約０．９０５ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度及び約０．４～約１．１ｄｇ／ｍｉｎの範囲のメルトインデックスを有する。密度は、以下の任意の数値によって、又は約０．８５９、約０．８６０、約０．８６１、．．．、約０．９０３、約０．９０４、及び約０．９０５ｇ／ｃｍ^３からの任意の２つの数値によって定義される範囲（範囲の端点を含む）として定義することができる。同様に、メルトインデックスは、以下の任意の数値によって、又は約０．４、約０．４５、約０．５、．．．、約０．９５、約１．０５、及び約１．１ｄｇ／ｍｉｎからの任意の２つの数値によって定義される範囲（範囲の端点を含む）として定義することができる。

別の実施形態では、エチレン－α－オレフィンコポリマーは、約０重量部～１５重量部の範囲であり、シングルサイト重合触媒又はチーグラー・ナッタ重合触媒のいずれかを使用する重合プロセスにおいて製造することができ、上記コポリマーは、約０．９０９～約０．９３５ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度及び約０．５～約１．５ｄｇ／ｍｉｎの範囲のメルトインデックスを有する。他の実施形態では、エチレン－α－オレフィンコポリマーの重量パーセントは、以下の任意の数値によって、又は約０．０、０．５、約１．０、約１．５、約２．０、約２．５、約３．０、約３．５、約４．０．約４．５、約５．０、約５．５、約６．０、約６．５、約７．０、約７．５、約８．０、約８．５、約９．０、約９．５、約１０．０、約１０．５、約１１．０、約１１．５、約１２．０、約１２．５、約１３．０、約１３．５、約１４．０、約１４．５及び約１５．０重量部からの任意の２つの数値によって定義される範囲（範囲の端点を含む）として定義することができる。密度は、以下の任意の数値によって、又は約０．９０９、約０．９１０、約０．９１１、．．．、約０．９３３、約０．９３４、及び約０．９３５ｇ／ｃｍ^３からの任意の２つの数値によって定義される範囲（範囲の端点を含む）として定義することができる。同様に、メルトインデックスの範囲は、約０．５、約０．５５、約０．６０、．．．、約１．４０、約１．４５、及び約１．５０ｄｇ／ｍｉｎからの任意の２つの数値によって定義することができる。

別の実施形態では、エチレンと少なくとも１つのＣ_４～Ｃ_１０α－オレフィンとの前述の低密度コポリマー、又はエチレンと少なくとも１つのＣ_４～Ｃ_１０α－オレフィンとの上記少なくとも１つの超低密度コポリマーは、エチレン／ブテン－１コポリマー、エチレン／ヘキセン－１コポリマー、エチレン／オクテン－１コポリマー、エチレン／オクテン－１／ブテン－１ターポリマー及びエチレン／ヘキセン－１／ブテン－１ターポリマーから選択される。

一実施形態では、ポリエチレンは、約０．９１０～０．９２０ｇ／ｃｍ^３の密度及び約０．８～１．２ｄｇ／ｍｉｎのメルトインデックスを有する０～１００重量％、又は好ましくは約３０～７０重量％、又はより好ましくは３０～５０重量％のエチレン／オクテン－１コポリマーの直鎖状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）と、約０．９１８～０．９３０ｇ／ｃｍ^３の密度及び約０．８～１．２ｄｇ／ｍｉｎのメルトインデックスを有する０～１００重量％の、エチレン／ブテン－１コポリマー又は低密度エチレン／ヘキセン－１コポリマーなどの直鎖状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）、又は好ましくは７０～３０重量％の、又はより好ましくは５０～７０重量％の上記コポリマーとを含む、ポリマー又はポリマーブレンドである。

Ｃ_４～Ｃ_１０α－オレフィンはまた、環状対応物も含む。

ＩＩＩ．Ｅ．炭化水素樹脂
本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体は、２層ＰＰスタックを含み、このスタックの層のうちの１つは、主にポリプロピレンではなく、主にポリプロピレンと炭化水素樹脂とを含むバリア層である。

一般に、これらの炭化水素樹脂は、石油系原料から作製された樹脂を含む。例えば、これらの樹脂は、石油分解の分留副生成物から合成され得る。特に、これらの炭化水素樹脂は、一般に、石油の深い分解から誘導された混合不飽和モノマーの重合によって得られた樹脂状重合生成物の水素化によって生成される樹脂、並びにテルペン炭化水素の重合及び／又は共重合によって得られるより高いポリマー（これは、続いて加圧下で水素化され得る）を含み得る。

炭化水素樹脂としては、脂肪族炭化水素樹脂、芳香族炭化水素樹脂、脂肪族／芳香族炭化水素樹脂、又はこれらの混合物が挙げられ得るが、これらに限定されない。例えば、脂肪族／芳香族炭化水素樹脂は、部分的に水素化された芳香族炭化水素樹脂であり得る。更に、脂肪族炭化水素樹脂については、それらは、脂環式炭化水素樹脂であり得る。炭化水素樹脂は、上記のものに加えて、又は代替的に、ポリテルペン樹脂、テルペンフェノール樹脂、ロジンエステル、ロジン酸、グラフト化樹脂、及びそれらの混合物であり得る。

一実施形態では、炭化水素樹脂は、少なくとも部分的に水素化された脂肪族炭化水素樹脂など、脂肪族を含み得る。別の実施形態では、炭化水素樹脂は、少なくとも部分的に水素化された脂肪族芳香族炭化水素樹脂など、脂肪族／芳香族炭化水素樹脂を含み得る。更なる実施形態では、炭化水素樹脂は、少なくとも部分的に水素化された芳香族炭化水素樹脂など、芳香族樹脂を含み得る。別の更なる実施形態では、炭化水素樹脂は、少なくとも部分的に水素化された脂環式樹脂など、脂環式炭化水素樹脂を含み得る。別の実施形態では、炭化水素樹脂は、少なくとも部分的に水素化された脂環式／芳香族炭化水素樹脂など、脂環式／芳香族炭化水素樹脂を含み得る。別の更なる実施形態では、炭化水素樹脂は、ポリテルペン樹脂、テルペンフェノール樹脂、ロジンエステル、ロジン酸、グラフト化樹脂、又はこれらの混合物を含み得る。

一実施形態では、炭化水素樹脂は、芳香族樹脂又は非芳香族樹脂であり得る。一実施形態では、炭化水素樹脂は、芳香族樹脂であり得る。別の実施形態では、炭化水素樹脂は、非芳香族樹脂であり得る。例えば、炭化水素樹脂は、脂肪族樹脂又は脂肪族／芳香族樹脂であり得る。いずれにしても、炭化水素樹脂は、０重量％以上、例えば約１重量％以上、例えば約２重量％以上、例えば約５重量％以上、１０重量％以上、例えば約１５重量％以上の芳香族含有量を有し得る。芳香族含有量は、１００重量％未満、例えば、約９０重量％以下、例えば約７０重量％以下、例えば約６０重量％以下、例えば約５０重量％以下、例えば約４０重量％以下、例えば約２０重量％以下、例えば約１５重量％以下、例えば約１０重量％以下、例えば約５重量％以下、例えば約２重量％以下、例えば約１重量％以下、例えば約０．５重量％以下であり得る。一実施形態では、炭化水素樹脂は、０重量％の芳香族含有量を有し得る。

一般に、炭化水素樹脂は、様々なモノマーの重合によって生成される炭化水素樹脂を含み得る。例えば、これらは、ジエン（例えば、直鎖ジエン）、芳香族モノマー、及び天然モノマーを含み得る。一般に、これらのモノマーのいくつかはナフサから誘導され得る。ジエンモノマーは、１，３－ペンタジエン、２－メチル－２－ブテンなど、ピペリレンを含み得る。ジエンモノマーはまた、シクロペンタジエン及びジシクロペンタジエンも含み得る。加えて、芳香族モノマーは、スチレン（その誘導体を含む）、インデン（その誘導体を含む）、及びＣ_９－芳香族ナフサ流からの他のものを含み得るが、これらに限定されない。一例として、スチレン芳香族は、スチレン、スチレンの誘導体、及び置換スチレンを含み得る。芳香族の特定の例としては、スチレン、アルファ－メチルスチレン、ベータ－メチルスチレン、インデン、メチルインデン、及びビニルトルエンが挙げられ得る。天然モノマーはまた、アルファ－ピネン又はベータ－カレンといったテルペンなどの天然モノマーも含み得る。更に、これらのモノマーは、単独で又は組み合わせて使用され得ることを理解されたい。特に、１つ以上の芳香族モノマー及び／又は１つ以上の天然モノマーがジエンと組み合わせて使用され得る。

炭化水素樹脂は、当該技術分野で一般に知られている任意の技術を使用して重合され得る。例えば、重合において、触媒が一般に使用され得る。触媒としては、ＡｌＣ_ｌ３及びＢＦ_３が挙げられ得るが、これらに限定されない。重合はまた、他の改質剤又は試薬も利用し得る。例えば、重合は、重量制御改質剤を利用して、炭化水素樹脂の分子量分布を制御し得る。これらは、２－メチル、２－ブテンなどのモノオレフィン改質剤を含み得るが、これらに限定されない。それらはまた、最終樹脂のＭＷＤを制御するために使用され得る。

市販の炭化水素樹脂の具体例としては、ロジン及びロジンエステル、フェノール変性スチレン及びメチルスチレン樹脂、スチレン化テルペン樹脂、テルペン－芳香族樹脂、テルペンフェノール樹脂、脂肪族芳香族樹脂、脂環式／芳香族樹脂、Ｃ_５脂肪族樹脂、Ｃ_９脂肪族樹脂、Ｃ_９芳香族樹脂、Ｃ_９脂肪族／芳香族樹脂、及び酸変性Ｃ_５樹脂、Ｃ_５／Ｃ_９樹脂、及び酸変性Ｃ_５／Ｃ_９樹脂、混合芳香族／脂環式樹脂、水素化テルペン芳香族樹脂、並びにこれらの混合物が挙げられる。特定の一実施形態では、炭化水素樹脂は、芳香族Ｃ_９樹脂などのＣ_９樹脂を含み得る。

加えて、これらの樹脂のいくつかは重合され得ることを理解されたい。例えば、Ｃ_５モノマー系樹脂は、少なくともＣ_５モノマーの重合生成物であり得る。同様に、Ｃ_９モノマー系樹脂は、少なくともＣ_９モノマーの重合生成物であり得る。Ｃ_５モノマーは、例えば、１－ペンテン、イソプレン、シクロペンタジエン、１，３－ペンタジエン、又はこれらの混合物を含み得る。Ｃ_９モノマーは、例えば、インデン、ビニル－トルエン、アルファ－メチルスチレン、ベータ－メチルスチレン、又はこれらの混合物を含み得る。

また、炭化水素樹脂は水素化もされ得る。例えば、炭化水素樹脂は、部分的に、実質的に、又は完全に水素化され得る。例えば、一実施形態では、炭化水素樹脂は、少なくとも部分的に水素化され得る。別の実施形態では、炭化水素樹脂は、実質的に水素化され得る。更なる実施形態では、炭化水素は、完全に水素化され得る。この点に関して、本明細書で使用するとき、「少なくとも部分的に水素化された」は、樹脂が、９０％未満のオレフィン性プロトン、例えば８０％未満のオレフィン性プロトン、例えば７０％未満のオレフィン性プロトン、例えば６０％未満のオレフィン性プロトン、例えば５０％未満のオレフィン性プロトン、例えば４０％未満のオレフィン性プロトン、例えば３０％未満のオレフィン性プロトン、例えば２５％未満のオレフィン性プロトンを含有し得、５％以上のオレフィン性プロトン、例えば１０％以上のオレフィン性プロトン、例えば１５％以上のオレフィン性プロトン、例えば２０％以上のオレフィン性プロトン、例えば２５％以上のオレフィン性プロトン、例えば３０％以上のオレフィン性プロトンを含有し得ることを意味する。加えて、本明細書で使用するとき、「実質的に水素化された」は、樹脂が、５％未満のオレフィン性プロトン、例えば４％未満のオレフィン性プロトン、例えば３％未満のオレフィン性プロトン、例えば２％未満のオレフィン性プロトンを含有し得、０．１％以上のオレフィン性プロトン、例えば０．５％以上のオレフィン性プロトン、例えば０．８％以上のオレフィン性プロトン、例えば１％以上のオレフィン性プロトン、例えば１．５％以上のオレフィン性プロトン、例えば２％以上のオレフィン性プロトンを含有し得ることを意味する。

水素化に関して、水素化の程度は、５０％以上、例えば６０％以上、例えば７０％以上、例えば８０％以上、例えば８５％以上、例えば９０％以上、例えば９５％以上、例えば９６％以上、例えば９７％以上、例えば９８％以上、例えば９９％以上、例えば１００％であり得る。水素化の程度は、１００％以下、例えば９９％以下、例えば９８％以下、例えば９５％以下、例えば９０％以下、例えば８５％以下、例えば８０％以下、例えば７５％以下であり得る。理論によって限定されることを意図するものではないが、水素化の程度は、バリア特性に影響を与え得る。例えば、より高い程度の水素化は、材料及び得られる層／フィルムのバリア特性を改善し得る。

一実施形態では、炭化水素樹脂は、１つ以上のオリゴマーを含み得る。例えば、そのようなオリゴマーは、ダイマー、トリマー、テトラマー、ペンタマー、及び／又はヘキサマーを含み得る。オリゴマーは、３０℃～２１０℃の範囲で沸騰する石油蒸留物から誘導され得、及び／又は樹脂重合の副生成物であり得る。オリゴマーは、約１００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１１５ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１３０ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１５０ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１７５ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約２００ｇ／ｍｏｌ以上～約５００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約４５０ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約４００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約３５０ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約３００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２７０ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２５０ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２２５ｇ／ｍｏｌ以下の数平均分子量を有し得る。分子量は、ゲル浸透クロマトグラフィーなど、当該技術分野で公知の技術を使用して決定され得る。

これらのオリゴマーとしては、シクロペンタジエンのオリゴマー、置換シクロペンタジエンのオリゴマー、シクロペンタジエン及び置換シクロペンタジエンのオリゴマー、Ｃ_４～Ｃ_６共役ジオレフィンのオリゴマー、Ｃ_８～Ｃ_１０芳香族オレフィンのオリゴマー、並びにこれらの組み合わせが挙げられ得るが、これらに限定されない。更に、他のモノマーもまた存在し得、Ｃ_４～Ｃ_６モノ－オレフィン、テルペン、及び／又は芳香族モノマーを含み得る。更に、上記のように、このようなオリゴマーは、少なくとも部分的に水素化され得るか、又は実質的に水素化され得ることを理解されたい。

特定の一実施形態では、炭化水素樹脂は、シクロペンタジエンから誘導されるものであり得る。この点に関して、炭化水素樹脂はポリシクロペンタジエンであり得る。例えば、炭化水素樹脂は、シクロペンタジエンの重合（例えば、熱重合）によって生成されるものであり得る。例えば、重合は、シクロペンタジエン（例えば、非置換シクロペンタジエン）、置換シクロペンタジエン、ジシクロペンタジエン、メチルシクロペンタジエン、又はこれらの混合物の重合であり得る。そのような樹脂はまた、本明細書に記載されるような脂肪族又は芳香族モノマーを更に含み得る。このようなシクロペンタジエンは、炭化水素樹脂中に、炭化水素樹脂の５０重量％以上、例えば約６０重量％以上、例えば約７０重量％以上、例えば約８０重量％以上、例えば約８５重量％以上、例えば約９０重量％以上、例えば約９３重量％以上の量で存在し得る。シクロペンタジエンは、炭化水素樹脂の１００重量％未満、例えば約９９．５重量％以下、例えば約９９重量％以下、例えば約９８重量％以下、例えば約９７重量％以下、例えば約９５重量％以下、例えば約９０重量％以下を構成し得る。

特定の一実施形態では、ジシクロペンタジエンは、炭化水素樹脂を形成する際に利用されるシクロペンタジエンの過半を構成し得る。この点に関して、ジシクロペンタジエンは、炭化水素樹脂中で利用されるシクロペンタジエンの少なくとも５０重量％、例えば少なくとも６０重量％、例えば少なくとも７０重量％、例えば少なくとも８０重量％、例えば少なくとも８５重量％、例えば少なくとも９０重量％～１００重量％以下、例えば約９９重量％以下、例えば約９７重量％以下、例えば約９５重量％以下、例えば約９０重量％以下を構成し得る。更に、前述の重量百分率はまた、炭化水素樹脂中に存在するジシクロペンタジエンの総量にも適用され得る。

本明細書に示すように、炭化水素樹脂はスチレンを含み得る。この点に関して、スチレン系モノマーは、炭化水素樹脂中で、少なくとも１重量％、例えば少なくとも５重量％、例えば少なくとも１０重量％～３０重量％以下、例えば２０重量％以下、例えば１５重量％以下、例えば１０重量％以下、例えば５重量％以下の量で利用され得る。一実施形態では、炭化水素樹脂は、スチレン系モノマーを実質的に含まなくてもよい。例えば、スチレン系モノマーは、１重量％未満、例えば０．５重量％未満、例えば０．１重量％未満、例えば０重量％の量で存在し得る。

本明細書にまた示すように、炭化水素樹脂はインデンを含み得る。この点に関して、インデン系モノマーは、炭化水素樹脂中で、少なくとも１重量％、例えば少なくとも５重量％、例えば少なくとも１０重量％～３０重量％以下、例えば２０重量％以下、例えば１５重量％以下、例えば１０重量％以下、例えば５重量％以下の量で利用され得る。一実施形態では、炭化水素樹脂は、インデン系モノマーを実質的に含まなくてもよい。例えば、インデン系モノマーは、１重量％未満、例えば０．５重量％未満、例えば０．１重量％未満、例えば０重量％の量で存在し得る。

炭化水素樹脂は、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ粘度計及びサイズ２１スピンドルを使用して１６０℃の温度でＡＳＴＭ Ｄ３２３６－１５に従って決定される特定の粘度を有し得る。粘度は、約５００センチポアズ以上、例えば約７００センチポアズ以上、例えば約１，０００センチポアズ以上、例えば約１，５００センチポアズ以上、例えば約２，０００センチポアズ以上、例えば約３，０００センチポアズ以上、例えば約５，０００センチポアズ以上、例えば約８，０００センチポアズ以上、例えば約１０，０００センチポアズ以上、例えば約１３，０００センチポアズ以上、例えば約１５，０００センチポアズ以上、例えば約１８，０００センチポアズ以上、例えば約２０，０００センチポアズ以上であり得る。粘度は、約１００，０００センチポアズ以下、例えば約８０，０００センチポアズ以下、例えば約６０，０００センチポアズ以下、例えば約５０，０００センチポアズ以下、例えば約３０，０００センチポアズ以下、例えば約２５，０００センチポアズ以下、例えば約２０，０００センチポアズ以下、例えば約１７，０００センチポアズ以下、例えば約１５，０００センチポアズ以下、例えば約１２，０００センチポアズ以下、例えば約１０，０００センチポアズ以下、例えば約７，０００センチポアズ以下、例えば約５，０００センチポアズ以下、例えば約４，０００センチポアズ以下、例えば約３，０００センチポアズ以下、例えば約２，０００センチポアズ以下、例えば約１，５００センチポアズ以下、例えば約１，０００センチポアズ以下、例えば約９００センチポアズ以下、例えば約８００センチポアズ以下、例えば約７５０センチポアズ以下、例えば約７００センチポアズ以下、例えば約６５０センチポアズ以下、例えば約６２５センチポアズ以下、例えば約６００センチポアズ以下、例えば約５５０センチポアズ以下であり得る。

炭化水素樹脂はまた、特定の分子量を有し得る。例えば、炭化水素樹脂は、約２００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約３００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約４００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約５００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約６００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約７００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約８００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１，２００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１，３００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１，５００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１，７００ｇ／ｍｏｌ以上の重量平均分子量を有し得る。重量平均分子量は、約５，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約４，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約３，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２，５００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２，３００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，８００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，６００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，５００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，４００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，２００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約８００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約７００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約６００ｇ／ｍｏｌ以下であり得る。分子量は、ゲル浸透クロマトグラフィーなど、当該技術分野で公知の技術を使用して決定され得る。

同様に、炭化水素樹脂は、約２００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約３００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約４００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約５００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約６００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約７００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約８００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１，０００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１，２００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１，３００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１，５００ｇ／ｍｏｌ以上、例えば約１，７００ｇ／ｍｏｌ以上の数平均分子量を有し得る。数平均分子量は、約５，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約４，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約３，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２，５００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２，３００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，８００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，６００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，５００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，４００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，２００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約１，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約８００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約７００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約６００ｇ／ｍｏｌ以下であり得る。この点に関して、炭化水素樹脂は、約１以上、例えば約１．２以上、例えば約１．５以上、例えば約１．６以上、例えば約１．７以上、例えば約１．８以上、例えば約１．９以上、例えば約２以上、例えば約２．３以上、例えば約２．５以上～約２０以下、例えば約１０以下、例えば約８以下、例えば約５以下、例えば約４．５以下、例えば約４以下、例えば約３．５以下、例えば約３以下の多分散指数を有し得る。分子量は、ゲル浸透クロマトグラフィーなど、当該技術分野で公知の技術を使用して決定され得る。

この点に関して、一実施形態では、炭化水素樹脂は低分子量炭化水素樹脂とみなされ得る。特定の一実施形態では、炭化水素樹脂は、高分子量炭化水素樹脂とみなされ得る。

加えて、炭化水素樹脂は、特定のガラス転移温度を有し得る。例えば、ガラス転移温度は、約０℃以上、例えば約２０℃以上、例えば約３０℃以上、例えば約４０℃以上、例えば約５０℃以上、例えば約６０℃以上、例えば約７０℃以上、例えば約８０℃以上、例えば約１００℃以上であり得る。ガラス転移温度は、約２５０℃以下、例えば約２００℃以下、例えば約１８０℃以下、例えば約１６０℃以下、例えば約１５０℃以下、例えば約１３０℃以下、例えば約１００℃以下、例えば約９０℃以下、例えば約８０℃以下、例えば約６０℃以下であり得る。ガラス転移温度は、示差走査熱量測定など、当該技術分野で公知の技術を使用して決定され得る。

更に、炭化水素樹脂は、特定の引火点を有し得る。例えば、引火点温度は、約１００℃以上、例えば約１２５℃以上、例えば約１５０℃以上、例えば約１７５℃以上、例えば約１９０℃以上、例えば約２００℃以上、例えば約２１０℃以上、例えば約２１５℃以上、例えば約２２０℃以上、例えば約２３０℃以上であり得る。引火点温度は、約４００℃以下、例えば約３５０℃以下、例えば約３００℃以下、例えば約２８０℃以下、例えば約２６０℃以下、例えば約２５０℃以下、例えば約２４０℃以下、例えば約２３０℃以下であり得る。引火点温度は、ＡＳＴＭＤ９２－９０に従うなど、当該技術分野で公知の技術を使用して決定され得る。

また、炭化水素樹脂は、１０℃／ｍｉｎの加熱及び冷却速度でＡＳＴＭ Ｅ－２８（Ｒｅｖｉｓｉｏｎ １９９６）に従って決定される特定の環球式軟化点を有し得る。例えば、軟化点は、約０℃以上、例えば約２０℃以上、例えば約４０℃以上、例えば約５０℃以上、例えば約６０℃以上、例えば約８０℃以上、例えば約１００℃以上、例えば約１１０℃以上、例えば約１１５℃以上、例えば約１２０℃以上、例えば約１２５℃以上であり得る。軟化点は、約２５０℃以下、例えば約２２５℃以下、例えば約２００℃以下、例えば約１８０℃以下、例えば約１６０℃以下、例えば約１５０℃以下、例えば約１４０℃以下、例えば約１３０℃以下、例えば約１２５℃以下、例えば約１２０℃以下であり得る。

加えて、炭化水素樹脂はまた、特定のアニリン点も有し得、これは一般に、等体積のアニリン及び樹脂が混和性であるときの最低温度である。理論によって限定されることを意図するものではないが、アニリン点は、樹脂の芳香族炭化水素含有量の指標を提供し得る。例えば、アニリン点は、約０℃以上、例えば約２０℃以上、例えば約４０℃以上、例えば約５０℃以上、例えば約６０℃以上、例えば約８０℃以上、例えば約１００℃以上、例えば約１０７℃以上、例えば約１１０℃以上、例えば約１１５℃以上、例えば約１２０℃以上、例えば約１２５℃以上であり得る。アニリン点は、約２５０℃以下、例えば約２２５℃以下、例えば約２００℃以下、例えば約１８０℃以下、例えば約１６０℃以下、例えば約１５０℃以下、例えば約１４０℃以下、例えば約１３０℃以下、例えば約１２５℃以下、例えば約１２０℃以下であり得る。一般に、等体積のアニリン及び樹脂を連続的に撹拌し、２つが溶け合って均一な溶液が得られるまで加熱し、次いで、加熱を停止し、両方の相が分離する温度をアニリン点として記録する。アニリン点は、ＡＳＴＭ Ｄ６１１－１２に従って決定することができる。

ＩＩＩ．Ｆ．エチレン－ビニルアルコールコポリマーバリア層
本発明の硬質共押出ポリマーフィルムは、バリア層としても機能する、ＥＶＯＨを含む１つ以上の層を含み得る。

エチレン－ビニルアルコールコポリマー又はＥＶＯＨコポリマー中のエチレンモルパーセントは、約２０～約５５％の範囲である。ＥＶＯＨポリマー中のより低いエチレン含量は、改善されたバリア特性に対応する。別の言い方をすれば、ＥＶＯＨコポリマー中のエチレンモルパーセントは、以下の数値のセットから選択される数値である。
２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、及び５５。

一実施形態では、ＥＶＯＨ層中のエチレンモルパーセントは、端点を含む、上記数値のいずれか２つによって定義される範囲内の数値である。

ＥＶＯＨは、少なくとも５０％の加水分解度を有するものなど、鹸化又は加水分解されたエチレン－酢酸ビニルコポリマーを含み得る。別の言い方をすれば、加水分解度は、パーセントで、以下の数値のいずれか１つである。
５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８、９９、及び１００。

本明細書に記載されるような２つ以上の異なるＥＶＯＨコポリマーがＥＶＯＨ層に使用され得ることも企図される。

好ましくは、ＥＶＯＨ層は０．８～５０ミクロンの範囲の厚さを有する。

ＩＩＩ．Ｇ．ポリアミド及びポリエステルバリア層
追加の層はまた、ポリアミド又はナイロンの一般名を有するポリマーの群から選択されるポリマー材料も有利に含み得る。ポリアミドとしては、例えばＰＡ６及びＰＡ６６が挙げられる。これらのポリマーフィルムはまた、二軸延伸ポリアミドも含む。

ポリエステルバリア層もまた、本発明の硬質フィルムに含まれ得る。ポリエステルとしては、例えば、ＰＥＴ、ＰＢＴ、３ＧＴなどが挙げられる。これらのポリマーフィルムはまた、二軸延伸ポリエステルも含む。

ポリアミド及びポリエステルは、一軸又は二軸延伸ポリマーとすることができる。

ＩＩＩ．Ｈ．任意選択の添加剤
ポリマーフィルム構造体中のＰＰスタック層又はバリア層又は他の層は、当該技術分野で一般に利用されるような任意の追加の添加剤を含み得る。更に、本明細書に定義されるような追加の層もまた、そのような添加剤を含み得る。

これらの添加剤としては、核剤、清澄剤、スリップ添加剤、ブロッキング防止添加剤（例えば、シリカ）、着色顔料、ＵＶ安定剤、酸化防止剤、光安定剤、難燃剤、帯電防止剤、殺生物剤、粘度破壊剤、耐衝撃性改良剤、可塑剤、充填剤、補強剤、潤滑剤、離型剤、発泡剤、パール化剤などが挙げられ得るが、これらに限定されない。

一実施形態では、核剤が利用され得る。一般に、核剤は、約１，０００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約８００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約５００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約３００ｇ／ｍｏｌ以下、例えば約２００ｇ／ｍｏｌ以下の分子量を有し得る。一般に、核剤は、熱可塑性材料の結晶化時間を短縮するために利用され得る。

核剤としては、安息香酸ナトリウム、タルク、グリセロールアルコキシド塩、環状カルボン酸塩、二環式カルボン酸塩、グリセロレート、ホスフィン、ホスフェート、ヘキサヒドロフタル酸塩、糖アルコールなどが挙げられ得るが、これらに限定されない。

例えば、糖アルコールは、マンニトール又はマンニトール系化合物、ソルビトール又はソルビトール系化合物、１，２，３－トリデオキシ－４，６：５，７－ビス－０－（（４－プロピルフェニル）メチレン）ノニトールなどのノニトール又はノニトール系化合物などを含み得る。

例えば、ホスフィンは、２，４，８，１０－テトラ（ｔｅｒｔ－ブチル）－６－ヒドロキシ－１２Ｈ－ジベンゾ［ｄ，ｇ］［１，３，２］ジオキサホスホシン６－オキシドのナトリウム塩などの塩を含み得る。

ホスフェートは、ヒドロキシ－ビス［２，２’－メチレンビス［４，６－ジ（ｔｅｒｔ－ブチル）フェニル］ホスフェート、２，２’－メチレンビス（４，６－ジ－ｔｅｒｔ－ブチルフェニル）ホスフェート、それらの塩、又はこれらの混合物を含み得る。例えば、塩は、アルミニウム塩、リチウム塩、ナトリウム塩、又はこれらの混合物であり得る。

他の核剤としては、ジオール（例えば、（１Ｒ）－１－［（４Ｒ，４ａＲ，８ａＳ）－２，６－ビス（３，４－ジメチルフェニル）－４，４ａ，８，８ａ－テトラヒドロ－［１，－３］ジオキシノ［５，４－ｄ］［１，３］ジオキシン－４－イル］エタン－１，２－ジオール、１－［８－プロピル－２，６－ビス（４－プロピルフェニル）－４，４ａ，８，８ａ－テトラヒドロ－［１，３］ジオキシノ［５，４－－ｄ］［１，３］ジオキシン－４－イル］エタン－１，２－ジオールなど）が挙げられ得るが、これらに限定されない。

他の核剤としては、アミド（例えば、Ｎ－［３，５－ビス（２，２－ジメチルプロパノイルアミノ）フェニル］－２，２－ジメチルプロパンアミド）、（１Ｓ，２Ｒ）－シクロヘキサン－１，２－ジカルボキシレートのカルシウム塩などの塩とオクタデセン酸亜鉛、及び／又はシス－エンド－ビシクロ［２，２，１］ヘプタン－２，３－ジカルボン酸二ナトリウム塩と１３－ドコセンアミド、（Ｚ）－及び非晶質二酸化ケイ素が挙げられる。

特定の一実施形態では、核剤は、少なくとも１つの二環式カルボン酸塩、例えばビシクロヘプタンジカルボン酸、二ナトリウム塩、例えばビシクロ［２．２．１］ヘプタンジカルボキシレートを含み得る。例えば、核剤は、ビシクロ［２．２．１］ヘプタンジカルボキシレート、二ナトリウム塩、１３－ドコセンアミド、及び非晶質二酸化ケイ素のブレンドを含み得る。

別の実施形態では、核剤は、シクロヘキサンジカルボン酸、カルシウム塩、又はシクロヘキサンジカルボン酸、カルシウム塩、及びステアリン酸亜鉛のブレンドを含み得る。

一実施形態では、層のうちの１つは、核剤、スリップ添加剤、ブロッキング防止添加剤、又はこれらの混合物を含み得る。例えば、一実施形態では、添加剤は、少なくとも核剤を含み得る。別の実施形態では、添加剤は、少なくともスリップ添加剤を含み得る。更なる実施形態では、添加剤は、少なくともブロッキング防止添加剤を含み得る。別の更なる実施形態では、添加剤は、核剤、スリップ添加剤、及びブロッキング防止添加剤のうちの少なくとも２つの混合物を含み得る。別の実施形態では、添加剤は、核剤、スリップ添加剤、及びブロッキング防止添加剤の混合物を含み得る。

個々の層及び／又はポリマーフィルム基材は、そのような添加剤を、約２０重量％以下、例えば約１５重量％以下、例えば約１０重量％以下、例えば約８重量％以下、例えば約５重量％以下、例えば約４重量％以下、例えば約３重量％以下、例えば約２重量％以下、例えば約１重量％以下、例えば約０．５重量％以下、例えば約０．３重量％以下、例えば約０．１重量％以下、例えば０重量％の量で含み得る。添加剤は、約０．００１重量％以上、例えば約０．００５重量％以上、例えば約０．０１重量％以上、例えば約０．０５重量％以上、例えば約０．１重量％以上、例えば約０．５重量％以上の量で提供され得る。この点に関して、そのような添加剤は、一実施形態において層内に存在しなくてもよいことを理解されたい。

有利には、以下の添加剤が好ましい。

使用可能なスリップ剤の範囲は、層の約２００～２０００ｐｐｍ又は０．５～２．５重量％である。好ましいスリップ剤は、エルカミド又は他の脂肪酸アミド、例えばオレアミドである。スリップ剤は、フィルムの摩擦係数を低下させ、フィルムが様々な表面上を容易に滑ることを可能にする。

当業者に周知の任意のフィルムブロッキング防止剤が、層の約１０００～５０００ｐｐｍ又は０．５～２．５重量％の範囲でフィルム層に添加され得る。珪藻土、合成シリカ又はタルクなどの典型的なブロッキング防止剤をフィルムの内側及び外側シーラント層に添加することができる。ブロッキング防止材料は、フィルムと、バッグ作製プロセス中にフィルムがその上で引っ張られる金属表面との間の摩擦係数を低減するのに特に有用である。

当業者に周知の任意の加工助剤、好ましくはフルオロエラストマー系ポリマー（これに限定されない）が、ポリマーフィルム基材の外側及び内側シーリング層に添加され得る。

本発明はまた、包装された材料を含有する可撓性容器を対象とし、上記容器は、ＦＦＳ加工において前述の多層フィルムから作製することができる。ＦＦＳプロセス及びその修正は、米国特許第５，５３８，５９０号、同第９，３２７，８５６号、及び同第９，４４０，７５７号に記載されており、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。

本明細書においてメルトインデックスの範囲を指定しているが、フィルムグレードのポリマーに特有のメルトインデックスを有するポリマーを使用できることは理解される。本発明の多層フィルムは、ラップシール並びにフィンシールを形成する能力を有する。それらはまた、積層体のカールを実質的に減少させる。

ＩＶ．ポリマーフィルム構造体－－バリアフィルムの実施形態
本発明の例示的な実施形態を以下に示す。

ＩＶ．Ａ．１．実施形態１
この実施形態は、Ａ－Ｂ構造の共押出２層化硬質フィルムを含む。第１の層Ａは主に通常のポリプロピレンを含む。第２の層Ｂは主にＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ポリマーを含む。硬質フィルムは、インチで測定して、厚さが約Ｘ～約Ｙの範囲である。この実施形態の硬質フィルムは、改善されたバリア特性及び改善された剛性を提供する。

Ａ－Ｂ重量含有量は、独立して１０／９０～９０／１０の範囲である。換言すれば、Ａ含有量は硬質フィルムの約１０重量％～約９０重量％の範囲であり、Ｂ含有量は硬質フィルムの約１０重量％～約９０重量％の範囲である。別の言い方をすれば、硬質フィルム中のＡ及びＢの重量含有量は、本発明のこの実施形態の硬質フィルムの重量パーセントで、以下の数値から選択される。
１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、及び９０。

Ａ及びＢの含有量はまた、上記リストからの任意の２つの数値によって定義される範囲内（そのような範囲の端点を含む）でもある。

ＩＶ．Ａ．２．実施形態２
この実施形態は、Ａ１－Ｂ－Ａ２構造の共押出３層化硬質フィルムを含む。第１の層Ａ１は主に通常のポリプロピレンを含む。第２の層ＢはＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ポリマーを含む。第３の層Ａ２は主に、第１の層Ａ１中の通常のＰＰと同じグレード又は異なるグレードである通常のＰＰを含む。

硬質フィルムは、インチで測定して、厚さが約Ｘ～約Ｙの範囲である。この実施形態の硬質フィルムは、改善されたバリア特性及び改善された剛性を提供する。

Ａ１－Ｂ－Ａ２重量含有量は、独立して４３／１４／４３～１０／８０／１０の範囲である。一実施形態では、Ａ１含有量は独立して、硬質フィルムの約１０重量％～約７６重量％の範囲である。同様に、Ａ２含有量は独立して、硬質フィルムの約１０重量％～約７６重量％の範囲である。Ｂ含有量は独立して、硬質フィルムの約１４重量％～約８０重量％の範囲である。別の言い方をすれば、硬質フィルム中のＡ１及びＡ２の重量含有量は、本発明のこの実施形態の硬質フィルムの重量パーセントで、以下の数値から選択される。
１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、及び７６。

Ａ１及びＡ２の含有量はまた、上記リストからの任意の２つの数値によって定義される範囲内（そのような範囲の端点を含む）でもある。

同様に、硬質フィルム中のＢの重量含有量は、本発明のこの実施形態の硬質フィルムの重量パーセントで、以下の数値から選択される。
１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、及び８０。

Ｂ含有量はまた、上記リストからの任意の２つの数値によって定義される範囲内（そのような範囲の端点を含む）でもある。

ＩＶ．Ａ．３．実施形態３
この実施形態は、１つの２層化ＰＰスタックを含むＡ１－Ｂ－Ｔ１－Ｃ－Ｔ２－Ａ２構造の共押出６層化硬質フィルムを含む。第１の層Ａ１は主に通常のポリプロピレンを含む。第２の層ＢはＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ＰＰポリマーを含む。第３の層Ｔ１は結合層である。第４の層Ｃは主にＥＶＯＨを含む。第５の層Ｔ２は結合層である。第６の層Ａ２は主に、第１の層Ａ１中の通常のＰＰと同じグレード又は異なるグレードである、通常のポリプロピレンを含む。

硬質フィルムは、インチで測定して、厚さが約Ｘ～約Ｙの範囲である。この実施形態の硬質フィルムは、改善されたバリア特性及び改善された剛性を提供する。

Ａ１－Ｂ重量含有量は、独立して１０／９０～９０／１０の範囲である。換言すれば、Ａ１含有量は、２つの層Ａ１＋Ｂの合計重量の約１０％～約９０％の範囲であり、Ｂ含有量は、２つの層Ａ１＋Ｂの合計重量の約１０％～約９０％の範囲である。別の言い方をすれば、それらの合計重量のパーセントとしてのＡ１含有量及びＢ含有量は、それらの合計重量の重量パーセントで、以下の数値から選択される。
１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、及び９０。

Ａ１及びＢの含有量はまた、上記リストからの任意の２つの数値によって定義される範囲内（そのような範囲の端点を含む）でもある。

ＩＶ．Ａ．４．実施形態４
この実施形態は、１つの２層化ＰＰスタックを含むＡ１－Ｂ１－Ｔ１－Ｃ－Ｔ２－Ｂ２－Ｔ３－Ｄ構造の共押出８層化硬質フィルムを含む。第１の層Ａ１は主に通常のポリプロピレンを含む。第２の層Ｂ１はＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ＰＰポリマーを含む。第３の層Ｔ１は結合層である。第４の層Ｃは主にＥＶＯＨを含む。第５の層Ｔ２は結合層である。第６の層Ｂ２は主に、第２の層Ｂ１中のＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ＰＰと同じグレード又は異なるグレードである、Ｉｍｐｅｄｅ（登録商標）ポリプロピレンを含む。第７の層は結合層である。第８の層はシーラント層である。

硬質フィルムは、インチで測定して、厚さが約Ｘ～約Ｙの範囲である。この実施形態の硬質フィルムは、改善されたバリア特性及び改善された剛性を提供する。

Ａ１－Ｂ１重量含有量は、独立して１０／９０～９０／１０の範囲である。換言すれば、Ａ１含有量は、２つの層Ａ１＋Ｂ１の合計重量の約１０％～約９０％の範囲であり、Ｂ１含有量は、２つの層Ａ１＋Ｂ１の合計重量の約１０％～約９０％の範囲である。別の言い方をすれば、合計重量のパーセントとしてのＡ１含有量及びＢ１含有量は、それらの合計重量の重量パーセントで、以下の数値から選択される。
１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、及び９０。

Ａ１及びＢ１の含有量はまた、上記リストからの任意の２つの数値によって定義される範囲内（そのような範囲の端点を含む）でもある。

ＩＶ．Ａ．５．実施形態５
この実施形態は、２つの２層化ＰＰスタックを含むＡ１－Ｂ１－Ｂ２－Ａ２構造の共押出４層化硬質フィルムを含む。第１の層Ａ１は主に通常のポリプロピレンを含む。第２の層Ｂ１はＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ＰＰポリマーを含む。第３の層Ｂ２はＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ＰＰポリマーを含む。第４の層Ａ２は主に通常のＰＰを含む。

硬質フィルムは、インチで測定して、厚さが約Ｘ～約Ｙの範囲である。この実施形態の硬質フィルムは、改善されたバリア特性及び改善された剛性を提供する。

Ａ－Ｂ重量含有量は、独立して１０／９０～９０／１０の範囲である。換言すれば、（Ａ１＋Ａ２）含有量は硬質フィルムの約１０重量％～約９０重量％の範囲であり、（Ｂ１＋Ｂ２）含有量は硬質フィルムの約１０重量％～約９０重量％の範囲である。別の言い方をすれば、硬質フィルム中の（Ａ１＋Ａ２）及び（Ｂ１＋Ｂ２）の重量含有量は、本発明のこの実施形態の硬質フィルムの重量パーセントで、以下の数値から選択される。
１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、及び９０。

（Ａ１＋Ａ２）及び（Ｂ１＋Ｂ２）の含有量はまた、上記リストからの任意の２つの数値によって定義される範囲内（そのような範囲の端点を含む）でもある。

ＩＶ．Ａ．６．実施形態６
この実施形態は、２つの３層化ＰＰスタックを含むＡ１－Ｂ１－Ａ２－Ｔ１－Ａ３－Ｂ２－Ａ４構造の共押出７層化硬質フィルムを含む。第１の層Ａ１は主に通常のポリプロピレンを含む。第２の層Ｂ１はＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ＰＰポリマーを含む。第３の層Ｂ２は主に通常のＰＰポリマーを含む。第４の層は結合層である。第５の層Ａ３は主に通常のＰＰを含む。第６の層Ｂ１はＩｍｐｅｄｅ（登録商標）ＰＰポリマーを含む。第７の層Ｂ２は主に通常のＰＰポリマーを含む。

硬質フィルムは、インチで測定して、厚さが約Ｘ～約Ｙの範囲である。この実施形態の硬質フィルムは、改善されたバリア特性及び改善された剛性を提供する。

Ａ－Ｂ重量含有量は、独立して１０／９０～９０／１０の範囲である。換言すれば、（Ａ１＋Ａ２＋Ａ３＋Ａ４）含有量は組み合わされたＡ及びＢポリマーの約１０重量％～約９０重量％の範囲であり、（Ｂ１＋Ｂ２）含有量は組み合わされたＡ及びＢポリマーの約１０重量％～約９０重量％の範囲である。別の言い方をすれば、Ａ及びＢポリマーの合計重量中の（Ａ１＋Ａ２＋Ａ３＋Ａ４）及び（Ｂ１＋Ｂ２）の重量含有率は、Ａ及びＢポリマーの合計重量の重量パーセントで、以下の数値から選択される。
１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、及び９０。

（Ａ１＋Ａ２＋Ａ３＋Ａ４）及び（Ｂ１＋Ｂ２）の含有量はまた、上記リストからの任意の２つの数値によって定義される範囲内（そのような範囲の端点を含む）でもある。

ＩＶ．Ａ．７．追加の実施形態
追加の実施形態は、以下の表３に例示的に記載される共押出硬質フィルムを含み、それらのうちのいくつかが図１に図示されている。表３に含まれる共押出フィルムの命名法を表２に示す。

フィルムを製造する１つの好ましい方法は、いわゆるブローフィルムプロセスである。フィルムは、製造後、長手方向に適切な幅に切断される。多層フィルムの好ましい製造方法は、ブローフィルム共押出プロセスを用いることによるものであるが、フィルムの他の製造方法を用いてもよい。

Ｖ．ポリマーフィルム構造体からの成形物品
本発明のポリマーフィルム構造体は、成形ポリマー物品の少なくとも一部を形成し得る。ポリマーフィルム構造体及び得られる成形ポリマー物品は、当該技術分野において既知の様々な技術を用いて形成され得る。これらの技術としては、熱形成、ブロー成形、射出成形、圧縮成形、回転成形などが挙げられ得るが、これらに限定されない。例えば、一実施形態では、ポリマーフィルム構造体及び得られる成形ポリマー物品は、熱形成された成形ポリマー物品を作製するために、熱形成によって形成され得る。別の実施形態では、ポリマーフィルム構造体及び得られる成形ポリマー物品は、ブロー成形された成形ポリマー物品を作製するために、ブロー成形によって形成され得る。更なる実施形態では、ポリマーフィルム構造体及び得られる成形ポリマー物品は、射出成形された成形ポリマー物品を作製するために、射出成形によって形成され得る。別の更なる実施形態では、ポリマーフィルム構造体及び得られる成形ポリマー物品は、圧縮成形された成形ポリマー物品を作製するために、圧縮成形によって形成され得る。しかしながら、他の加工技術もまた、本発明に従って利用され得ることを理解されたい。

一実施形態では、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム構造体及び成形ポリマー物品は、バリア層、例えばＰＰスタック層、及び本明細書に定義されるような任意の追加の層を熱形成プロセスに曝露することによって形成され得る。熱形成することは、一般に、層を特定の温度に加熱し、型内で層を成形し、次いで任意選択的に成形ポリマー物品をトリミングして、所望の物品を作製することを含む。

特定の形成技術が重要なのではなく、任意の様々な従来のプロセスが本発明で用いられ得る。好適な技術としては、例えば、真空成形、プラグアシスト成形、雄型成形、プレス成形などが挙げられ得る。例えば、層は、ポリマーを変形又は延伸させるのに十分な温度まで層を加熱する加熱装置（例えば、コンベクションオーブン、抵抗加熱器、赤外線加熱器など）に供給され得る。この温度は一般にガラス転移温度を超え得るが、溶融温度以下であってもよい。例えば、熱形成温度は、溶融温度よりも、約１０℃以上、例えば約２０℃以上、例えば約３０℃以上、例えば約４０℃以上、例えば約４５℃以上～約１００℃以下、例えば約８０℃以下、例えば約６０℃以下、下であり得る。例えば、層は、約３０℃以上、例えば約４０℃以上、例えば約５０℃以上、例えば約６０℃以上～約２００℃以下、例えば約１５０℃以下、例えば約１３０℃以下、例えば約１２０℃以下、例えば約１１０℃以下の温度に加熱され得る。加熱されると、次いで層は型に供給され得、そこでは、層に力（例えば、吸引力）がかけられて、層は型の輪郭に適合させられる。型穴は、物品の形状を層に付与し、それと同時に材料を融点よりも著しく低い温度に冷却することができ、その結果、材料は十分に固化して、型から取り出したときにその形状を保持する。

一実施形態では、熱形成プロセスが利用され得る。フィルム層は、層を変形させるのに十分な温度まで層を加熱する加熱装置に供給される。上記のように、任意の様々な加熱装置が熱形成プロセスにおいて用いられ得る。加熱されると、層は成形装置に供給され、そこで物品に成形される。上記のように、任意の様々な成形装置が熱形成プロセスにおいて用いられ得る。次いで、層は型の輪郭に適合し、その結果、ポリマーフィルム構造体及び成形ポリマー物品が得られ得る。本明細書に開示されるようなまさにバリア層としてのＰＰスタックである層を含む複数の層又は単一の層を使用することができる。加えて、熱形成用途はまた、当該技術分野において一般に知られているような形成、充填、及びシール用途も包含し得る。

別の実施形態では、成形ポリマー物品は、ブロー成形された成形ポリマー物品であり得る。ブロー成形された物品は、押出ブロー成形、射出ブロー成形、又は射出延伸ブロー成形技術を用いて形成され得る。方法にかかわらず、ブロー成形は、一般に、ポリマー材料を中空型穴内に提供し、空気を吹き込むことによって材料を型内で成形し、次いで任意選択的に成形ポリマー物品をトリミングして、所望の物品を作製することを含む。例えば、バリア層の前述の成分（すなわち、ポリオレフィンポリマー、炭化水素樹脂、及び任意選択の添加剤）を含むポリマー材料が、中空型穴内に直接提供され得る。挿入されると、型は閉じられ、パリソンは適所に把持される。次いで、ノズル又はピンをパリソンの開放端に挿入して空気が導入され、パリソンを型の形状に膨張させ得る。型温度は、材料の溶融温度よりも、約０℃以上、例えば約５℃以上、例えば約１０℃以上、例えば約２０℃以上、例えば約３０℃以上、例えば約４０℃以上、例えば約４５℃以上であり得る。型温度は、材料の溶融温度よりも、約９０℃以下、例えば約８５℃以下、例えば約８０℃以下であり得る。一実施形態では、型温度は、０℃超から材料の結晶温度までであり得る。特定の実施形態では、例えば、層は、層が成形されるまで、型内で約３０℃～約１５０℃、いくつかの実施形態では約５０℃～約１３０℃、いくつかの実施形態では約６０℃～約１２０℃の温度に加熱され得る。型穴は、物品の形状を層に付与し、それと同時に材料を融点よりも著しく低い温度に冷却することができ、その結果、材料は十分に固化して、型から取り出したときにその形状を保持する。加えて、冷気が型に導入されて、ポリマーを固化させ得る。層が成形されると、型が開かれ、成形ポリマー物品が取り出される。次いで、任意選択的に、成形ポリマー物品を必要に応じてトリミングして、所望の物品を作製する。ブロー成形プロセス、特に射出延伸ブロー成形プロセスの一例は、ボトルを形成するためのものである。

本発明に従って利用され得る別の加工技術は、射出成形である。一般に、射出成形物品を形成することは、ポリマー材料の可塑化又は加熱、型への材料の射出、型へのポリマー材料の充填、物品の冷却、及び物品の離型／排出を含む。

利用される加工技術に応じて、ポリマーフィルム構造体及び成形ポリマー物品は、単層又は多層であり得る。一実施形態では、ポリマーフィルム構造体及び成形ポリマー物品は、単層であり得る。別の実施形態では、ポリマーフィルム構造体及び成形ポリマー物品は、多層であり得る。例えば、多層フィルム及び物品は、熱形成を使用して形成され得る。あるいは、単層フィルム及び物品は、熱形成、ブロー成形、又は射出成形を使用して形成され得る。更に、上記加工技術を用いて、いくつかの実施形態では、本明細書に開示されるようなポリマーフィルム及び物品は、非延伸であり得る。

更に、本明細書に開示されるようなポリオレフィンポリマー及び炭化水素樹脂を利用することによって、得られる基材及びバリア層並びに／又はポリマー材料は、最小限の成形収縮を受け得る。例えば、成形収縮は、１０％以下、例えば８％以下、例えば６％以下、例えば５％以下、例えば４％以下、例えば３％以下、例えば２．５％以下、例えば２％以下、例えば１．８％以下、例えば１．６％以下、例えば１．５％以下、例えば１．４％以下、例えば１．３％以下、例えば１．２％以下、例えば１．１％以下、例えば１％以下であり得る。成形収縮は、０．０１％以上、例えば０．０５％以上、例えば０．１％以上、例えば０．３％以上、例えば０．５％以上、例えば０．８％以上、例えば１％以上、例えば１．１％以上、例えば１．３％以上、例えば１．５％以上であり得る。そのような成形収縮は、一実施形態ではフロー方向であり得る。別の実施形態では、そのような成形収縮は、クロスフロー方向であり得る。更なる実施形態では、そのような成形収縮は、フロー方向及びクロスフロー方向であり得る。

本明細書に開示されるような成形収縮及び機械的特性により、ポリマーフィルム構造体及びバリア層は、その性能及び属性を有する他のポリマー（ポリスチレンなど）を模倣し、それによって、これらの材料が多種多様な用途に使用されることを可能にし得、そのうちのいくつかは、本明細書に提供される。特に、本明細書に開示される材料は、一般に、他のポリマー、特にポリスチレンを模倣する曲げ弾性率、並びに他の機械的特性を示し得る。

上記のように、成形ポリマー物品は、２００μｍ超、例えば２１０μｍ以上、例えば２２０μｍ以上、例えば２４０μｍ以上、例えば２５０μｍ以上、例えば３００μｍ以上、例えば５００μｍ以上、例えば７００μｍ以上、例えば９００μｍ以上、例えば１ｍｍ以上、例えば３ｍｍ以上、例えば５ｍｍ以上の平均最終壁厚を有し得る。成形ポリマー物品は、１．２５ｃｍ以下、例えば１ｃｍ以下、例えば８ｍｍ以下、例えば５ｍｍ以下、例えば３ｍｍ以下、例えば２ｍｍ以下、例えば１ｍｍ以下、例えば８００μｍ以下、例えば５００μｍ以下、例えば４００μｍ以下、例えば３５０μｍ以下、例えば３００μｍ以下、例えば２８０μｍ以下、例えば２７０μｍ以下の平均最終壁厚を有し得る。このような平均厚さは、成形ポリマー物品の各壁厚の平均を得ることによって得られ得る。

利用される技術にかかわらず、バリア層を含むポリマーフィルム構造体は、多種多様な異なる３次元物品のために成形又は利用され得る。例えば、得られる物品は、パッケージ、カップ、タブ、バケツ、ジャー、箱、容器、蓋、トレイ（例えば、食品用）、ブリスター、クラムシェル、ボトル、パウチ、器具部品（例えば、冷蔵庫ライナー）、パレットなどの食品、医療、又は一般小売産業用の包装製品、ダッシュパネル、ドアパネル、ユーティリティビークルベッドなどの自動車又は航空機部品、及びその他であり得る。特定の一実施形態では、成形ポリマー物品は、食品包装物品などの包装物品であり得る。特に、ポリマーフィルム構造体及びバリア層内で利用される材料であることから、フィルム構造体及び層はまた、特に食品包装物品として使用するための、米国食品医薬品局のガイドライン及びコンプライアンスにも合格し得る。

更に、本明細書に開示されるようなポリオレフィンポリマーと共に利用される材料と一緒であっても、バリア層及び得られるポリマーフィルム構造体はまた、リサイクル可能であり得る。例えば、ポリオレフィンポリマーがポリプロピレンである場合、本明細書に開示されるような特定の材料の利用は、バリア層及び得られるポリマーフィルム構造体がリサイクル目的のためのクラス５材料としてコード化されることを依然として可能にすることができる。

本開示の実施形態を一般的に論じてきたが、本開示は、以下の非限定的な実施例によって更に理解することができる。

実験
Ｉ．試験方法
Ｉ．Ａ．溶融粘度
溶融粘度は、ＡＳＴＭ Ｄ ３２３６（３５０°Ｆ）に従って、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ Ｄｉｇｉｔａｌ Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（Ｍｏｄｅｌ ＤＹ－ＩＩＩ，ｖｅｒｓｉｏｎ ３）及び使い捨てアルミニウム試料チャンバーを用いて測定される。使用されるスピンドルは、一般に、１０～１００，０００センチポアズの範囲の粘度を測定するのに適したＳＣ－３１ホットメルトスピンドルである。試料をチャンバーに注ぎ、次いで、これをＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ Ｔｈｅｒｍｏｓｅｌに挿入し、適所に固定する。試料チャンバーは、スピンドルが挿入されて回転しているときにチャンバーが回転できないようにするために、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ Ｔｈｅｒｍｏｓｅｌの底部に適合するノッチを底部に有する。試料（約８～１０ｇの樹脂）を、溶融した試料が試料チャンバーの上部から約１インチ下になるまで、必要な温度に加熱する。粘度計装置を下げ、スピンドルを試料チャンバー内に沈める。粘度計上のブラケットがＴｈｅｒｍｏｓｅｌ上に整列するまで、下降を続ける。粘度計を作動させ、粘度計のｒｐｍ出力に基づいて、総トルク容量の４０～６０パーセントの範囲内のトルク読み取り値をもたらすせん断速度で動作するように設定する。読み取り値を約１５分間にわたって毎分取得するか、又は値が安定するまで毎分取得し、安定した時点で最終読み取り値を記録する。

Ｉ．Ｂ．メルトインデックス
エチレン系ポリマーのメルトインデックス（Ｉ２、又はＭＩ）は、ＡＳＴＭ Ｄ－１２３８、条件１９０℃／２．１６ｋｇに従って測定される。高Ｉ２ポリマー、すなわち、Ｉ２が２００ｇ／モル以上である場合、メルトインデックスは、好ましくは、米国特許第６，３３５，４１０号、同第６，０５４，５４４号、同第６，７２３，８１０号に記載されているように、ブルックフィールド粘度から計算される。
Ｉ２（１９０℃／２．１６ｋｇ）＝３．６１２６［１０（ｌｏｇ（η）－６．６９２８）／－１．１３６３］－９．３１８５１、式中、η＝３５０°Ｆでの溶融粘度（ｃＰ）。

Ｉ．Ｃ．酸素透過率
酸素透過率（ＯＴＲ）試験は、本発明の硬質容器を調製するために使用される硬質フィルムにおける酸素透過の減少を決定する。

ＯＴＲは、ＡＳＴＭ Ｄ ３９８５規格に従って２３℃及び相対湿度８０％で決定した。好適なサイズの硬質フィルム試料を、Ｍｏｃｏｎ Ｏｘｔｒａｎ機用のＭＯＣＯＮテンプレートを使用して切断マット上で切断した。次いで、切断した試料をＭｏｃｏｎ Ｏｘｔｒａｎ内に配置し、特定の機械要件に従って定位置に固定した。パラメータ設定は、業界標準試験に基づいた。試料を、グラフがプラトーを示すまで試験した。試験時間は、グラフ曲線に応じて８時間から７０時間まで変化した。全ての結果をｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日の単位で記録した。

以下の表６に、ＦＦＳ機で押出、熱形成、又は調製された対照試料及び実験試料のＯＴＲ及び水蒸気透過率（ＷＶＴＲ又はＭＶＴＲ）のデータを提供する。

上記のデータから、ポリスチレン及び一般的なポリプロピレンと比較したバリア強化が以下のとおりであることは明らかである。
一般的なポリプロピレンと比較して８０％のＯＴＲの改善
ポリスチレンと比較して９０％のＯＴＲの改善
ポリスチレンと比較して１００％のＭＶＴＲの改善
一般的なポリプロピレンと比較して８０％のＭＶＴＲの改善

Ｉ．Ｄ．示差走査熱量測定
示差走査熱量測定（ＤＳＣ）は、時間又は温度の関数として、材料への又は材料からの熱流を測定する。これは、ポリマーを溶融するのに必要な熱に基づいて、ポリマー結晶化度、非晶質ポリマーのガラス転移温度、及び結晶性ポリマーの溶融温度を決定する。ＤＳＣは、例えば、ポリエチレン（ＰＥ）及びポリプロピレン（ＰＰ）系の試料における結晶化度を測定するために使用される。

２つの試料をＤＳＣによって試験した。第１の試料は、ペレット形態のＸＰＰ樹脂（「ＸＰＰペレット」試料）であった。第２の試料は、バリアグレードＸＰＰポリプロピレン（「シート」）試料の内側コア層を有するポリプロピレン（ＰＰ）の外側層からなる共押出多層シート（Ａ－Ｂ－Ａ）からなった。

ＴＡ Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ Ｑ２００ ＤＳＣ機を使用することにより、試料を試験した。試験方法は、ＡＳＴＭ Ｄ３４１８－１５＋規格に従った。およそ８ｍｇの重量の試験体を、分析のためにアルミニウムＤＳＣ試料パンに封入した。最初に、試験体を２５℃で平衡化し、次いで２００℃に加熱し、等温で５分間保持した。次いで、試料を２５℃に冷却し、等温で５分間保持した。等温工程の後、試料を、全て窒素環境下で、全ての昇温を１０℃／分の速度で実施して、２００℃に再加熱した。

ガラス転移温度（Ｔｇ）を、吸熱段階転移の変曲点として測定した。吸熱転移を積分して、ピーク溶融転移温度（Ｔｍ）、及び融解エンタルピー熱（ΔＨｆ）を測定した。図２及び図３に示すように、２つの加熱サイクルを重ね合わせた。受け取ったままのパーセント結晶化度を、第１の加熱サイクルにおける転移からのエンタルピー値及び１００％結晶性ＰＰについての融解熱の文献値を使用して計算した。結果の概要を表７に示す。

エンタルピーは、観察された融解熱を理論的な１００％結晶性試料の融解熱に対して正規化することによって結晶化度百分率（％Ｃｒｙｓｔ．）として報告した。文献値は１００％結晶化度に対するものであった。％Ｃｒｙｓｔ．は、第１の加熱曲線から決定された融解熱（Ｈｆ）を、ＰＰの理論的融解熱２０７Ｊ／ｇで割り、この量に１００を掛けることによって計算した。
％Ｃｒｙｓｔ．＝（Ｈｆ／２０７Ｊ／ｇ）×１００

ＸＰＰペレット試料は、より高いガラス転移、１つのピークのみを有する溶融転移、及びわずかに高い受け取ったままのパーセント結晶化度を示した。ＸＰＰペレット試料の融解ピークは約１６３℃において観察された。図２を参照されたい。

一方、シート試料は、二峰性の溶融ピーク、すなわち、１６３℃での溶融温度、及びＰＰ溶融温度の低い側にあると考えられる１４８℃での二次低温ピークを示した。図３を参照されたい。

アイソタクチックポリプロピレンホモポリマーは、３０～６０％の範囲の高い結晶化度を有する。ここで、ＸＰＰ樹脂ペレットは、実際にホモポリマーベースであった。しかしながら、シート試料は、以下と等価なＡ－Ｂ－Ａ構造体として構成された。

ランダムコポリマーＰＰ／ホモポリマーＸＰＰ／ランダムコポリマーＰＰ
ＸＰＰ樹脂試料並びにＡ－Ｂ－Ａシート試料は、同様の％Ｃｒｙｓｔ．、すなわち、約４０％の％Ｃｒｙｓｔ．を示した。驚くべきことに、シート試料は、二次低温ピークを示した。ペレットでのＸＰＰ原材料は、粉末形態のＰＰモノマーを用いて小バッチで作製されるので、得られる低温ピークは、二峰性溶融転移、反応器若しくは押出段階のいずれかにおける高分子量及び低分子量ＰＰのブレンド、又はランダムコポリマーＰＰを作製する低分子量エチレン、ゴム若しくは両方の組み合わせ、又はＡＢＡ構造体のスキン層中に存在する市販の二峰性材料であり得る。

Ｉ．Ｅ．スコア＆スナップ試験
スコア及びスナップ試験を３つの試料で行った。
１．厚さ０．０４０インチのＰＰ／ＸＰＰ／ＰＰ硬質シート、
２．厚さ０．０２０インチのＰＰ／ＸＰＰ／結合／ＥＶＯＨ／結合／ＰＰプラスチックシート、及び
３．厚さ０．０４０インチのＰＰ／ＸＰＰ／結合／ＥＶＯＨ／結合／ＰＰプラスチックシート。

長さ１０インチのプラスチックシートを試験に使用した。０．００４５インチまでの狭く浅い切り込みを、使い捨てプラスチックスコアリングナイフを使用して付けた。プラスチックシートを、切り込みを上向きにし、作業台の縁を越えて、作業台に置いた。張り出し部を、迅速であるが一貫した移動衝撃でスナップした。切り込みは、シートの厚さ全体にわたる破断伝播のためのガイドとして作用し、シートを真っ直ぐで比較的きれいな縁部を有する２つの片に分離させた。最終的な結果は、シート内でその幅にわたって滑らかなきれいな縁を持つ切断であった。

下の表では、以下の表記を使用する。
ＰＰ ６０２５Ｎ ＰＰホモポリマー
ＰＰ Ｒ０１Ｃ－００ ＰＰランダムコポリマー
Ｉｍｐｅｄｅ（登録商標）ＭＰ １２５０－ＴＣ バリアポリプロピレン
ＰＸ ３８３８ 直鎖状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）
ＢＸ６８０４Ｂ エチレン－ビニルアルコールコポリマー（ＥＶＯＨ）

Ｉ．Ｆ．ポリプロピレンシングルサーブカップ－成形充填シール試験
現在のシングルサーブコーヒーポッドにおけるＰＳを置き換えるために、３つの試料をＧａｂｌｅｒ Ｍ６０熱形成機にかけて、カップ又はカプセルなどの容器を熱形成した。１ｃｃ－ミル／１００ｉｎ２－日未満のＯＴＲを提供する任意のバリアフィルムは、高～中バリア材料とみなされる。この実施例は、シングルサーブコーヒーポッドのための０．０４０インチでのＰＰ／ＸＰＰ／ＰＰの熱形成試験に関する。
（１）ＸＰＰ ８０３ポリプロピレンは、実験バリアＰＰ試料である。これは、ＡＢＡ構造を含み、ＡはＰＰランダムコポリマーであり、ＢはＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ＭＰ ２２５０－ＸＰ１ポリプロピレンである。
（２）ＸＰＰ ８０２ポリプロピレンもまた、実験バリア試料である。これは、ＡＢＡ構造を含み、ＡはＰＰホモポリマーであり、ＢはＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ＭＰ １２５０ポリプロピレンである。
（３）ＸＰＴＰＣポリプロピレンは実験バリア試料である。これは、クリーマーカップ及びプディングカップの周りに設計された４つの異なるゲージのコア層中にＣＰＳ ６０６バリア添加剤を有するＰＰのタルク充填ホモポリマーである。

全体として、試験は、加工及び出力に関して成功した。全ての変数と比較した場合、ＸＰＰ ８０２は、収縮、形成の容易さ、及び部品のトリミングなどの特性を含むＦＦＳプロセスに関して利点を示した。ＸＰＰ ８０２は０．０４０インチで作製されたが、他の試料のように０．０２０インチ又は０．０４５インチの薄い及び厚いゲージのＦＦＳ用途では作製されなかったことに留意されたい。

ＸＰＰ ８０３試料に関しては、カップはきれいなトリムで良好に見えた。高温のカップに穿刺を試みても成功しなかったが、典型的には、ＰＰシングルサーブカプセルは最低２４時間の冷却／硬化期間を必要とする。ＸＰＰ ８０２試料に関しては、カップは型内で収縮しなかった。ＸＰＴＰＣ試料に関しては、カップは良好に見え、無機充填剤で曇っており、トリムはきれいであった。高温のカップに穿刺を試みても成功しなかったが、典型的には、ＰＰシングルサーブカプセルは最低２４時間の冷却／硬化期間を必要とする。これらのカップは、試験した３つの試料の中で最も剛性が高かった。

１つの実験において、ＸＰＰ ８０２は、過酸化水素滅菌、形成、充填、蓋付け、及び部品のトリミングを含む実際の条件下での１０分間の試験のための完全に機能的なＦＦＳラインにおいて薄いゲージ及び厚いゲージで試験される。縦及び横方向の収縮を評価して、材料及び機械がどのように反応するかを決定する。

ＩＩ．押出試験
ＡＢＡ共押出試験を様々なゲージ及び幅で実施して、現在の生産用熱形成及び成形充填シール設備での容器への変換についてのバリア強化ＰＰ材料の性能を評価した。４つのグレードを試験に使用した。
（１）ＸＰＰ ８０１－－ランダムコポリマーベース。標準プディングカップを利用してスコアリング及びスナップ能力を決定するために、このグレードを使用して、ＦＦＳにかけるためのポリスチレン（ＰＳ）代替物としてのそのシート押出性能を評価した。
（２）ＸＰＰ ８０２－－ホモポリマーベース。アレイトレイツールを利用して性能を評価するために、このグレードを使用して、ターゲットバリア強化としての、及びＰＳ材料代替物としてのそのシート押出性能を評価した。
（３）ＸＰＰ ８０３－－変性ランダムコポリマーベース。このグレードを使用して、そのシート押出性能を評価し、また成形性を評価するためにＰＳツール上でＫカップを形成した。バリア性能試験もまた、ＸＰＰ８０３で形成されたシートに対して実施される。
（４）ＰＰ ２３Ｈ２Ａ－－ランダムコポリマー。

この試験は、２５／５０／２５又は３３／３３／３３の構成を有するフィルムのための生産規模の共押出機で行った。標準的な押出パラメータを使用したが、ＰＰに適応していた。

完成したシートのゲージ又は厚さ及び幅を、Ｍａｈｌｏゲージングユニットを使用したオンラインゲージ測定と共に、較正されたマイクロメーター及びメジャーテープを使用して測定した。水分含有量試験結果は、０％の水分を示した。実施の開始及び終了時に各配合に対して材料収縮試験を行った。完成したシートについて、生産後２４時間で試験を行った。結果を以下の表９に示す。最終重量層比は２５／５０／２５であった。

ＩＩＩ．追加の実施例
ＩＩＩ．Ａ．実施例
図４に示されるように、カップを、本開示に記載される本発明のロールストック又は硬質シートから作製する。このロールストックは、熱形成及び成形充填シール食品並びに医療用包装のための従来のＰＳ及びＰＰを超えるバリア及び剛性の強化を提供する。このロールストックは、以下を含むプロセスに適合する：様々な最終用途のための、無菌、高温充填、レトルト、調整雰囲気包装（ＭＡＰ）、ＨＰＰ、ＦＦＳ及びＦＳ。これは、熱形成及びＦＦＳ食品包装におけるＰＳのドロップイン代替物のために、制御された収縮及び強化された剛性を提供する。一実施形態では、これはまた、特殊なバリア材料又はコーティングを使用することなく、従来のＰＰに対して最大９０％／９０％のＯＴＲ／ＭＶＴＲ及び従来のＰＳに対して最大１００％／１５０％のＯＴＲ／ＭＶＴＲのバリア改善も提供する。強化された剛性により、この材料は、ダウンゲージングの可能性を提供する。一実施形態では、このロールストックはホモポリマーＰＰを含み、これは少なくとも１つのグレードのＩｍｐｅｄｅ（登録商標）樹脂を含む少なくとも１つの層を含む。一実施形態では、ロールストックは、顧客の用途に基づいて、０．０１０インチ～０．２０インチの範囲の厚さで押出される。一実施形態では、ロールストックは白色である。別の実施形態では、ロールストックは天然色である。一実施形態では、ロールストックは、ＸＰＰ８０２材料グレードから作製される。

ＩＩＩ．Ｂ．実施例
図５に示されるように、カップを、本開示に記載される本発明のロールストック又は硬質シートから作製する。このロールストックは、熱形成及び成形充填シール食品並びに医療用包装のための従来のＰＳ及びＰＰを超えるバリア及び剛性の強化を提供する。このロールストックは、以下を含むプロセスに適合する：様々な最終用途のための、無菌、高温充填、レトルト、Ｍ．Ａ．Ｐ．、ＨＰＰ、ＦＦＳ及びＦＳ。一実施形態では、これは、熱形成及びＦＦＳ食品包装におけるＰＳのドロップイン代替物のために、制御された収縮及び強化された剛性を提供する。一実施形態では、これはまた、従来のＰＰに対して最大９０％／９０％のＯＴＲ／ＭＶＴＲ及び従来のＰＳに対して最大１００％／１５０％のＯＴＲ／ＭＶＴＲのバリア改善も提供し、ＥＶＯＨ層が、常温保存可能な食品包装のための追加のＯＴＲバリア保護を提供する。一実施形態では、このロールストックはホモポリマーＰＰを含み、これは少なくとも１つのグレードのＩｍｐｅｄｅ（登録商標）樹脂を含む少なくとも１つの層を含む。一実施形態では、ロールストックは、顧客の用途に基づいて、０．０１０インチ～０．２０インチの範囲の厚さで押出される。一実施形態では、ＰＰ層は、Ｉｍｐｅｄｅ（登録商標）層（ＰＰの総重量％は９２．５％である）と、５％のＬＤＰＥ層と、２．５％のＥＶＯＨ層とを含む。一実施形態では、ロールストックは白色である。別の実施形態では、ロールストックは天然色である。一実施形態では、ＰＰ層は白色である。別の実施形態では、ＰＰ層は天然色である。別の実施形態では、ロールストックは、ＸＰＰ ８０３材料グレードから作製される。

ＩＩＩ．Ｃ．実施例－－熱形成及び成形充填シール食品包装のためのＸＰＰ強化バリアポリプロピレン
ＩＩＩ．Ｃ．１．設計
一態様では、ＸＰＰは、熱形成及び成形充填シール食品包装用途のための特殊なバリア材料又はコーティングを使用することなく、強化されたＯＴＲ及びＭＶＴＲバリアを提供するモノマテリアルポリプロピレンロールストックである。

一実施形態では、本発明の押出硬質プラスチックロールストックは、様々な食品包装用途のための熱形成及びＦＦＳプロセスにおいて使用される。しかしながら、ＸＰＰ強化バリアポリプロピレンロールストックは、重要な性能要件を達成するための重要な性能基準に対する改善を提供し、これには、以下のものが含まれる。

プロポジション６５ガイドラインに従う食品包装におけるＰＳの代替物

改善されたバリア性能

改善された持続可能性及びリサイクル性

既存の設備及びプロセスとの適合性

成形充填シールプロセスにおけるポリスチレンのドロップイン代替物

一態様では、本発明のロールストックから作製されたパッケージは、製品の生物学的、化学的及び／又は物理的完全性を首尾よく保護する。ポリオレフィンは、本来、優れた水蒸気透過率（ＭＶＴＲ）を有するが、常温保存可能で貯蔵寿命の長い食品包装に必要とされる酸素バリア保護を達成するために、ＥＶＯＨなどのバリア材料の使用を必要とする。本発明のポリマーフィルム構造体は、他の汎用熱可塑性材料と比較して、酸素透過率（ＯＴＲ）及びＭＶＴＲの両方に劇的な改善をもたらし、いくつかの実施形態では、特殊なバリア材料又はコーティングを使用しなくても、以下を提供する。
従来のポリプロピレンに対してＯＴＲ／ＭＶＴＲの９０％／９０％の改善
ポリスチレンに対してＯＴＲ／ＭＶＴＲの１００％／１５０％の改善

バリア特性に対するこの改善は、ＥＶＯＨ又はナイロンなどの従来の機能性バリア材料が唯一の解決策であった包装用途においてポリマーフィルム構造体の使用を可能にする。その結果、材料の解決策は単純化され、したがってより容易にリサイクル可能である。加えて、ポリプロピレン材料は、ポリスチレン及びポリエチレンテレフタレートよりも高い熱安定性を提供し、製品又は包装の完全性を損なうことなく、冷凍庫及びマイクロ波用途での使用を可能にする。

パッキング／加工効率：本発明のポリマーフィルム構造体は、ポリプロピレンから生産され、したがって、ＰＳと比較して１２％の密度低下及びＰＥＴと比較して３０％の密度低下を提供する。この密度低下は、ＰＳ及びＰＥＴと比較して、熱形成プロセス中のより高い収率（より多くの部品）、より軽量の部品、より少ない重量での固体廃棄物、及び低減された材料使用量をもたらす。

本発明のポリマーフィルム構造体は、以下によって実証されるように、パッケージのライフサイクルにとって有利である。

ＩＩＩ．Ｃ．２．リサイクル性
一態様では、材料の複合混合物から生産される他のバリア材料構造体と比較して、本発明のポリマーフィルム構造体は、ポリプロピレン材料から生産され、したがって、ポリプロピレン樹脂ＩＤコード＃５を使用してリサイクルすることができる。ＨＩＰＳ／ＰＶＤＣなどの比較バリア材料は、樹脂ＩＤコード＃７を使用しなければならず、これは、他の用途におけるリサイクル及び再利用の機会を制限する。加えて、本発明のポリマーフィルム構造体は、他の熱可塑性樹脂と同様に（架橋なしで）加工することができ、したがって容易にリサイクルすることができる。本発明のポリマーフィルム構造体は、その構造的完全性を失うことなく、閉ループ系において、又は循環経済の一部として、複数回リサイクルすることができる。したがって、本発明のポリマーフィルム構造体は、複数回の熱履歴後にその機械的特性を維持しながら、様々な実用用途にリサイクルして戻すことができる。

ＩＩＩ．Ｃ．３．材料削減
一態様では、本発明のポリマーフィルム構造体の増大した硬さ及び剛性は、ポリスチレン代替イニシアチブのためのドロップイン加工を可能にするだけでなく、材料構造体をダウンゲージする機会も提供し、材料使用量の削減、収率の増大、及び部品の軽量化をもたらす。例えば、一実施形態では、本発明のポリマーフィルム構造体は、本発明のポリマーフィルム構造体の増大した剛性属性の結果として、形成部品において同等のバリア結果並びに同様の機能及び加工特性を有する０．０１７５インチのロールストックを使用した熱形成を可能にする。比較すると、同様の部品に使用される市販の構造体は、典型的には、０．０２０インチの耐衝撃性ポリスチレン（ＨＩＰＳ）ロールストックを使用して生産される。この例は、ゲージの１２．５％の減少を表し、これは、年間のプラスチック材料の使用の潜在的な減少に相当し、数十万ポンドの量になる。この減少は、ポリプロピレンの軽量及び低密度の結果として材料代替物を通じて潜在的に実現され得る材料節約を上回るであろう。

ＩＩＩ．Ｃ．４．性能
既存の包装機械での実行
一態様では、本発明のポリマーフィルム構造体は、強化された剛性及び制御された収縮を提供し、これにより、修正又は追加の資本支出を必要とすることなく、既存の熱形成及びＦＦＳプラットフォーム上での加工を可能にする。

ＩＩＩ．Ｃ．５．制御された収縮
一態様では、本発明のポリマーフィルム構造体は、制御された収縮を提供し、既存の熱形成及び成形充填シールのシステム及びプラットフォーム上でのドロップイン加工を可能にする。これは、材料の固有の特徴であり、タルク又は炭酸カルシウムなどの無機充填剤を使用せずに達成されるものであり、したがって、ポリプロピレン密度、及びその後のリサイクルのための選別能力を維持する。

ＩＩＩ．Ｃ．６．増大した剛性
従来のポリスチレン（ＰＳ）材料は、約３００ＫＰｓｉの曲げ弾性率／剛性数を提供する。比較すると、本発明の一態様では、ＸＰＰ材料は、３０％超改善した剛性を提供し、それにより、従来のＰＰ及びＰＳと比較してより強くより硬いフィルムをもたらす。硬さ及び剛性のこの増加は、特定の成形充填シールマルチパック用途において必要とされるＰＳの「スナップ能力」及び「スコアリング性」を維持する。この重要な機能性は、用途の多様性、並びに機能的属性及び加工特性を犠牲にすることなく、耐衝撃性ポリスチレン（ＨＩＰＳ）及びポリ塩化ビニリデン（ＰＶＤＣ）などの伝統的にリサイクル不可能な材料を完全にリサイクル可能な解決策で置き換える能力を可能にする。

薄いゲージのロールストックである本発明のポリマーフィルム構造体は、硬質熱形成及び成形充填シール包装におけるＰＳのドロップイン材料代替物の解決策として機能し得る。本発明のポリマーフィルム構造体は、既存の設備及びプラットフォームに大幅な修正を加えることなく、食品包装用途のためのＰＳの加工用に設計された設備上で首尾よく調製することができる。

ＩＩＩ．Ｃ．７．環境への影響
プラスチック廃棄物の削減及びより持続可能な包装の解決策に対する世界的な需要は、プロポジション６５の結果としての健康及び安全性の懸念と相まって、食品包装用途におけるポリスチレン（ＰＳ）（成形充填シール加工に対して好ましい材料）を置き換える幅広いイニシアチブをもたらした。一実施形態では、ＸＰＰロールストックは、食品包装をＰＳから首尾よく移行することを可能にし、ＰＳを本発明の持続可能でリサイクル可能なプロポジション６５準拠のポリマーフィルム構造体と置き換える。

加えて、ポリプロピレンの低密度かつ軽量の性質は、より持続可能な包装を可能にし、より少ない重量の固体廃棄物、より少ない重量のＣＯ_２当量、より低い燃料消費及びより少ない排出をもたらす。また、本発明のポリマーフィルム構造体の強化された剛性属性は、既存の構造体のダウンゲージングを可能にし、これは、全体的な材料使用量を著しく減少させる。加えて、本発明のポリマーフィルム構造体の固有のバリア特性は、構造の単純化及びより容易なリサイクルを可能にする。

一態様では、本発明のポリマーフィルム構造体は、無機充填剤又は添加剤を使用せずに、他の市販の包装材料と比較して固有のバリア改善を提供する。バリア特性に対するこれらの改善は、構造体を最適化し、場合によっては、用途に応じてバリア包装構造体に典型的に見られる追加の材料の使用を低減又は排除する機会を提供する。

本発明のポリマーフィルム構造体は、ポリプロピレンを含んでおり、したがってポリプロピレンリサイクルの流れでリサイクルすることができる。

本発明のポリマーフィルム構造体の固有のバリア特性は、材料の用途の多様性と共に、商業的に包装された食品の貯蔵寿命の延長を可能にし、したがって、廃棄物の低減という長期的な目標に寄与する可能性がある。

ＩＶ．酸素バリア特性
以下の表に、単層試料Ａ（通常のＰＰ）及び単層Ｂ（ポリプロピレン２層スタックを含む）についてのナノインデンテーションデータの概要を示す。試験は、２つの異なる幾何学的先端部（１つは円錐形、もう１つは「バーコビッチ」又は３面ピラミッド）を使用して行った。いくつかのより短い試験（５秒間の負荷、２秒間の保持、及び５秒間の除荷）、並びにいくつかのより長い試験（２０秒間の負荷、３０秒間の保持、２０秒間の除荷）もまた、それぞれ１ｍＮの最大負荷まで行った。

第１の工程では、試料を磁気試験体ディスクに強接着した。次いで、４０回の押込みを行い、平均及び標準偏差を計算した。以下の表に、異なる先端部負荷及び試験期間での弾性率及び硬度の数値を示す。円錐形先端部の押込みがより高い測定硬度を示したことに留意されたい。これは、より鋭いバーコビッチ先端部と比較したとき、円錐形先端部が、より低い負荷でより少ない変形を引き起こすことから、予想することができる。

観察から、他の箇所でＸＰＰと表記した本発明のポリマーフィルム構造体は、ＰＰと比較した場合、統計的に有意な方法で、より高い表面弾性率及び硬度を示した。

理論に束縛されることを望むものではないが、通常のＰＰ（Ａ）及びＸＰＰ（Ｂ）の結晶化速度は、結晶サイズ及び密度、したがってこれらの材料の押出中に形成される微細構造が明らかに異なるように、有意に異なる。結果として、これは、以下のデータから証明されるように、「ナノスケール」で異なる硬度及び弾性率の測定値をもたらす。データはまた、ＰＰ（Ａ及びＡ’）及びＸＰＰ（Ｂ）から作製された試験体に対して得られたバルク引張特性及び曲げ特性を更に実証し、これらは、２つの材料ＡとＢとの間の弾性率、剛性、及び曲げ強度特性における材料差を示す。例えば、サンドイッチ構造Ａ／Ｂ／Ａ’が上記の材料と共押出される場合、結晶化速度、したがってバルク領域の微細構造は、以下に示されるように同様の性能を有し、２つのＡ／Ｂ及びＢ／Ａ’の界面／中間相領域にわたる特性の勾配を有する。

輸送現象（この場合、バルク材料Ａ及びＢ並びにサンドイッチ構造Ａ／Ｂ／Ａを通る酸素透過）の観点から、輸送データ及びバリアデータは、これらのポリマーフィルム構造体の結晶化速度及び押出後に形成される微細構造に方向的に従うことが見出された。

材料Ａは、最も低いバリアを示し、これは、より低い結晶化度％、明確なより大きな結晶ドメイン、及びより低い結晶密度になる。

材料Ｂは、核剤に起因する可能性のある高いバリアを示し、核剤は、迅速な結晶形成、ＤＳＣによって証明されるようなより高い％結晶化度、並びに明確ではないより高い結晶密度及びランダムな結晶形成を容易にする。

材料Ａ及びＢが組み合わされ、Ａ／Ｂ／Ａ’構造に共押出されると、上記と同じ動力学が生じるが、「材料」差は、Ａ／Ｂ及びＢ／Ａ’界面で生じる特性の不連続性及び／又は勾配（まとめて「不連続性」）において明らかである。いかなる理論にも束縛されることを望むものではないが、あるタイプの微細構造から別の異なる微細構造への不連続性は、輸送現象を妨害すると推測される。本質的に、この不連続性は、酸素分子がバルクＡポリマーからＡ／Ｂの界面／中間相に移動し、バルクＢポリマーへと入り、続いてＢ／Ａ’中間相領域に入って、バルクＡ’ポリマーへと入るための、より曲がりくねった経路を生じさせる。これは、Ａ／Ｂ／Ａ’構造がバルクＢ試験体と比較して２～３倍高いバリア性能（酸素バリア）を有する理由を有効に説明する。

Claims (35)

1. 共押出多層ポリマーフィルムであって、少なくとも１つの２層スタックＡ－Ｂ１又はＡ－Ｂ２を含み、前記２層スタックの第１の層がＡであり、前記２層スタックの第２の層がＢ１又はＢ２のいずれかであり、
   Ａは、主にポリプロピレンを含む層であり、
   Ｂ１は、主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂を含む層であり、
   Ｂ２は、主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマーを含む層であり、
   前記２層スタック内の前記２つの層は、互いに接触可能に隣接している、共押出多層ポリマーフィルム。
2. （Ａ）主にポリオレフィンを含む少なくとも１つの層、
   （Ｂ）主にポリプロピレンを含む少なくとも１つの層、
   （Ｃ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）を含む少なくとも１つの層、
   （Ｄ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂を含む少なくとも１つの層、
   （Ｅ）主にポリエチレンポリマー又はインターポリマーを含む少なくとも１つの層、
   （Ｆ）ＥＶＯＨを含む少なくとも１つのバリア層、
   （Ｇ）主にナイロンを含む少なくとも１つのバリア層、
   （Ｈ）主にポリエステルを含む少なくとも１つのバリア層、
   （Ｉ）少なくとも１つの結合層、並びに
   （Ｊ）上記の層の組み合わせ、である、層のセットからの１つの層、又は層のセットからの２つ以上の層を更に含む、請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
3. （Ｉ）ポリエチレンを含む外側層と、
   （ＩＩ）ＥＶＯＨを含むコア層と、
   （ＩＩＩ）ポリエチレンを含む内側層と、を含み、
   前記３つの層のうちの少なくとも１つは、前記２層スタックを含む、請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
4. 前記外側層及び前記内側層が前記２層スタックを含む、請求項３に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
5. （Ｉ）主にポリプロピレンを含む第１の層、
   （ＩＩ）
   （ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
   （ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む第２の層、並びに
   （ＩＩＩ）主にポリプロピレンを含む第３の層、の順序で３つの層を含む、請求項３に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
6. 共押出多層ポリマーフィルムであって、
   （Ｉ）１つ以上の層を含む外側層スタックであって、
   （Ａ）任意選択的に、前記外側層スタックの少なくとも１つの層は、ポリエチレンポリマー又はポリエチレンインターポリマーを含み、
   （Ｂ）任意選択的に、前記外側層スタックは、
   （ｉ）主にポリプロピレンを含む層、及び
   （ｉｉ）
   （ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
   （ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む層、の少なくとも１つの２層スタックを含み、
   前記２層スタック内の前記２つの層は、互いに接触可能に隣接している、外側層スタックと、
   （ＩＩ）コア層スタックであって、１つ以上の層を含み、
   （Ｃ）任意選択的に、前記コア層スタックの少なくとも１つの層は、ポリエチレンポリマー又はポリエチレンインターポリマーを含み、
   （Ｄ）任意選択的に、前記コア層スタックは、
   （ｉｉｉ）主にポリプロピレンを含む層、及び
   （ｉｖ）
   （ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
   （ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む層、の少なくとも１つの２層スタックを含み、
   前記２層スタック内の前記２つの層は、互いに接触可能に隣接しており、
   （Ｅ）任意選択的に、前記コア層スタックの少なくとも１つの層は、ＥＶＯＨを含む、コア層スタックと、
   （ＩＩＩ）１つ以上の層を含む内側層スタックであって、
   （Ｆ）任意選択的に、前記内側層スタックの少なくとも１つの層は、ポリエチレンポリマー又はポリエチレンインターポリマーを含み、
   （Ｇ）任意選択的に、前記内側層スタックは、
   （ｖ）主にポリプロピレンを含む層、及び
   （ｖｉ）
   （ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
   （ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む層、の少なくとも１つの２層スタックを含み、
   前記２層スタック内の前記２つの層は、互いに接触可能に隣接している、内側層スタックと、を含み、
   前記ポリエチレンインターポリマーが、
   （ａ）任意選択的に、０．８９４～０．９０８ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度、０．２～１ｄｇ／ｍｉｎの範囲のメルトインデックスを有する第１のエチレン／α－オレフィンコポリマー画分と、
   （ｂ）任意選択的に、約０．９１０～０．９２４ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度、０．５～２ｇ／１０ｍｉｎの範囲のメルトインデックス、約１．１５～２．５の範囲のゼロせん断粘度比（ＺＳＶＲ）、重量平均分子量の数平均分子量に対する比（Ｍｗ／Ｍｎ）として表される２．０～４．０の範囲の分子量分布を有する第２のエチレン／α－オレフィンコポリマー画分と、を含む、共押出多層ポリマーフィルム。
7. ２層～１００層の範囲から選択される数の層を含む、請求項２に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
8. 前記共押出多層ポリマーフィルムに対する前記ＥＶＯＨコポリマーの重量パーセントが、約０．１％～約１０％の範囲である、請求項２に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
9. 前記ＥＶＯＨコポリマー中のエチレンのモルパーセントが約１０％～約５５％の範囲である、請求項８に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
10. 前記共押出多層ポリマーフィルムが、３０℃以上のＤＴＵＬ及び５００ＭＰａ以上の曲げ割線弾性率を示す、請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
11. 前記フィルムの厚さが約５μｍ～約１６００μｍの範囲である、請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
12. 前記第２の層Ｂ１中の前記炭化水素樹脂が、脂肪族炭化水素樹脂、脂肪族／芳香族炭化水素樹脂、芳香族炭化水素樹脂、ポリテルペン樹脂、テルペンフェノール樹脂、ロジンエステル、ロジン酸、又はこれらの混合物を含む、請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
13. 前記第２の層Ｂ１中の前記炭化水素樹脂が、部分的に水素化されているか、又は完全に水素化されている、請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
14. 前記第２の層Ｂ１中の前記炭化水素樹脂が、ポリシクロペンタジエンを含む、請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
15. 前記第２の層Ｂ１中の前記炭化水素樹脂が、約４００ｇ／ｍｏｌ～約５，０００ｇ／ｍｏｌの重量平均分子量を有する、請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
16. 前記炭化水素樹脂が、１１０℃以上の環球式軟化点を有する芳香族Ｃ９水素化樹脂を含む、請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
17. ３．０ｃｍ^３／ｍ^２／日以下の水蒸気透過率、及び／又は６０ｃｍ^３／１００ｉｎ^２／日以下の酸素透過率を特徴とする、請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
18. 前記第２の層Ｂ１が、安息香酸ナトリウム、タルク、グリセロールアルコキシド塩、環状カルボン酸塩、二環式カルボン酸塩、グリセロレート、ホスフィン、ホスフェート、ジオール、ヘキサヒドロフタル酸塩、アミド、及び糖アルコールから選択される核剤を更に含む、請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
19. 前記核剤が、
    マンニトール又はマンニトール系化合物、ソルビトール又はソルビトール系化合物、ノニトール又はノニトール系化合物、１，２，３－トリデオキシ－４，６：５，７－ビス－０－（（４－プロピルフェニル）メチレン）ノニトール、
    ２，４，８，１０－テトラ（ｔｅｒｔ－ブチル）－６－ヒドロキシ－１２Ｈ－ジベンゾ［ｄ，ｇ］［１，３，２］ジオキサホスホシン６－オキシド、２，４，８，１０－テトラ（ｔｅｒｔ－ブチル）－６－ヒドロキシ－１２Ｈ－ジベンゾ［ｄ，ｇ］［１，３，２］ジオキサホスホシン６－オキシドの塩、２，４，８，１０－テトラ（ｔｅｒｔ－ブチル）－６－ヒドロキシ－１２Ｈ－ジベンゾ［ｄ，ｇ］［１，３，２］ジオキサホスホシン６－オキシドのナトリウム塩、
    ヒドロキシ－ビス［２，２’－メチレンビス［４，６－ジ（ｔｅｒｔ－ブチル）フェニル］ホスフェート、２，２’－メチレンビス（４，６－ジ－ｔｅｒｔ－ブチルフェニル）ホスフェート、それらの塩、それらのナトリウム塩、それらのアルミニウム塩、それらのリチウム塩、
    （１Ｒ）－１－［（４Ｒ，４ａＲ，８ａＳ）－２，６－ビス（３，４－ジメチルフェニル）－４，４ａ，８，８ａ－テトラヒドロ－［１，－３］ジオキシノ［５，４－ｄ］［１，３］ジオキシン－４－イル］エタン－１，２－ジオール、１－［８－プロピル－２，６－ビス（４－プロピルフェニル）－４，４ａ，８，８ａ－テトラヒドロ－［１，３］ジオキシノ［５，４－－ｄ］［１，３］ジオキシン－４－イル］エタン－１，２－ジオール、
    Ｎ－［３，５－ビス（２，２－ジメチルプロパノイルアミノ）フェニル］－２，２－ジメチルプロパンアミド）、（１Ｓ，２Ｒ）－シクロヘキサン－１，２－ジカルボキシレートの塩とオクタデセン酸亜鉛、（１Ｓ，２Ｒ）－シクロヘキサン－１，２－ジカルボキシレートのカルシウム塩とオクタデセン酸亜鉛、シス－エンド－ビシクロ［２，２，１］ヘプタン－２，３－ジカルボン酸二ナトリウム塩と１３－ドコセンアミド、非晶質二酸化ケイ素、
    ビシクロヘプタンジカルボン酸、ビシクロ［２．２．１］ヘプタンジカルボキシレート、
    シクロヘキサンジカルボン酸、シクロヘキサンジカルボン酸のカルシウム塩、シクロヘキサンジカルボン酸と、シクロヘキサンジカルボン酸のカルシウム塩と、ステアリン酸亜鉛とのブレンド、及び
    これらのうちの２種以上の核剤の混合物から選択される、請求項１０に記載の共押出多層ポリマーフィルム。
20. 請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルムを含む成形ポリマー物品。
21. 前記成形ポリマー物品が、熱形成された成形ポリマー物品である、請求項２０に記載の成形ポリマー物品。
22. 食品を包装するための容器である、請求項２０に記載の成形ポリマー物品。
23. 前記共押出多層ポリマーフィルムが、
    （Ａ）主にポリオレフィンを含む少なくとも１つの層、
    （Ｂ）主にポリプロピレンを含む少なくとも１つの層、
    （Ｃ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）を含む少なくとも１つの層、
    （Ｄ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂を含む少なくとも１つの層、
    （Ｅ）主にポリエチレンポリマー又はインターポリマーを含む少なくとも１つの層、
    （Ｆ）ＥＶＯＨを含む少なくとも１つのバリア層、
    （Ｇ）主にナイロンを含む少なくとも１つのバリア層、
    （Ｈ）主にポリエステルを含む少なくとも１つのバリア層、
    （Ｉ）少なくとも１つの結合層、並びに
    （Ｊ）上記の層の組み合わせ、である、層のセットからの１つの層、又は層のセットからの２つ以上の層を更に含む、請求項２２に記載の容器。
24. 前記共押出多層ポリマーフィルムが、
    （Ｉ）ポリエチレンを含む外側層と、
    （ＩＩ）ＥＶＯＨを含むコア層と、
    （ＩＩＩ）ポリエチレンを含む内側層と、を含み、
    前記３つの層のうちの少なくとも１つは、前記２層スタックを含む、請求項２３に記載の容器。
25. 前記外側層及び前記内側層が前記２層スタックを含む、請求項２４に記載の容器。
26. 前記共押出多層ポリマーフィルムが、
    （Ｉ）主にポリプロピレンを含む第１の層、
    （ＩＩ）
    （ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
    （ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む第２の層、並びに
    （ＩＩＩ）主にポリプロピレンを含む第３の層、の順序で３つの層を含む、請求項２４に記載の容器。
27. 前記共押出多層ポリマーフィルムが、
    （Ｉ）１つ以上の層を含む外側層スタックであって、
    （Ａ）任意選択的に、前記外側層スタックの少なくとも１つの層は、ポリエチレンポリマー又はポリエチレンインターポリマーを含み、
    （Ｂ）任意選択的に、前記外側層スタックは、
    （ｉ）主にポリプロピレンを含む層、及び
    （ｉｉ）
    （ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
    （ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む層、の少なくとも１つの２層スタックを含み、
    前記２層スタック内の前記２つの層は、互いに接触可能に隣接している、外側層スタックと、
    （ＩＩ）１つ以上の層を含むコア層スタックであって、
    （Ｃ）任意選択的に、前記コア層スタックの少なくとも１つの層は、ポリエチレンポリマー又はポリエチレンインターポリマーを含み、
    （Ｄ）任意選択的に、前記コア層スタックは、
    （ｉｉｉ）主にポリプロピレンを含む層、及び
    （ｉｖ）
    （ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
    （ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む層、の少なくとも１つの２層スタックを含み、
    前記２層スタック内の前記２つの層は、互いに接触可能に隣接しており、
    （Ｅ）任意選択的に、前記コア層スタックの少なくとも１つの層は、ＥＶＯＨを含む、コア層スタックと、
    （ＩＩＩ）１つ以上の層を含む内側層スタックであって、
    （Ｆ）任意選択的に、前記内側層スタックの少なくとも１つの層は、ポリエチレンポリマー又はポリエチレンインターポリマーを含み、
    （Ｇ）任意選択的に、前記内側層スタックは、
    （ｖ）主にポリプロピレンを含む層、及び
    （ｖｉ）
    （ａ）主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂、又は
    （ｂ）主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマー、を含む層、の少なくとも１つの２層スタックを含み、
    前記２層スタック内の前記２つの層は、互いに接触可能に隣接している、内側層スタックと、を含み、
    前記ポリエチレンインターポリマーが、
    （ａ）任意選択的に、０．８９４～０．９０８ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度、０．２～１ｄｇ／ｍｉｎの範囲のメルトインデックスを有する第１のエチレン／α－オレフィンコポリマー画分と、
    （ｂ）任意選択的に、約０．９１０～０．９２４ｇ／ｃｍ^３の範囲の密度、０．５～２ｇ／１０ｍｉｎの範囲のメルトインデックス、約１．１５～２．５の範囲のゼロせん断粘度比（ＺＳＶＲ）、重量平均分子量の数平均分子量に対する比（Ｍｗ／Ｍｎ）として表される２．０～４．０の範囲の分子量分布を有する第２のエチレン／α－オレフィンコポリマー画分と、を含む、請求項２４に記載の容器。
28. 前記共押出多層ポリマーフィルムが、２層～１００層の範囲から選択される数の層を含む、請求項２４に記載の容器。
29. 前記共押出多層ポリマーフィルムに対する前記ＥＶＯＨコポリマーの重量パーセントが、約０．１％～約１０％の範囲である、請求項２３に記載の容器。
30. 前記ＥＶＯＨコポリマー中のエチレンのモルパーセントが約１０％～約５５％の範囲である、請求項２９に記載の容器。
31. 請求項１に記載の共押出多層ポリマーフィルムを調製するためのプロセスであって、
    （Ｉ）層Ａ１を提供する工程と、
    （ＩＩ）Ｂ１又はＢ２を含む層を提供する工程と、を含み、
    前記Ａ１及び前記Ｂ１、又はＡ１及びＢ２は、それらの隣接する境界において界面又は中間相を形成し、その結果、前記中間相が前記２つの層の間に特性の不連続性を提供して、前記共押出多層ポリマーフィルムのバリア特性の改善をもたらす、プロセス。
32. 請求項３１に記載のプロセスによって調製された硬質共押出多層ポリマーフィルムから調製される、食品を包装するための容器。
33. 請求項１９に記載の共押出多層ポリマーフィルムを含む成形ポリマー物品。
34. 前記成形ポリマー物品が、熱形成された成形ポリマー物品である、請求項３３に記載の成形ポリマー物品。
35. 共押出多層ポリマーフィルムを含む積層構造体であって、前記ポリマーフィルムは、少なくとも１つの２層スタックＡ－Ｂ１又はＡ－Ｂ２を含み、
    前記２層スタックの第１の層はＡであり、前記２層スタックの第２の層はＢ１又はＢ２のいずれかであり、
    Ａは、主にポリプロピレンを含む層であり、
    Ｂ１は、主にポリプロピレン及び５０重量％以下の炭化水素樹脂を含む層であり、
    Ｂ２は、主にＩＭＰＥＤＥ（登録商標）ポリマーを含む層であり、
    前記２層スタック内の前記２つの層は、互いに接触可能に隣接しており、
    前記積層構造体の厚さは、５μｍ～１６００μｍの範囲である、積層構造体。