JP2020123879A - ノイズフィルタ及びワイヤハーネス - Google Patents

Abstract

【課題】ノイズ低減機能の維持。【解決手段】ノイズ低減素子１１と、第１電線ＷＥ１の芯線ＷＥａの中間接続部ＷＥａ１に対して電気接続される第１回路接続部材１２と、第２電線ＷＥ２の芯線ＷＥａの中間接続部ＷＥａ２に対して電気接続される第２回路接続部材１３と、第１回路接続部材をノイズ低減素子の第１接続部１１ａに電気接続させ、かつ、第２回路接続部材をノイズ低減素子の第２接続部１１ｂに電気接続させる回路基板１４と、ノイズ低減素子と第１回路接続部材と第２回路接続部材とが部品面１４ａに実装された回路基板、第１電線及び第２電線が収容される収容室２０ａを有する筐体２０と、部品面に沿う第１方向の弾発力を収容室の中で回路基板に付与させると共に、部品面に沿い且つ第１方向に直交する第２方向の弾発力を収容室の中で回路基板に付与させて、第１方向及び第２方向で回路基板を弾性保持する弾性保持構造４０と、を備えること。【選択図】図１

Description

本発明は、ノイズフィルタ及びワイヤハーネスに関する。

従来、電線に乗った電気的なノイズを低減させるべく、そのノイズ低減対象の電線にノイズフィルタを介装させる、という技術が知られている。そのノイズフィルタは、コンデンサ等のノイズ低減素子が設けられたフィルタ回路を備えており、そのフィルタ回路をノイズ低減対象の電線とアース端子との間に介在させている。この種のノイズフィルタについては、例えば、下記の特許文献１及び２に開示されている。

特開２００６−１０００６１号公報 特開２０１２−０３９２０１号公報

ところで、ノイズフィルタは、フィルタ回路や筐体等の様々な構成部品が互いに組み付けられており、そのフィルタ回路側に電線を電気接続させることによって、ノイズ低減機能を発揮させる。例えば、ノイズフィルタは、車両等に設置される。このため、ノイズフィルタにおいては、ノイズ低減機能を維持すべく、振動等の外部入力が作用した際にも、フィルタ回路側と電線側との間の電気接続状態を保ち続ける必要がある。

そこで、本発明は、ノイズ低減機能を保ち続けることが可能なノイズフィルタ及びワイヤハーネスを提供することを、その目的とする。

上記目的を達成する為、本発明に係るノイズフィルタは、ノイズ成分を低減させるノイズ低減素子と、第１電線の芯線の中間接続部に対して間接的又は直接的に電気接続される導電性の第１回路接続部材と、第２電線の芯線の中間接続部に対して間接的又は直接的に電気接続される導電性の第２回路接続部材と、前記第１回路接続部材を前記ノイズ低減素子の第１接続部に電気接続させ、かつ、前記第２回路接続部材を前記ノイズ低減素子の第２接続部に電気接続させる回路パターンを有する回路基板と、前記ノイズ低減素子と前記第１回路接続部材と前記第２回路接続部材とが部品面に実装された前記回路基板、前記第１電線及び前記第２電線が収容される収容室を有する絶縁性の筐体と、前記部品面に沿う第１方向の弾発力を前記収容室の中で前記回路基板に付与させると共に、前記部品面に沿い且つ前記第１方向に直交する第２方向の弾発力を前記収容室の中で前記回路基板に付与させて、前記第１方向及び前記第２方向で前記回路基板を弾性保持する弾性保持構造と、を備えることを特徴としている。

ここで、前記弾性保持構造は、前記第１方向の弾発力が付与された前記回路基板を係止する第１係止部と、前記第２方向の弾発力が付与された前記回路基板を係止する第２係止部と、を備えることが望ましい。

また、前記弾性保持構造は、前記第１方向の弾発力を発生させる第１弾性部と、前記第２方向の弾発力を発生させる第２弾性部と、前記第１方向の弾発力が付与された前記回路基板に対して前記第１方向とは逆向きの第３方向の弾発力を付与する第３弾性部と、前記第２方向の弾発力が付与された前記回路基板に対して前記第２方向とは逆向きの第４方向の弾発力を付与する第４弾性部と、を備えることが望ましい。

また、前記第１弾性部と前記第２弾性部と前記第３弾性部と前記第４弾性部は、前記筐体との一体成形品として又は前記筐体とは別体で当該筐体に組み付けられる別体成形品として設けることが望ましい。

また、前記弾性保持構造は、前記収容室に収容され且つ保持される基板保持部材を備え、前記第１弾性部と前記第２弾性部と前記第３弾性部と前記第４弾性部は、前記基板保持部材に設けることが望ましい。

また、上記目的を達成する為、本発明に係るワイヤハーネスは、第１電線及び第２電線を含む幹線と、ノイズ成分を低減させるノイズフィルタと、を備え、前記ノイズフィルタは、ノイズ成分を低減させるノイズ低減素子と、前記第１電線の芯線の中間接続部に対して間接的又は直接的に電気接続される導電性の第１回路接続部材と、前記第２電線の芯線の中間接続部に対して間接的又は直接的に電気接続される導電性の第２回路接続部材と、前記第１回路接続部材を前記ノイズ低減素子の第１接続部に電気接続させ、かつ、前記第２回路接続部材を前記ノイズ低減素子の第２接続部に電気接続させる回路パターンを有する回路基板と、前記ノイズ低減素子と前記第１回路接続部材と前記第２回路接続部材とが部品面に実装された前記回路基板、前記第１電線及び前記第２電線が収容される収容室を有する絶縁性の筐体と、前記部品面に沿う第１方向の弾発力を前記収容室の中で前記回路基板に付与させると共に、前記部品面に沿い且つ前記第１方向に直交する第２方向の弾発力を前記収容室の中で前記回路基板に付与させて、前記第１方向及び前記第２方向で前記回路基板を弾性保持する弾性保持構造と、を備えることを特徴としている。

本発明に係るノイズフィルタは、弾性保持構造によって第１方向と第２方向とで回路基板が弾性保持されるので、その第１方向と第２方向においての筐体に対するフィルタ回路（ノイズ低減素子と第１回路接続部材と第２回路接続部材とが部品面に実装された回路基板）のがたつきを抑え、その第１方向と第２方向でのフィルタ回路と筐体との間の相対的な位置ずれを抑制することができる。そして、このノイズフィルタは、振動等の外部入力が作用した際に、回路基板に作用した外部入力を弾性保持構造で吸収することができる。よって、このノイズフィルタは、振動等の外部入力が作用した際にも、第１方向と第２方向においての筐体に対するフィルタ回路のがたつきを抑え、その第１方向と第２方向でのフィルタ回路と筐体との間の相対的な位置ずれを抑制することができる。これにより、このノイズフィルタは、第１方向と第２方向での第１回路接続部材と第１電線の中間接続部との間の相対的な位置ずれの抑制も可能になり、かつ、その第１方向と第２方向での第２回路接続部材と第２電線の中間接続部との間の相対的な位置ずれの抑制も可能になる。従って、本発明に係るノイズフィルタは、第１回路接続部材と第１電線の中間接続部との間を所期の通電状態に保ちつつ、第２回路接続部材と第２電線の中間接続部との間を所期の通電状態に保つことができるので、ノイズ低減機能を保ち続けることができる。また、本発明に係るワイヤハーネスは、そのようなノイズフィルタを具備するものであり、このノイズフィルタが得られる効果を奏することができる。

図１は、実施形態のノイズフィルタ及びワイヤハーネスを示す斜視図である。 図２は、実施形態のノイズフィルタ及びワイヤハーネスを示す上面図である。 図３は、実施形態のノイズフィルタ及びワイヤハーネスを示す分解斜視図である。 図４は、フィルタ回路を示す斜視図である。 図５は、箱部材と弾性保持構造とを示す上面図である。 図６は、箱部材と弾性保持構造をフィルタ回路と共に示す上面図である。 図７は、図６のＸ−Ｘ線断面図である。 図８は、図６のＹ−Ｙ線断面図であって、説明の便宜上９０度傾けて示した図である。 図９は、変形例のノイズフィルタ及びワイヤハーネスを示す斜視図である。 図１０は、変形例のノイズフィルタ及びワイヤハーネスを示す上面図である。 図１１は、変形例の箱部材と弾性保持構造とを示す斜視図である。 図１２は、変形例の箱部材と弾性保持構造とを示す分解斜視図である。 図１３は、変形例の箱部材と弾性保持構造とを別角度から見た分解斜視図である。 図１４は、変形例の箱部材と弾性保持構造をフィルタ回路と共に示す上面図である。 図１５は、図１４のＸ−Ｘ線断面図である。 図１６は、図１４のＹ−Ｙ線断面図である。

以下に、本発明に係るノイズフィルタ及びワイヤハーネスの実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。尚、この実施形態によりこの発明が限定されるものではない。

［実施形態］
本発明に係るノイズフィルタ及びワイヤハーネスの実施形態の１つを図１から図８に基づいて説明する。

図１から図３の符号１は、本実施形態のノイズフィルタを示す。このノイズフィルタ１は、２本の電線（第１電線ＷＥ１、第２電線ＷＥ２）の中間部分同士をフィルタ回路で繋いだノイズ低減装置であり、２本の電線の内の一方を接地させ、その内の他方に乗った電気的なノイズ成分をフィルタ回路のノイズ低減素子で低減させる。その２本の電線は、例えば、車両のワイヤハーネスＷＨの幹線ＷＴが備える複数本の電線の内の２本であって、一方の電線がアース線として接地され、他方の電線が電源線として利用される。その電源線には、例えば、車両のデフォッガやハイマウントストップランプ等の負荷が電気的に接続されている。ノイズフィルタ１は、その２本の電線に接続することによって、ワイヤハーネスＷＨの構成要素の１つとなる。以下に例示するワイヤハーネスＷＨにおいては、第１電線ＷＥ１を電源線として利用し、第２電線ＷＥ２をアース線として利用する。第１電線ＷＥ１は、一方の端部が電源（例えば、車両の二次電池）に対して電気的に接続され、他方の端部が負荷に対して電気的に接続されている。また、第２電線ＷＥ２は、一方の端部が接地されている。第１電線ＷＥ１と第２電線ＷＥ２は、各々、導電性の芯線ＷＥａと、この芯線ＷＥａの外周面を覆う絶縁性の被覆ＷＥｂと、を備える。

ノイズフィルタ１は、第１電線ＷＥ１の中間部分に位置している芯線ＷＥａの一部分と第２電線ＷＥ２の中間部分に位置している芯線ＷＥａの一部分との間に介在させ、それぞれの芯線ＷＥａに対して電気的に接続させる。以下においては、その第１電線ＷＥ１の中間部分に位置している芯線ＷＥａの一部分を「中間接続部ＷＥａ１」と称し、かつ、第２電線ＷＥ２の中間部分に位置している芯線ＷＥａの一部分を「中間接続部ＷＥａ２」と称する。また、以下においては、その第１電線ＷＥ１の芯線ＷＥａの中間接続部ＷＥａ１のことを「第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１」と簡略化し、かつ、その第２電線ＷＥ２の芯線ＷＥａの中間接続部ＷＥａ２のことを「第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２」と簡略化する。このノイズフィルタ１は、例えば、第１電線ＷＥ１に乗った電気的なノイズ成分を低減させる。

このノイズフィルタ１は、ノイズ成分を低減させるフィルタ回路１０と、このフィルタ回路１０と共に第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１及び第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２が収容される筐体２０と、備える（図１から図３）。このノイズフィルタ１においては、その筐体２０の収容室２０ａに並列配置状態で第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１と第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２とを収容して、その収容室２０ａの中で第１電線ＷＥ１と第２電線ＷＥ２とを併走させる（図１）。その第１電線ＷＥ１と第２電線ＷＥ２については、それぞれの両端側が筐体２０の外方に引き出される。

ノイズフィルタ１は、フィルタ回路１０の構成要素の１つとして、ノイズ成分を低減させる少なくとも１つのノイズ低減素子１１を備える（図１から図４）。このノイズ低減素子１１は、ノイズフィルタ１の回路構成でノイズの低減を図り得るものであれば、如何様なものを用いてもよい。例えば、ノイズ低減素子１１としては、コンデンサやコイル等が考えられる。

このノイズ低減素子１１は、第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１と第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２との間に配置され、それぞれの中間接続部ＷＥａ１，ＷＥａ２に対して電気的に接続させる。このノイズ低減素子１１は、第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１に対して電気接続させる第１接続部１１ａと、第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２に対して電気接続させる第２接続部１１ｂと、を有する（図４）。このノイズ低減素子１１においては、第１接続部１１ａが一方の端部に露出状態で設けられ、第２接続部１１ｂが他方の端部に露出状態で設けられる。例えば、このノイズ低減素子１１は、外形が方体状に形成されており、対向配置状態の２つの壁部の内の一方に第１接続部１１ａが設けられ、かつ、その内の他方に第２接続部１１ｂが設けられている。この例示のノイズフィルタ１では、そのノイズ低減素子１１として２つのコンデンサを備えており、この２つのコンデンサでノイズの低減を図ることができるように構成している（図１から図４）。

更に、このノイズフィルタ１は、フィルタ回路１０の構成要素の１つとして、ノイズ低減素子１１の第１接続部１１ａと第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１との間に介在させ、その第１接続部１１ａと中間接続部ＷＥａ１とを間接的に電気接続させる導電性の第１接続部材（以下、「第１回路接続部材」という。）１２を備える（図１から図４）。また、このノイズフィルタ１は、フィルタ回路１０の構成要素の１つとして、ノイズ低減素子１１の第２接続部１１ｂと第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２との間に介在させ、その第２接続部１１ｂと中間接続部ＷＥａ２とを間接的に電気接続させる導電性の第２接続部材（以下、「第２回路接続部材」という。）１３を備える（図１から図４）。その第１回路接続部材１２と第２回路接続部材１３は、各々、金属等の導電性材料で成形された導電部材である。

この例示の第１回路接続部材１２と第２回路接続部材１３は、各々、金属板を母材にして同形状に成形されている。ここでは、その第１回路接続部材１２と第２回路接続部材１３とに各々弾性を持たせている。

第１回路接続部材１２は、２つの片部を有するが如くＵ字状に折り曲げられた弾性部１２ａと、その弾性部１２ａの一方の片部における自由端から突出させた接点部１２ｂと、を有する（図４）。このノイズフィルタ１においては、その接点部１２ｂに対して第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１を間接的又は直接的に電気接続させる。この第１回路接続部材１２は、弾性部１２ａの折り曲げ点が起点となる撓みを可能にするものであり、第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１から接点部１２ｂに対して間接的又は直接的に作用させた外力によって、この接点部１２ｂを弾性部１２ａの一方の片部と共に撓ませることができる。

この例示の第１電線ＷＥ１においては、中間接続部ＷＥａ１に対して、導電性の第１端子金具３１が物理的且つ電気的に接続されている（図１から図３）。その第１端子金具３１は、金属等の導電性材料で成形された導電部材である。例えば、この第１端子金具３１は、第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１に対して巻き付けながら加締められていく矩形の金属板であり、加締め圧着後に筒状を成して中間接続部ＷＥａ１に対して物理的且つ電気的に接続される。第１回路接続部材１２は、この第１端子金具３１を接点部１２ｂに接触させることによって、第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１に対して間接的に電気接続される。

ここで、第１電線ＷＥ１は、丸導体等の単線を芯線ＷＥａとして備えるものであるならば、中間接続部ＷＥａ１に第１端子金具３１を設けずともよい。また、第１電線ＷＥ１は、複数本の素線の集合体を芯線ＷＥａとして備えるものであるならば、中間接続部ＷＥａ１における複数本の素線を熱圧着等で溶着して一纏めに固着させることによって、その中間接続部ＷＥａ１に第１端子金具３１を設けずともよい。これらの場合、第１回路接続部材１２は、その第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１を接点部１２ｂに接触させることによって、この中間接続部ＷＥａ１に対して直接的に電気接続される。

第２回路接続部材１３は、第１回路接続部材１２と同様の弾性部１３ａと接点部１３ｂとを有する（図４）。このノイズフィルタ１においては、その接点部１３ｂに対して第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２を間接的又は直接的に電気接続させる。この第２回路接続部材１３は、第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２から接点部１３ｂに対して間接的又は直接的に作用させた外力によって、この接点部１３ｂを弾性部１３ａの一方の片部と共に撓ませることができる。

この例示の第２電線ＷＥ２においては、中間接続部ＷＥａ２に対して、導電性の第２端子金具３２が物理的且つ電気的に接続されている（図１から図３）。その第２端子金具３２は、金属等の導電性材料で成形された導電部材である。この例示の第２端子金具３２には、第１端子金具３１と同様のものが用いられている。第２回路接続部材１３は、この第２端子金具３２を接点部１３ｂに接触させることによって、第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２に対して間接的に電気接続される。

ここで、第２電線ＷＥ２は、丸導体等の単線を芯線ＷＥａとして備えるものであったり、中間接続部ＷＥａ２における複数本の素線が熱圧着等で溶着して一纏めに固着されたものであったりするならば、中間接続部ＷＥａ２に第２端子金具３２を設けずともよい。これらの場合、第２回路接続部材１３は、その第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２を接点部１３ｂに接触させることによって、この中間接続部ＷＥａ２に対して直接的に電気接続される。

また更に、このノイズフィルタ１は、ノイズ低減素子１１と第１回路接続部材１２と第２回路接続部材１３とが実装される回路基板１４を備える（図１から図４）。この例示では、矩形の平板状に回路基板１４を形成している。この回路基板１４は、一方の平面を部品面１４ａとし、その部品面１４ａにノイズ低減素子１１と第１回路接続部材１２と第２回路接続部材１３とを実装させる。

この回路基板１４は、第１回路接続部材１２をノイズ低減素子１１の第１接続部１１ａに電気接続させ、かつ、第２回路接続部材１３をノイズ低減素子１１の第２接続部１１ｂに電気接続させる導電性の回路パターン（図示略）を有する。その回路パターンは、第１回路接続部材１２の回路接続部１２ｃ（図４）とノイズ低減素子１１の第１接続部１１ａとの間に介在して、その間を電気接続させる第１導電部と、第２回路接続部材１３の回路接続部１３ｃ（図４）とノイズ低減素子１１の第２接続部１１ｂとの間に介在して、その間を電気接続させる第２導電部と、を有している。ここで、第１回路接続部材１２においては、弾性部１２ａの他方の片部を回路接続部１２ｃとして利用している。また、第２回路接続部材１３においては、弾性部１３ａの他方の片部を回路接続部１３ｃとして利用している。

筐体２０は、合成樹脂等の絶縁性材料で成形される。この筐体２０の収容室２０ａには、ノイズ低減素子１１と第１回路接続部材１２と第２回路接続部材１３とが部品面１４ａに実装された回路基板１４（つまり、フィルタ回路１０）と、第１電線ＷＥ１と、第２電線ＷＥ２と、が収容される。

この例示の筐体２０は、収容室２０ａ及び当該収容室２０ａへの部品挿入口２０ｂを有する箱部材２１と、その部品挿入口２０ｂを塞ぐ蓋部材２２と、を備える（図１及び図３）。

箱部材２１は、底壁と外周壁とを有し、これらで囲まれた空間が収容室２０ａとして利用され、その収容室２０ａの開口が部品挿入口２０ｂとして利用される。この例示の箱部材２１は、矩形且つ平板状の底壁２１ａと、この底壁２１ａの４つの辺部から各々立設させた第１から第４の外周壁２１ｂ−２１ｅと、を有する（図２、図３、図５及び図６）。この箱部材２１においては、第１から第４の外周壁２１ｂ−２１ｅについても、各々、矩形且つ平板状に形成されている。

回路基板１４は、部品面１４ａを部品挿入口２０ｂに向けて底壁２１ａに載せ置かれる。収容室２０ａにおいては、回路基板１４の４つの辺部の内の１つである第１周縁部１４ｂを第１外周壁２１ｂの内壁面に対して間隔を空けて対向配置させる（図６）。また、この収容室２０ａにおいては、回路基板１４の４つの辺部の内の１つである第２周縁部１４ｃを第２外周壁２１ｃの内壁面に対して間隔を空けて対向配置させる（図６）。また、この収容室２０ａにおいては、回路基板１４の４つの辺部の内の１つである第３周縁部１４ｄを第３外周壁２１ｄの内壁面に対して間隔を空けて対向配置させる（図６）。また、この収容室２０ａにおいては、回路基板１４の４つの辺部の内の１つである第４周縁部１４ｅを第４外周壁２１ｅの内壁面に対して間隔を空けて対向配置させる（図６）。

第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１と第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２は、その回路基板１４上の第１回路接続部材１２と第２回路接続部材１３とに各々載せ置かれる。この例示の箱部材２１においては、第１電線ＷＥ１の一方の端部側を収容室２０ａの中から外方に引き出させる第１引出口２１ｂ_１が第１外周壁２１ｂに形成され、第１電線ＷＥ１の他方の端部側を収容室２０ａの中から外方に引き出させる第２引出口２１ｄ_１が第３外周壁２１ｄに形成されている（図２、図３、図５及び図６）。また、この例示の箱部材２１においては、第２電線ＷＥ２の一方の端部側を収容室２０ａの中から外方に引き出させる第１引出口２１ｂ_２が第１外周壁２１ｂに形成され、第２電線ＷＥ２の他方の端部側を収容室２０ａの中から外方に引き出させる第２引出口２１ｄ_２が第３外周壁２１ｄに形成されている（図２、図３、図５及び図６）。

蓋部材２２は、閉塞壁と外周壁とを有し、その閉塞壁で部品挿入口２０ｂを塞ぐ。この例示の蓋部材２２は、矩形且つ平板状の閉塞壁２２ａと、この閉塞壁２２ａの４つの辺部から各々立設させた第１から第４の外周壁２２ｂ−２２ｅと、を有する（図２及び図３）。この蓋部材２２においては、第１から第４の外周壁２２ｂ−２２ｅについても、各々、矩形且つ平板状に形成されている。

この例示の蓋部材２２は、箱部材２１に組み付けた際に、第１外周壁２２ｂを箱部材２１の第１外周壁２１ｂの外壁面に対向配置させ、かつ、第２外周壁２２ｃを箱部材２１の第２外周壁２１ｃの外壁面に対向配置させ、かつ、第３外周壁２２ｄを箱部材２１の第３外周壁２１ｄの外壁面に対向配置させ、かつ、第４外周壁２２ｅを箱部材２１の第４外周壁２１ｅの外壁面に対向配置させる。よって、第１外周壁２２ｂには、組付け状態で第１引出口２１ｂ_１に対向配置させる第１引出口２２ｂ_１と、組付け状態で第１引出口２１ｂ_２に対向配置させる第１引出口２２ｂ_２とが形成されている（図２）。また、第３外周壁２２ｄには、組付け状態で第２引出口２１ｄ_１に対向配置させる第２引出口２２ｄ_１と、組付け状態で第２引出口２１ｄ_２に対向配置させる第２引出口２２ｄ_２とが形成されている（図２）。第１電線ＷＥ１は、一方の端部側が第１引出口２１ｂ_１と第１引出口２２ｂ_１から外方に引き出され、他方の端部側が第２引出口２１ｄ_１と第２引出口２２ｄ_１から外方に引き出される。また、第２電線ＷＥ２は、一方の端部側が第１引出口２１ｂ_２と第１引出口２２ｂ_２から外方に引き出され、他方の端部側が第２引出口２１ｄ_２と第２引出口２２ｄ_２から外方に引き出される。

この筐体２０は、箱部材２１と蓋部材２２とを組付け完了状態で保持する保持構造２５を備える（図１から図３）。この例示の保持構造２５は、箱部材２１と蓋部材２２の内の一方に設けた突起部２５ａと、この突起部２５ａを嵌入させる貫通孔状又は溝状の嵌入部２５ｂと、を備える。ここでは、箱部材２１の第２外周壁２１ｃの外壁面に突起部２５ａを設け、その突起部２５ａが組付け完了状態で嵌入される貫通孔状の嵌入部２５ｂを蓋部材２２の第２外周壁２２ｃに設けている（図２）。また、ここでは、箱部材２１の第４外周壁２１ｅの外壁面に突起部２５ａを設け、その突起部２５ａが組付け完了状態で嵌入される貫通孔状の嵌入部２５ｂを蓋部材２２の第４外周壁２２ｅに設けている（図２）。

このノイズフィルタ１においては、箱部材２１と蓋部材２２とを組み付けることによって、部品面１４ａに向けた押圧力を閉塞壁２２ａからそれぞれの中間接続部ＷＥａ１，ＷＥａ２側に作用させる。これに伴い、このノイズフィルタ１においては、それぞれの中間接続部ＷＥａ１，ＷＥａ２側が各々接点部１２ｂ，１３ｂに接触したまま第１回路接続部材１２と第２回路接続部材１３を撓ませ、その撓みに応じた反力をそれぞれの中間接続部ＷＥａ１，ＷＥａ２側に作用させる。よって、このノイズフィルタ１においては、閉塞壁２２ａと第１回路接続部材１２とで第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１側が挟持され、かつ、閉塞壁２２ａと第２回路接続部材１３とで第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２側が挟持されて、それぞれの中間接続部ＷＥａ１，ＷＥａ２が収容室２０ａで保持される。この例示では、第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１が第１端子金具３１を介して収容室２０ａで保持され、第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２が第２端子金具３２を介して収容室２０ａで保持されている。

ここで、このノイズフィルタ１においては、閉塞壁２２ａからそれぞれの中間接続部ＷＥａ１，ＷＥａ２側に押圧力を作用させ難い場合、例えば、中間接続部ＷＥａ１に押圧力を作用させるための押圧部（図示略）と、中間接続部ＷＥａ２に押圧力を作用させるための押圧部（図示略）と、を閉塞壁２２ａに突出状態で設ければよい。

ところで、ノイズフィルタ１には、車両の振動や加減速等に伴う外部入力が作用する。このため、このノイズフィルタ１においては、第１回路接続部材１２と第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１との間を所期の通電状態に保つべく、第１回路接続部材１２と閉塞壁２２ａ（又は閉塞壁２２ａの押圧部）とによる中間接続部ＷＥａ１に対する保持力の低下を抑えることが望まれる。これと同じように、このノイズフィルタ１においては、第２回路接続部材１３と第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２との間を所期の通電状態に保つべく、第２回路接続部材１３と閉塞壁２２ａ（又は閉塞壁２２ａの押圧部）とによる中間接続部ＷＥａ２に対する保持力の低下を抑えることが望まれる。

そのような保持力の低下は、第１回路接続部材１２と第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１との間の相対的な位置ずれと、第２回路接続部材１３と第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２との間の相対的な位置ずれと、によって生じる。本実施形態のノイズフィルタ１は、フィルタ回路１０と筐体２０との間のがたつきを抑えることよって、これらの相対的な位置ずれを抑制する。具体的に、本実施形態のノイズフィルタ１は、部品面１４ａに沿い且つ互いに直交する２方向で収容室２０ａ内の回路基板１４を弾性保持する弾性保持構造４０を備える（図１から図３及び図５から図８）。

その弾性保持構造４０は、部品面１４ａに沿う第１方向の弾発力を収容室２０ａの中で回路基板１４に付与させると共に、部品面１４ａに沿い且つ第１方向に直交する第２方向の弾発力を収容室２０ａの中で回路基板１４に付与させて、その第１方向及び第２方向で回路基板１４を弾性保持するものとして構成する。これにより、この弾性保持構造４０は、収容室２０ａの中で筐体２０に対するフィルタ回路１０のがたつきを抑え、フィルタ回路１０と筐体２０との間の相対的な位置ずれを抑制することができる。この弾性保持構造４０は、筐体２０に設ける。

例えば、弾性保持構造４０は、第１方向の弾発力を発生させる第１弾性部４１と、第２方向の弾発力を発生させる第２弾性部４２と、第１方向の弾発力が付与された回路基板１４に対して第１方向とは逆向きの第３方向の弾発力を付与する第３弾性部４３と、第２方向の弾発力が付与された回路基板１４に対して第２方向とは逆向きの第４方向の弾発力を付与する第４弾性部４４と、を備える（図２及び図５から図８）。

第１弾性部４１は、箱部材２１の第１外周壁２１ｂと回路基板１４の第１周縁部１４ｂとの間に介在させる。第２弾性部４２は、箱部材２１の第２外周壁２１ｃと回路基板１４の第２周縁部１４ｃとの間に介在させる。第３弾性部４３は、箱部材２１の第３外周壁２１ｄと回路基板１４の第３周縁部１４ｄとの間に介在させる。第４弾性部４４は、箱部材２１の第４外周壁２１ｅと回路基板１４の第４周縁部１４ｅとの間に介在させる。

この弾性保持構造４０においては、回路基板１４が収容室２０ａに収容された際に、その回路基板１４の第１周縁部１４ｂに押動されて第１弾性部４１を弾性変形させつつ、その回路基板１４の第３周縁部１４ｄに押動されて第３弾性部４３を弾性変形させるものとして、その第１弾性部４１と第３弾性部４３を形成し且つ配置する（図７）。これにより、この弾性保持構造４０においては、第１弾性部４１が第１方向の弾発力を回路基板１４の第１周縁部１４ｂに付与し、かつ、第３弾性部４３が第３方向の弾発力を回路基板１４の第３周縁部１４ｄに付与する。つまり、この弾性保持構造４０は、その第１弾性部４１と第３弾性部４３が回路基板１４を第１周縁部１４ｂ側と第３周縁部１４ｄ側から弾性変形しながら挟み込むので、その回路基板１４の筐体２０に対する第１方向（第３方向）のがたつきを抑え、その第１方向（第３方向）でのフィルタ回路１０と筐体２０との間の相対的な位置ずれを抑制することができる。

更に、この弾性保持構造４０においては、回路基板１４が収容室２０ａに収容された際に、その回路基板１４の第２周縁部１４ｃに押動されて第２弾性部４２を弾性変形させつつ、その回路基板１４の第４周縁部１４ｅに押動されて第４弾性部４４を弾性変形させるものとして、その第２弾性部４２と第４弾性部４４を形成し且つ配置する（図８）。これにより、この弾性保持構造４０においては、第２弾性部４２が第２方向の弾発力を回路基板１４の第２周縁部１４ｃに付与し、かつ、第４弾性部４４が第４方向の弾発力を回路基板１４の第４周縁部１４ｅに付与する。つまり、この弾性保持構造４０は、その第２弾性部４２と第４弾性部４４が回路基板１４を第２周縁部１４ｃ側と第４周縁部１４ｅ側から弾性変形しながら挟み込むので、その回路基板１４の筐体２０に対する第２方向（第４方向）のがたつきを抑え、その第２方向（第４方向）でのフィルタ回路１０と筐体２０との間の相対的な位置ずれを抑制することができる。

この例示では、その第１弾性部４１と第２弾性部４２と第３弾性部４３と第４弾性部４４を筐体２０との一体成形品として設けている（図７及び図８）。ここでは、第１弾性部４１と第２弾性部４２と第３弾性部４３と第４弾性部４４を箱部材２１に設けている。第１弾性部４１は、箱部材２１の第１外周壁２１ｂの内壁面に突出状態で設けている（図７）。この第１弾性部４１は、第１外周壁２１ｂの内壁面から第３外周壁２１ｄの内壁面に向けて突出させ、かつ、底壁２１ａに向けて屈曲させている。第２弾性部４２は、箱部材２１の第２外周壁２１ｃの内壁面に突出状態で設けている（図８）。この第２弾性部４２は、第２外周壁２１ｃの内壁面から第４外周壁２１ｅの内壁面に向けて突出させ、かつ、底壁２１ａに向けて屈曲させている。第３弾性部４３は、箱部材２１の第３外周壁２１ｄの内壁面に突出状態で設けている（図７）。この第３弾性部４３は、第３外周壁２１ｄの内壁面から第１外周壁２１ｂの内壁面に向けて突出させ、かつ、底壁２１ａに向けて屈曲させている。第４弾性部４４は、箱部材２１の第４外周壁２１ｅの内壁面に突出状態で設けている（図８）。この第４弾性部４４は、第４外周壁２１ｅの内壁面から第２外周壁２１ｃの内壁面に向けて突出させ、かつ、底壁２１ａに向けて屈曲させている。ここで例示している箱部材２１は、例えば、所謂３Ｄプリンタ等を用いて成形される。

以上示したように、本実施形態のノイズフィルタ１は、弾性保持構造４０によって第１方向と第２方向とで回路基板１４が弾性保持されるので、その第１方向と第２方向においての筐体２０に対するフィルタ回路１０のがたつきを抑え、その第１方向と第２方向でのフィルタ回路１０と筐体２０との間の相対的な位置ずれを抑制することができる。そして、このノイズフィルタ１は、振動等の外部入力が作用した際に、回路基板１４に作用した外部入力を弾性保持構造４０で吸収することができる。よって、このノイズフィルタ１は、振動等の外部入力が作用した際にも、第１方向と第２方向においての筐体２０に対するフィルタ回路１０のがたつきを抑え、その第１方向と第２方向でのフィルタ回路１０と筐体２０との間の相対的な位置ずれを抑制することができる。

その具体例では、第１弾性部４１と第２弾性部４２と第３弾性部４３と第４弾性部４４とによって第１方向（第３方向）と第２方向（第４方向）とで回路基板１４が弾性保持されるので、その第１方向（第３方向）と第２方向（第４方向）においての筐体２０に対するフィルタ回路１０のがたつきを抑え、その第１方向（第３方向）と第２方向（第４方向）でのフィルタ回路１０と筐体２０との間の相対的な位置ずれが抑制される。そして、この具体例のノイズフィルタ１は、振動等の外部入力が作用した際に、回路基板１４に作用した外部入力を第１弾性部４１と第２弾性部４２と第３弾性部４３と第４弾性部４４とで吸収することができる。よって、このノイズフィルタ１は、振動等の外部入力が作用した際にも、第１方向（第３方向）と第２方向（第４方向）においての筐体２０に対するフィルタ回路１０のがたつきを抑え、その第１方向（第３方向）と第２方向（第４方向）でのフィルタ回路１０と筐体２０との間の相対的な位置ずれを抑制することができる。

このように、本実施形態のノイズフィルタ１は、第１方向と第２方向においてのフィルタ回路１０と筐体２０との間の相対的な位置ずれを抑制することができるので、その第１方向と第２方向での第１回路接続部材１２と第１電線ＷＥ１の中間接続部ＷＥａ１との間の相対的な位置ずれの抑制も可能になり、かつ、その第１方向と第２方向での第２回路接続部材１３と第２電線ＷＥ２の中間接続部ＷＥａ２との間の相対的な位置ずれの抑制も可能になる。よって、このノイズフィルタ１は、第１回路接続部材１２と中間接続部ＷＥａ１との間を所期の通電状態に保ちつつ、第２回路接続部材１３と中間接続部ＷＥａ２との間を所期の通電状態に保つことができるので、ノイズ低減機能を保ち続けることができる。

特に、このノイズフィルタ１においては、第１回路接続部材１２の弾性変形に伴う第１回路接続部材１２と閉塞壁２２ａとの間での中間接続部ＷＥａ１に対する弾性保持力の低下を抑えつつ、第２回路接続部材１３の弾性変形に伴う第２回路接続部材１３と閉塞壁２２ａとの間での中間接続部ＷＥａ２に対する弾性保持力の低下を抑えることができる。従って、このノイズフィルタ１は、より効果的にノイズ低減機能を保ち続けることができる。

また、本実施形態のワイヤハーネスＷＨは、そのようなノイズフィルタ１を具備するものであり、このノイズフィルタ１が得られる効果を奏することができる。

［変形例］
図９及び図１０の符号２は、本変形例のノイズフィルタを示す。このノイズフィルタ２は、前述した実施形態のノイズフィルタ１において以下の点を変更したものである。そこで、以下の説明においては、実施形態のノイズフィルタ１と同じ部品や同等の機能を為す部位等について、便宜上、そのノイズフィルタ１と同じ符号を付し、その説明を省略する。

このノイズフィルタ２は、実施形態のノイズフィルタ１において、筐体２０を下記の筐体１２０に置き換え、かつ、弾性保持構造４０を下記の弾性保持構造１４０に置き換えたものである（図９及び図１０）。

筐体１２０は、実施形態の筐体２０において、箱部材２１を下記の箱部材１２１に置き換えたものである（図１１から図１３）。

その箱部材１２１は、先の箱部材２１と同様の底壁１２１ａと第１から第４の外周壁１２１ｂ−１２１ｅとを有している（図１１から図１３）。この箱部材１２１においては、その底壁１２１ａと第１から第４の外周壁１２１ｂ−１２１ｅとで囲まれた空間が収容室１２０ａとして利用され、その収容室１２０ａの開口が部品挿入口１２０ｂとして利用される。また、この箱部材１２１においては、先の箱部材２１と同じように、第１電線ＷＥ１の一方の端部側を収容室１２０ａの中から外方に引き出させる第１引出口１２１ｂ_１が第１外周壁１２１ｂに形成され、第１電線ＷＥ１の他方の端部側を収容室１２０ａの中から外方に引き出させる第２引出口１２１ｄ_１が第３外周壁１２１ｄに形成されている（図１１から図１４）。そして、この箱部材１２１においては、第２電線ＷＥ２の一方の端部側を収容室１２０ａの中から外方に引き出させる第１引出口１２１ｂ_２が第１外周壁１２１ｂに形成され、第２電線ＷＥ２の他方の端部側を収容室１２０ａの中から外方に引き出させる第２引出口１２１ｄ_２が第３外周壁１２１ｄに形成されている（図１１から図１４）。

一方、本変形例の箱部材１２１には、下記の弾性保持構造１４０を取り付けるための第１から第４の保持部１２１ｆ−１２１ｉが形成されている（図１２及び図１３）。その第１から第４の保持部１２１ｆ−１２１ｉについては、弾性保持構造１４０の説明と共に詳述する。

本変形例の弾性保持構造１４０は、第１方向の弾発力を発生させる第１弾性部１４１ａが設けられた第１弾性部材１４１と、第２方向の弾発力を発生させる第２弾性部１４２ａが設けられた第２弾性部材１４２と、第１方向の弾発力が付与された回路基板１４に対して第１方向とは逆向きの第３方向の弾発力を付与する第３弾性部１４３ａが設けられた第３弾性部材１４３と、第２方向の弾発力が付与された回路基板１４に対して第２方向とは逆向きの第４方向の弾発力を付与する第４弾性部１４４ａが設けられた第４弾性部材１４４と、を備える（図１２及び図１３）。つまり、本変形例の弾性保持構造１４０において、第１弾性部１４１ａと第２弾性部１４２ａと第３弾性部１４３ａと第４弾性部１４４ａは、筐体１２０とは別体で当該筐体１２０に組み付けられる別体成形品として設ける。

この例示では、その第１弾性部材１４１と第２弾性部材１４２と第３弾性部材１４３と第４弾性部材１４４を箱部材１２１に取り付ける（図９及び図１４）。ここでは、第１弾性部材１４１と第２弾性部材１４２と第３弾性部材１４３と第４弾性部材１４４を箱部材１２１の底壁１２１ａに嵌入させる。そこで、箱部材１２１においては、第１から第４の保持部１２１ｆ−１２１ｉを底壁１２１ａに形成する。この例示の底壁１２１ａにおいては、断面矩形の４つの貫通孔が各々第１から第４の外周壁１２１ｂ−１２１ｅに隣接させて形成され、このそれぞれの貫通孔を各々第１から第４の保持部１２１ｆ−１２１ｉとして利用する。第１弾性部材１４１と第２弾性部材１４２と第３弾性部材１４３と第４弾性部材１４４は、各々、底壁１２１ａから取り外せぬよう第１から第４の保持部１２１ｆ−１２１ｉに嵌め殺しにしてもよく、底壁１２１ａに対して着脱し得るよう第１から第４の保持部１２１ｆ−１２１ｉに嵌入させてもよい。

この例示では、第１弾性部材１４１と第２弾性部材１４２と第３弾性部材１４３と第４弾性部材１４４を各々同形状に成形し、第１から第４の保持部１２１ｆ−１２１ｉを各々同形状に形成している。

第１弾性部材１４１は、第１弾性部１４１ａの他に、この第１弾性部１４１ａを箱部材１２１に取り付け且つ保持させる被保持部１４１ｂを有する（図１２及び図１３）。その被保持部１４１ｂは、方体状に形成され、第１保持部１２１ｆに嵌入させる。第１弾性部１４１ａは、先の第１弾性部４１と同様の形状と機能を有するものであり、被保持部１４１ｂを第１保持部１２１ｆに嵌入させることによって、箱部材１２１の第１外周壁１２１ｂと回路基板１４の第１周縁部１４ｂとの間に介在させる。

第２弾性部材１４２は、第２弾性部１４２ａの他に、この第２弾性部１４２ａを箱部材１２１に取り付け且つ保持させる被保持部１４２ｂを有する（図１２及び図１３）。その被保持部１４２ｂは、方体状に形成され、第２保持部１２１ｇに嵌入させる。第２弾性部１４２ａは、先の第２弾性部４２と同様の形状と機能を有するものであり、被保持部１４２ｂを第２保持部１２１ｇに嵌入させることによって、箱部材１２１の第２外周壁１２１ｃと回路基板１４の第２周縁部１４ｃとの間に介在させる。

第３弾性部材１４３は、第３弾性部１４３ａの他に、この第３弾性部１４３ａを箱部材１２１に取り付け且つ保持させる被保持部１４３ｂを有する（図１２及び図１３）。その被保持部１４３ｂは、方体状に形成され、第３保持部１２１ｈに嵌入させる。第３弾性部１４３ａは、先の第３弾性部４３と同様の形状と機能を有するものであり、被保持部１４３ｂを第３保持部１２１ｈに嵌入させることによって、箱部材１２１の第３外周壁１２１ｄと回路基板１４の第３周縁部１４ｄとの間に介在させる。

第４弾性部材１４４は、第４弾性部１４４ａの他に、この第４弾性部１４４ａを箱部材１２１に取り付け且つ保持させる被保持部１４４ｂを有する（図１２及び図１３）。その被保持部１４４ｂは、方体状に形成され、第４保持部１２１ｉに嵌入させる。第４弾性部１４４ａは、先の第４弾性部４４と同様の形状と機能を有するものであり、被保持部１４４ｂを第４保持部１２１ｉに嵌入させることによって、箱部材１２１の第４外周壁１２１ｅと回路基板１４の第４周縁部１４ｅとの間に介在させる。

この弾性保持構造１４０においては、先の弾性保持構造４０と同じように、回路基板１４が収容室１２０ａに収容された際に、その回路基板１４の第１周縁部１４ｂに押動されて第１弾性部１４１ａを弾性変形させつつ、その回路基板１４の第３周縁部１４ｄに押動されて第３弾性部１４３ａを弾性変形させる（図１５）。このため、この弾性保持構造１４０においては、第１弾性部１４１ａが第１方向の弾発力を回路基板１４の第１周縁部１４ｂに付与し、かつ、第３弾性部１４３ａが第３方向の弾発力を回路基板１４の第３周縁部１４ｄに付与する。よって、この弾性保持構造１４０は、先の弾性保持構造４０と同じように、その第１弾性部１４１ａと第３弾性部１４３ａが回路基板１４を第１周縁部１４ｂ側と第３周縁部１４ｄ側から弾性変形しながら挟み込むので、その回路基板１４の筐体１２０に対する第１方向（第３方向）のがたつきを抑え、その第１方向（第３方向）でのフィルタ回路１０と筐体１２０との間の相対的な位置ずれを抑制することができる。

更に、この弾性保持構造１４０においては、先の弾性保持構造４０と同じように、回路基板１４が収容室１２０ａに収容された際に、その回路基板１４の第２周縁部１４ｃに押動されて第２弾性部１４２ａを弾性変形させつつ、その回路基板１４の第４周縁部１４ｅに押動されて第４弾性部１４４ａを弾性変形させる（図１６）。このため、この弾性保持構造１４０においては、第２弾性部１４２ａが第２方向の弾発力を回路基板１４の第２周縁部１４ｃに付与し、かつ、第４弾性部１４４ａが第４方向の弾発力を回路基板１４の第４周縁部１４ｅに付与する。よって、この弾性保持構造１４０は、先の弾性保持構造４０と同じように、その第２弾性部１４２ａと第４弾性部１４４ａが回路基板１４を第２周縁部１４ｃ側と第４周縁部１４ｅ側から弾性変形しながら挟み込むので、その回路基板１４の筐体１２０に対する第２方向（第４方向）のがたつきを抑え、その第２方向（第４方向）でのフィルタ回路１０と筐体１２０との間の相対的な位置ずれを抑制することができる。

以上示したように、本変形例のノイズフィルタ２は、実施形態の第１から第４の弾性部４１−４４と同様の第１から第４の弾性部１４１ａ−１４４ａを備えるものであり、実施形態のノイズフィルタ１と同様の効果を得ることができる。そして、本変形例のワイヤハーネスＷＨは、そのようなノイズフィルタ２を具備するものであり、このノイズフィルタ２が得られる効果を奏することができる。

ここで、本変形例の例示では、第１弾性部１４１ａと第２弾性部１４２ａと第３弾性部１４３ａと第４弾性部１４４ａを各々別部品（第１弾性部材１４１、第２弾性部材１４２、第３弾性部材１４３、第４弾性部材１４４）として用意している。しかしながら、その第１弾性部１４１ａと第２弾性部１４２ａと第３弾性部１４３ａと第４弾性部１４４ａは、１つの基板保持部材（図示略）に設けたものであってもよい。つまり、本変形例の弾性保持構造１４０は、そのような基板保持部材を備えるものであってもよい。その基板保持部材は、収容室１２０ａに収容され、例えば第１弾性部材１４１等と同じようにして底壁１２１ａに保持させる。

ところで、前述した実施形態や変形例の弾性保持構造４０，１４０では、第１弾性部４１，１４１ａと対になる第３弾性部４３，１４３ａを設け、かつ、第２弾性部４２，１４２ａと対になる第４弾性部４４，１４４ａを設けている。しかしながら、実施形態や変形例のノイズフィルタ１，２及びワイヤハーネスＷＨは、弾性保持構造を次のように構成してもよい。

その弾性保持構造は、図示しないが、第１弾性部４１，１４１ａと対になる第１係止部と、第２弾性部４２，１４２ａと対になる第２係止部と、を備えるものである。第１係止部とは、第１弾性部４１，１４１ａによって第１方向の弾発力が付与された回路基板１４を係止する部位である。この第１係止部は、例えば、箱部材２１，１２１の第３外周壁２１ｄ，１２１ｄと回路基板１４の第３周縁部１４ｄとの間に設けた係止壁であってもよく、その第３外周壁２１ｄ，１２１ｄそのものであってもよい。また、第２係止部とは、第２弾性部４２，１４２ａによって第２方向の弾発力が付与された回路基板１４を係止する部位である。この第２係止部は、例えば、箱部材２１，１２１の第４外周壁２１ｅ，１２１ｅと回路基板１４の第４周縁部１４ｅとの間に設けた係止壁であってもよく、その第４外周壁２１ｅ，１２１ｅそのものであってもよい。実施形態や変形例のノイズフィルタ１，２及びワイヤハーネスＷＨは、このように弾性保持構造を構成したとしても、先の例示と同様の効果を得ることができる。

１，２ ノイズフィルタ
１１ ノイズ低減素子
１１ａ 第１接続部
１１ｂ 第２接続部
１２ 第１回路接続部材
１３ 第２回路接続部材
１４ 回路基板
１４ａ 部品面
２０，１２０ 筐体
２０ａ，１２０ａ 収容室
４０，１４０ 弾性保持構造
４１，１４１ａ 第１弾性部
４２，１４２ａ 第２弾性部
４３，１４３ａ 第３弾性部
４４，１４４ａ 第４弾性部
１４１ 第１弾性部材
１４２ 第２弾性部材
１４３ 第３弾性部材
１４４ 第４弾性部材
ＷＥ１ 第１電線
ＷＥ２ 第２電線
ＷＥａ 芯線
ＷＥａ１ 中間接続部
ＷＥａ２ 中間接続部
ＷＨ ワイヤハーネス
ＷＴ 幹線

Claims (6)

1. ノイズ成分を低減させるノイズ低減素子と、
   第１電線の芯線の中間接続部に対して間接的又は直接的に電気接続される導電性の第１回路接続部材と、
   第２電線の芯線の中間接続部に対して間接的又は直接的に電気接続される導電性の第２回路接続部材と、
   前記第１回路接続部材を前記ノイズ低減素子の第１接続部に電気接続させ、かつ、前記第２回路接続部材を前記ノイズ低減素子の第２接続部に電気接続させる回路パターンを有する回路基板と、
   前記ノイズ低減素子と前記第１回路接続部材と前記第２回路接続部材とが部品面に実装された前記回路基板、前記第１電線及び前記第２電線が収容される収容室を有する絶縁性の筐体と、
   前記部品面に沿う第１方向の弾発力を前記収容室の中で前記回路基板に付与させると共に、前記部品面に沿い且つ前記第１方向に直交する第２方向の弾発力を前記収容室の中で前記回路基板に付与させて、前記第１方向及び前記第２方向で前記回路基板を弾性保持する弾性保持構造と、
   を備えることを特徴としたノイズフィルタ。
2. 前記弾性保持構造は、前記第１方向の弾発力が付与された前記回路基板を係止する第１係止部と、前記第２方向の弾発力が付与された前記回路基板を係止する第２係止部と、を備えることを特徴とした請求項１に記載のノイズフィルタ。
3. 前記弾性保持構造は、前記第１方向の弾発力を発生させる第１弾性部と、前記第２方向の弾発力を発生させる第２弾性部と、前記第１方向の弾発力が付与された前記回路基板に対して前記第１方向とは逆向きの第３方向の弾発力を付与する第３弾性部と、前記第２方向の弾発力が付与された前記回路基板に対して前記第２方向とは逆向きの第４方向の弾発力を付与する第４弾性部と、を備えることを特徴とした請求項１に記載のノイズフィルタ。
4. 前記第１弾性部と前記第２弾性部と前記第３弾性部と前記第４弾性部は、前記筐体との一体成形品として又は前記筐体とは別体で当該筐体に組み付けられる別体成形品として設けることを特徴とした請求項３に記載のノイズフィルタ。
5. 前記弾性保持構造は、前記収容室に収容され且つ保持される基板保持部材を備え、
   前記第１弾性部と前記第２弾性部と前記第３弾性部と前記第４弾性部は、前記基板保持部材に設けることを特徴とした請求項３に記載のノイズフィルタ。
6. 第１電線及び第２電線を含む幹線と、
   ノイズ成分を低減させるノイズフィルタと、
   を備え、
   前記ノイズフィルタは、
   ノイズ成分を低減させるノイズ低減素子と、
   前記第１電線の芯線の中間接続部に対して間接的又は直接的に電気接続される導電性の第１回路接続部材と、
   前記第２電線の芯線の中間接続部に対して間接的又は直接的に電気接続される導電性の第２回路接続部材と、
   前記第１回路接続部材を前記ノイズ低減素子の第１接続部に電気接続させ、かつ、前記第２回路接続部材を前記ノイズ低減素子の第２接続部に電気接続させる回路パターンを有する回路基板と、
   前記ノイズ低減素子と前記第１回路接続部材と前記第２回路接続部材とが部品面に実装された前記回路基板、前記第１電線及び前記第２電線が収容される収容室を有する絶縁性の筐体と、
   前記部品面に沿う第１方向の弾発力を前記収容室の中で前記回路基板に付与させると共に、前記部品面に沿い且つ前記第１方向に直交する第２方向の弾発力を前記収容室の中で前記回路基板に付与させて、前記第１方向及び前記第２方向で前記回路基板を弾性保持する弾性保持構造と、
   を備えることを特徴としたワイヤハーネス。

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