背景
車車間・路車間(vehicle-to-everything:V2X)通信は、車両が他の車両、インフラストラクチャ、及び、歩行者と通信して、安全性、エネルギー/燃料効率及び交通の流れを改善できるようにする技術である。V2Xは、V2X無線技術、携帯電話ベースのV2X技術(CV2X)、又は、無線信号を介した通信を行なう他のタイプの関連技術に基づくことができる。
V2X技術を搭載した車両は、車載通信モジュール及びアンテナを含む場合がある。車載モジュールは、車両の速度、方向、位置などに関する情報を送信する。V2Xアンテナは、車両の上部又は車室に配置される場合がある。しかしながら、屋根に配置されるV2Xアンテナは、車両の周囲360度を完全にカバーできない場合がある。他のタイプの車両アンテナでも同様の制限に直面し得る。
車両に配置されるアンテナの位置及び数が更なる理由で制限される場合がある。例えば、車両のウインドシールドにアンテナが配置される場合があるが、このスペースは、前方装着カメラ、雨センサ、加熱素子などの他の物品で混雑しており、自律走行車の採用により利用可能なスペースが更に減少すると予期される。
アンテナアセンブリが複数の構成要素を備える場合がある。構成要素の数と複雑さとが増すにつれて、アンテナハウジング内の利用可能な空間が制限される場合があり、それにより、構成要素の干渉や性能の低下をもたらす。更に、アンテナアセンブリのサイズ、形状、及び、仕様が地域及び国際的な規制によって制限される場合がある。
これら及び他の問題が本出願において対処される。
概要
本明細書には、指向性利得を伴うアンテナアセンブリの一例が開示される。アンテナアセンブリは、高さ方向で第1の長さを有する第1のアンテナを含んでもよい。更に、アンテナアセンブリは、高さ方向で第1の長さよりも大きい第2の長さを有する反射面を含む第2のアンテナを含んでもよい。第2のアンテナの反射面は、第1のアンテナの主信号受信方向へと向けられる。反射面は、第1のアンテナと関連付けられる通信信号を反射して第1のアンテナの指向性利得を主信号受信方向で増大させるように構成されている。
更に、本明細書には、高さ方向で第1の長さを有する第1のアンテナを含む、指向性利得を伴うアンテナアセンブリの一例が開示される。第1のアンテナは、第1の周波数を有する第1の通信信号を受信するように構成されている。アンテナアセンブリは、高さ方向で第1の長さ以上の第2の長さを有する反射面を含む第2のアンテナも含む。第2のアンテナは、第1の周波数よりも低い第2の周波数を有する第2の通信信号を受信するように構成されている。第2のアンテナの反射面は、第1のアンテナの主信号受信方向へと向けられる。反射面は、第1の通信信号を反射して第1のアンテナの指向性利得を主信号受信方向で増大させるように構成されている。
アンテナアセンブリの一例を示す図である。
図1のアンテナアセンブリの等角図を示す図である。
アンテナハウジングを含むアンテナアセンブリを示す図である。
車両に装着される図3のアンテナアセンブリを示す図である。
アンテナに関する放射パターンの一例を第1の断面図で示す図である。
第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図5Aの放射パターンの例を示す図である。
反射面を含むアンテナアセンブリに関する放射パターンの一例を第1の断面図で示す図である。
第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図6Aの放射パターンの例を示す図である。
接地平面から離間した2つの電場源の概念図を示す図である。
接地平面と第1の信号受信点との間に位置される電場源の概念図を示す図である。
図8の電場源と関連付けられる単純化された放射パターンを示す図である。
図8の第1の信号受信点における最終信号の生成を示す図である。
図8の電場源に対応する第2及び第3の信号受信点と関連付けられる単純化された放射パターンを示す図である。
図10Aの第2及び第3の信号受信点における最終信号の生成を示す図である。
図8の電場源に対応する第4及び第5の信号受信点と関連付けられる単純化された放射パターンを示す図である。
図11Aの第4及び第5の信号受信点における最終信号の生成を示す図である。
図8の接地平面から第1の距離に位置される電場源と関連付けられる放射パターンの一例の断面図を示す図である。
図8の接地平面から第2の距離に位置される電場源と関連付けられる放射パターンの一例の断面図を示す図である。
図8の接地平面から第3の距離に位置される電場源と関連付けられる単純化された放射パターンを示す図である。
図8の接地平面から第3の距離に位置される電場源と関連付けられる放射パターンの一例の断面図を示す図である。
第1の幅と関連付けられる反射面の一例を示す図である。
図15Aの反射面を含むアンテナアセンブリにおける放射パターンの一例を第1の断面図で示す図である。
第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図15Bの放射パターンの一例を示す図である。
第2の幅と関連付けられる反射面の一例を示す図である。
図16Aの反射面を含むアンテナアセンブリにおける放射パターンの一例を第1の断面図で示す図である。
第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図16Bの放射パターンの一例を示す図である。
第1の高さと関連付けられる反射面の一例を示す図である。
図17Aの反射面を含むアンテナアセンブリにおける放射パターンの一例を第1の断面図で示す図である。
第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図17Bの放射パターンの一例を示す図である。
第2の高さと関連付けられる反射面の一例を示す図である。
図18Aの反射面を含むアンテナアセンブリにおける放射パターンの一例を第1の断面図で示す図である。
第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図18Bの放射パターンの一例を示す図である。
反射面及びアンテナを含むアンテナアセンブリの一例を示す図である。
図19Aのアンテナアセンブリにおける放射パターンの一例を第1の断面図で示す図である。
第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図19Bの放射パターンの一例を示す図である。
下側信号受信体を含むアンテナアセンブリの一例を示す図である。
図20Aのアンテナアセンブリにおける放射パターンの一例を第1の断面図で示す図である。
第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図20Bの放射パターンの一例を示す図である。
上側信号受信体を含むアンテナアセンブリの一例を示す図である。
図21Aのアンテナアセンブリにおける放射パターンの一例を第1の断面図で示す図である。
第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図21Bの放射パターンの一例を示す図である。
延長された長さを有する上側信号受信体を含むアンテナアセンブリの一例を示す図である。
図22Aのアンテナアセンブリにおける放射パターンの一例を第1の断面図で示す図である。
第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図22Bの放射パターンの一例を示す図である。
アンテナアセンブリの一例を示す図である。
図23Aのアンテナアセンブリにおける放射パターンの一例の断面図を示す図である。
アンテナアセンブリの他の例を示す図である。
図24Aのアンテナアセンブリにおける放射パターンの一例の断面図を示す図である。
アンテナアセンブリの更なる他の例を示す図である。
傾斜した反射面を伴うアンテナアセンブリを示す図である。
アンテナアセンブリにおける信号受信体の一例を示す図である。
図26Aの信号受信体の背面図を示す図である。
穴を伴う反射面の一例を示す図である。
曲がりくねった蛇行構造を伴う反射面の他の例を示す図である。
詳細な説明
以下の説明では、図面に関連して、同一の構成要素又は同一の機能を有する同様の構成要素に対して同じ参照番号が割り当てられて、重複する説明が省かれる。
V2Xアンテナは、事故を防止し、交通渋滞を緩和し、利用可能な駐車場への迅速なアクセスなどのサービスで車両の搭乗者を支援し、及び、その他のサービスを提供するために、他の車両、インフラストラクチャ、歩行者などと通信するべく車両で使用される。V2Xの動作周波数は、現在、米国では5.85~5.925GHzであり、他の多くの国でも同様に動作周波数の範囲を定めてきる。
専用狭域通信(DSRC)及びC-V2Xを含めて、V2Xのために使用され得る多くの技術がある。選択される技術に関係なく、所定の国では同じ周波数スペクトルが一般に使用される。良好な全方向性放射パターンを得るために、2つ以上のアンテナを使用して車両の周囲の領域をカバーすることができる。例えば、2つ以上のアンテナアセンブリを、車両の側部、前部、後部、上部、スポイラー、バンパー、ミラー、窓などに別々に装着することができる。
車両には更なるタイプのアンテナが装備される場合がある。例えば、インフラストラクチャ又は車両外部の他のセルラーデバイスとの通信を容易にするために、セルラーアンテナを使用してセルラータワーと通信することができる。車両用のセルラーアンテナは、第4世代/ロングタームエボリューション(4G/LTE)ネットワーク、及び、6GHz以上の帯域幅を含み得る第5世代(5G)ネットワークにおける帯域幅をカバーするように構成されてもよい。
図1は、第1のアンテナ5及び第2のアンテナ15を含む例示的なアンテナアセンブリ10を示す。第1のアンテナ5は、高さ方向25で第1の長さ5Hを有し、第1の周波数を有する第1の通信信号を受信するように構成されている。第2のアンテナ15は、高さ方向25で第1の長さ5H以上の第2の長さ2Hを有する反射面2を含む。幾つかの例では、反射面2の長さ2Hが30mm~50mmである。更に、第2のアンテナ15は、第1の周波数よりも低い第2の周波数を有する第2の通信信号を受信するように構成されている。
幾つかの例では、第1のアンテナ5がV2Xアンテナを含むことができ、第2のアンテナ15は、共振アンテナ、無線アンテナ、遠隔通信アンテナ、又は、デジタルオーディオブロードキャスト(DAB)アンテナを含むことができる。遠隔通信アンテナは、4G又は5Gアンテナを含んでもよい。
第1のアンテナ5は、折り返しダイポールアンテナなどのアンテナ素子6を含むことができる。アンテナ素子6は、高さ方向25に向けられた垂直配向アンテナ基板7の表面上に形成されてもよい。幾つかの例において、アンテナ基板7の表面は、反射面2に対して実質的に垂直に位置される。アンテナ5と関連付けられる第1の長さ5Hは、アンテナ素子6の高さを含んでもよい。
第1のアンテナ5と関連付けられる第1の通信信号は主信号波長を含み、また、第1のアンテナ5と反射面2との間の距離5Dは、主信号波長の約1/2以下であってもよい。距離5Dは、高さ方向25に対して垂直な方向で、例えば高さ方向25に対して垂直な反射方向24で測定されてもよい。アンテナ5と関連付けられる距離5Dは、反射面2とアンテナ素子6との間の距離を含むことができる。幾つかの例では、距離5Dが約13mm~26mmであってもよい。
第2のアンテナ15は、反射面2からオフセットされる信号受信体4を備えてもよい。信号受信体4は、反射方向24でオフセットされてもよい。幾つかの例において、信号受信体4は、反射面2に対して垂直に形成された垂直配向平面、例えば反射方向24と高さ方向25とによって形成された垂直配向平面に沿って反射面2から角度的に4Aだけオフセットされてもよい。反射面2は、垂直配向平面に沿って信号受信体4と第1のアンテナ5との間に位置されてもよい。更に、信号受信体4は、マルチバンドアンテナを形成するように反射面2とは異なる実効アンテナ長を有してもよい。例えば、信号受信体4の実効アンテナ長は、反射面2の実効アンテナ長より長くてもよい。
反射面2は、第2のアンテナ15の下端16で信号受信体4に電気的に結合されてもよい。下端16は、隙間14だけ接地平面12から離間されてもよい。隙間14は、第2のアンテナ15を接地平面12から電気的に絶縁するように機能し得る。第2のアンテナ15は、信号受信体4に電気的に結合される第2の信号受信体8を更に含むことができる。幾つかの例において、第2の信号受信体8は、第1のアンテナ5上にわたって延びる上側信号受信体を含んでもよい。幾つかの例において、下端16は、第2のアンテナ15の下側信号受信体を含んでもよい。
図2は、図1のアンテナアセンブリ10の等角図を示し、図1では、第2のアンテナ15の反射面2が、第1のアンテナ5の主信号受信方向26へと向けられている又は主信号受信方向26に面しているのを見ることができる。幾つかの例において、主信号受信方向26は、図1に示される反射方向24と同じ方向である。反射面2は、主信号受信方向26で第1のアンテナ5の指向性利得を増大させるために第1の通信信号を反射するように構成されている。
図2の等角図は、高さ方向25及び主信号受信方向26の両方に対して実質的に垂直な方向の反射面2の幅2Wを更に示す。幾つかの例では、反射面2の幅2Wが約10mm~25mmである。
高さ方向25は、接地平面12の表面に対して垂直にとられてもよい。幾つかの例において、接地平面12は、アンテナハウジングのベース又はアンテナアセンブリ10の装着面を備えてもよい。接地平面12は、図2に示される直交系の例の「x」座標及び「y」座標によって形成されると理解される。更に、高さ方向25は、図示の「z」座標にあると理解され得る。直交系の例と関連付けられる角座標は、「x」座標と「y」座標との間の角度「θ」と、「y」座標と「z」座標との間の角度「φ」とを基準にして構成されてもよい。別の言い方をすれば、角度「θ」は、座標「z」を中心とした回転角度であり、角度「φ」は、座標「x」を中心とした回転角度である。
本明細書においてなされる「x」、「y」及び「z」座標並びに角度「θ」及び「φ」への更なる言及は、図2に示される直交系に関して理解され得る。更に、「x-y」平面は、本明細書では「H平面」とも呼ばれる場合があり、一方、「y-z」平面は、本明細書では「E平面」と呼ばれる場合がある。
図3は、高さ方向35と関連付けられるアンテナハウジング33を含むアンテナアセンブリ30の一例を示す。幾つかの例では、アンテナハウジング33が車載構造体に取り付けられてもよく、また、高さ方向35が車載構造体から離れるように延びると理解されてもよい。アンテナアセンブリ30の最大垂直クリアランスは、高さ方向35におけるアンテナハウジング33の高さに関して決定され得る。
アンテナハウジング33は、第1のアンテナ5と反射面2を含む第2のアンテナ15との両方を収容するように構成される第1の区画室32を備えてもよい。接地平面12は、アンテナハウジング33のベースに位置されてもよい。
更に、アンテナハウジング33は、第2の区画室34及び第3の区画室36を備えてもよい。第2の区画室34は、様々な媒体又は通信回路を収容するように構成されてもよく、また、第3の区画室36は、例えば全地球測位衛星受信機又は他のタイプのナビゲーション受信機などの1つ以上の更なる受信機を収容するように構成されてもよい。
更に図1を参照すると、第1のアンテナ5の第1の長さ5H及び第2のアンテナ15と関連付けられる反射面の第2の長さ2Hは、図3に示されるアンテナハウジング33の高さ方向35に関して決定され得る。幾つかの例において、第2の長さ2Hは、高さ方向35で第1の長さ5Hよりも大きい。
アンテナアセンブリは、第1のアンテナ5が第2のアンテナ15から主信号受信方向26(例えば、アンテナハウジング33の長さ方向)で離間されるように構成されてもよく、それにより、第1のアンテナ5の放射パターンが車両の後方向で最大となる。幾つかの例において、後方向は、第1のアンテナ5の主信号受信方向26に対応する。
図4は、車両45に装着される図3のアンテナアセンブリ30を示す。アンテナアセンブリ30は、半球形状又は部分半球形状の信号受信領域40を与えるように構成され得る。幾つかの例において、受信領域は、1つ以上のアンテナアセンブリと関連付けられ得る。単なる一例として、部分半球形状の信号受信領域40は、アンテナアセンブリ30などの1つ以上の基準点を通過する水平面(0度)から+10度~-6度の範囲内で決定され得る、車両45の周りの360度信号受信カバレッジを与えるように形成され得る。本明細書では、例えば、他の車両、携帯電話塔、衛星システム、他の通信システム、又は、任意のそれらの組み合わせとの通信に対応するために、他の範囲が考えられる。
一部のタイプの車両通信は、特定の高さ又は高さ範囲で車両の周囲360度の信号受信カバレッジを与えるように構成されてもよい。360度の周囲で満足のいく性能を得るために、車両には複数のアンテナが装備されてもよい。一例として、1つのアンテナを車両の前部に配置し、別のアンテナを車両の後部に配置することができる。他の例では、1つのアンテナが車両の右側に配置され、他のアンテナが車両の左側に配置される。これらの例において、各アンテナは、360度の放射パターンエリアの半分、すなわち180度を主にカバーするように構成されてもよい。
同じアンテナハウジング内に複数のアンテナを含むアンテナアセンブリの場合、アンテナは、360度の放射パターンエリアの全体にわたって十分な信号強度を得るために相互の能力を妨害する場合がある。しかしながら、放射パターンの半分を主にカバーするように各アンテナを構成することにより、ハウジング内のアンテナ間の干渉を軽減することができる。更に、アンテナは、互いに対するアンテナのサイズ、位置、及び、間隔にしたがって、及び、本明細書で更に説明されるように、互いの指向性利得を高めるために使用され得る。
図5Aは、図2に示される直交系の例の「x」座標及び「y」座標に関してとられる第1の断面図でアンテナのための放射パターン50の例を示す。放射パターン50は、「x-y」平面内すなわちH平面内の角度「θ」に対応する0~360度の角度位置にしたがって変化することが分かる。放射パターン50は、「スタンドアロン」アンテナ用であり、すなわち、近くに他のアンテナ構造又は障害物がない場合のものである。
放射パターン50は、アンテナの指定された放射パターンエリア56(例えば、180度)内の前方利得52と、後方利得54とを含む。スタンドアロンアンテナにおける放射パターン50は、後方利得54と比べて僅かに大きい前方利得52を有することができる。放射パターン50は、デシベル(dB)で測定されたアンテナの信号強度を360度ビューにわたって視覚的に示すと理解することができる。更に、放射パターン50は、「y-z」平面内すなわちE平面内の角度「φ」に対応する0度の高さで取得することができる。
図5Bは、第1の断面図に対して垂直である、図2に示される直交系の例の「y」座標及び「z」座標に関してとられた、第2の断面図で示される図5Aの放射パターン50の例を示す。放射パターン50は、「y-z」平面内すなわちE平面内の角度「φ」に対応する0~360度の角度位置にしたがって変化することが分かる。
前方利得52及び後方利得54は、E平面に2つのローブを形成し、各ローブは、それぞれの指定された放射パターンエリア56内のビーム幅59に対応する。
図6Aは、アンテナアセンブリ10などの反射面を含むアンテナアセンブリに関する放射パターン60の一例を、図2に示される直交系の例の「x」座標及び「y」座標に関してとられた第1の断面図で示す。放射パターン60は、「x-y」平面内すなわちH平面内の角度「θ」に対応する0~360度の角度位置にしたがって変化することが分かる。
アンテナにおける指定された放射パターンエリア66は、負の「x」軸から正の「x」軸までであり、時計回りに進み、正の「y」の方向を通過する。リフレクタを伴うアンテナは、360度の放射パターンエリアの半分をカバーするように構成され、他のアンテナが残りの半分をカバーする。
放射パターン60を図5Aの放射パターン50と比較すると、放射パターン60に関連する前方利得62が、放射パターン50に関連する前方利得52よりも大きいことが容易に分かる。例えば、前方利得62は、前方利得52よりも数デシベル(dB)大きくなり得る。
更に、放射パターン60に関連する後方利得64は、放射パターン50に関連する後方利得54よりも小さいことが分かる。更にまた、放射パターン60は、後方利得64と比べて非常に大きな前方利得62を有することが分かる。しかしながら、放射パターン60と関連付けられたリフレクタを伴うアンテナの場合、低減された後方利得64は、指定された放射パターンエリア66内のアンテナの性能に関して直接的な影響を与えない。
図6Bは、第1の断面図に対して垂直な、図2に示される直交系の例の「y」座標及び「z」座標に関してとられた、第2の断面図で示される図6Aの放射パターン60の例を示す。放射パターン60は、「y-z」平面内すなわちE平面内の角度「φ」に対応する0~360度の角度位置にしたがって変化することが分かる。
図6Aに示される第1の断面図の場合と同様に、第2の断面図における放射パターン60に関連する前方利得62は、放射パターン50に関連する前方利得52と比較して著しく大きい。例えば、前方利得62は、それぞれの指定された放射パターンエリア66におけるビーム幅69内で数デシベル大きい。一方、後方利得64は、少なくとも特定の角度位置に関して、後方利得54と比較して幾らか減少され得る。
前方利得62は、アンテナに関連する主信号受信方向65に沿って最大信号強度にあり得る。主信号受信方向65は、E平面で約0度の高さにあってもよく、幾つかの例では、信号受信領域40を修正するために、正又は負の「z」軸に向かって調整されてもよい(図4)。
図7は、接地平面72から離間された、第1の電場源7A及び第2の電場源7Bを含む、2つの電場源の概念図を示す。電場源7A、7Bの一方又は両方は、無限接地平面又は導電性E平面などの接地平面72に対して反射する電場を生成するように構成され得る。
電場の反射は、接地平面72の他方側に仮想の更なる電場源を概念的に生成すると理解することができる。例えば、第1の仮想電場源7A’は第1の電場源7Aに対応し、第2の仮想電場源7B’は第2の磁場源7Bに対応し得る。仮想電場源は、元の電場源からの0度の位相変化又は180度の位相変化のいずれかを有し得る。幾つかの例において、第1の仮想電場源は、第1の電場源7Aから0度の位相変化(+1)を有し、第2の仮想電場源は、第2の電場源7Bから180度の位相変化(-1)を有し得る。
図8は、接地平面82と第1の信号受信点8P1との間に位置された電場源8Aの概念図を示す。電場源8Aは、接地平面82から距離8Dだけ離間されてもよい。更に、第1の信号受信点8P1は、電場源8Aから距離8D1だけ離間されてもよい。
電場源8Aに関連する電場の反射は、接地平面82の他方側に仮想電場源8A’を概念的に生成すると理解することができる。仮想電場源8A’は、接地平面82から距離8D’だけ離間されてもよい。距離8Dは、絶対値に関して距離8D’に等しくてもよい。距離8D1は距離8Dより大きくてもよい。
図9Aは、図8の電場源8Aに関連する単純化された放射パターンを示し、この場合、電場源8Aは接地平面82から1/2λに配置され、距離8D1はλよりも大きい。幾つかの例では、距離8D1がλよりはるかに大きくてもよい。更に、第1の信号受信点8P1での信号強度又は利得はゼロであってもよい。
図9Bは、図9Aに関連する、第1の信号受信点8P1における最終信号96の生成を示す。最終信号96は、仮想電場源8A’に関連する反射(又は仮想)信号94と、電場源8Aに関連する元の直流信号92との組み合わせに基づいて生成される。
反射信号94は、それが最初は位相が180度ずれていることを考慮すると、第1の信号受信点8P1に到達するために元の直流信号92よりも1λだけ移動しなければならない。更に、仮想電場源8A’に関連する反射信号94は、電場源8Aに関連する直流信号92に破壊的に追加されると理解することができる。したがって、直流信号及び反射信号は最終的に約180度位相がずれて、ゼロ又は実体のない最終信号96を生成し得る。
図10Aは、図8の電場源8Aに対応するとともに第2の信号受信点8P2及び第3の信号受信点8P3と関連付けられる単純化された放射パターンを示す。第2及び第3の信号受信点8P2、8P3は、接地平面82に隣り合って位置されていると理解することができる。
この場合も先と同様に、電場源8Aと接地平面82との間の距離を1/2λと仮定すると、電場源8Aと第2の信号受信点8P2との間の距離8D2は、1λよりも大きく、幾つかの例では1λよりもはるかに大きくてもよい。同様に、電場源8Aと第3の信号受信点8P3との間の距離8D3は、1λより大きくてもよい。第2の信号受信点8P2に関連する距離8D2は、第3の信号受信点8P3に関連する距離8D3と等しくてもよい。
図10Bは、図10Aの第2及び第3の信号受信点8P2、8P3における最終信号106の生成を示す。最終信号106は、仮想電場源8A’に関連する反射(又は仮想)信号104と、電場源8Aに関連する元の直流信号102との組み合わせに基づいて生成される。
この場合、直流信号8Aが移動する距離8Dと、反射又は仮想電場源8A’が移動する距離8D’とは実質的に等しいが、それらは、第2及び第3の信号受信点8P2、8P3において依然として180度位相がずれている。幾つかの例において、仮想電場源8A’に関連する反射信号104は、電場源8Aに関連する直流信号102に破壊的に加算されることによってゼロ又は実体のない最終信号106を生成すると理解され得る。したがって、第2の信号受信点8P2及び第3の信号受信点8P3の一方又は両方において、最終信号106として再びゼロ値が存在することが分かる。
図11Aは、図8の電場源8Aに対応するとともに第4の信号受信点8P4及び第5の信号受信点8P5に関連付けられる単純化された放射パターンを示す。第4の信号受信点8P4は、弓状経路に沿って第1の信号受信点8P1と第2の信号受信点8P2との間の中間に位置すると理解され得る。第5の信号受信点8P5は、弓状経路に沿って第1の信号受信点8P1と第3の信号受信点8P3との間の中間に位置すると理解され得る。
この場合も先と同様に、電場源8Aと接地平面82との間の距離を1/2λと仮定すると、電場源8Aと第4の信号受信点8P4との間の距離8D4は、約1/2λであってもよい。同様に、電場源8Aと第5の信号受信点8P5との間の距離8D5は、約1/2λであってもよい。幾つかの例では、距離8D4が距離8D5に等しい。更に、反射信号が仮想電場源8A’から第4の信号受信点8P4又は第5の信号受信点8P5のいずれかに到達するために移動しなければならない距離は、直流信号が電場源8Aから移動する必要がある距離よりも約1/2λである。
図11Bは、図11Aの第4及び第5の信号受信点8P4、8P5における最終信号116の生成を示す。最終信号116は、仮想電場源8A’に関連する反射(又は仮想)信号114と、電場源8Aに関連する元の直流信号112との組み合わせに基づいて生成される。
図9A及び9Bを参照すると、第1の信号受信点8P1では、ゼロ値が存在することが分かる。これは、遠距離場において、反射信号94が元の直流信号92と比較して1λだけシフトされるためである。更に、反射に起因して、180度のシフトがあり、これは第1の信号受信点8P1でゼロをもたらす。同様に、図10A及び10Bを参照すると、第2及び第3の信号受信点8P2、8P3において、電場源8Aと反射信号94との間に0λの差があり、この場合も、180度の反射位相シフトに起因してゼロをもたらすのが分かる。
更に、遠距離場では、電場源8Aと反射信号94、104との間の距離が、第1の信号受信点8P1での1λから、第2の信号受信点8P2又は第3の信号受信点8P3での0λまで減少することが分かる。これにより、建設的に増加することによって最終信号116の信号強度を増大させる2つの信号が生成される。したがって、第4及び第5の信号受信点8P4、8P5にピークが存在する。
図12は、図8の接地平面82から第1の距離に位置される電場源8Aに関連する放射パターン120の一例の断面図を示す。幾つかの例において、図8の距離8Dなどの第1の距離は、約1/2λであってもよい。
放射パターン120は、点8P4、8P5に2つのピークを含むと理解することができる。2つの点8P4、8P5は、180度の関心領域に対称的に位置され得る。図示の例において、2つの点8P4、8P5は、0度の基準点から約60度の位置にある。各ピークは、ビーム幅124内に位置する主信号受信方向126で最大値又はピーク値を有する前方利得120に対応することができる。ビーム幅124は、ピーク値の特定のパーセンテージ、例えば、ピーク値の少なくとも90%に等しい放射パターン120の一部に対応し得る。主信号受信方向126は、ビーム幅124のほぼ中心線に位置し得る。幾つかの例では、電場源、例えばアンテナに関連する2つ以上の主信号受信方向があり得る。
点8P4、8P5における2つのピークに加えて、3つの更なる点8P1、8P2、8P3がゼロ又は実体のない信号として識別される。点8P1はゼロ度に位置し、他の2つのゼロ値点8P2、8P3は点8P1から90度に位置されるとともに、互いに180度に位置される。放射パターン120は、様々なピーク及び/又はゼロの数及び位置にしたがって規定又は制御され得る。例えば、ピーク(複数可)は、放射パターン120を接地平面、例えばリフレクタから離すように向けるべく構成することができる。
図13は、図8の接地平面82から第2の距離に位置する電場源8Aに関連する放射パターン130の例の断面図を示す。幾つかの例では、図8の距離8Dなどの第2の距離が約1/4λであってもよい。
信号は建設的に増加して点13P1で最大ピークを有し、点13P2、13P3でゼロ値を伴うと理解され得る。この例において、最大ピークは、ピーク点13P1のいずれの側でも実質的に対称的に延び、比較的広いビーム幅134を有することができる。例えば、ビーム幅134は、ピーク点13P1のいずれの側でも約60度まで延びることができる。
ビーム幅134内に位置する主信号受信方向136は、ピーク値を有するビーム幅134の部分に関連付けることができる。例えば、主信号受信方向136は、放射パターン130がピーク値に実質的に等しい角度範囲に対応し得る。ビーム幅134は、主信号受信方向136のいずれの側にも、放射パターン130の一部がピーク値のあるパーセンテージ又はピーク値からの標準偏差に等しい更なる角度範囲を含むことができる。他の例において、主信号受信方向136は、ビーム幅134のほぼ中心線、例えばピーク点13P1に関連付けることができる。
放射パターン130では、180度の関心領域内にゼロ値がないことが分かる。図8の距離8Dの場合、P1における仮想(反射)電場源信号は、それが最初は180度位相がずれていることも考慮すると、1/2λの距離を移動しなければならない。点13P1での最終信号は、13P1で最大の信号増加が存在する建設的増加によって得られる。
1/2λの第1の距離に関連する放射パターン120を、1/4λの第2の距離に関連する放射パターン130と比較すると、点8P1でピーク値が減少しているが、放射パターン120に関しては60度での前方利得がより大きいことに留意されたい。したがって、幾つかのアンテナアセンブリの例は、2つの放射パターン120、130の効果を混合するために、1/2λと1/4λとの間の距離8Dを選択することができる。
図14Aは、接地平面82から第3の距離に位置する図8の電場源8Aに関連する単純化された放射パターンを示す。電場源8Aと接地平面82との間の距離が1λであると仮定すると、第1の点14P1は、接地平面82から1λの距離に位置し得る。更に、放射パターン140は、第1の点14P1のいずれの側にも90度に位置される第2及び第3の受信点14P2、14P3と関連付けられ得る。第1、第2、及び第3の受信点14P1、14P2、14P3は、ゼロ値又は実体のない値と関連付けられ得る。直接経路と仮想(反射)経路との間の距離は、点14P1では2λであり得、点14P2、14P3では0λであり得る。
中間点14P4、14P6、14P8の第1のセットは、第1の点14P1と第2の点14P2との間に位置されてもよく、互いに均一に離間されてもよい。更に、中間点14P5、14P7、14P9の第2のセットは、第1及び第3の点14P1、14P3間に位置されてもよく、同様に互いに均一に離間されてもよい。点の第1及び第2のセットは、ピーク値とゼロ値との間で交互になり得る。
図14Bは、接地平面82から第3の距離に位置する図8の電場源8Aに関連する放射パターン140の一例の断面図を示す。点14P1と点14P2との間には、点14P4及び点14P8において2つのピークがあり、点14P6にもう1つのゼロがある。同じ状況が点14P1と点14P3との間に存在し、点14P5及び点14P9に2つのピークがあり、点14P7にもう1つのゼロがある。
主信号受信方向146及びビーム幅142は、ピーク点14P4、14P5のうちの1つ以上と関連付けられ得る。幾つかの例において、副ピーク点14P8、14P9でのピークなどのピークのうちの1つ以上は、ピーク点14P4、14P5などの放射パターンの他の点でのピーク値よりも僅かに小さい場合がある。副ピーク点14P8、14P9のうちの1つ以上に関連する最大利得値は、放射パターン140の実効利得145と関連付けられ得る。幾つかの例では、実効利得145又は前方利得を使用して、ビーム幅142のおおよその上側境界及び下側境界を決定することができる。
図15Aは、第1の幅154W及び第1の高さ154Hと関連付けられた反射面154の一例を示し、図15Bは、図15Aの反射面154を含むアンテナアセンブリにおける放射パターン150の一例を第1の断面図で示す。
反射面154(図15A)は、アンテナ、例えば第1のアンテナに対応する主信号受信方向156(図15B)に面する又は主信号受信方向156へと向けられるように構成されてもよい。更に、反射面154は、主信号受信方向156又はアンテナ放射パターン150の前方方向における第1のアンテナの指向性利得を増大させるために、第1のアンテナに関連する通信信号を反射するように構成されてもよい。幾つかの例において、反射面154は、アンテナアセンブリの第2のアンテナの一部であってもよく又は第2のアンテナに接続されてもよい。
放射パターン150は、ビーム幅152によって境界付けられた前方利得に関連付けることができる。ビーム幅152は、放射パターン150のピーク値のパーセンテージ又はピーク値からの標準偏差に等しい放射パターン150の部分に対応することができる。他の例において、ビーム幅152は、デシベル(dB)で測定される、第1のアンテナの予め決定された信号強度に対応する閾値利得値に対応し得る。
図15Cは、第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図15Bの放射パターン150の例を示す。ビーム幅152は、放射パターンのE平面及びH平面の両方において、主信号受信方向156などの方向成分を有することができる。更に、ビーム幅152は、2つの断面図において異なる角度範囲を有し得る。幾つかの例において、図15Bの第1の断面図に関連付けられた角度範囲は、図15Cの第2の断面図に関連する角度範囲より大きくてもよい。
図16Aは、幅164W(第2の幅)及び高さ164H(第2の高さ)に関連する反射面164の一例を示す。幾つかの例において、第2の高さ164Hは、図15Aの第1の高さ154Hと同じ高さであってもよく、一方、第2の幅164Wは、第1の幅154Wより小さくてもよい。
図16Bは、図16Aの反射面164を含むアンテナアセンブリにおける放射パターン160の一例を第1の断面図で示す。
図15Aに関して前述した反射面154と同様に、反射面164は、アンテナ、例えば第1のアンテナに対応する主信号受信方向166に面する又は主信号受信方向166へと向けられるように構成され得る。更に、反射面164は、主信号受信方向166又は放射パターン160の前方方向における第1のアンテナの指向性利得を増大させるために、第1のアンテナと関連付けられた通信信号を反射するように構成され得る。放射パターン160は、ビーム幅162によって境界付けられた前方利得に関連付けることができる。
反射面154の第1の幅154Wと比較して反射面164の第2の幅164Wを減少させることにより、正の「y」方向及び負の「y」方向における反射面の側で放射パターン160の性能を制御又は変更できる。例えば、図15Bに示した放射パターン150と比較すると、ビーム幅162は、ビーム幅152よりも広い角度範囲を有する。
バックローブ168が、後方方向(負の「x」)における放射パターン160のピーク後方利得165と関連付けられ得る。放射パターン150では、後方利得(90度から270度の間)がゼロ又は実質的にゼロであることが分かる。バックローブ168のピーク後方利得165は、放射パターン150と比較して、より大きくなり得るが、放射パターン160の主信号受信方向166における前方利得は、それにもかかわらず、ピーク後方利得165よりも依然としてかなり大きいことが分かる。
図16Cは、第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図16Bの放射パターン160の例を示す。
ビーム幅162は、放射パターンのE平面及びH平面の両方において、主信号受信方向166などの方向成分を有することができる。更に、ビーム幅162は、2つの断面図において異なる角度範囲を有し得る。幾つかの例において、図16Bの第1の断面図に関連付けられた角度範囲は、図16Cの第2の断面図に関連する角度範囲より大きくてもよい。
前述のように、反射面164の第2の幅164Wが反射面154の対応する第1の幅154Wよりも小さいので、バックローブ168がE面の後ろに形成されることが分かる。反射面164の第2の幅164Wは、例えば数ミリメートル以下の幅、幾つかの例では1ミリメートル未満の幅を有するエッジのみが存在するまで減少され得る。第2の幅164Wを減少させると、「x-y」平面又はH平面(図16B)におけるビーム幅162を更に増大させることができる。
図17Aは、高さ174H(第1の高さ)及び幅174W(第1の幅)に関連付けられた反射面174の例を示し、図17Bは、図17Aの反射面174を含むアンテナアセンブリにおける放射パターン170の一例を第1の断面図で示す。
反射面174は、アンテナ、例えば第1のアンテナに対応する主信号受信方向176に面する又は主信号受信方向176へと向けられるように構成され得る。更に、反射面174は、主信号受信方向176又はアンテナ放射パターン170の前方方向における第1のアンテナの指向性利得を増大させるために、第1のアンテナに関連する通信信号を反射するように構成され得る。幾つかの例において、反射面174は、アンテナアセンブリの第2のアンテナの一部であってもよく又は第2のアンテナに接続されてもよい。
放射パターン170は、ビーム幅172によって境界付けられた前方利得に関連付けることができる。ビーム幅172は、放射パターン170のピーク値のパーセンテージ又はピーク値からの標準偏差に等しい放射パターン170の部分に対応することができる。他の例において、ビーム幅172は、デシベル(dB)で測定される、第1のアンテナの予め決定される信号強度に対応する閾値利得値に対応し得る。
図17Cは、第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図17Bの放射パターン170の例を示す。
ビーム幅172は、放射パターンのE平面及びH平面の両方において、主信号受信方向176などの方向成分を有することができる。更に、ビーム幅172は、2つの断面図において異なる角度範囲を有し得る。幾つかの例において、図17Bの第1の断面図と関連付けられた角度範囲は、図17Cの第2の断面図に関連する角度範囲より大きくてもよい。
図18Aは、アンテナ181と、幅184W(第2の幅)及び高さ184H(第2の高さ)に関連する反射面184とを含むアンテナアセンブリ189の一例を示す。幾つかの例において、第2の幅184Wは、図17Aの第1の幅174Wと同じ幅であってもよく、一方、第2の高さ184Hは、第2の高さ174Hより低くてもよい。更に、第2の高さ184Hは、アンテナ181(第1のアンテナ)に関連するアンテナ高さ181Hにほぼ等しくてもよい。幾つかの例において、反射面184の第2の高さ184Hは、アンテナ高さ181Hより低くてもよい。
図18Bは、図18Aの反射面を含むアンテナアセンブリにおける放射パターン180の一例を第1の断面図で示す。
図15Aに関して前述した反射面154と同様に、反射面184は、アンテナ181に対応する主信号受信方向186に面する又は主信号受信方向186へと向けられるように構成され得る。更に、反射面184は、主信号受信方向186又は放射パターン180の前方方向におけるアンテナ181の指向性利得を増大させるためにアンテナ181に関連する通信信号を反射するように構成され得る。放射パターン180は、ビーム幅182によって境界付けられた前方利得に関連付けることができる。
反射面174の第1の高さ174Hと比較して反射面184の第2の高さ184Hを減少させることにより、正の「y」方向及び負の「y」方向における反射面の側における放射パターン180の性能を制御又は変更できる。例えば、図17Bに示される放射パターン170と比較すると、放射パターン180のビーム幅182は、ビーム幅172よりも狭い角度範囲を有する。
バックローブ188が、後方方向(負の「x」)における放射パターン180のピーク後方利得185と関連付けられ得る。放射パターン180では、ピーク後方利得185が放射パターン170(図17B)のピーク後方利得175よりも大きいことが分かる。バックローブ188が放射パターン170のバックローブ178と比較して大きいことに加えて、放射パターン180の主信号受信方向186におけるピーク利得185が後方方向にあることが分かる。更に、前方利得185は、バックローブ188に関連する後方利得よりも僅かに小さい。
図18Cは、第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される図18Bの放射パターン180の例を示す。
ビーム幅182は、放射パターンのE平面及びH平面の両方において、主信号受信方向186などの方向成分を有することができる。更に、ビーム幅182は、2つの断面図において異なる角度範囲を有し得る。幾つかの例において、図18Bの第1の断面図と関連付けられた角度範囲は、図18Cの第2の断面図に関連する角度範囲よりも大きくてもよい。
反射面184の第2の幅184Wが反射面174の対応する第1の幅174Wよりも大きいため、バックローブ188はE面の後ろに形成される。反射面184の第2の幅184Wは、第2の幅184Wが第2の高さ184Hにほぼ等しくなるまで増大され得る。幾つかの例では、第2の幅184Wが第2の高さ184Hより大きくてもよい。
図19Aは、反射面194及びアンテナ191を含むアンテナアセンブリ199の一例を示し、図19Bは、図19Aのアンテナアセンブリ199における放射パターン190の一例を第1の断面図で示す。反射面194は、高さ194H(第1の高さ)及び幅194W(第1の幅)を含む。アンテナ191は、距離19Dだけ反射面194から離間させることができる。
反射面194は、アンテナ191に対応する主信号受信方向196に面する又は主信号受信方向196へと向けられるように構成され得る。更に、反射面194は、主信号受信方向196又は放射パターン190の前方方向におけるアンテナ191の指向性利得を増大させるためにアンテナ191に関連する通信信号を反射するように構成され得る。幾つかの例において、反射面194は、アンテナアセンブリ199の第2のアンテナの一部であってもよく又は第2のアンテナに接続されてもよい。
放射パターン190は、ビーム幅192によって境界付けられた前方利得に関連付けることができる。ビーム幅192は、放射パターン190のピーク値のパーセンテージ又はピーク値からの標準偏差に等しい放射パターン190の部分に対応することができる。他の例において、ビーム幅192は、デシベル(dB)で測定される、アンテナ191の予め決定された信号強度に対応する閾値利得値に対応し得る。
図19Cは、第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図19Bの放射パターン190の例を示す。ビーム幅192は、放射パターンのE平面及びH平面の両方において、主信号受信方向196などの方向成分を有することができる。更に、ビーム幅192は、2つの断面図において異なる角度範囲を有し得る。幾つかの例において、図19Bの第1の断面図に関連付けられた角度範囲は、図19Cの第2の断面図に関連する角度範囲より大きくてもよい。
図20Aは、反射面204、第1のアンテナ201、及び下側信号受信体203を含むアンテナアセンブリ209の一例を示す。反射面は、幅204W(第2の幅)及び高さ204H(第2の高さ)を含み得る。幾つかの例において、第2の幅204Wは、図19Aの第1の幅194Wと同じ幅であってもよく、また、第2の高さ204Hは、第1の高さ194Hと同じ高さであってもよい。第1のアンテナ201は、アンテナ距離20Dだけ反射面204から離間させることができる。幾つかの例において、第2のアンテナは、反射面204に電気的に結合された下側信号受信体203を含む。
下側信号受信体203は、反射面204に対して実質的に垂直に形成され得る。幾つかの例では、下側信号受信体203及び反射面204が同じ幅である。下側信号受信体204は、距離203Dだけ反射面204から離れて延びることができる。幾つかの例において、下側信号受信体203は、下側信号受信体203が第1のアンテナの下方で延びるように、第1のアンテナ201と反射面204との間の距離20D以上である距離203Dだけ延びることができる。第1のアンテナ201の下端は、下側信号受信体203よりも上方に距離203Hを隔てて位置され得る。
図20Bは、図20Aのアンテナアセンブリ209における放射パターン200の一例を第1の断面図で示す。
図15Aに関して前述した反射面154と同様に、反射面204は、第1のアンテナ201に対応する主信号受信方向206に面する又は主信号受信方向206へと向けられるように構成され得る。更に、反射面204は、主信号受信方向206又は放射パターン200の前方方向での第1のアンテナ201の指向性利得を増大させるために第1のアンテナ201に関連する通信信号を反射するように構成され得る。放射パターン200は、ビーム幅202によって境界付けられた前方利得に関連付けられ得る。
下側信号受信体203を含むことによって、反射面の側における放射パターン200の性能を制御又は修正することができる。例えば、図19Bに示される放射パターン190と比較すると、放射パターン200のビーム幅202は、ビーム幅192より広い角度範囲を有する。
バックローブ208が、後方方向における放射パターン200のピーク後方利得205と関連付けられ得る。放射パターン200では、ピーク後方利得205が放射パターン190(図19B)のピーク後方利得195より小さいことが分かる。
図20Cは、第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図20Bの放射パターン200の例を示す。
下側信号受信体203を追加することにより、放射パターン200をH平面で制御することができる。下側部信号受信体203が第1のアンテナ201の下方で延在するとき、放射パターン200はH平面で下方にシフトされる。一方、幾つかの例では、下側信号受信体203を第1のアンテナ201を超えて延在させることによって、放射パターン200をH平面で上方にシフトすることができる。
第1のアンテナ201と下側信号受信体203との間の距離203H又は隙間を減少させることによって、放射パターン200は、底部に向かって更にシフトされ得る。幾つかの例において、放射パターン200は、反射面194(図19A)などの下側信号受信体を伴わない反射面を含むアンテナアセンブリに関してアンテナが下げられると、反対方向にシフトし得る。その場合、アンテナ191を下げることによって、放射パターン190を上方にシフトすることができる。
図21Aは、反射面214、第1のアンテナ211、下側信号受信体213、及び上側信号受信体217を含むアンテナアセンブリ219の一例を示す。反射面214は信号受信体も備え得る。第1のアンテナ211は、反射面214から距離21Dだけ離間され得る。
幾つかの例において、第2のアンテナは、反射面214に電気的に結合される上側部信号受信体217を含み、また、下側信号受信体213は、反射面214に電気的に結合され得る。上側信号受信体217は、第1のアンテナ211の上端よりも高い高さ方向の高さ217Hにおいて反射面214から離れるように延びる長さ217Dを含んでもよい。上側信号受信体217及び第1のアンテナ211の上端は、第2の信号受信体217を第1のアンテナ211から電気的に絶縁するように、高さ方向で互いに離間されてもよい。
更に、下側信号受信体213は、下側信号受信体213が第1のアンテナ211の下方で延在するように、第1のアンテナ211と反射面214との間の距離21D以上の距離213Dだけ延在することができる。下側信号受信体213及び第1のアンテナ211の下端は、下側信号受信体213を第1のアンテナ211から電気的に絶縁するように高さ方向で高さ213Hだけ互いに離間され得る。
図21Bは、図21Aのアンテナアセンブリ219における放射パターン210の一例を第1の断面図で示す。
反射面214は、第1のアンテナ211に対応する主信号受信方向216に面する又は主信号受信方向216へと向けられるように構成され得る。更に、反射面214は、主信号受信方向216又はアンテナ放射パターン210の前方方向における第1のアンテナ211の指向性利得を増大させるために第1のアンテナ211に関連する通信信号を反射するように構成され得る。幾つかの例において、反射面214は、アンテナアセンブリ219の第2のアンテナの一部であってもよく又は第2のアンテナに接続されてもよい。
放射パターン210は、ビーム幅212によって境界付けられた前方利得に関連付けることができる。ビーム幅212は、放射パターンのピーク値のパーセンテージ又はピーク値からの標準偏差に等しい放射パターン210の部分に対応することができる。他の例において、ビーム幅212は、デシベル(dB)で測定される、第1のアンテナ211の予め決定された信号強度に対応する閾値利得値に対応し得る。
図21Cは、第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図21Bの放射パターン210の例を示す。
ビーム幅212は、放射パターンのE平面及びH平面の両方において、主信号受信方向216などの方向成分を有することができる。更に、ビーム幅212は、2つの断面図において異なる角度範囲を有し得る。幾つかの例において図21Bの第1の断面図に関連付けられた角度範囲は、図21Cの第2の断面図に関連する角度範囲より大きくてもよい。
図22Aは、反射面224、第1のアンテナ221、下側信号受信体223、及び上側信号受信体227を含むアンテナアセンブリ229の一例を示す。図22Aの上側信号受信体227は、図21Aの上側信号受信体217の長さ217Dと比較して延長された長さ227Dを有する。第1のアンテナ221は、反射面224からアンテナ距離22Dだけ離間され得る。
幾つかの例において、第1のアンテナ221と上側信号受信体223及び下側信号受信体227との間の間隔又は隙間は、アンテナアセンブリ219、229の両方に関して同じであってもよい。例えば、高さ223Hが高さ213Hと実質的に等しくてもよく、また、高さ227Hが高さ217Hと実質的に等しくてもよい。更にまた、アンテナ距離22Dは、アンテナ距離21Dと実質的に等しくてもよい。
上側信号受信体227の長さ227Dは、上側信号受信体227が第1のアンテナ221の上端の真上で延在するように、第1のアンテナ221と反射面224との間のアンテナ距離22D以上であってもよい。
下側信号受信体223及び上側信号受信体227の一方又は両方を追加することによって、関連する放射パターン220の性能及び形状を制御することができる。更に、放射パターンを制御するために、受信体の長さ及び第1のアンテナ221からの間隔を変更することができる。更にまた、ビーム幅のサイズ及び方向も、以下の図面に関して更に説明するように制御することができる。
図22Bは、図22Aのアンテナアセンブリ229における放射パターン220の一例を第1の断面図で示す。
図15Aに関して前述した反射面154と同様に、反射面224は、第1のアンテナ221に対応する主信号受信方向226に面する又は主信号受信方向226へと向けられるように構成され得る。更に、反射面224は、主信号受信方向226又は放射パターン220の前方方向における第1のアンテナ221の指向性利得を増大させるために、第1のアンテナ221に関連する通信信号を反射するように構成され得る。放射パターン220は、ビーム幅222によって境界付けられた前方利得に関連付けられ得る。
下側信号受信体223を含めることによって、反射面の側における放射パターン220の性能を制御又は修正することができる。例えば、図21Bに示される放射パターン210と比較すると、放射パターン220のビーム幅222は、ビーム幅212よりも広い角度範囲を有する。
バックローブ228が、後方方向における放射パターン220のピーク後方利得225と関連付けられ得る。放射パターン220では、ピーク後方利得225が放射パターン210のピーク後方利得215よりも大きいことが分かる(図21B)。
図22Cは、第1の断面図に対して垂直な第2の断面図で示される、図22Bの放射パターン220の例を示す。上側信号受信体227の長さ227Dを延長することによって、放射パターン220をH平面で更に制御することができる。上側信号受信体227が第1のアンテナ221の上方で延在する場合、放射パターン220はH平面で上方にシフトする。
図23Aは、第1のアンテナ231及び第2のアンテナ232を含むアンテナアセンブリ239の一例を示す。第2のアンテナ232は、反射面234及び上側信号受信体238を含む。第2のアンテナ232は、接地平面233の上方に位置され得る。
第1のアンテナ231は、反射面234からアンテナ距離23Dだけ離間され得る。第1のアンテナ231の上端は、上側信号受信体238から距離238Hだけ離間され得る。更に、第1のアンテナ231の下端は、接地平面233から距離233Hだけ離間され得る。
図23Bは、図23Aのアンテナアセンブリ239における放射パターン230の一例の断面図を示す。
反射面234(図23A)は、第1のアンテナ231に対応する主信号受信方向236に面する又は主信号受信方向236へと向けられるように構成され得る。更に、反射面234は、主信号受信方向236又はアンテナ放射パターン230の前方方向での第1のアンテナ231の指向性利得を増大させるために、第1のアンテナ231に関連する通信信号を反射するように構成され得る。
放射パターン230は、放射パターン230のピーク値のパーセンテージ又はピーク値からの標準偏差に等しい放射パターン230の部分に対応するビーム幅235によって境界付けられる前方利得と関連付けられ得る。
図24Aは、第1のアンテナ241及び第2のアンテナ242を含むアンテナアセンブリ249の別の例を示す。第2のアンテナ242は、反射面244及び上側信号受信体248を含む。第2のアンテナ242は、接地平面243の上方に位置され得る。
第1のアンテナ241は、反射面244からアンテナ距離24Dだけ離間され得る。第1のアンテナ241の上端は、上側信号受信体248から距離248Hだけ離間され得る。更に、第1のアンテナ241の下端は、接地平面243から距離243Hだけ離間され得る。
アンテナ距離24Dは、アンテナ距離23D(図23A)と実質的に等しくてもよい。幾つかの例において、第1のアンテナ241は、距離233H(図23A)と比較して、距離243Hに対応するより高い高さまで上げられ得る。同時に、第1のアンテナ241の上端と上側信号受信体248との間の距離248Hは、距離238Hより小さくてもよい。
図24Bは、図24Aのアンテナアセンブリ249の放射パターン240の一例の断面図を示す。
放射パターン240を放射パターン230(図23B)と比較すると、接地平面243に対する第1のアンテナ242の高さ(距離243H)を調整することによって、主信号受信方向246及びビーム幅245と共に、放射パターン240をH平面で制御できることが示される。この場合、主信号受信方向246は、主信号受信方向236(図23B)と比較して下方にシフトされる。
接地平面243に対する第1のアンテナ241の高さを調整することによって、E平面における放射パターンも制御することができる。一方、放射パターンの側部性能(正の「x」から負の「x」)は、第1のアンテナ242と反射面244との間のアンテナ距離24Dを変更することによって制御され得る。また、アンテナ距離24Dを変更することによって正の「y」方向の利得を制御することができる。
図25Aは、第1のアンテナ251及び反射面252を含むアンテナアセンブリ250の更に他の例を示す。幾つかの例において、第1のアンテナ251は、モノポールアンテナ、折り返しダイポールアンテナ、又は金属板、金属ワイヤ、金属棒、丸棒、フィルム、及びプリント回路基板(PCB)の表面又は層などの他のタイプのアンテナを備え得る。更に、反射面252は、第2のアンテナの一部であってもよい。幾つかの例において、第2のアンテナは、金属板、金属ワイヤ、金属棒、又は丸棒を備えてもよい。第1のアンテナ251は、反射面252からアンテナ距離25Dだけ離間される。第1のアンテナ251と反射面252とは、第1のアンテナ251の上端から反射面252までの距離が第1のアンテナ251の下端から反射面252までの距離と等しくなるように、実質的に平行である。
図25Bは、角度254だけ傾斜した反射面252を伴うアンテナアセンブリ255を示す。第1のアンテナ251及び反射面252は、第1のアンテナ251の上端から反射面252までの距離が第1のアンテナ251の下端から反射面252までの距離未満であるように互いに非平行である。他の例において、第1のアンテナ251の上端から反射面252までの距離は、第1のアンテナ251の下端から反射面252までの距離よりも大きくてもよい。反射面252を第1のアンテナ251に対して傾けられるように傾斜させることによって、放射パターンをH平面で制御することができる。
幾つかの例では、反射面252を傾ける代わりに又は反射面252を傾けることに加えて、反射面252が第1のアンテナと同一平面にあるように回転されてもよい。更に図2を参照すると、反射面252は、E面内において反射面252が第1のアンテナ(例えば、アンテナ5)と同一平面にあるように90度回転されてもよい。したがって、第1のアンテナに近接する反射面252のエッジに加えて、反射面252の両側は、第1のアンテナに対応する信号を反射するように機能することができる。
図26Aは、図1に示されるアンテナアセンブリ10などのアンテナアセンブリにおける信号受信体260の一例を示す。図1を更に参照すると、信号受信体260は、第1のアンテナ5の上端の上方で延在する1つ以上のテーパ状アンテナ素子を含むことができる。例えば、信号受信体260は、信号受信体260の後端に位置される素子261、262の第1のセットを含むことができる。更に、信号受信体260は、第1のアンテナ5の上端の上方で延在する素子265の第2のセットを含むことができる。
図26Bは、素子261、262の第1のセットが1つ以上の頂点266、267を含む、図26Aの信号受信体260の背面図を示す。一部の例において、信号受信体260は、図1の第2のアンテナ15などの第2のアンテナに接続され得るホルダ264を含み得る。信号受信体260の形状は、第1のアンテナ5に関連する放射パターンを部分的に制御するためにテーパ状又は傘の形状を含んでもよい。
信号受信体260は、背面図の観点からすれば、狭い上部から広い下部へと先細りになっていてもよい。幾つかの例では、狭い上部が閉鎖又は連結され、幅広い下部が開放され得る。更に図26Bを参照すると、素子261、262の第1のセットのテーパ形状は、素子261、262の第1のセットの上端間の距離が反射面264の反対側に位置する下端間の距離よりも小さい角度を形成することができる。
信号受信体260は、逆V字形の受信体、山型の受信体、シェブロン型の受信体を含む、他の形状又はタイプのテーパ状アンテナ素子を備えてもよく、更にその全体が参照により本願に組み入れられる米国特許第9,825,351号に開示されるようになっていてもよい。更に、信号受信体260は、単一の金属シートから又は複数のシートから形成することができ、曲がりくねった形態を有する及び/又は1つ以上のスリットが形成された1つ以上のシートを含む。
図27は、多数の穴271、272を有する反射面270の例を示す。反射面270は、高さ276H及び幅276Wを含むことができる。幾つかの例では、多数の穴271、272が高さ方向で直線的に向けられる。
穴271、272は、高さ271H及び幅271Wに関連付けることもできる。穴の数及びサイズは、アンテナ(図1の第1のアンテナ5など)に関連する放射パターンの形状を制御し且つ反射面の重量を減らすように構成することができる。幾つかの例において、反射面270は、図1の第2のアンテナ15などの第2のアンテナの一部を形成することができる。
図28は、曲がりくねった蛇行構造285を有する反射面280の別の例を示す。反射面280は、図1の第2のアンテナ15などの第2のアンテナの一部を形成することができるとともに、基板286上にエッチングされた或いはさもなければ形成された反射パターンを含むことができる。反射パターンは蛇行構造285を含むことができる。他の例において、蛇行構造285は、基板286から切り出される或いはさもなければ除去されてもよく、この場合、基板286は信号を反射するように構成され得る。
蛇行構造285は、高さ285H及び幅285Wに関連付けることができる。幾つかの例において、高さ285H及び幅285Wは、基板286の高さ286H及び幅286Wのそれぞれより小さくてもよい。蛇行構造285の高さ285H、幅285W、及び巻き数は、図1の第1のアンテナ5などのアンテナに関連する放射パターンを制御するために変えられてもよい。
本明細書に記載された全ての態様、利点、及び特徴が、必ずしもいずれかの特定の例示的な実施形態によって達成される又はそれに含まれるわけではないことを理解すべきである。実際に、本明細書で様々な例を説明及び図示してきたが、他の例を構成及び詳細において変更できることは明らかである。
本明細書で説明される特定の例は、V2X技術で動作すると理解され得るが、他の例では、1つ以上のアンテナが、信号を受信し、及び/又は、周波数変調(FM)、振幅変調(AM)、デジタルオーディオ放送(DAB)、デジタルテレビ(DTV)、電話、セルラー、その他の種類の伝送、又はそれらの任意の組み合わせに関連する放射パターンを制御するように構成され得る。
V2Xアンテナを含むアンテナアセンブリなどの幾つかの例示的なアンテナアセンブリにおいて、アンテナ構成要素は、所望の放射パターンの少なくとも半分をカバーするために、主に所望の放射パターンの一方向の利得を増大させるように構成され得る。これは、例えば、別のアンテナが所望の放射パターンの残りの半分をカバーすると仮定することができる。
アンテナ利得は、V2Xアンテナと同じハウジング内にあるセルラーアンテナなどの反射板を使用することによって増大させることができる。他のタイプのアンテナの組み合わせには、例えばWi-Fiとセルラーが含まれる場合がある。反射面を備えたアンテナアセンブリは、複数のアンテナを含むルーフマウント車両パッケージ用に構成することができる。しかしながら、本明細書で開示される例のうちの1つ以上は、車両内の隠しアンテナ、車両のガラス内のガラスアンテナ、又は3つ以上のアンテナが同じパッケージ内にある非自動車アンテナ用途など、他の用途にも使用され得る。
4G/5G及びV2Xアンテナアセンブリに加えて、本明細書で開示される例のうちの1つ以上は、他のタイプ、及び異なるアンテナの他の組み合わせと共に使用され得る。
我々は、ここで主張する主題の趣旨と範囲内にある全ての修正と変更を主張する。