JP2019006821A - ペプチドホルモンのカルシトニンｃｇｒｐファミリーのペプチドアンタゴニスト及びその使用 - Google Patents

Abstract

【課題】個体において頭痛を治療するための改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの提供。【解決手段】改変カルシトニン遺伝子関連ペプチド又は関連タンパク質ファミリーメンバーのＮ末端フラグメントであって、Ｎ末端フラグメントの少なくとも２つの残基がシステイン（Ｃｙｓ）であり、少なくとも１つのアミノ酸がスレオニン（Ｔｈｒ）残基の非スレオニン置換であるＮ末端フラグメントと、α−へリックスを含むセントラルコアと、Ｃ末端アミドを含む改変カルシトニン遺伝子関連ペプチド又は関連タンパク質ファミリーメンバーのＣ末端フラグメントであって、Ｃ末端フラグメントの少なくとも１つのアミノ酸がフェニルアラニン（Ｐｈｅ）、プロリン（Ｐｒｏ）、チロシン（Ｔｙｒ）若しくはヒドロキシプロリン（Ｈｙｐ）であるＣ末端フラグメントと、を含む改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニスト。【選択図】なし

Description

本発明の実施の形態は、ペプチドホルモンのカルシトニン／カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＴ／ＣＧＲＰ）ファミリーのペプチドアンタゴニスト及びその治療的使用に関する。

［関連出願の相互参照］
本出願は、２０１２年１月２６日付で出願された米国仮特許出願第６１／５９１，２３６号、発明の名称「ペプチドホルモンのカルシトニンＣＧＲＰファミリーのペプチドアンタゴニスト及びその使用」の優先権を主張し、その全体が引用することにより本明細書の一部をなす。

［配列表］
本出願は、電子フォーマットの配列表と共に出願されている。２０１２年１月２４日付で作成された配列表はＣＳＯＡＲ００１ＷＯＳＥＱＬＩＳＴ．ＴＸＴの表題が付けられたファイルとして提供され、およそ１７ｋｂのサイズである。配列表の電子フォーマットにおける情報は、その全体が引用することにより本明細書の一部をなす。

ＣＴ／ＣＧＲＰペプチドファミリーは、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）、アドレノメジュリン（ＡＤＭ）、インテルメジン（ＩＭ）、カルシトニン（ＣＴ）及びアミリンを含む。これらのペプチドの生物学的作用は、２つの密接に関連するタイプＩＩ
Ｇタンパク質共役受容体、カルシトニン受容体（ＣＴＲ）及びカルシトニン受容体様受容体（ＣＲＬＲ）への結合により媒介される（非特許文献１、非特許文献２）。カルシトニン受容体はカルシトニン作用の主要なメディエーターであるが、この受容体が受容体活性調節タンパク質（ＲＡＭＰ）と結合する場合、アミリンを優先的に結合する（例えば、非特許文献３を参照されたい）。クローニング及び機能の研究により、ＣＧＲＰ、ＡＤＭ、ＩＭ、及びそれほどではないがアミリンは、異なる組み合せのＣＲＬＲ及び３つの受容体活性調節タンパク質（ＲＡＭＰ−１、ＲＡＭＰ−２及びＲＡＭＰ−３）と同様に相互作用する（例えば非特許文献４及び非特許文献５を参照されたい）。実際、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（ＣＧＲＰ）、アドレノメジュリン（ＡＤＭ）及びインテルメジン（ＩＭ）に対する機能的な受容体を生じるには、カルシトニン受容体様受容体（ＣＲＬＲ）及び受容体活性調節タンパク質（ＲＡＭＰ）の共発現が必要である。ＲＡＭＰとＣＲＬＲとの間のヘテロダイマーの形成は、適切な細胞表面ターゲッティング、並びにＣＧＲＰ受容体、ＡＤＭ受容体及びＩＭ受容体の薬理学的特性に必須である。ＲＡＭＰ−１とＣＲＬＲとの共発現は、ＣＧＲＰ受容体の形成をもたらすが、ＲＡＭＰ−２及びＲＡＭＰ−３とＣＲＬＲとの共発現は、それぞれＡＤＭ受容体及びＩＭ受容体を形成する（非特許文献６）。ＩＭは、３つのＲＡＭＰ／ＣＲＬＲ共受容体の全てに対する非選択的アゴニストであることが示されている。

ＣＴ／ＣＧＲＰファミリーにおけるホルモンペプチドの生理学的機能は、受容体結合特異性、並びに個々のリガンド及びそれらのそれぞれの受容体の組織発現プロファイルによって決定され、心血管形態形成、感覚神経伝達、炎症反応、侵害受容行動及びグルコースホメオスタシスに関与することが示されている（例えば、非特許文献７、非特許文献８、非特許文献９、非特許文献１０、非特許文献１１及び非特許文献１２を参照されたい）。

ペプチドホルモンのＣＴ／ＣＧＲＰファミリーにおいてよく研究されたペプチドである
ＣＧＲＰ（カルシトニン遺伝子関連ペプチド）は、Evans他に対する特許文献１に記載さ
れるように、強力な血管拡張作用及び強心作用を有する感覚神経ペプチドである。ＣＧＲＰは中枢神経系及び末梢神経系の両方に存在し、自律神経性の入力に関連して制限された量で後角からの感覚入力を受ける身体の領域に集中している。脳においては、このペプチドは、感覚脳神経及び運動脳神経の核内、並びに視床下部、視索前野、視床腹内側部、海馬等における細胞体に存在する（非特許文献１３）。

ＣＧＲＰに対する受容体レベルでの阻害は、過剰なＣＧＲＰ受容体の活性化が起きた病態生理学的状態において有用であると仮定されている。これら一部として、神経性血管拡張、神経性炎症、偏頭痛、群発頭痛及び他の頭痛、熱傷、循環性ショック、閉経期の潮紅、並びに喘息が挙げられる。ＣＧＲＰ受容体の活性化は、特に、偏頭痛の病因に関係があるとされてきた（非特許文献１４、非特許文献１５、非特許文献１６）。偏頭痛は、その症状に続いて起こる頭痛の増強で知られている。偏頭痛と関連する頭痛は、偏頭痛の事象と関連する深在性の脳血管拡張によりもたらされると考えられている。ＣＧＲＰ含有神経線維は、ＣＧＲＰが血管拡張を延長すると考えられている脳血管及び硬膜血管の神経を支配する（非特許文献１７）。さらに、ＣＧＲＰの血清レベルは、偏頭痛の間上昇し（非特許文献１８）、抗偏頭痛薬による治療は頭痛の緩和と同時にＣＧＲＰレベルを正常に回復する（非特許文献１９）。偏頭痛患者は、対照に比べて基礎ＣＧＲＰレベルの上昇を呈する（非特許文献２０）。ＣＧＲＰ静注は、偏頭痛患者における持続的な頭痛をもたらす（非特許文献２１）。よって、ＣＧＲＰアンタゴニストは、脳血管ＣＧＲＰ受容体を遮断し、そのようにして偏頭痛を引き起こす血管拡張を阻止する方法として最近の研究の焦点となっている。

ＣＧＲＰ受容体の小分子アンタゴニスト及びペプチドアンタゴニストのいずれもが既知である。これらは、例えば、各々Boehringer Ingelheim Pharmaceuticals及びMerck & Co., Inc.により製造される静脈内オルセゲパント（ＢＩＢＮ４０９６ ＢＳ）及び経口テ
ルカゲパント（ＭＫ−０９７４）を含む。これらのいずれの小分子ＣＧＲＰアンタゴニストも安全で有効であり、偏頭痛の急性治療に関する初期臨床試験において忍容性が良好であることが示されている（例えば、非特許文献２２及び非特許文献２３を参照されたい）。しかしながら、最近では、延長した第Ｉ相薬理試験において数名の患者に無症候性の肝臓試験の異常が観察されたことから、Merck & Co., Inc.により、小分子ＣＧＲＰアンタ
ゴニストであるＭＫ−３２０７の偏頭痛を予防するための使用に対する第ＩＩ相試験が中止された（非特許文献２４）。

ＣＧＲＰ受容体に対して競合することが知られている他の分子は、ＣＧＲＰの配列を含むが、ＣＧＲＰアミノ酸配列の少なくとも最初の７アミノ酸を欠失しているペプチドであり、例えば、ＣＧＲＰ（８−３７）、ＣＧＲＰ（２８−３７）、［Ｔｙｒ°］ＣＧＲＰ（２８−３７）、及びＣＧＲＰ（１２−３７）が挙げられるが、これらに限定されない。他のＣＧＲＰアンタゴニストとして、ｈ−α−ＣＧＲＰ（９−３７）、ｈ−α−ＣＧＲＰ（１０−３７）、ｈ−α−ＣＧＲＰ（１１−３７）が挙げられる（非特許文献２５）。また、他のＣＧＲＰアンタゴニストとして、［Ａｌａ^９］−ｈ−α−ＣＧＲＰ（８−３７）、［Ａｌａ^１０］−ｈ−α−ＣＧＲＰ（８−３７）、［Ａｌａ^１１］−ｈ−α−ＣＧＲＰ（８−３７）、及び［Ａｌａ^１２］−ｈ−α−ＣＧＲＰ（８−３７）が挙げられる（同上）。更なるＣＧＲＰアンタゴニストとして、ｈ−α−ＣＧＲＰ（１９−３７）、ｈ−α−ＣＧＲＰ（２３−３７）及びアセチル−ｈ−α−ＣＧＲＰ（１９−３７）が挙げられる（非特許文献２６）。

ｉｎ ｖｉｔｒｏにおいて多くのＣＧＲＰ受容体ペプチドアンタゴニストがＣＧＲＰと効果的に競合することが示されているものの、これらのアンタゴニストは偏頭痛様病状のｉｎ ｖｉｖｏモデルにおいては同様に働かない。

米国特許第４，５３０，８３８号

Christopoulos他 1999, Mol. Pharmacol. 56:235-242 Poyner他 2002 Pharmacol. Rev. 54:233-246 Tilikaratne他 2000, J. Pharmacol. Exp. Ther. 294(1):61-72 McLatchie他 1998, Nature 393:333-339 Roh他 2004, JBC 279(8):7264-7274 Miret他 2002, JBC 277(9):6881-6887. Hay他 2001, Trends Pharmacol. Sci. 22:57-59 Shindo他 2001, Circulation 104:1964-1971 Zhang他 2001, Pain 89:265-273 Salmon他(1999) Neuroreport 10:849-854 Salmon他 2001, Nat. Neurosci. 4: 357-358 Mulder他 2000, Am. J. Physiol. 278:E684-E691 Poyner, D. 1992, Pharmac. Ther. 56:23-51 Edvinsson L. 2001, CNS Drugs 15(10):745-53 Williamson, D. J. 2001 Microsc. Res. Tech. 53:167-178. Grant, A. D. 2002, Brit. J Pharmacol. 135:356-362 Moskowitz 1992, Trends Pharmacol. Sci. 13:307-311 Goadsby他 1990, Ann. Neurol. 28:183-7 Gallai他 1995, Cephalalgia 15:384-90 Ashina他, 2000, Pain 86(1-2)133-8 Lassen他 2002, Cephalalgia 22(1):54-61 Tepper and Stillman, 2008, Headache 48(8):1259-1268 Durham and Vause 2010, CNS Drugs 24(7):539-548. "Merck Updates Status of Clinical Development Programs for Investigational CGRP Receptor Antagonist Treatments for Acute Migraine; MK-3207 Clinical Development Discontinued." Sep. 10, 2009. Merck & Co., Inc. Web. June 1, 2011 Mimeault, M.他, 1992, J. Med. Chem. 35:2163-2168 Rovero, P.他 1992, Peptides 13:1025-1027

驚いたことに、本明細書に開示され記載されるカルシトニン遺伝子関連ペプチドのＮ末端部分において、或る特定の選択されたアミノ酸がペプチドアゴニスト活性を担うことが見出された。さらに、カルシトニン遺伝子関連ペプチドのＮ末端部分において或る特定のアミノ酸を置換すると、アゴニストからアンタゴニストへと活性を調整することができる。なおまた、更なる置換又は改変により、本発明のアンタゴニストに対して更なる望ましい特性を提供できることがわかった。

或る実施の形態は、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストであって、式Ｉ：
Ｘ^１−Ｙ^１−Ｚ^１
（Ｉ）
（式中、
Ｘ^１は、少なくとも５〜７アミノ酸残基を含む改変カルシトニン遺伝子関連ペプチド又は他のＣＴ／ＣＧＲＰペプチドファミリーメンバーのＮ末端フラグメントであり、ここで、Ｎ末端フラグメントの２つのアミノ酸残基がシステイン（Ｃｙｓ）であり、最後の残基がＣｙｓであり、最後のＣｙｓ残基のすぐ前の残基がスレオニン（Ｔｈｒ）残基の非スレオニン置換であり、
Ｙ^１は、１５〜２４より多い、１５〜２４、１５〜２２、１８〜２２、又は１９〜２０残基を含むセントラルコアであり、ここで、上記セントラルコアの少なくとも幾つかの残基が生理学的条件下でα−へリックスを形成することができ、上記セントラルコアの少なくとも１つのアミノ酸がアルギニン（Ａｒｇ）又はリジン（Ｌｙｓ）であり、上記セントラルコアがα−へリックスを含み、
Ｚ^１は、Ｃ末端アミドを有する５〜７アミノ酸残基を含む改変カルシトニン遺伝子関連ペプチド又は他のＣＴ／ＣＧＲＰペプチドファミリーメンバーの改変Ｃ末端フラグメントであり、ここで、Ｃ末端フラグメントの少なくとも１つのアミノ酸残基がフェニルアラニン（Ｐｈｅ）、チロシン（Ｔｙｒ）、プロリン（Ｐｒｏ）又はヒドロキシプロリン（Ｈｙｐ）である）
の構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニスト、又はその薬学的に許容可能な塩を提供する。

或る実施の形態は、配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５のアミノ酸配列に対して少なくとも８０％の配列同一性を有するアミノ酸配列を含む、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストであって、該ペプチドがアンタゴニスト活性を保持する、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを提供する。

或る実施の形態は、薬学的に許容可能な賦形剤と本明細書に開示され記載される改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストとを含む、医薬組成物を提供する。

或る実施の形態は、本明細書に開示され記載される改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを個体に投与することを含む、異常なレベルのＣＧＲＰに関連する状態を治療する方法であって、有効量の本明細書に開示され記載される改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを個体に投与することを含む、方法を提供する。

或る実施の形態は、表１に列挙される以下のペプチド配列から選択される構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを提供する。

或る実施の形態は、細胞へ治療剤を輸送する方法を提供する。この治療剤は、ＣＧＲＰ受容体ファミリーのメンバーに選択的に結合する、本明細書に開示され記載される改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストに連結されている。

或る実施の形態は、ＣＧＲＰ受容体ファミリーのメンバーに選択的に結合する、本明細書に開示され記載される改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストに連結した治療剤を含むコンジュゲートを提供する。或る実施の形態は、ＣＧＲＰ受容体に結合した改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを供給すること、試験化合物又は試験化合物のライブラリを供給すること、及びＣＧＲＰ受容体からカルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを解離することが可能な化合物を同定することによる、ＣＧＲＰ受容体結合リガンドを同定する方法を提供する。この方法によって同定されたかかる化合物を、他のＣＧＲＰ受容体及びＣＧＲＰ受容体結合剤に対して更にスクリーニングして選択的ＣＧＲＰ受容体結合リガンドを同定してもよい。

或る実施形態は、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストであって、式Ｉ：
Ｘ^１−Ｙ^１−Ｚ^１
（Ｉ）
（式中、
Ｘ^１は、５〜７アミノ酸残基を含むカルシトニン遺伝子関連ペプチド又は他のＣＴ／ＣＧＲＰペプチドファミリーメンバーの改変Ｎ末端フラグメントであり、ここで、Ｎ末端フラグメントの２つのアミノ酸残基がシステイン（Ｃｙｓ）であり、上記フラグメントのＣ末端残基がＣｙｓであり、上記フラグメントのＣ末端Ｃｙｓ残基のすぐ前の残基がスレオニン（Ｔｈｒ）残基の非スレオニン置換であり、
Ｙ^１は、セントラルコアであり、ここで、上記セントラルコアの少なくとも１つのアミノ酸がアルギニン（Ａｒｇ）又はリジン（Ｌｙｓ）であり、上記セントラルコアがα−へリックスを含み、
Ｚ^１は、Ｃ末端アミドを有する５〜７アミノ酸残基を含むカルシトニン遺伝子関連ペプチド又は他のＣＴ／ＣＧＲＰペプチドファミリーメンバーの改変Ｃ末端フラグメントであり、ここで、Ｃ末端フラグメントの少なくとも１つのアミノ酸がフェニルアラニン（Ｐｈｅ）、チロシン（Ｔｙｒ）、プロリン（Ｐｒｏ）又はヒドロキシプロリン（Ｈｙｐ）である）
の構造を有する、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニスト、又はその薬学的に許容可能な塩を提供する。

或る実施形態では、上述の２つのシステインがジスルフィド結合を形成し得るように、Ｘ１はＣ末端システインから４、５又は６アミノ酸位前の残基もまたシステインであるという特性を有する。ジスルフィド結合に関与する２つのＣｙｓ残基間の残基は、上述のようにフラグメントのＣ末端Ｃｙｓ残基の前の残基がＴｈｒであってはいけないこと、及びＸ１フラグメントのＣ末端の７残基中に３つ以上のシステインが存在し得ないこと以外は配列中で制約を受けない。上述のジスルフィド結合はＸ１の構造を安定化し、以下のＹ１におけるアルファ−へリックスの形成、及びＣＧＲＰとの競合における標的受容体の膜貫通成分に対するＸ１の結合の両方を促進する。

上記Ｘ^１フラグメント中の２番目のシステインの直ぐＮ末端側の位置におけるＴｈｒ以外の残基の導入は、上記の位置にＴｈｒを有する野生型分子と比べて、ＣＧＲＰ受容体又は受容体のＣＴ／ＣＧＲＰファミリーのメンバーとの相互作用において分子活性の活性化の喪失をもたらすが、受容体への結合には影響を及ぼさない場合がある。結果として、かかる置換は、受容体を占有することができるが、受容体をシグナル伝達アゴニストによって結合できなくすることで、シグナル伝達経路を活性化するのではなく拮抗する分子を生じる。

Ｘ^１に対してＮ末端に残基を付加することは、或る実施形態ではアンタゴニストの活性に影響を及ぼさない可能性がある。或る実施形態では、Ｘ^１に対するＮ末端への残基、例えば、Ａｌａ、Ｇｌｕ、Ｇｌｙ、Ｐｒｏ、Ｓｅｒ及びＴｈｒを含む８６４残基のＸＴＥＮＳ配列の付加は、薬剤の安定性に影響を及ぼす可能性がある（Schellenberger他, 2009, Nature Biotechnology 27 (12):1186-1192）。或る実施形態では、Ｎ末端への残基の付加は、投与された薬剤の半減期を増加する場合がある。これらの変化は本明細書において考慮され、当業者であればこれがどのようにして行われ得るかわかるであろう。

或る実施形態では、本明細書に開示されるアンタゴニストは、１５〜２２残基を含むセントラルコアＹ^１を含む。或る実施形態では、本明細書に開示されるアンタゴニストは、２４より多い、１５〜２４、１５〜２２、１８〜２２、又は１９〜２０残基を含むセントラルコアＹ^１を含み、ここで、セントラルコアの残基の少なくとも一部が生理学的条件下でα−へリックスを形成することが可能である。このセントラルコアのＮ末端から４番目の残基は、しばしば、アルギニン（Ａｒｇ）又はリジン（Ｌｙｓ）のいずれかの正電荷を有する残基である。１８番目の残基はしばしばアルギニンである。セントラルコアの長さは、残基自体の数により制約を受けるのではなく、ＣＧＲＰとの競合において、Ｘ^１及び
Ｚ^１をそれぞれ細胞膜表面及び細胞外ドメインにて標的受容体と相互作用し得るように配置することを必要とする立体障害の検討により制約を受ける。

Ｚ^１は、Ｃ末端アミドを有する、５〜７以上のアミノ酸残基を含む改変カルシトニン遺伝子関連ペプチド又は他のＣＴ／ＣＧＲＰペプチドファミリーメンバーの改変Ｃ末端フラグメントであり、ここで、Ｃ末端フラグメントの少なくとも１つのアミノ酸はフェニルアラニン（Ｐｈｅ）、プロリン（Ｐｒｏ）、チロシン（Ｔｙｒ）、又はヒドロキシプロリン（Ｈｙｐ）であり得る。上記Ｙ^１のように、Ｚ^１は、その配列によって制約を受けるのではなく、機能的な要件によって制約を受ける。Ｚ^１の場合、ＣＧＲＰとの競合においてアンタゴニストがＣＧＲＰ受容体に結合する際、Ｘ^１が細胞表面で受容体と相互作用するように配置され、Ｚ^１が受容体のＲＡＭＰ部分と相互作用するようにその細胞外ドメイン中の部位で標的受容体と相互作用することが必要である。

完全なペプチドは単独で提供され得るか、又はその薬学的に許容可能な塩として提供され得る。

或る実施形態は、配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５のアミノ酸配列に対して少なくとも８０％の配列同一性を有するアミノ酸配列を含む、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストであって、該ペプチドがアンタゴニスト活性を保持する、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを提供する。

或る実施形態は、１８〜２２残基のコア領域を有するアンタゴニストを含む。

式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、Ｎ末端フラグメントは、
Ｘ^１１−Ｘ^１２−Ｘ^１３−Ｘ^１４−Ｘ^１５−Ｘ^１６−Ｘ^１７（配列番号１６）
（式中、
Ｘ^１１は、アラニン（Ａｌａ）、システイン（Ｃｙｓ）、グリシン（Ｇｌｙ）、イソロイシン（Ｉｌｅ）、ロイシン（Ｌｅｕ）、メチオニン（Ｍｅｔ）、フェニルアラニン（Ｐｈｅ）、プロリン（Ｐｒｏ）、トリプトファン（Ｔｒｐ）、及びバリン（Ｖａｌ）からなる群から選択することができ、
Ｘ^１２は、システイン（Ｃｙｓ）、セリン（Ｓｅｒ）、及びチロシン（Ｔｙｒ）からなる群から選択することができ、
Ｘ^１３は、アルギニン（Ａｒｇ）、アスパラギン（Ａｓｎ）、アスパラギン酸（Ａｓｐ）、システイン（Ｃｙｓ）、グルタミン酸（Ｇｌｕ）、グルタミン（Ｇｌｎ）、ヒスチジン（Ｈｉｓ）、リジン（Ｌｙｓ）、セリン（Ｓｅｒ）、スレオニン（Ｔｈｒ）、チロシン（Ｔｙｒ）、及びバリン（Ｖａｌ）からなる群から選択することができ、
Ｘ^１４は、アルギニン（Ａｒｇ）、アスパラギン（Ａｓｎ）、アスパラギン酸（Ａｓｐ）、グルタミン酸（Ｇｌｕ）、グルタミン（Ｇｌｎ）、ヒスチジン（Ｈｉｓ）、ロイシン（Ｌｅｕ）、リジン（Ｌｙｓ）、フェニルアラニン（Ｐｈｅ）、セリン（Ｓｅｒ）、スレオニン（Ｔｈｒ）、チロシン（Ｔｙｒ）、及びバリン（Ｖａｌ）からなる群から選択することができ、
Ｘ^１５は、アラニン（Ａｌａ）、グリシン（Ｇｌｙ）、イソロイシン（Ｉｌｅ）、ロイシン（Ｌｅｕ）、メチオニン（Ｍｅｔ）、フェニルアラニン（Ｐｈｅ）、セリン（Ｓｅｒ）、トリプトファン（Ｔｙｐ）、及びバリン（Ｖａｌ）からなる群から選択することができ、
Ｘ^１６は、アラニン（Ａｌａ）、グリシン（Ｇｌｙ）、イソロイシン（Ｉｌｅ）、ロイシン（Ｌｅｕ）、メチオニン（Ｍｅｔ）、フェニルアラニン（Ｐｈｅ）、セリン（Ｓｅｒ）、トリプトファン（Ｔｙｐ）、及びバリン（Ｖａｌ）からなる群から選択することがで
き、
Ｘ^１７は、システイン（Ｃｙｓ）であり、Ｘ^１１、Ｘ^１２、又はＸ^１３中のシステイン残基とジスルフィド架橋を形成することができ、
Ｘ^１の２つの残基のみ（すなわち、Ｘ^１７と、Ｘ^１１、Ｘ^１２、及びＸ^１３のうちいずれか１つのみと）がシステイン残基であるという更なる限定を有する）
を含む。

式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、Ｘ^１１は、Ａｌａ、Ｃｙｓ及びＧｌｙからなる群から選択される。式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、Ｘ^１２は、Ｃｙｓ及びＳｅｒからなる群から選択されるが、但しＸ^１１及びＸ^１２のうち１つのみがＣｙｓであり得る。式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、Ｘ^１３は、Ａｒｇ、Ａｓｎ、Ａｓｐ、及びＶａｌからなる群から選択される。式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、Ｘ^１４はＬｅｕ、Ｐｈｅ、及びＴｈｒからなる群から選択される。式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、Ｘ^１５はＡｌａ、Ｇｌｙ、及びＳｅｒからなる群から選択される。式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、Ｘ^１５はＡｌａ、Ｉｌｅ、Ｌｅｕ、Ｓｅｒ、及びＶａｌからなる群から選択される。

式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態において、Ｘ^１１−Ｘ^１２−Ｘ^１３−Ｘ^１４−Ｘ^１５−Ｘ^１６−Ｘ^１７は、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ（配列番号１７）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ（配列番号１８）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ（配列番号１９）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ（配列番号２０）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ（配列番号２１）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ（配列番号２２）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ（配列番号２３）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ（配列番号２４）、ＮＨ_２−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ（配列番号２５）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ｃｙｓ（配列番号２６）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｉｌｅ−Ｃｙｓ（配列番号２７）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ｃｙｓ（配列番号２８）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｉｌｅ−Ｃｙｓ（配列番号２９）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ（配列番号３０）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ（配列番号３１）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ（配列番号３２）及びＮＨ_２−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ（配列番号３３）からなる群から選択される。

或る実施形態では、１つ又は複数の残基をＸ^１１のＮ末端に融合することにより、Ｘ^１に関して残基のＮ末端伸長を伴うポリペプチドを作出する。或る実施形態では、この伸長は、投与後のアンタゴニストの安定性に影響を及ぼす。

式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、セントラルコアは、ヒト又はサケカルシトニンのフラグメントを含む。或る実施形態では、ヒト又はサケカルシトニンのフラグメントは、１８〜２１アミノ酸を含む。或る実施形態では、ヒト又はサケカルシトニンのフラグメントは、１８〜２０アミノ酸を含む。式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施
形態では、Ｙ^１は１９〜２０アミノ酸を含む。式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態において、Ｙ^１は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３４）又は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３５）である。式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態において、Ｙ^１は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３４）又は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３５）と９５％の配列同一性を有する。

式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、セントラルコアは任意の範囲の種由来のカルシトニンのフラグメントを含む。或る実施形態では、Ｙ^１は、配列番号３４（Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−）のＹ^１と６０％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、又は９５％の配列同一性を有し得る。式Ｉの構造を有するカルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態において、Ｙ^１は、−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３５）又は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｐ−（配列番号３６）又は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３７）又は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ａｓｐ−Ｉｌｅ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３８）又は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｍｅｔ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｐ−（配列番号３９）又は−Ｌｅｕ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｔｈｒ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｐ−（配列番号４０）又は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｐ−（配列番号４１）又は−Ｍｅｔ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｐ−（配列番号４２）又は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ａｓｐ−Ｉｌｅ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｈｉｓ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｐ−（配列番号４３）であり得る。或る実施形態において、Ｙ^１はすぐ上で述べた配列のＹ^１のいずれかと６０％以上の配列同一性を有し得る。

或る実施形態は、上記で列挙したＹ^１ポリペプチドフラグメントと、少なくとも約６０％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６１％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６２％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６３％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６４％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６５％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６６％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６７％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６８％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６９％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７０％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７１％のアミノ
酸配列同一性、代替的には少なくとも約７２％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７３％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７４％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７５％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７６％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７７％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７８％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７９％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８０％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８１％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８２％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８３％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８４％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８５％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８６％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８７％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８８％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８９％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９０％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９１％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９２％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９３％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９４％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９５％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９６％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９７％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９８％のアミノ酸配列同一性及び代替的には少なくとも約９９％のアミノ酸配列同一性を有するＹ^１ポリペプチドを提供する。

式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、Ｚ^１が、
Ｚ^１１−Ｚ^１２−Ｚ^１３−Ｚ^１４−Ｚ^１５−Ｚ^１６（配列番号４５）
（式中、
Ｚ^１１がＡｌａ、Ｇｌｙ、Ｉｌｅ、Ｌｅｕ、Ｍｅｔ、Ｐｈｅ、Ｐｒｏ、Ｔｒｐ、及びＶａｌからなる群から選択され、
Ｚ^１２がＡｌａ、Ｇｌｙ、Ｉｌｅ、Ｌｅｕ、Ｍｅｔ、Ｐｈｅ、Ｐｒｏ、Ｔｒｐ、及びＶａｌからなる群から選択され、
Ｚ^１３がセリン（Ｓｅｒ）及びチロシン（Ｔｙｒ）からなる群から選択され、
Ｚ^１４がＡｒｇ、Ａｓｎ、Ａｓｐ、Ｇｌｕ、Ｇｌｎ、Ｈｉｓ、Ｌｙｓ、Ｓｅｒ、Ｔｈｒ、及びＴｙｒからなる群から選択され、
Ｚ^１５がＡｌａ、Ｇｌｙ、Ｉｌｅ、Ｌｅｕ、Ｍｅｔ、Ｐｈｅ、Ｐｒｏ、Ｔｒｐ、及びＶａｌからなる群から選択され、
Ｚ^１６がＡｌａ、Ｇｌｙ、Ｉｌｅ、Ｌｅｕ、Ｍｅｔ、Ｐｈｅ、Ｐｒｏ、Ｔｒｐ、及びＶａｌからなる群から選択される）を含む。或る実施形態では、Ｚ^１１がＶａｌである。或る実施形態では、Ｚ^１２がＧｌｙである。或る実施形態では、Ｚ^１３がＳｅｒである。或る実施形態では、Ｚ^１４がＬｙｓである。或る実施形態では、Ｚ^１５がＡｌａである。或る実施形態では、Ｚ^１６がＰｈｅである。或る実施形態では、Ｚ^１１−Ｚ^１２−Ｚ^１３−Ｚ^１４−Ｚ^１５−Ｚ^１６は、ポリペプチドのＣ末端がカルボキシ部分（配列番号４６）であるような−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅであるか、又はポリペプチドのＣ末端がカルボキサミド部分（配列番号４７）であるような−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２である。

或る実施形態では、Ｚ^１のＣ末端残基はフェニルアラニン、チロシン、プロリン又はヒドロキシプロリンである。或る実施形態では、Ｚ^１のＣ末端残基はフェニルアラニンである。

或る実施形態では、Ｚ^１は少なくとも１つのＰｈｅ残基を含む。

或る実施形態では、Ｚ^１のＣ末端は、アミド化カルボキシ（−Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ_２）部分
によって結合されるように改変されている。

式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態において、Ｘ^１は、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号１７）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ−（配列番号１８）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号１９）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２０）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２１）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２２）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２３）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２４）、Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２５）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ｃｙｓ−（配列番号２６）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｉｌｅ−Ｃｙｓ−（配列番号２７）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ｃｙｓ−（配列番号２８）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｉｌｅ−Ｃｙｓ−（配列番号２９）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号３０）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号３１）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ（配列番号３２）及びＮＨ_２−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号３３）からなる群から選択され、Ｙ^１は、−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３４）又は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３５）とすることができ、Ｚ^１は、カルボキシ末端を有する−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ（配列番号４６）又は−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号４７）とすることができる。

式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、アンタゴニストは、２８〜３５アミノ酸残基、３１〜３７アミノ酸残基、３１〜３３アミノ酸残基又は３２アミノ酸残基を含む。

式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、アンタゴニストは、−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｘ^１６−Ｃｙｓ−（配列番号４９）モチーフを含み、ここで、Ｘ^１６はＴｈｒ以外の任意のアミノ酸残基である。

式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、アンタゴニストは、７以下のアミノ酸残基を有する第１のペプチドフラグメントを含み、該第１のペプチドフラグメントは改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドに由来する配列を有する。式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、アンタゴニストは７以下のアミノ酸残基を有する第２のペプチドフラグメントを含み、上記第１のペプチドフラグメントと第２のペプチドフラグメントとは不連続であり、各々独立して、改変されていてもよいカルシトニン遺伝子関連ペプチド由来の配列を有する。式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態では、アンタゴニストは２０以下のアミノ酸残基を有する第３のペプチドフラグメントを含み、該第３のペプチドフラグメントはサケカルシトニン由来の配列を有する。式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの
或る実施形態では、第２のペプチドフラグメントと第３のペプチドフラグメントとは連続している。

或る実施形態において、上記アンタゴニストは、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号２）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号３）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号４）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号５）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号６）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号７）、ＮＨ_２−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号８）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号９）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｉｌｅ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１０）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１１）、ＮＨ_２−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１２）若しくはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｇｌｙ−Ｔｈｒ−Ｐｒｏ−ＮＨ_２（配列番
号１３）、Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｖａｌ−Ａｓｐ−Ｐｒｏ−Ｓｅｒ−Ｓｅｒ−Ｐｒｏ−Ｈｉｓ−Ｓｅｒ−Ｔｙｒ−ＮＨ_２（配列番号１４）若しくはＡｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｔｈｒ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ａｌａ−Ｇｌｙ−Ｌｅｕ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ−Ｓｅｒ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−Ｖａｌ−Ｖａｌ−Ｌｙｓ−Ａｓｎ−Ａｓｎ−Ｐｈｅ−Ｖａｌ−Ｐｒｏ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１５）又はその薬学的に許容可能な塩からなる構造の一覧から選択される構造を有する。本アンタゴニストは、上記一覧中の単一化合物であり得る。

或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号２）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号３）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号４）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号５）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号６）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号７）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号８）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−
Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号９）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｉｌｅ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１０）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１１）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１２）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｇｌｙ−Ｔｈｒ−Ｐｒｏ−ＮＨ_２（配列番号１３）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＡｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｖａｌ−Ａｓｐ−Ｐｒｏ−Ｓｅｒ−Ｓｅｒ−Ｐｒｏ−Ｈｉｓ−Ｓｅｒ−Ｔｙｒ−ＮＨ_２（配列番号１４）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。或る実施形態において、アンタゴニストはＡｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｔｈｒ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ａｌａ−Ｇｌｙ−Ｌｅｕ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ−Ｓｅｒ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−Ｖａｌ−Ｖａｌ−Ｌｙｓ−Ａｓｎ−Ａｓｎ−Ｐｈｅ−Ｖａｌ−Ｐｒｏ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１５）又はその薬学的に許容可能な塩の構造を有する。また、本開示のアンタゴニストは、上記化合物の１つを含む医薬組成物であり得る。上記医薬組成物を、個体において頭痛を治療する方法に使用することができ、上記方法は、有効量の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを個体に投与することを含む。

式Ｉの構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの或る実施形態において、Ｙ^１は、−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−（配列番号５０）、−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−（配列番号５１）、−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−（配列番号５２）又は−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−（配列番号５３）を含む。

或る実施形態は、表１のペプチド配列の構造を有する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを提供する。

或る実施形態は、配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５のアミノ酸配列に対して少なくとも８０％の配列同一性を有するアミ
ノ酸配列を含む、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストであって、該ペプチドがアンタゴニスト活性を保持する、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを提供する。或る実施形態では、アミノ酸配列は、配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５のアミノ酸配列に対して少なくとも９０％の配列同一性を有し得て、上記ペプチドがアンタゴニスト活性を保持する。或る実施形態では、アミノ酸配列は、配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５のアミノ酸配列に対して少なくとも９５％の配列同一性を有し得て、上記ペプチドがアンタゴニスト活性を保持する。或る実施形態では、アミノ酸配列は、配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５のアミノ酸配列に対して少なくとも９７％の配列同一性を有し得て、上記ペプチドがアンタゴニスト活性を保持する。

或る実施形態は、薬学的に許容可能な賦形剤と本明細書に開示され記載される本発明の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストとを含む、医薬組成物を提供する。

或る実施形態は、個体において頭痛を治療する方法であって、有効量の本明細書に開示され記載される本発明の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを個体に投与することを含む、方法を提供する。或る実施形態では、上記方法は、頭痛を患う被検体を同定することを更に含んでもよい。或る実施形態では、上記頭痛は偏頭痛である。

或る実施形態は、本明細書に開示され記載される本発明の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを個体に投与することを含む、異常なレベルのＣＧＲＰに関連する状態を治療する方法であって、有効量の本明細書に開示され記載される改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを個体に投与することを含む、方法を提供する。或る実施形態では、上記状態は偏頭痛である。

或る実施形態は、ＣＧＲＰ受容体ファミリーのメンバーに選択的に結合する、本明細書に開示され記載される、本発明の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストに連結された治療剤を含むコンジュゲートを提供する。或る実施形態では、治療剤は造影剤であり得る。

或る実施形態は、ＣＧＲＰ受容体に結合した本発明の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを供給すること、試験化合物又は試験化合物のライブラリを供給すること、及びＣＧＲＰ受容体から改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを解離することが可能な化合物を同定することによって、ＣＧＲＰ受容体結合リガンドを同定する方法を提供する。この方法により同定されるかかる化合物を、他のＣＧＲＰ受容体及びＣＧＲＰ受容体結合剤に対して更にスクリーニングをして選択的ＣＧＲＰ受容体結合リガンドを同定してもよい。

本明細書中の或る実施形態では、改変ＣＧＲＰアンタゴニストは、細胞膜及びそのＣ末端においてＣＧＲＰ受容体に結合し、ジスルフィド結合を介してヘリックスを開始し安定化するＮ末端領域であるＸ^１と、へリックス構造モチーフであるＹ^１と、Ｃ末端結合領域であるＺ^１と、を含むアゴニストの配列を維持するが、アゴニスト配列とはわずか１残基異なることが記載される。好ましい実施形態では、サケカルシトニン由来のへリックスは、本発明のアンタゴニストの有効性を増加するために使用される構造の一部である。

定義
以下の定義は、本実施形態を説明するために使用される様々な用語の意味及び範囲を説明し、定義するために提示される。

本明細書で使用される場合、「改変」は、関連するポリペプチドの全体的構造を維持しているが、関連するポリペプチドと少なくとも１残基が異なるポリペプチドを指す。本明細書で使用される場合、「改変Ｃ末端」は、標準的なペプチドカルボキシ基以外の化学構造を有するポリペプチドのＣ末端であり、かかる改変Ｃ末端の例はＣ末端カルボキサミドである。

本明細書で使用される場合、「アゴニスト」は、その相補的な生物学的に活性な受容体に結合し、後者を活性化して受容体において生物学的反応をもたらすか、又は既存の受容体の生物学的な活性を増強する、生物学的に活性なリガンドを指す。

本明細書で使用される場合、「アンタゴニスト」は、その相補的な生物学的に活性な受容体に結合し、受容体の生理学的反応を阻害する生物学的に活性なリガンドを指す。

本明細書で使用される場合、「薬学的に許容可能な塩」は、当該技術分野においてよく知られている方法により調製されるナトリウム、カリウム、リチウム、カルシウム、マグネシウム、バリウム、アンモニウム、及びプロタミン亜鉛の塩を含む、製薬業界において通常使用される非毒性のアルカリ金属、アルカリ土類金属、及びアンモニウムの塩を指す。また、上記用語は、通常、本明細書に開示される改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストと好適な有機酸又は無機酸とを反応させることによって調製される、非毒性の酸付加塩を含む。代表的な塩として、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、重硫酸塩、酢酸塩、シュウ酸塩、吉草酸塩、オレイン酸塩、ラウリン酸塩、ホウ酸塩、安息香酸塩、乳酸塩、リン酸塩、トシル酸塩、クエン酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、コハク酸塩、酒石酸塩、ナプシル酸塩等が挙げられる。よって、この用語は、遊離塩基の生物学的有効性及び特性を維持し、生物学的ではない場合は望ましくない、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸等の無機酸、及び酢酸、プロピオン酸、グリコール酸、ピルビン酸、シュウ酸、リンゴ酸、マロン酸、コハク酸、マレイン酸、フマル酸、酒石酸、クエン酸、安息香酸、桂皮酸、マンデル酸、メンタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、サリチル酸等の有機酸により形成される塩を指す。プロドラッグとしての薬学的に許容可能な塩の記載については、Bundgaard, H. ed., 1985 Design of Prodrugs, Elsevier
Science Publishers, Amsterdamを参照されたい。

本明細書で使用される場合、「薬学的に許容可能なエステル」は、エステル結合の加水分解により、カルボン酸又はアルコールの生物学的有効性及び特性を維持し、生物学的でない場合は望ましくない、エステルを指す。プロドラッグとして薬学的に許容可能なエステルの記載については、Bundgaard, H. ed. 1985 Design of Prodrugs, Elsevier Science Publishers, Amsterdam参照されたい。これらのエステルは、典型的には、対応するカ
ルボン酸及びアルコールから形成される。通常、エステルの形成は、従来の合成技法により成し遂げられる。例えば、March, 1992 Advanced Organic Chemistry, 4th Ed., John Wiley & Sons, New York, p.p. 393-396及びそこに引用されている参考文献、並びにMark他 1980 Encyclopedia of Chemical Technology, John Wiley & Sons, New Yorkを参照されたい。エステルのアルコール成分は、通常、（ｉ）１つ又は複数の二重結合を含み得るか、若しくは含み得ず、分岐炭素を含むか、若しくは含み得ないＣ_２〜Ｃ_１２脂肪族アルコール又は（ｉｉ）Ｃ_７〜Ｃ_１２芳香族アルコール若しくはヘテロ芳香族アルコールを含む。

本明細書で使用される場合、「Ｃ末端アミド」は、ポリペプチドがカルボキサミド（すなわち、Ｃ末端カルボキシ（すなわち、Ｃ（＝Ｏ）−ＯＨ）部分ではなく、Ｃ（＝Ｏ）−ＮＨ２）で終わるように、ポリペプチドのカルボキシ末端に通常存在するＣ末端ヒドロキシル部分を置き換えるアミド部分を指す。プロドラッグとして薬学的に許容可能なアミドの記載については、Bundgaard, H. ed. 1985 Design of Prodrugs Elsevier Science Pub
lishers, Amsterdamを参照されたい。これらのアミドは、典型的には、対応するカルボン酸及びアミンから形成される。通常、アミドの形成は、従来の合成技法により成し遂げられる。例えば、March, 1992 Advanced Organic Chemistry, 4th Ed., John Wiley & Sons, New York, p. 393及びMark他 1980 Encyclopedia of Chemical Technology, John Wiley & Sons, New Yorkを参照されたい。

本明細書で使用される場合、「薬学的に許容可能な担体」は、有効成分の生物学的活性の有効性を妨げず、宿主又は患者に毒性ではない担体媒質を指す。

本明細書で使用される場合、「立体異性体」は、もう一方と同じ分子量、化学組成、及び結合配列を有するが、１つ又は複数のキラル中心に関して空間的に異なってグループ化された原子を有する実体を指す。すなわち、同じ化学式の立体異性体は、少なくとも１つのキラル中心に関して異なる空間配置で位置する同一の化学的部分を含む。純粋である場合、立体異性体は、平面偏光を回転させる能力を有する。しかしながら、一部の純粋な立体異性体は、現在の計測手段では検出不可能なほどわずかな旋光度を有し得る。本明細書に開示される改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストは、１つ又は複数の非対称の炭素原子を有してもよく、それゆえに様々な立体異性体を含む。全ての立体異性体は、この実施形態の範囲に包含される。

本明細書で使用される場合、本明細書に開示される組成物に適用される「治療的」又は「薬学的有効量」は、所望の生物学的結果を誘導するのに十分な組成物の量を指す。その結果は、兆候、症状、若しくは疾患の原因の緩和、又は生体系の任意の他の望ましい変化であり得る。

本明細書で使用される場合、「ペプチド残基」及び「ペプチド構造」は、天然Ｌ−アミノ酸及び対応するＤ−アミノ酸に含まれるペプチド、並びにペプチド誘導体、ペプチド類縁体及び天然Ｌ−アミノ酸構造のペプチド模倣物を含むことを意図する。ペプチド類縁体、誘導体及び模倣物を設計するためのアプローチは、当該技術分野において既知である。例えば、全てそれらの全体が引用することにより本明細書の一部をなす、Farmer, P.S. in: Drug Design E.J. Ariens, ed. Academic Press, New York, 1980, vol. 10, pp. 119-143、Ball J.B. & Alewood, P.F. 1990 J. Mol. Recognition 3:55、Morgan, B.A. & Gainor, J.A. 1989 Ann. Rep. Med. Chem. 24:243、及びFreidinger, R.M. 1989 Trends Pharmacol. Sci. 10:270、Luthman他 1996 A Textbook of Drug Design and Development, 14:386-406, 2nd Ed., Harwood Academic Publishers、Joachim Grante, Angew. 1994 Chem. Int. Ed. Engl. 33:1699-1720、Fauchere, J. 1986 Adv. Drug Res. 15:29、Veber and Freidinger 1985 TINS p. 392、Evans他 1987 J. Med. Chem. 30:229を参照されたい
。治療的に有用なペプチドに構造的に類似するペプチド模倣物は、当該技術分野において既知の方法により、等価な又は増強された治療効果又は予防効果を生み出すために使用することができ、以下の参考文献において更に記載されている：Spatola, A.F. 1983 in: Chemistry and Biochemistry of Amino Acids, Peptides, and Proteins, B. Weinstein, eds., Marcel Dekker, New York, p. 267、Spatola, A.F. 1983 Vega Data, Vol. 1, Issue 3, Peptide Backbone Modifications (general review)、Morley, 1980 Trends. Pharm. Sci. pp. 463-468, (general review)、Hudson他 1979 Int. J. Pept. Prot. Res. 14:177-185（−ＣＨ_２ＮＨ−、ＣＨ_２ＣＨ_２−）、Spatola他 1986 Life Sci. 38:1243-1249（−ＣＨ_２−Ｓ）、Hann, 1982 J. Chem. Soc. Perkin. Trans. I 307-314（−ＣＨ−ＣＨ−、シス及びトランス）、Almquist他 1980 J. Med. Chem. 23:1392-1398,（−ＣＯＣ
Ｈ_２−）、Jennings-White他 1982 Tetrahedron Lett. 23:2533（−ＣＯＣＨ_２−）、Szelke他 1982の欧州特許出願公開第４５６６５号（−ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ_２−）、Holladay他
1983 Tetrahedron Lett. 24:4401-4404（−Ｃ（ＯＨ）ＣＨ_２−）、及びHruby, 1982 Life Sci. 31:189-199（−ＣＨ_２−Ｓ−）、これらの各々はその全体が引用することにより
本明細書の一部をなす。

より安定なペプチドを作出するため、同じ種類のＤ−アミノ酸（例えば、Ｌ−リジンに代えてＤ−リジン）によるコンセンサス配列の１つ又は複数のアミノ酸の系統的置換を使用してもよい。さらに、コンセンサス配列又は実質的に同一のコンセンサス配列の変異を含む制約を受けるペプチドは、当該技術分野において既知の方法（それらの全体が引用することにより本明細書の一部をなす、Rizo他 1992 Ann. Rev. Biochem. 61:387）、例え
ば、ペプチドを環化する分子内ジスルフィド架橋を形成することが可能な内部システイン残基の付加、又はヘリックスを安定化するアミノイソ酪酸（Ａｉｂ）残基の使用によって作出され得る。

合成アミノ酸又は非天然アミノ酸は、ｉｎ ｖｉｖｏにおいて天然に生じないものの、本明細書に記載されるペプチド構造中へと組み込まれ得るアミノ酸を指す。

本明細書で使用される場合、化合物、例えばペプチド又はアミノ酸の「誘導体」は、化合物中の１つ又は複数の反応性基が置換基によって誘導体化されている化合物の形態を指す。ペプチド誘導体の例としては、アミノ酸側鎖、ペプチド骨格又はアミノ末端若しくはカルボキシ末端が誘導体化されているペプチド（例えば、メチル化アミド結合又はヒドロキシル化アミノ酸若しくはアミノ酸残基を有するペプチド系化合物）が挙げられる。

本明細書で使用される場合、化合物の「類縁体」は、その化合物の機能的活性に必要な参照化合物の化学構造を保持しつつ、参照化合物とは異なる或る特定の化学構造も含む化合物を指す。天然ペプチドの類縁体の例は、例えば、下表３に示される置換等の１つ又は複数の非天然アミノ酸又は保存的アミノ酸の置換を含むペプチドである。本明細書で使用される場合、化合物の「模倣物」は、その化合物の機能的活性に必要な参照化合物の化学構造が、参照化合物の配置を模倣する他の化学構造で置き換えられている化合物を指す。ペプチド模倣物の例としては、ペプチド骨格が１つ又は複数のベンゾジアゼピン分子で置換されているペプチド系化合物（例えば、その全体が引用することにより本明細書の一部をなす、James, G.L.他 1993 Science 260:1937-1942を参照されたい）、全てのＬ−アミノ酸が対応するＤ−アミノ酸で置換されているペプチド、及び「レトロ−インベルソ（retro-inverso）」ペプチド（その全体が引用することにより本明細書の一部をなす、Sistoによる米国特許第４，５２２，７５２号）が挙げられ、以下、James, G.L.他 1993 Science 260:1937-1942、及びその全体が引用することにより本明細書の一部をなすGoodman他 1981 Perspectives in Peptide Chemistry pp. 283-294に更に記載される。また、「レトロ−インベルソ」ペプチドの更なる記載については、その全体が引用することにより本明細書の一部をなす、Sistoによる米国特許第４，５２２，７５２号を参照されたい。他の
誘導体として、Ｃ末端ヒドロキシメチル誘導体、Ｏ−改変誘導体（例えば、Ｃ末端ヒドロキシメチルベンジルエーテル）、並びにアルキルアミド及びヒドラジド等の置換アミドを含むＮ末端改変誘導体が挙げられる。

本明細書で使用される場合、「アミノ酸構造」（「ロイシン構造」、「フェニルアラニン構造」又は「グルタミン構造」等）の用語は、アミノ酸、並びに化合物の機能的活性を保持するアミノ酸の類縁体、誘導体及び模倣物を含むことを意図する。例えば、「フェニルアラニン構造」の用語は、フェニルアラニン、並びにピリジルアラニン及びホモフェニルアラニンを含むことを意図する。「ロイシン構造」の用語は、ロイシン、並びにバリン、イソロイシン、又はノルロイシン等の脂肪族側鎖を有する他の天然若しくは非天然アミノ酸による置換を含むことを意図する。

本明細書に開示される改変ペプチド化合物のアミノ末端及び／又はカルボキシ末端は、ほとんどのタンパク質で見られる標準的なアミノ末端及びカルボキシ末端であり得る。代
替的には、ペプチド化合物のアミノ末端及び／又はカルボキシ末端は、誘導体基の付加又は置き換えにより化学的に変更され得る。ペプチド化合物のＮ末端に存在し得るアミノ誘導体基（すなわち、Ｙ１であり得る）としては、アセチル基、アリール基、アラルキル基、アシル基、エポキシスクシニル基、及びコレステリル基が挙げられる。ペプチド化合物のＣ末端に存在し得るカルボキシ誘導体基（すなわち、Ｙ２であり得る）として、アルコール基、アルデヒド基、エポキシスクシネート基、酸ハライド基、カルボニル基、ハロメタン基、ジアゾメタン基及びカルボキサミドが挙げられる。カルボキサミドが好ましい。

本明細書で使用される場合、「検出可能な標識」又は「造影剤」は、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストが投与された患者におけるｉｎ ｖｉｖｏでの検出を含むがこれに限定されない、化合物に共有結合された場合に化合物の検出を可能とする材料を指す。好適な検出可能な標識は、当該技術分野においてよく知られており、例として、放射性同位体、蛍光性標識（例えば、フルオレセイン）等が挙げられる。用いられる具体的な検出可能な標識は決定的ではなく、用いられる標識の量、及び用いられる標識の量での標識の毒性に関して選択される。かかる要因に関する標識の選択は十分に当該技術分野の範囲内である。

検出可能な標識のペプチド又はペプチド模倣物への共有結合は、当該技術分野においてよく知られている従来の方法によって成し遂げられる。例えば、^１２５Ｉ放射性同位体が検出可能な標識として用いられる場合、^１２５Ｉのペプチド又はペプチド模倣物への共有結合は、アミノ酸チロシンをペプチド又はペプチド模倣物へと組み込み、その後ペプチドをヨウ素化することによって達成され得る（例えば、Weaner他 1994 Synthesis and Applications of Isotopically Labelled Compounds, pp. 137-140を参照されたい）。ペプチド又はペプチド模倣物中にチロシンが存在しない場合、ペプチド又はペプチド模倣物のＮ末端又はＣ末端へのチロシンの組み込みは、よく知られた化学的手法により達成され得る。同様に、従来の化学的手法を使用し、例えばペプチド又はペプチド模倣物上のヒドロキシル基を介して、リン酸部分としてペプチド又はペプチド模倣物上に^３２Ｐを組み込むことができる。

本明細書で使用される場合、「治療剤」の用語は、偏頭痛薬又は鎮痛剤（pain reducing agent）を含むがこれらに限定されない、具体的な疾患の兆候に対して所望の治療効果
を有することが可能な薬剤を意味する。

本明細書で使用される場合、「α−へリックス」の用語は、α−ヘリカルタンパク質構造又は受容体上にＸ^１及びＺ^１ドメインの類似の位置を生じる任意の他の構造類縁体を形成する構造成分を意味する。

ペプチド及びペプチド模倣物の調製
１．固相合成
本明細書に記載される改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストは、当該技術分野において既知の古典的方法により、例えば、標準的な固相技法を使用することにより調製され得る。例えば、その全体が本明細書に参照により援用される、Merrifield, 1963 J. Am. Chem. Soc. 85:2149を参照されたい。

これらの固相ペプチド合成法は当該技術分野においてよく知られており、J.M. Stewart
and J.D. Young, 1984 Solid Phase Peptide Syntheses 2nd Ed., Pierce Chemical Companyに更に記載されている。

２．合成アミノ酸
これらの手法もまた、２０種の天然の遺伝子的にコードされているアミノ酸以外のアミ
ノ酸が本明細書に開示される任意の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの１、２、又はそれ以上の位置において置換されているペプチドを合成するために使用され得る。例えば、トリプトファンをナフチルアラニンに置換して合成を促進することができる。本実施形態のペプチドへと置換され得る他の合成アミノ酸として、Ｌ−ヒドロキシプロピル、Ｌ−３、４−ジヒドロキシ−フェニルアラニル、Ｌ−ｄ−ヒドロキシリシル及びＤ−ｄ−メチルアラニル等のｄアミノ酸、Ｌ−α−メチルアラニル、β−アミノ酸、及びイソキノリルが挙げられる。Ｄアミノ酸及び非天然合成アミノ酸もまた、本実施形態のペプチドに組み込むことができる（例えば、Roberts他 1983 Unusual Amino/Acids in Peptide Synthesis 5:341-449を参照されたい）。

或る実施形態では、２０種の遺伝子的にコードされたアミノ酸の天然側鎖、又は本明細書に開示される任意の他の側鎖は、ペプチドに典型的に見出されるα−炭素に代えて、アミノ酸の窒素に変換され得る。

表２：標準アミノ酸に対する一文字表記。三文字表記を括弧書きする。

ＵＰＡＣ−ＩＵＢ Ｊｏｉｎｔ Ｃｏｍｍｉｓｓｉｏｎ ｏｎ Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ Ｎｏｍｅｎｃｌａｔｕｒｅ（ＪＣＢＮ）によるアミノ酸及びペプチドに関する命名法及び記号体系が以下の文献において公開されている：Biochem. J., 1984, 219, 345-373
、Eur. J. Biochem., 1984, 138, 9-5 37; 1985, 152, I; 1993, 213, 2、Internat. J. Pept. Prot. Res., 1984, 24, following p 84、J. Biol. Chem., 1985, 260, 14-42、Pure Appl. Chem., 1984, 56, 595-624、Amino Acids and Peptides, 1985, 16, 387-410、Biochemical Nomenclature and Related Documents, 2^nd edition, Portland Press, 1992, pages 39-69。

或る実施形態では、本発明の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストのアミノ酸配列を、その改変が本発明の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニスト
の酵素タンパク質加水分解に対する感受性を低減するように、配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５の配列に関して改変することができる。或る実施形態では、この改変は、被検体に投与された後にタンパク質安定性を増加することが示されているポリペプチドである８６４残基のＸＴＥＮＳポリペプチドの全て又は一部を含む配列のＮ末端付加を含み得る。例えば、その全体が参照により本明細書に援用される、Schellenberger他, 2009, Nature Biotechnology 27(12): 1186-1192を参照されたい。

或る実施形態では、本発明の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストは、１つ又は複数のＤ−アミノ酸残基を含み得る。或る実施形態では、本発明の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストのアミノ酸配列を、改変が対応するＤ−アミノ酸残基による１つ又は複数のＬ−アミノ酸残基の置き換えを含むように、配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５の配列に関して改変することができる。

或る実施形態では、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストのアミノ酸配列を、改変が保存的アミノ酸による置換を含むように、配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５の配列に関して改変することができる。

天然残基は、共通の側鎖特性に基づいてクラスに分類され得る：
疎水性：ノルロイシン（Ｎｏｒ）、Ｍｅｔ、Ａｌａ、Ｖａｌ、Ｌｅｕ、Ｉｌｅ、
中性親水性：Ｃｙｓ、Ｓｅｒ、Ｔｈｒ、Ａｓｎ、Ｇｌｎ、
酸性：Ａｓｐ、Ｇｌｕ、
塩基性：Ｈｉｓ、Ｌｙｓ、Ａｒｇ、
鎖の向きに影響を及ぼす残基：Ｇｌｙ、Ｐｒｏ、及び、
芳香族：Ｔｒｐ、Ｔｙｒ、Ｐｈｅ。

保存的アミノ酸置換は、或るクラスのメンバーの同じクラスの別のメンバーとの交換を含み得る。保存的アミノ酸置換は、生体系での合成によるのではなく、化学的なペプチド合成によって典型的に組み込まれる非天然アミノ酸残基を包含し得る。これらは、ペプチド模倣物、及びアミノ酸の他の反転形又は逆位形（reversed or inverted forms）を含む。

或る実施形態では、保存的置換は、イソロイシン、バリン、ロイシン、ノルロイシン、アラニン、若しくはメチオニン等の或る非極性（疎水性）アミノ酸残基の別のアミノ酸残基への置換、アルギニンとリジンとの間、グルタミンとアスパラギンとの間、スレオニンとセリンとの間等の或る極性（親水性）アミノ酸残基の別のアミノ酸残基への置換、リジン、アルギニン若しくはヒスチジン等の或る塩基性アミノ酸残基の別のアミノ酸残基への置換、又はアスパラギン酸若しくはグルタミン酸等の或る酸性アミノ酸残基の別のアミノ酸残基への置換を含み得る。また、「保存的アミノ酸置換」の文言は、かかるポリペプチドが必要なアンタゴニスト活性を呈する限り、非誘導体化残基に代えて化学的に誘導体化された残基の使用を含む。

表３は、本実施形態に有用となり得るアミノ酸残基置換の例を提示する。

或る実施形態では、本明細書に開示されるアミノ酸の塩基部分、Ａｒｇのグアニジン等は、塩基のバイオアイソスター（base bioisostere：塩基の生物学的等価体）により置換され得る。

「ヒドロキシプロリン」は、遊離アミノ酸としての、又はポリペプチドに組み込まれるかのいずれかである、プロリンのあらゆる既知のヒドロキシル化近縁体（relatives）を
指す。ヒドロキシプロリンは（２Ｓ，４Ｒ）−４−ヒドロキシプロリン、及び異なる立体化学又はヒドロキシル化炭素を有するプロリン残基を包含する。

「Ｏ−カルボキシ」基は「ＲＣ（＝Ｏ）Ｏ−」基を指し、ここで、Ｒは、本明細書で定義されるように、水素、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロアリシクリル、アラルキル、又は（ヘテロアリシクリル）アルキルであり得る。Ｏ−カルボキシは、置換されてもよく、又は非置換でもよい。

「Ｃ−カルボキシ」基は「−Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ」基を指し、ここで、ＲはＯ−カルボキシに関して定義されるものと同様であり得る。Ｃ−カルボキシは、置換されてもよく、又は非置換でもよい。

「Ｃ−アミド」基は「−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ^ＡＲ^Ｂ」基を指し、ここで、Ｒ^Ａ及びＲ^Ｂは同一であってもよいか、又は同一でなくてもよく、Ｏ−カルボキシに関して定義されるＲと同様に定義され得る。Ｃ−アミドは置換されてもよく、又は非置換でもよい。

「Ｎ−アミド」基は「ＲＣ（＝Ｏ）ＮＲ^Ａ−」基を指し、ここで、Ｒ及びＲ^Ａは同一であってもよいか、又は同一でなくてもよく、Ｏ−カルボキシに関して定義されるＲと同様に定義され得る。Ｎ−アミドは置換されてもよく、又は非置換でもよい。

本明細書で使用される場合、「アミド」は「−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ^ＡＲ^Ｂ」基を指し、ここでＲ^Ａ及びＲ^Ｂは同一であってもよいか、又は同一でなくてもよく、Ｏ−カルボキシに関して定義されるＲと同様に定義され得る。Ｒ^Ａ及びＲ^Ｂは、或る実施形態では水素であってもよい。

本明細書で使用される場合、「アミン」は「−ＮＲ^ＡＲ^Ｂ」基を指し、ここでＲ^Ａ及びＲ^Ｂは同一であってもよいか、又は同一でなくてもよく、Ｏ−カルボキシに関して定義されるＲと同様に定義され得る。

本明細書で使用される場合、「尿素」は−ＮＲ^ＡＣ（＝Ｏ）ＮＲ^Ｂ _２を指し、ここで各Ｒ^Ａ及びＲ^Ｂは個別にＯ−カルボキシに関して定義されるＲと同様に定義される。

また、本発明の実施形態のペプチドをリン酸化（例えば、W. Bannwarth他 1996 Biorganic and Medicinal Chemistry Letters 6:2141-2146を参照されたい）、及びHruby他 1990 Biochem. J. 268:249-262に記載される本実施形態の化合物のペプチド誘導体を作製す
る他の方法によって、容易に改変することもできる。よって、本明細書に開示されるペプチドも類似の生物学的活性を有するペプチド模倣物を調製するための基礎として働く。

３．末端の改変
当業者は、対応する改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストと同じ又は類似の所望の生物学的活性を有するが、参照ペプチドよりも溶解性、安定性、並びに加水分解及びタンパク質加水分解に対する感受性に関してより有利な活性を有する、ペプチド模倣物の構築について、様々な技術が利用可能であることを認識する。例えば、Morgan他 1989 Ann. Rep. Med. Chem. 24:243-252を参照されたい。以下は、Ｎ末端アミノ基、Ｃ末
端カルボキシル基で改変され、及び／又はペプチド中の１つ又は複数のアミド結合を非アミド結合へと変更するペプチド模倣物を調製する方法を記載する。２つ以上のかかる改変を１つのペプチド模倣物構造（例えば、Ｃ末端カルボキシル基での改変、及びペプチド中の２つのアミノ酸間への−ＣＨ_２−カルバメート結合の組み込み）中に加えられることが理解される。

１）Ｎ末端改変
典型的には、ペプチドは遊離酸として合成されるが、上述のように、アミド又はエステルとして容易に調製され得る。また、ペプチド化合物のアミノ末端及び／又はカルボキシ末端を改変して、他の有用な化合物を製造することもできる。アミノ末端改変としては、メチル化（すなわち、−ＮＨＣＨ_３又は−ＮＨ（ＣＨ_３）_２）、アセチル化、ベンジルオキシカルボニル基の付加、又はＲＣＯＯ−（式中、Ｒはナフチル基、アクリジニル基、ステロイジル基、及び類似の基からなる群より選択される）で定義されるカルボキシレート官能性を含む任意のブロッキング基によるアミノ末端のブロッキングが挙げられる。

アミノ末端改変は上記され、アルキル化、アセチル化、カルボベンゾイル基の付加、スクシンイミド基の形成等が挙げられる（例えば、その全体が引用することにより本明細書の一部をなす、Murray他 1995 Burger’s Medicinal Chemistry and Drug Discovery 5th
ed., Vol. 1, Manfred E. Wolf, ed., John Wiley and Sons, Inc.を参照されたい）。

また、Ｎ末端は、Ｘ^１フラグメントに対してＮ末端の少なくとも１つの残基の付加により改変され得る。ペプチドに対するＮ末端伸長の影響を評価する技法は、当該技術分野において既知であり、例えば、それらの全体が引用することにより本明細書の一部をなす、Schellenberger他, 2009, Nature Biotechnology 27(12): 1186-1192がある。

２）Ｃ末端改変
カルボキシ末端改変としては、カルボキサミド基による遊離酸の置き換え又は構造上の制約を導入するためのカルボキシ末端での環状ラクタムの形成が挙げられる。Ｃ末端カルボキシル基がアミド−Ｃ（Ｏ）ＮＲ^３Ｒ^４で置き換えられているペプチド模倣物の調製では、ベンズヒドリルアミン樹脂がペプチド合成用の固形支持体として使用される。合成の完了に際し、支持体からペプチドを解放するためのフッ化水素処理は、直接的に遊離ペプチドアミド（すなわち、Ｃ末端が−Ｃ（Ｏ）ＮＨ_２）を生じる。代替的には、支持体から側鎖が保護されたペプチドを切断するためのアンモニアとの反応を伴うペプチド合成におけるクロロメチル化樹脂の使用は、遊離ペプチドアミドを生じ、アルキルアミン又はジアルキルアミンとの反応は側鎖が保護されたアルキルアミド又はジアルキルアミド（すなわち、Ｃ末端が−Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ^１（式中、Ｒ及びＲ^１は上記に定義される通り）である）を生じる。その後、側鎖保護はフッ化水素を用いた処理によって通常の様式で除去され、遊離のアミド、アルキルアミド、又はジアルキルアミドを生じる。

上述のＮ末端改変に加えて、ペプチド模倣物を含む本明細書に記載される改変ペプチドアンタゴニストは、有利には、１つ又は複数の様々な親水性ポリマーにより改変され得るか、又はそれに共有結合され得る。ペプチド化合物が親水性ポリマーによって誘導体化される場合、それらの溶解性及び循環半減期は増加し、それらの免疫原性はマスクされることが見出されている。非常に驚いたことに、上記事項は、存在する場合には、それらの結合活性におけるわずかな減弱によって成し遂げられ得る。或る実施形態では、本明細書に開示され記載される改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストは、全てそれらの全体が引用することにより本明細書の一部をなす、Zallipsky, S. 1995 Bioconjugate Chem 6:150-165、Monfardini, C他 1995 Bioconjugate Chem 6:62-69、米国特許第４，６４０，８３５号、同第４，４９６，６８９号、同第４，３０１，１４４号、同第４，６７０，４１７号、同第４，７９１，１９２号、同第４，１７９，３３７号又は国際公開第９５／３４３２６号に提示される任意の方法を使用してかかるポリマーにより誘導体化され得るか、又はそれに連結され得る。

４．骨格の改変
上記化合物のペプチド誘導体を作製するための他の方法は、その全体が引用することにより本明細書の一部をなすHruby他 1990 Biochem. J. 268(2):249-262に記載されている
。よって、ペプチド化合物は、類似の生物学的活性を有する非ペプチド系化合物の構造モデルとしても働く。当業者は、様々な技法が、リードペプチド化合物と同じ又は類似の所望の生物学的活性を有するが、溶解性、安定性、並びに加水分解及びタンパク質加水分解に対する感受性に関してリードペプチド化合物よりも有利な活性を有する化合物の構築に利用可能であることを認識する。その全体が引用することにより本明細書の一部をなす、Morgan他 1989 Ann. Rep. Med. Chem. 24:243-252を参照されたい。

５．ジスルフィド結合形成
化合物は、システインのチオール基間の分子内ジスルフィド結合を有する環化形態で存在し得る。

他の実施形態としては、硫黄がＣＨ_２基又は硫黄の他のアイソスターにより置き換えられている、これらのジスルフィド誘導体の類縁体が挙げられる。これらの類縁体は、当該技術分野において既知の方法を使用して、分子内又は分子間置換により作製され得る。

代替的には、ペプチドのアミノ末端は、アルファ−置換酢酸によりキャップすることができ、ここでアルファ置換基はα−ハロ酢酸、例えば、α−クロロ酢酸、α−ブロモ酢酸、又はα−ヨード酢酸等の脱離基である。本実施形態のペプチドは、システイン又はホモシステイン残基の硫黄によって脱離基を置換することにより環化又は二量体化され得る。
例えば、各々その全体が引用することにより本明細書の一部をなす、Andreu他 1994, Meth. Mol. Bio. 35(7):91-169、Barker他 1992, J. Med. Chem. 35:2040-2048及びOr他 1991, J. Org. Chem. 56:3146-3149を参照されたい。

或る実施形態では、本明細書に開示され記載される改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストは、当該技術分野においてよく知られている組換えＤＮＡ技法によっても調製され得る。

或る実施形態は、有効成分として少なくとも１つの本発明の改変ペプチド、又は本明細書に開示されるペプチド模倣物を、薬学的担体又は希釈剤と共に含む医薬組成物を包含する。これらの医薬組成物を、当業者に既知の任意の手段により投与することができ、経口、経肺、非経口（筋肉内、腹腔内、静脈内、又は皮下注射）、吸入（微細粉末製剤、又はエアロゾルにより）、経皮、経鼻又は舌下の投与経路が挙げられるが、これらに限定されず、各投与経路に適切な剤形で製剤化され得る。例えば、各々その全体が参照により明細書中に援用される、１９９３年１２月２３日付公開のBernstein他の国際公開第９３／２
５２２１号、１９９４年８月１８日付公開のPitt他の国際公開第９４／１７７８４号、及び１９９４年９月７日付公開のPitt他の欧州特許出願公開第６１３，６８３号を参照されたい。また、上記化合物は、予め設定された速度での長期及び／又は適時の、パルス投与のためのデポ注射剤、浸透圧ポンプ、経皮（電気的輸送を含む）パッチ等を含むが、これらに限定されない、持続放出剤形又は制御放出剤形で投与され得る。

本実施形態の医薬組成物は、それ自身既知の方法で、例えば、従来の混合プロセス、溶解プロセス、造粒プロセス、糖衣錠作製プロセス、研和プロセス、乳化プロセス、カプセル化プロセス、封入プロセス又は打錠プロセスを用いて製造され得る。

よって、本実施形態による用途の医薬組成物は、薬学的に使用され得る調製物への活性化合物の加工を促進する賦形剤及び助剤を含む１つ又は複数の薬学的に許容可能な担体を使用して、従来の手法で製剤化され得る。適切な製剤化は、選択される投与経路に依存する。好適であり、当該技術分野、例えば、上記Remington’s Pharmaceutical Sciencesにおいて理解されている、任意のよく知られている技法、担体、及び賦形剤が使用され得る。

注射液は、液体溶液又は懸濁液、注射前の溶液又は液体中の懸濁液に好適な固体形態、又は乳剤としてのいずれかの従来の形態に調製され得る。好適な賦形剤は、例えば、水、食塩水、デキストロース、マンニトール、ラクトース、レシチン、アルブミン、グルタミン酸ナトリウム、システイン塩酸塩等である。さらに、必要に応じて、注射可能な医薬組成物は、湿潤剤、ｐＨ緩衝剤等の少量の非毒性の助剤物質を含有してもよい。生理学的に適合性の緩衝液として、ハンクス液、リンガー液、又は生理学的食塩水バッファーが挙げられるが、これらに限定されない。必要に応じて、吸収を増強する調製物（例えばリポソーム）を利用してもよい。

経粘膜投与について、浸透されるバリアに適切な浸透剤が製剤中に使用され得る。

例えば、ボーラス注射又は継続点滴による非経口投与用の医薬製剤としては、水溶性形態の活性化合物の水溶液が挙げられる。さらに、活性化合物の懸濁液を適切な油性注射懸濁液として調製してもよい。好適な親油性溶媒又はビヒクルとして、ゴマ油等の脂肪油、又は大豆油、グレープフルーツ油若しくはアーモンド油等の他の有機油、又はエチルオレエート又はトリグリセリド等の合成脂肪酸エステル、又はリポソームが挙げられる。水性注射懸濁液は、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ソルビトール、又はデキストラン等の懸濁液の粘度を増加する物質を含有してもよい。また、任意に、懸濁液は、好適な
安定剤、又は高濃縮溶液の調製を可能とするため本発明の化合物の溶解性を増加する作用物質を含有してもよい。注射用製剤は、添加された保存剤と共に、単位剤形、例えば、アンプル又はマルチドーズ容器で供給され得る。上記組成物は、油性又は水性ビヒクル中の懸濁液、溶液又は乳剤のような形態をとってもよく、懸濁剤、安定剤及び／又は分散剤等の調合剤を含有してもよい。代替的には、有効成分は、使用前に好適なビヒクル、例えば無菌の発熱物質を含有しない水による構成のため粉末形態であってもよい。

経口投与のため、本発明の化合物は、活性化合物と、その全体が引用することにより本明細書の一部をなす２０１０年１月２１日付公開のD. J. Sarubbiの米国特許出願公開第
２０１０／００１６２２９号、経口ＧＬＰ−１製剤（Oral GLP-1 Formulations）に開示
されるような薬学的に許容可能な担体とを組み合わせることにより製剤化され得る。そこで考察されるように、経口投与は、薬物と混合された薬学的に許容可能な担体の錠剤又はカプセルの形態をとることができる。２００９年１０月２２日付公開のGoldberg, 2009の米国特許出願２００９／０２６４３６８号、副甲状腺ホルモン及びカルシトニンを送達するための組成物（Compositions for Delivering Parathyroid Hormone and Calcitonin）（その全体が引用することにより本明細書の一部をなす）に教示される更なる好適な輸送剤として、任意の液体剤形又は固体剤形が挙げられる。

吸入による投与のため、本実施形態による用途の本発明の化合物は、好適な高圧ガス、例えば、ジクロロジフルオロメタン、トリクロロフルオロメタン、ジクロロテトラフルオロメタン、二酸化炭素又は他の好適なガスの使用により、加圧パック又はネブライザからのエアロゾルスプレーを備える形態で簡便に提供される。加圧エアロゾルの場合、投与単位は、計量された量を提供するためのバルブを備えることにより決定され得る。吸入器又は注入器における使用のための、例えばゼラチンのカプセル及び薬包は、化合物及びラクトース又はスターチ等の好適な粉末ベースの粉末混合物を含有することにより製剤化され得る。例として、吸入投与用の調製物は、その全体が引用することにより本明細書の一部をなす、２０１０年１０月１２日付で発行されたQuay他の米国特許第７，８１２，１２０号の教示に従って調製され得る。

本明細書に更に開示されるのは、眼内、鼻腔内及び耳介内輸送を含む用途の薬学分野においてよく知られている様々な医薬組成物である。これらの用途に好適な浸透剤は、当該技術分野において一般的に知られている。眼内輸送用医薬組成物としては、点眼剤等の水溶性形態、又はジェランガム（Shedden他, 2001, Clin. Ther., 23(3):440-50）中若しくはヒドロゲル（Mayer他, 1996, Ophthalmologica, 210(2):101-3）中の活性化合物の水性眼科溶液；眼軟膏；微粒子、液体担体媒質中に懸濁された薬物を含有する高分子粒子（Joshi, A., J. Ocul. Pharmacol., 1994 10(1):29-45）、脂溶性製剤（Alm他, 1989 Prog. Clin. Biol. Res., 312:447-58）、及びマイクロスフェア（Mordenti, 1999, Toxicol. Sci., 52(1):101-6）等の眼懸濁剤；及び眼球インサートが挙げられる。上述の引用文献は全て、それらの全体が引用することにより本明細書の一部をなす。かかる好適な医薬製剤は、安定性及び快適性のため、最も多くの場合好ましくは無菌に、等張に及び緩衝されるように製剤化される。また、鼻腔内輸送用医薬組成物としては、しばしば、正常な繊毛作用を確実に維持するために多くの点で鼻汁を刺激するように調製された点鼻剤及びスプレーが挙げられ、かかる組成物としては、例えば、限定されることなく、その全体が引用することにより本明細書の一部をなす、１９９８年３月３１日付で発行された米国特許第５，７３３，５６９号においてAzria他により開示された点鼻液が挙げられる。その全体が
参照により本明細書中に援用され、当業者によく知られているRemington’s Pharmaceutical Sciences, 18th Ed., Mack Publishing Co., Easton, PA (1990)に開示されるように、好適な製剤は、最も多くの場合好ましくは等張であり、ｐＨを５．５〜６．５に保持するためにわずかに緩衝され、最も多くの場合好ましくは抗菌性保存剤及び適切な薬剤安定剤を含む。耳介内輸送用医薬製剤としては、耳での局所適用のための懸濁液及び軟膏が挙
げられる。かかる耳用製剤に共通の溶媒としては、グリセリン及び水が挙げられる。

上述の製剤に加えて、本発明の化合物は、デポ剤としても製剤化され得る。かかる長期間作用する製剤は、埋め込み（例えば、皮下又は筋肉内）により、又は筋肉内注射により投与され得る。よって、例えば、上記化合物は、好適な高分子材料若しくは疎水性材料（例えば、許容可能なオイル中の乳剤として）若しくはイオン交換樹脂と共に製剤化されてもよく、又は難溶性誘導体、例えば難溶性塩として製剤化されてもよい。

治療用試薬の化学的特性及び生物学的安定性に応じて、ペプチド安定化のための更なる戦略を採用してもよい。

更なる治療剤又は診断剤を医薬組成物に組み込んでもよい。それに代えて又は追加的に、医薬組成物を、他の治療剤又は診断剤を含有する他の組成物と組み合わせてもよい。

投与方法の非限定的な例として、とりわけ、以下が挙げられる：（ａ）その全体が引用することにより本明細書の一部をなす、２００９年１０月２２日付で公開されたM. Goldbergの米国特許出願公開第２００９／０２６４３６８号、及びその全体が引用することに
より本明細書の一部をなす、２０１０年１月２１日付で公開されたD. Sarubbiの米国特許出願公開第２０１０／００１６２２９号に記載されるもの等の経口経路による投与；（ｂ）また、投与は、眼球内、鼻腔内又は耳介内等の非経口経路を介してもよく、投与は水性懸濁液、油性調製物等、又は点滴剤、スプレー、軟膏（salve）、軟膏（ointment）等と
しての投与を含む；（ｃ）注入ポンプ輸送を含む、皮下、腹腔内、静脈内、筋肉内、皮内、眼窩内等の注射による投与；（ｄ）頭蓋内への直接注射、例えばデポインプランテーションによるような局所の投与；並びに（ｅ）本実施形態のペプチドを生体組織と接触させるために当業者が適切と考えている局所投与。経鼻適用の非限定的な代表例は、その全体が引用することにより本明細書の一部をなす、２０１０年１０月１２日に発行されたＱｕａｙ他の米国特許第７，８１２，１２０号に記載されている。

本実施形態の医薬組成物に関する正確な製剤化、投与経路及び投薬量は、患者の状態を考慮して個々の内科医により選択され得る（例えば、その全体が引用することにより本明細書の一部をなす、１９７５年のFingl他の"The Pharmacological Basis of Therapeutics"の１章１ページを特に参照されたい）。典型的には、患者に投与される組成物の投薬量の範囲は、患者の体重１ｋｇ当たり約０．０００００１ｍｇ〜１００ｍｇであり得る。投薬量は、患者の必要に応じて１日以上の日数に亘って与えられる、単一のもの又は連続する２つ以上であってもよい。少なくとも一部の状態について化合物に関するヒト投薬量が確立されている場合では、本実施形態は、それと同じ投薬量、又は確立されたヒト投薬量の約０．１％〜５００％、より好ましくは約２５％〜２５０％の投薬量を使用する。新たに発見された医薬化合物の場合のように、ヒトの投薬量が確立されていない場合には、好適なヒト投薬量は、動物での毒性試験及び有効性試験により認定されるように、ＥＤ_５０値若しくはＩＤ_５０値、又はｉｎ ｖｉｔｒｏ若しくはｉｎ ｖｉｖｏ研究に由来する他の適切な値から推測され得る。

担当の内科医は、毒性又は臓器障害により如何にして及びいつ投与を終了、中断、又は調整するかわかるであろうことに留意されたい。逆に、担当の内科医は、臨床反応が不十分である（毒性を除く）場合、より高いレベルまで治療を調整することもわかるであろう。目的の障害の制御における投与される投薬量の大きさは、治療される状態の重症度及び投与経路により変化するであろう。状態の重症度は、例えば、標準的な予後評価方法によって或る程度は評価され得る。さらに、投薬量及びおそらくは投与頻度もまた、個々の患者の年齢、体重及び反応に応じて変化するであろう。上記考察されたものに匹敵するプログラムを獣医学において使用してもよい。

正確な投薬量は薬物ごとに決定されるが、多くの場合、投薬量に関して一部一般化することができる。成人ヒト患者に対する１日当たりの投薬計画は、例えば、０．００１ｍｇ〜１００ｍｇの例示的な範囲、又は０．００５ｍｇ〜５ｍｇの例示的な範囲の各有効成分の静脈内、皮下、又は筋肉内の投薬量であってもよい。薬学的に許容可能な塩の投与の場合、投薬量は遊離塩基として算出され得る。或る実施形態では、組成物は、１日当たり１〜４回投与されるか、又は例えば偏頭痛と関連するような疼痛を緩和するための単回の急性投薬として投与される。代替的には、本明細書に記載される組成物は、継続的な静注により、好ましくは、各有効成分の投薬量が１日当たり最大で１０００ｍｇで投与され得る。当業者であれば、或る特定の状況において、本明細書に開示されるペプチドを、特に侵攻性の疾患又は感染症を効果的及び積極的に治療するため、上述の例示的投薬量の範囲を超える量で、場合によってははるかに超える量で投与しなければならない場合があることを理解するであろう。或る実施形態では、上記ペプチドは、継続的療法の期間、例えば１週間以上、又は数か月若しくは数年に亘って投与される。

投与量及び投与間隔は、調節効果、又は最小有効濃度（ＭＥＣ）を維持するのに十分な活性部分の血漿レベルを与えるため個別に調整され得る。ＭＥＣは、各化合物によって変化するが、ｉｎ ｖｉｔｒｏデータから推定することができる。ＭＥＣを達成するのに必要な投薬量は、個々の特性及び投与経路に依存する。しかしながら、血漿濃度を決定するためにＨＰＬＣアッセイ又はバイオアッセイを使用することができる。

また、投与間隔は、ＭＥＣ値を使用して決定され得る。組成物は、その時間の１０％〜９０％、好ましくは３０％〜９０％、最も好ましくは５０％〜９０％の間、ＭＥＣを上回る血漿レベルを維持する投薬計画を使用して投与されるべきである。

局所投与又は選択的取り込みの場合、薬物の効果的な局所濃度は、血漿濃度に関連しないことがある。

投与される本発明の組成物の量は、治療される被検体、被検体の体重、苦痛の重症度、投与手法及び処方する内科医の判断に依存し得る。

本明細書に開示される化合物は、既知の方法を使用して有効性及び毒性について評価され得る。例えば、特定の化合物、又は或る特定の化学的部分を共有する化合物のサブセットの毒性学は、哺乳類、好ましくはヒトの細胞株等の細胞株に対するｉｎ ｖｉｔｒｏ毒性を求めることにより確立され得る。かかる研究の結果は、哺乳類等の動物又はより具体的にはヒトにおける毒性の予測であることが多い。代替的には、マウス、ラット、ウサギ、又はサル等の動物モデルにおける特定の化合物の毒性は、既知の方法を使用して求められ得る。特定の化合物の有効性は、ｉｎ ｖｉｔｒｏ法等のいくつかの認知されている方法、動物モデル、又はヒト臨床試験を使用して確立され得る。認知されているｉｎ ｖｉｔｒｏモデルは、がん、心血管疾患、及び様々な免疫機能不全を含むが、これらに限定されない、ほぼあらゆる種類の状態について存在する。同様に、かかる状態を治療するための化学物質の有効性を確立するために、許容可能な動物モデルを使用してもよい。有効性を決定するためのモデルを選択する場合、当業者であれば、現行の技術水準による手引きを受けて適切なモデル、投薬量、及び投与経路、並びに投薬計画を選ぶことができる。もちろん、ヒトの臨床試験をヒトにおける化合物の有効性を決定するために使用することもできる。

本発明の組成物は、必要に応じて、有効成分を含有する１つ又は複数の単位剤形を含有し得るパック又はディスペンサデバイスで提供され得る。

本明細書を通して、特定の化合物の列挙はいずれも、化合物及び任意のその（他の）薬学的に許容される塩を包含すると理解されるべきである。

上記化合物を含有する本発明の組成物は、予防的処置及び／又は治療的処置のため投与され得る。治療適用では、組成物は上述の疾患に既に罹患した患者に対して、疾患及びその合併症の症状を治癒又は少なくとも部分的に阻止するのに十分な量で投与される。これを成し遂げるために適当な量は、「治療的に有効な投薬量」と定義される。この用途に有効な量は、疾患の重症度、並びに患者の体重及び全身状態に依存する。

また、本明細書に記載される組成物は、例えば、その全体が引用することにより本明細書の一部をなすTice及びBibiの方法（Treatise on Controlled Drug Delivery, ed. A. Kydonieus, Marcel Dekker, N.Y. 1992, pp. 315-339において）によりマイクロカプセル
化され得る。

予防適用では、本明細書に開示される化合物を含有する組成物は、特定の疾患に感受性の患者、又はそのリスクにある患者に投与される。かかる量は、「予防的に有効な投薬量」と定義される。この用途においても、正確な量は患者の健康状態及び体重に依存し、当業者によって容易に決定され得る。

有効な治療法に必要な本発明のアンタゴニストの数量は、投与手段、標的部位、患者の生理学的状態、及び投与される他の薬品を含む、多くの異なる要因に依存する。よって、治療投薬量は、安全性及び有効性を最適化するように設定されなければならない。典型的には、ｉｎ ｖｉｔｒｏで使用される投薬量は、これらの試薬のｉｎ ｓｉｔｕでの投与に有用な量での有用な手引きとなり得る。特定の障害の治療に有効な投薬量の動物試験は、ヒトの投薬量の更なる予測的指示を提供する。例えば、各々その全体が引用することにより本明細書の一部をなす、Gilman他 (eds.), 1990 Goodman and Gilman’s: The Pharmacological Basis of Therapeutics 8th ed., Pergamon Press及びRemington’s Pharmaceutical Sciences, 7th Ed., Mack Publishing Co., Easton, Pa. (1985)に様々な考察が記載されている。特に、アンタゴニストの筋肉内注射、皮下注射、経口輸送又は皮下の、針を用いない導入等の輸送方法を適応させるため、投薬量を調整すべきである。

本明細書に記載されるアンタゴニストペプチド及びペプチド模倣物は、例えば、１日に付き体重１ｋｇ当たり約０．０１μｇ〜約５０ｍｇの例示的な投薬量の範囲で投与された場合、ＣＧＲＰ受容体媒介状態の治療に有効である。採用される具体的な投薬量は、治療される特定の状態、投与経路、並びに状態の重症度、患者の年齢及び全身状態等の要因に依存する担当の臨床医の判断等により調節される。かかる投薬量は、当業者によって容易に決定され得る。

非経口投与のため、例えば、ペプチドを薬学的に許容可能な非経口ビヒクルと共に溶液、懸濁液、乳剤又は凍結乾燥粉末として製剤化することができる。かかるビヒクルの例は、水、生理食塩水、リンガー液、デキストロース溶液、及び５％ヒト血清アルブミンである。また、リポソーム及び不揮発性油等の非水性ビヒクルを使用してもよい。ビヒクル又は凍結乾燥粉末は、等張性を維持する添加剤（例えば、塩化ナトリウム、マンニトール）及び化学的安定性を維持する添加剤（例えば、緩衝液及び保存剤）を含有してもよい。製剤を、通常使用される技法により滅菌する。例えば、注射による投与に好適な非経口組成物を、１．５重量％の有効成分を０．９％の塩化ナトリウム溶液に溶解することにより調製する。

本明細書に記載される医薬組成物は、単回投薬量又は複数回投薬量として投与することができ、個々の治療剤又は他の治療剤との組み合せのいずれかで投与することができ、ま
た順次又は同時に投与され得る、従来の治療法と組み合わせることができる。

上記化合物を、時間放出製剤（time release formulation）、例えば徐放性ポリマーを含む組成物として投与することができる。活性化合物を、インプラント及びマイクロカプセル化輸送システムを含む、制御放出製剤等の即時放出から化合物を保護する担体と共に調製することができる。エチレン酢酸ビニル、ポリ酸無水物、ポリグリコール酸、コラーゲン、ポリオルトエステル、ポリ乳酸及びポリ乳酸ポリグリコール酸共重合体（ＰＬＧ）等の生体分解性、生物適合性高分子を使用することができる。かかる製剤を調製するための多くの方法が、当業者に一般的に知られている。

本明細書に記載される化合物を、その化合物がその中の唯一の作用剤である、医薬組成物へと製剤化することができる。代替的には、医薬組成物は、追加の作用剤を含有してもよい。さらに、ペプチド化合物を、ＣＧＲＰ受容体活性に対して調節効果を有する１つ又は複数の他の作用物質と組み合わせることができる。

他の有用性
本明細書に記載される化合物は、エフリンリガンドの産生及び受容体結合プロセスに影響を及ぼす、及びそれにより影響を受けると考えられている多くの要因の評価を含む、ＣＧＲＰ受容体の生物学的役割を理解するための独特な手段としてｉｎ ｖｉｔｒｏにおいて有用である。また、本発明の化合物は、本発明の化合物がかかる開発を促進する構造と活性との関係に関する重要な情報を提供することから、ＣＧＲＰ受容体に結合し、それを活性化する他の化合物の開発に有用である。

また、新たなＣＧＲＰ受容体アンタゴニストのスクリーニングをするアッセイにおける競合的バインダーとしても有用である。かかるアッセイの実施形態では、本明細書に記載される化合物は、改変を伴わずに使用され得るか、又は様々な方法、例えば、直接的若しくは間接的に検出可能なシグナルを提供する部分に共有結合的若しくは非共有結合的に結合すること等の標識化によって改変され得る。これらのアッセイのいずれかにおいて、それに対する材料を直接的又は間接的に標識化することができる。直接的標識化の可能性として、^１２５Ｉ等の放射性標識、ペルオキシダーゼ及びアルカリホスファターゼ等の酵素（米国特許第３，６４５，０９０号）、並びに蛍光発光強度の変化、波長シフト、又は蛍光偏光をモニタリングすることが可能な蛍光標識（米国特許第３，９４０，４７５号）等の標識基が挙げられる。間接的標識化の可能性として、１つの構成成分のビオチン化の後の上記標識基の１つに連結したアビジンの結合が挙げられる。また、化合物は、化合物が固形支持体に付着される場合にスペーサー又はリンカーを含んでもよい。

核磁気共鳴（ＮＭＲ）分光法は、高分子構造を特性評価することができることで知られており、標的分子へのリガンド結合の静的及び一過性の特徴の両方を調査する技法である（Pellecchia他 2002 Nature Rev Drug Disc 1:211）。ＮＭＲ分光法は、標的分子へのリガンドの結合を特定するための有用な道具であり、タンパク質機能について予備知識を必要とすることなく、高い感度で相互作用を検出及び定量することができるという利点を有する。さらに、ＮＭＲ分光法は、後の弱い結合ヒットの高親和性リードへの最適化を補助するため、標的及びリガンドの両方に関する構造的情報を提供することができる。

均一に標識化された標的生体分子から第１及び第２の核磁気共鳴相関スペクトルを発生することによるリガンド化合物の標的生体分子への結合を検出する方法は、米国特許第５，６９８，４０１号及び同第５，８０４，３９０号に報告されている。第１スペクトルは、リガンド不在下での標的物質に対して採取されたデータから作成され、第２スペクトルは１つ又は複数のリガンドの存在下で作成される。２つのスペクトルの比較により、推定されるリガンドの混合物中のどの化合物が標的生体分子に結合するのかを特定することが
できる。

さらに、ＣＧＲＰ受容体に選択的に結合するそれらの能力に基づいて、本明細書に記載されるペプチドは、生細胞上、固定細胞上、生体液中、組織ホモジネート中、精製された天然の生体材料中等のＣＧＲＰ受容体を選択的に検出するための試薬として使用することができる。

或る実施形態は、本明細書で開示されている完全長のポリペプチド配列（例えば配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５）又は本明細書で開示されている完全長のポリペプチド配列の任意の他の具体的に規定されたフラグメントと、少なくとも約６０％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６１％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６２％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６３％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６４％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６５％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６６％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６７％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６８％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約６９％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７０％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７１％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７２％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７３％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７４％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７５％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７６％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７７％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７８％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約７９％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８０％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８１％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８２％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８３％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８４％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８５％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８６％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８７％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８８％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約８９％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９０％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９１％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９２％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９３％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９４％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９５％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９６％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９７％のアミノ酸配列同一性、代替的には少なくとも約９８％のアミノ酸配列同一性及び代替的には少なくとも約９９％のアミノ酸配列同一性を有する改変ペプチドアンタゴニストを提供する。

本明細書で同定されるポリペプチド配列に関して「パーセント（％）アミノ酸配列同一性」は、必要な場合には配列のアラインメント及びギャップの導入の後に、最大のパーセント配列同一性を達成し、配列同一性の一部としていかなる保存的置換も考慮しない、具体的なポリペプチド配列中のアミノ酸残基と同一の候補配列中のアミノ酸残基のパーセンテージとして定義される。パーセントアミノ酸配列同一性を決定する目的のアラインメントは、当該技術の範囲内の様々な方法、例えば、ＢＬＡＳＴ、ＢＬＡＳＴ−２、ＡＬＩＧＮ又はＭｅｇａｌｉｇｎ（ＤＮＡＳＴＡＲ）ソフトウェア等の公的に利用可能なコンピュータソフトウェアを使用して達成され得る。当業者であれば、比較される配列の全長に亘って最大のアラインメントを達成するために必要な任意のアルゴリズムを含む、アラインメントを測定するのに適切なパラメーターを決定することができる。しかしながら、本明細書中の目的のため、％アミノ酸同一性値は、配列比較コンピュータプログラムＡＬＩＧＮ−２を使用して作成され、ここで、ＡＬＩＧＮ−２プログラムに対する完全なソースコードが本明細書に記載されるように利用可能である。ＡＬＩＧＮ−２配列比較コンピュー
タプログラムはGenentech, Inc.によって書かれ、ソースコードはワシントンＤ．Ｃ．、
２０５５９の米国著作権庁に利用者文書と共に提出されており、米国著作権登録番号第ＴＸＵ５１００８７号のもと登録されている。ＡＬＩＧＮ−２プログラムは、カリフォルニア州サウスサンフランシスコのGenentech,Inc.を通じて公的に利用可能であり、又は下表４に提示されるソースコードからコンパイルされ得る。ＡＬＩＧＮ−２プログラムは、ＵＮＩＸオペレーティングシステム、好ましくはデジタルＵＮＩＸ Ｖ４．０Ｄ上での使用のためコンパイルされる必要がある。配列比較パラメーターは全て、ＡＬＩＧＮ−２プログラムによって設定され、変更はない。

ＡＬＩＧＮ−２がアミノ酸配列比較に用いられる状況では、所与のアミノ酸配列Ｂに対する、それとの、又はそれに対する所与のアミノ酸配列Ａの％アミノ酸配列同一性（代替的には、所与のアミノ酸配列Ｂに対する、それとの、又はそれに対する或る特定のアミノ酸配列同一性を有する又は含む所与のアミノ酸配列Ａと表現することができる）は以下の通り算出される：
分数Ｘ／Ｙを１００倍する
式中、ＸはシーケンスアラインメントプログラムＡＬＩＧＮ−２によりＡ及びＢのプログラムのアラインメントにおいて完全一致としてスコアされたアミノ酸残基の数であり、ＹはＢにおけるアミノ酸残基の総数である。アミノ酸配列Ａの長さがアミノ酸配列Ｂの長さと等しくない場合、Ｂに対するＡの％アミノ酸配列同一性は、Ａに対するＢの％アミノ酸配列同一性に等しくないことが理解されるであろう。この方法を使用する％アミノ酸配列同一性の計算の例として、指定されたアミノ酸配列の％アミノ酸配列同一性を算出する方法が本明細書に示される。「比較ペプチド」は、それに対して目的のポリペプチドが比較されるポリペプチドのアミノ酸配列を表し、「Ｘ」、「Ｙ」及び「Ｚ」は、各々、異なる仮定のアミノ酸残基を表す。

特に具体的に述べない限り、本明細書で使用される全ての％アミノ酸配列同一性値は、ＡＬＩＧＮ−２コンピュータプログラムを使用する項の直前に記載されるように得られる。しかしながら、％アミノ酸配列同一性値は、以下に記載されるようにＷＵ−ＢＬＡＳＴ−２コンピュータプログラムを使用することによっても得ることができる（Altschul他, 1996, Methods in Enzymology, 266:460-480）。ほとんどのＷＵ−ＢＬＡＳＴ−２検索パラメーターはデフォルト値に設定される。デフォルト値に設定されないもの、すなわち、調整可能なパラメーターは以下の値で設定される：ｏｖｅｒｌａｐ ｓｐａｎ＝１、ｏｖｅｒｌａｐ ｆｒａｃｔｉｏｎ＝０．１２５、ｗｏｒｄ ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ（Ｔ）＝１１、及びｓｃｏｒｉｎｇ ｍａｔｒｉｘ＝ＢＬＯＳＵＭ６２。ＷＵ−ＢＬＡＳＴ−２が用いられる場合、％アミノ酸配列同一性値は、（ａ）ポリペプチドに由来する配列を有する目的のポリペプチドのアミノ酸配列とＷＵ−ＢＬＡＳＴ−２により特定される目的の比較アミノ酸配列との間で一致する同一のアミノ酸残基の数を、（ｂ）目的のポリペプチドのアミノ酸残基の総数で割り算することにより決定される。例えば、アミノ酸配列Ｂに対して少なくとも８０％のアミノ酸配列同一性を有する又は有しているアミノ酸配列Ａを含むポリペプチドの記述において、アミノ酸配列Ａは目的の比較アミノ酸配列であり、アミノ酸配列Ｂは目的のポリペプチドのアミノ酸配列である。

また、パーセントアミノ酸配列同一性は、配列比較プログラムＮＣＢＩ−ＢＬＡＳＴ２（Altschul他, 1997, Nucleic Acids Res., 25:3389-3402）を使用して決定され得る。メリーランド州ベセスダの米国国立衛生研究所からＮＣＢＩ−ＢＬＡＳＴ２配列比較プログラムをダウンロードするか、又は取得することができる。ＮＣＢＩ−ＢＬＡＳＴ２は幾つかの検索パラメーターを使用し、全ての検索パラメーターは、例えば、ｕｎｍａｓｋ＝ｙｅｓ、ｓｔｒａｎｄ＝ａｌｌ、ｅｘｐｅｃｔｅｄ ｏｃｃｕｒｒｅｎｃｅｓ＝１０、ｍｉｎｉｍｕｍ ｌｏｗ ｃｏｍｐｌｅｘｉｔｙ ｌｅｎｇｔｈ＝１５／５、ｍｕｌｔｉ−ｐａｓｓ ｅ−ｖａｌｕｅ＝０．０１、ｃｏｎｓｔａｎｔ ｆｏｒ ｍｕｌｔｉ−ｐａｓｓ
＝２５、ｄｒｏｐｏｆｆ ｆｏｒ ｆｉｎａｌ ｇａｐｐｅｄ ａｌｉｇｎｍｅｎｔ＝２５、及びｓｃｏｒｉｎｇ ｍａｔｒｉｘ＝ＢＬＯＳＵＭ６２を含むデフォルト値に設定される。

ＮＣＢＩ−ＢＬＡＳＴ２がアミノ酸配列比較に用いられる状況では、所与のアミノ酸配列Ａの所与のアミノ酸配列Ｂに対する、それとの、又はそれに対する％アミノ酸配列同一性（代替的には、所与のアミノ酸配列Ｂに対する、それとの、又はそれに対する或る特定の％アミノ酸配列同一性を有する又は含む所与のアミノ酸配列Ａと表現することができる）を以下の通り算出する：
分数Ｘ／Ｙを１００倍する

式中、ＸはシーケンスアラインメントプログラムＮＣＢＩ−ＢＬＡＳＴ２によりＡ及びＢのプログラムのアラインメントにおいて完全な一致としてスコアされたアミノ酸残基の数であり、ＹはＢにおけるアミノ酸残基の総数である。アミノ酸配列Ａの長さがアミノ酸配列Ｂの長さに等しくない場合、Ｂに対するＡの％アミノ酸配列同一性は、Ａに対するＢの％アミノ酸配列同一性と等しくないことが理解されるであろう。

例えば、その全体が引用することにより本明細書の一部をなす米国特許第５，３６４，９３４号（Ｄｒａｙｎａ ｅｔ ａｌ．、１９９４年１１月１５日付発行）等に提示される、保存的及び非保存的突然変異に関する任意の技法及びガイドラインを使用して、本明細書に記載されるアンタゴニストペプチドの配列を変異させることができる。変異は、参照配列アンタゴニストペプチドと比較した場合のアンタゴニストペプチドのアミノ酸配列中の変化を生じる、アンタゴニストペプチドをコードする１つ又は複数のコドンの置換、欠失又は挿入であり得る。変異は、上記表３によるものであってもよい。

以下の実施例は、本発明の実施形態を更に説明するために提供される。実施例は本発明の実施形態の範囲を限定することを意味するものではない。

実施例１
カルシウムフラックスアッセイを使用し、アミリン受容体ＡＭＹ１、ＣＴ（カルシトニン）受容体／ＲＡＭＰ１（受容体活性調節タンパク質）複合体に対する本発明のペプチドアンタゴニストの用量依存的阻害反応を求めた。組換え細胞株ＣＨＯ−Ｋ１／ＡＭＹ１／Ｇ_α１５（ニュージャージー州ピスカタウェイのGenScript、カタログ番号Ｍ００４７５
）をアッセイに用いた。ペプチドアンタゴニスト活性を、ＤＭＳＯ中１μＭから順次５倍希釈された５つの異なる濃度により二重反復試験で試験した。既知のアミリン受容体アンタゴニストであるＡＣ１８７（配列番号５５）（例えば、ミネソタ州ミネアポリスのTocris Bioscienceから入手可能、カタログ番号３４１９）を、アッセイにおける陽性対照と
して使用し、既知のアミリン受容体アゴニストであるヒトα−ＣＧＲＰ（配列番号５６）（例えば、ミネソタ州ミネアポリスのTocris Bioscienceから入手可能、カタログ番号３
０１２）をアッセイにおける陽性対照として使用した。ＦＬＩＰＲ（登録商標）カルシウム４アッセイキット（カリフォルニア州サニーベールのMolecular Devices）を使用した
。

対照試薬
アミノ酸配列ＮＨ_２−ＡＣＤＴＡＴＣＶＴＨＲＬＡＧＬＬＳＲＳＧＧＶＶＫＮＮＦＶＰＴＮＶＧＳＫＡＦ−ＮＨ_２（配列番号５６）を有するヒトα−ＣＧＲＰ、及び配列ＶＬＧＫＬＳＱＥＬＨＫＬＱＴＹＰＲＴＮＴＧＳＮＴＹ（配列番号５５）を有するＡＣ１８７を、それぞれ陰性対照及び陽性対照として用いた。ストック溶液をＨＢＳＳ−ＨＥＰＥＳ緩衝液で更に希釈して５×最終対照溶液を作製した。

他の試薬
アッセイにおいて使用した追加の材料を表５に提示する。

細胞培養物の調製
ＣＨＯ−Ｋ１／ＡＭＹ１／Ｇ_α１５細胞を、実験日の２０時間前に２０μＬの生育培地中２０，０００細胞／ウェルの密度で３８４ウェル黒壁透明底プレートに播種し、３７℃／５％ＣＯ_２で維持した。

アッセイプロトコル
アッセイキットプロトコルに従い、ダイ−ローディング溶液（２×最終濃度）を１ウェル当たり２０μＬでアッセイプレートに添加した。化合物溶液（５×最終濃度）を１ウェル当たり１０ｕＬでアッセイプレートに添加した。アッセイプレートを１時間に亘り３７℃のインキュベーターに置き、その後、室温にて１５分間放置した。アゴニストプレート（５×ＥＣ_８０濃度）をソース２に置いた。合計読み取り時間は１２０秒であった。２０秒間のベースラインの読み取りの後、アゴニストを添加し、更に１００秒（２１秒から１２０秒）に亘って蛍光シグナルを取り込んだ。

スクリーニングにおいて、アッセイバッファーにより刺激された細胞をバックグラウンドとして選択し、アゴニスト（ＥＣ_９０濃度）で刺激された細胞を陰性対照として選択した。

データ分析
データをＦＭＤファイルとしてＳｃｒｅｅｎＷｏｒｋｓ（ｖｅｒｓｉｏｎ ３．１）により記録し、オフライン分析のためＧｅｎＳｃｒｉｐｔコンピュータネットワーク上に保存した。ＳｃｒｅｅｎＷｏｒｋｓ（ｖｅｒｓｉｏｎ ３．１）プログラムを用いてデータの取得及び分析を行い、Ｅｘｃｅｌに送出した。２０秒（１秒から２０秒）の読み取りの平均値をベースラインリーディングとして算出し、最大蛍光単位（２１秒から１２０秒）からベースラインリーディングの平均値を減算し、相対蛍光単位（ΔＲＦＵ）強度値を算出した。

ＡＣ１８７のＩＣ_５０値は８μＭであった。試験したペプチドアンタゴニストの阻害活性を陰性対照（ＡＣ１８７）により正規化し、下記等式：

から算出される％阻害として報告した。その後、Ｘ軸上に示される試験濃度を用いて、阻害をＹ軸に沿ってプロットした。使用したペプチドを上記の表１に列挙する。これらの実験結果を、下表７に列挙される陽性対照値と共に表６に提示する。ペプチドを示される濃度で試験し、３２ｎＭ（ＥＣ_８０）のα−ＣＧＲＰ（平均±ＳＤ、ｎ＝２）で刺激した。驚くべきことに、結果は、選択されたペプチドの高い有効性を示し、例えば、陽性対照であるＡＣ１８７の低マイクロモル範囲のＩＣ_５０濃度と比べて、多くが低ナノモル範囲でＩＣ_５０濃度を有する。

本実施形態が明確性及び理解の目的のため幾分詳細に記載されているが、当業者であれば、本実施形態の真の範囲から逸脱することなく形態及び詳細における様々な変更を行い得ることを理解するであろう。全ての図面、表、及び添付物、並びに上記に引用される特許、特許出願及び出版物は、それらの全体が引用することにより本明細書の一部をなす。

Claims (45)

1. 改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストであって、式Ｉ：
   Ｘ^１−Ｙ^１−Ｚ^１
   （Ｉ）
   （式中、
   Ｘ^１は、５〜７アミノ酸残基を含むカルシトニン遺伝子関連ペプチド他のＣＴ／ＣＧＲＰペプチドファミリーメンバーの改変Ｎ末端フラグメントであり、ここで、Ｎ末端フラグメントの２つのアミノ酸残基がシステイン（Ｃｙｓ）であり、前記フラグメントのＣ末端残基がＣｙｓであり、前記フラグメントのＣ末端Ｃｙｓ残基のすぐ前の残基がスレオニン（Ｔｈｒ）残基の非スレオニン置換であり、
   Ｙ^１は、セントラルコアであり、ここで、該セントラルコアの少なくとも１つのアミノ酸がアルギニン（Ａｒｇ）又はリジン（Ｌｙｓ）であり、前記セントラルコアがα−へリックスを含み、
   Ｚ^１は、Ｃ末端アミドを有する５〜７アミノ酸残基を含むカルシトニン遺伝子関連ペプチド又は他のＣＴ／ＣＧＲＰペプチドファミリーメンバーの改変Ｃ末端フラグメントであり、ここで、Ｃ末端フラグメントの少なくとも１つのアミノ酸がフェニルアラニン（Ｐｈｅ）チロシン（Ｔｙｒ）、プロリン（Ｐｒｏ）又はヒドロキシプロリン（Ｈｙｐ）である）
   の構造を有する、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニスト、又はその薬学的に許容可能な塩。
2. Ｙ^１が１５〜２２残基のコアである、請求項１に記載のアンタゴニスト。
3. 前記Ｎ末端フラグメントが、
   Ｘ^１１−Ｘ^１２−Ｘ^１３−Ｘ^１４−Ｘ^１５−Ｘ^１６−Ｘ^１７（配列番号１６）
   （式中、
   Ｘ^１１は、アラニン（Ａｌａ）、システイン（Ｃｙｓ）、グリシン（Ｇｌｙ）、イソロイシン（Ｉｌｅ）、ロイシン（Ｌｅｕ）、メチオニン（Ｍｅｔ）、フェニルアラニン（Ｐｈｅ）、プロリン（Ｐｒｏ）、トリプトファン（Ｔｙｐ）、及びバリン（Ｖａｌ）からなる群から選択され、
   Ｘ^１２は、システイン（Ｃｙｓ）、セリン（Ｓｅｒ）、及びチロシン（Ｔｙｒ）からなる群から選択され、
   Ｘ^１３は、アルギニン（Ａｒｇ）、アスパラギン（Ａｓｎ）、アスパラギン酸（Ａｓｐ）、システイン（Ｃｙｓ）、グルタミン酸（Ｇｌｕ）、グルタミン（Ｇｌｎ）、ヒスチジン（Ｈｉｓ）、リジン（Ｌｙｓ）、セリン（Ｓｅｒ）、スレオニン（Ｔｈｒ）、チロシン（Ｔｙｒ）、及びバリン（Ｖａｌ）からなる群から選択され、
   Ｘ^１４は、アルギニン（Ａｒｇ）、アスパラギン（Ａｓｎ）、アスパラギン酸（Ａｓｐ）、グルタミン酸（Ｇｌｕ）、グルタミン（Ｇｌｎ）、ヒスチジン（Ｈｉｓ）、ロイシン（Ｌｅｕ）、リジン（Ｌｙｓ）、フェニルアラニン（Ｐｈｅ）、セリン（Ｓｅｒ）、スレオニン（Ｔｈｒ）、チロシン（Ｔｙｒ）、及びバリン（Ｖａｌ）からなる群から選択され、
   Ｘ^１５は、アラニン（Ａｌａ）、グリシン（Ｇｌｙ）、イソロイシン（Ｉｌｅ）、ロイシン（Ｌｅｕ）、メチオニン（Ｍｅｔ）、フェニルアラニン（Ｐｈｅ）、セリン（Ｓｅｒ）、トリプトファン（Ｔｙｐ）、及びバリン（Ｖａｌ）からなる群から選択され、
   Ｘ^１６は、アラニン（Ａｌａ）、グリシン（Ｇｌｙ）、イソロイシン（Ｉｌｅ）、ロイシン（Ｌｅｕ）、メチオニン（Ｍｅｔ）、フェニルアラニン（Ｐｈｅ）、セリン（Ｓｅｒ）、トリプトファン（Ｔｙｐ）、及びバリン（Ｖａｌ）からなる群から選択され、
   Ｘ^１７は、システイン（Ｃｙｓ）である）
   を含む、請求項１に記載のアンタゴニスト。
4. Ｘ^１１がＡｌａ、Ｃｙｓ、及びＧｌｙからなる群から選択される、請求項３に記載のアンタゴニスト。
5. Ｘ^１２がＣｙｓ及びＳｅｒからなる群から選択される、請求項３に記載のアンタゴニスト。
6. Ｘ^１３がＡｒｇ、Ａｓｎ、Ａｓｐ、及びＶａｌからなる群から選択される、請求項３に記載のアンタゴニスト。
7. Ｘ^１４がＬｅｕ、Ｐｈｅ、及びＴｈｒからなる群から選択される、請求項３に記載のアンタゴニスト。
8. Ｘ^１５がＡｌａ、Ｇｌｙ、及びＳｅｒからなる群から選択される、請求項３に記載のアンタゴニスト。
9. Ｘ^１６がＡｌａ、Ｉｌｅ、Ｌｅｕ、Ｓｅｒ、及びＶａｌからなる群から選択される、請求項３に記載のアンタゴニスト。
10. Ｘ^１１−Ｘ^１２−Ｘ^１３−Ｘ^１４−Ｘ^１５−Ｘ^１６−Ｘ^１７は、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号１７）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ−（配列番号１８）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号１９）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２０）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２１）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２２）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２３）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２４）、ＮＨ_２−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２５）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ｃｙｓ−（配列番号２６）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｉｌｅ−Ｃｙｓ−（配列番号２７）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ｃｙｓ−（配列番号２８）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｉｌｅ−Ｃｙｓ−（配列番号２９）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号３０）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号３１）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号３２）及びＮＨ_２−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号３３）からなる群から選択される、請求項３に記載のアンタゴニスト。
11. 前記セントラルへリカルコアがヒトカルシトニン又はサケカルシトニンのフラグメントを含む、請求項１に記載のアンタゴニスト。
12. Ｙ^１が１８〜２０アミノ酸残基を含む、請求項１に記載のアンタゴニスト。
13. 前記カルシトニンのフラグメントが１９アミノ酸又は２０アミノ酸を含む、請求項１２に記載のアンタゴニスト。
14. Ｙ^１は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３４）又は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−
    Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３５）である、請求項１３に記載のアンタゴニスト。
15. Ｙ^１は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３４）又は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３５）に対して９５％の配列同一性を有する、請求項１３に記載のアンタゴニスト。
16. Ｚ^１が、
    Ｚ^１１−Ｚ^１２−Ｚ^１３−Ｚ^１４−Ｚ^１５−Ｚ^１６（配列番号４５）
    （式中、
    Ｚ^１１がＡｌａ、Ｇｌｙ、Ｉｌｅ、Ｌｅｕ、Ｍｅｔ、Ｐｈｅ、Ｐｒｏ、Ｔｒｐ、及びＶａｌからなる群から選択され、
    Ｚ^１２がＡｌａ、Ｇｌｙ、Ｉｌｅ、Ｌｅｕ、Ｍｅｔ、Ｐｈｅ、Ｐｒｏ、Ｔｒｐ、及びＶａｌからなる群から選択され、
    Ｚ^１３がＳｅｒ及びＴｙｒからなる群から選択され、
    Ｚ^１４がＡｒｇ、Ａｓｎ、Ａｓｐ、Ｇｌｕ、Ｇｌｎ、Ｈｉｓ、Ｌｙｓ、Ｓｅｒ、Ｔｈｒ、及びＴｙｒからなる群から選択され、
    Ｚ^１５がＡｌａ、Ｇｌｙ、Ｉｌｅ、Ｌｅｕ、Ｍｅｔ、Ｐｈｅ、Ｐｒｏ、Ｔｒｐ、及びＶａｌからなる群から選択され、
    Ｚ^１６がＡｌａ、Ｇｌｙ、Ｉｌｅ、Ｌｅｕ、Ｍｅｔ、Ｐｈｅ、Ｐｒｏ、Ｔｒｐ、及びＶａｌからなる群から選択される）
    を含む、請求項１に記載のアンタゴニスト。
17. Ｚ^１１がＶａｌである、請求項１６に記載のアンタゴニスト。
18. Ｚ^１２がＧｌｙである、請求項１６に記載のアンタゴニスト。
19. Ｚ^１３がＳｅｒである、請求項１６に記載のアンタゴニスト。
20. Ｚ^１４がＬｙｓである、請求項１６に記載のアンタゴニスト。
21. Ｚ^１５がＡｌａである、請求項１６に記載のアンタゴニスト。
22. Ｚ^１６がＰｈｅである、請求項１６に記載のアンタゴニスト。
23. Ｚ^１１−Ｚ^１２−Ｚ^１３−Ｚ^１４−Ｚ^１５−Ｚ^１６が−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２である、請求項１６に記載のアンタゴニスト。
24. Ｘ^１は、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号１７）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ−（配列番号１８）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号１９）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２０）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２１）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２２）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２３）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−（配列番号２４）、Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ
    −（配列番号２５）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ｃｙｓ−（配列番号２６）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｉｌｅ−Ｃｙｓ−（配列番号２７）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ｃｙｓ−（配列番号２８）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｉｌｅ−Ｃｙｓ−（配列番号２９）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号３０）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号３１）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ（配列番号３２）及びＮＨ_２−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−（配列番号３３）からなる群から選択され、
    Ｙ^１は、−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３４）又は−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ｌｙｓ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−（配列番号３５）であり、
    Ｚ^１は、−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号４６）である、
    請求項１に記載のアンタゴニスト。
25. ２８〜３５アミノ酸残基を含む、請求項１に記載のアンタゴニスト。
26. ３１〜３３アミノ酸残基を含む、請求項１に記載のアンタゴニスト。
27. ３２アミノ酸残基を含む、請求項１に記載のアンタゴニスト。
28. −Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｘ^１６−Ｃｙｓ−（配列番号１６）モチーフを含み、式中、Ｘ^１６がＴｈｒ以外の任意のアミノ酸残基である、請求項１に記載のアンタゴニスト。
29. ７以下のアミノ酸残基を有する第１のペプチドフラグメントを含み、該第１のペプチドフラグメントがカルシトニン遺伝子関連ペプチドに由来する配列を有する、請求項１に記載のアンタゴニスト。
30. ７以下のアミノ酸残基を有する第２のペプチドフラグメントを含み、前記第１のペプチドフラグメントと第２のペプチドフラグメントとが不連続であり、各々独立して改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドに由来する配列を有する、請求項２９に記載のアンタゴニスト。
31. ２０以下のアミノ酸残基を有する第３のペプチドフラグメントを含み、該第３のペプチドフラグメントがサケカルシトニンに由来する配列を有する、請求項１に記載のアンタゴニスト。
32. 前記第２のペプチドフラグメントと前記第３のペプチドフラグメントとが連続している、請求項３１に記載のアンタゴニスト。
33. ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｓｅｒ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−
    Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号２）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号３）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号４）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号５）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｒｇ−Ｐｈｅ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号６）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号７）、ＮＨ_２−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号８）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｌｅｕ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号９）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｉｌｅ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１０）、ＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１１）、ＮＨ_２−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ｖａｌ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ａｒｇ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１２）若しくはＮＨ_２−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｔｈｒ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｇｌｙ−Ｔｈｒ−Ｐｒｏ−ＮＨ_２（配列番号１３）、Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ｇｌｎ−Ｇｌｕ−Ｌｅｕ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ｇｌｎ−Ｔｈｒ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｖａｌ−Ａｓｐ−Ｐｒｏ−Ｓｅｒ−Ｓｅｒ−Ｐｒｏ−Ｈｉｓ−Ｓｅｒ−Ｔｙｒ−ＮＨ_２（配列番号１４）若しくはＡｌａ−Ｃｙｓ−Ａｓｐ−Ｔｈｒ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｃｙｓ−Ｖａｌ−Ｔｈｒ−Ｈｉｓ−Ａｒｇ−Ｌｅｕ−Ａｌａ−Ｇｌｙ−Ｌｅｕ−Ｌｅｕ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ−Ｓｅｒ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−Ｖａｌ−Ｖａｌ−Ｌｙｓ−Ａｓｎ−Ａｓｎ−Ｐｈｅ−Ｖａｌ−Ｐｒｏ−Ｔｈｒ−Ａｓｎ−Ｖａｌ−Ｇｌｙ−Ｓｅｒ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｐｈｅ−ＮＨ_２（配列番号１５）の構造を有する、請求項１に記載のアンタゴニスト、又はその薬学的に許容可能な塩。
34. Ｙ^１は、−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−（配列番号５０）、−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−（配列番号５１）、−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−（配列番号５２）又は−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−Ｌｙｓ−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ａｌａ−（配列番号５３）を含む、請求項１に記載のアンタゴニスト。
35. 配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５のアミノ酸配列に対して少なくとも８０％の配列同一性を有するアミノ酸配列を含む、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストであって、該ペプチドがアンタゴニスト活性を保持する、改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニスト。
36. 前記ペプチドが配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５の配列に対して少なくとも９０％同一であるアミノ酸配列を含む、請求項３５に記載の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニスト。
37. 前記ペプチドが配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５の配列に対して少なくとも９５％同一であるアミノ酸配列を含む、請求項３５に記載の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニスト。
38. 前記ペプチドが配列番号１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４又は１５の配列に対して少なくとも９７％同一であるアミノ酸配列を含む、請求項３５に記載の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニスト。
39. 薬学的に許容可能な賦形剤と請求項１に記載の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストとを含む、医薬組成物。
40. 個体において頭痛を治療する方法であって、有効量の請求項１に記載の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを前記個体に投与することを含む、方法。
41. 前記頭痛が偏頭痛である、請求項４０に記載の方法。
42. 頭痛を患う被検体を同定することを更に含む、請求項４０に記載の方法。
43. 前記頭痛が偏頭痛である、請求項４２に記載の方法。
44. 個体への請求項１〜３８のいずれか一項に記載の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストの投与を含む、異常なレベルのＣＧＲＰと関連する状態を治療する方法であって、有効量の改変カルシトニン遺伝子関連ペプチドアンタゴニストを個体に投与することを含む、方法。
45. 前記状態が偏頭痛である、請求項４４に記載の方法。