JP2017201196A - 等速ジョイント - Google Patents

Abstract

【課題】ジョイント角の最大値を大きな寸法に設定することができる等速ジョイントを提供すること。【解決手段】等速ジョイント１００において、第一外側大径部６１を転動するボール３０の中心軌跡Ａ１は、円弧中心ＲＡ１を有する円弧状であり、第二外側大径部８１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１は、円弧中心ＲＢ１を有する円弧状である。外側延設部８３を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３１，Ｂ３２は、全長に亘り、第二外側大径部８１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１の端部のうち開口側の端部における接線Ｔを含み且つ接線Ｔよりも外側ジョイント部材１０の径方向外側の領域に位置する。外側延設部８３を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３２における開口側の端部は、接線Ｔよりも外側ジョイント部材１０の径方向外側に位置する。【選択図】図４Ａ

Description

本発明は、等速ジョイントに関する。

有底筒状の外側ジョイント部材と、外側ジョイント部材の内側に配置される内側ジョイント部材と、外側ジョイント部材に形成された複数の外側ボール溝と内側ジョイント部材に形成された複数の内側ボール溝との間に配置される複数のボールと、ボールを保持する保持器とを備えた等速ジョイントが知られている。各々のボールは、外側ボール溝の転動面と内側ボール溝の転動面とにより転動可能に支持され、外側ジョイント部材と内側ジョイント部材との間でトルクを伝達する。

また、従来の等速ジョイントにおいて、複数の外側ボール溝のボール溝形状を全て同一形状とし、且つ、複数の内側ボール溝のボール溝形状を全て同一形状としつつ、外側ボール溝のボール溝中心と内側ボール溝のボール溝中心とをジョイント中心に対して互いに逆方向へオフセットさせる技術が知られている。こうした等速ジョイントでは、ボールを外側ジョイント部材の開口側へ押し出そうとする力が作用するのに伴い、ボールを保持する保持器が外側ジョイント部材の開口側へ移動しようとする。この際、保持器と外側ジョイント部材の内周面及び内側ジョイント部材の外周面との間に摩擦が発生し、外側ジョイント部材と内側ジョイント部材との間でトルク伝達を行う際に機械的損失が発生する。

この点に関し、特許文献１には、複数の外側ボール溝のボール溝形状を交互に異なる形状とし、且つ、複数の内側ボール溝のボール溝形状を交互に異なる形状とした等速ジョイントが開示されている。第一の外側ボール溝と第一の内側ボール溝との間を転動するボールの中心軌跡をＳ字形状としつつ、周方向において第一の外側ボール溝に隣接する第二の外側ボール溝のボール溝中心を第一の外側ボール溝のボール溝中心に対して逆方向へオフセットさせつつ、且つ、周方向において第一の内側ボール溝に隣接する第二の内側ボール溝のボール溝中心を第一の内側ボール溝のボール溝中心に対して逆方向へオフセットさせている。

この特許文献１に記載の等速ジョイントでは、第一の外側ボール溝と第一の内側ボール溝との間に配置されるボールには外側ジョイント部材の底側に向かって移動させようとする力が加わり、第二の外側ボール溝と第二の内側ボール溝との間に配置されるボールにはそれとは逆方向である外側ジョイント部材の開口側に向かって移動させようとする力が加わる。その結果、各々のボールに作用する力が互いに打ち消し合うので、保持器と外側ジョイント部材の内周面及び内側ジョイント部材の外周面との間に発生する摩擦が抑制される。

特開２０１２−７７４１号公報

しかしながら、特許文献１に記載の等速ジョイントでは、外側ジョイント部材の中心軸線と内側ジョイント部材の中心軸線とがなすジョイント角を十分に確保できないという問題点があった。

本発明は、ジョイント角の最大値を大きな寸法に設定することができる等速ジョイントを提供することを目的とする。

本発明の等速ジョイントは、軸方向一方側が開口する有底筒状に形成され、内周面に第一外側ボール溝及び第二外側ボール溝を有する外側ジョイント部材と、前記外側ジョイント部材の内側に配置され、外周面に第一内側ボール溝及び第二内側ボール溝を有する内側ジョイント部材と、前記第一外側ボール溝と前記第一内側ボール溝との間、及び、前記第二外側ボール溝と前記第二内側ボール溝との間に配置されるボールと、前記外側ジョイント部材の内周面と前記内側ジョイント部材の外周面との間に配置され、前記ボールを収容可能な窓部を有する保持器と、を備える。

前記第一内側ボール溝は、前記ボールが転動可能に形成された第一内側大径部を備え、前記第二内側ボール溝は、前記ボールが転動可能に形成された第二内側大径部と、前記第二内側大径部から前記外側ジョイント部材の底側へ延びる内側延設部と、を備える。前記第一外側ボール溝は、前記第一内側ボール溝との間で前記ボールを転動可能に支持する第一外側大径部を備え、前記第二外側ボール溝は、前記第二内側ボール溝との間で前記ボールを転動可能に支持する第二外側大径部と、前記第二外側大径部から前記外側ジョイント部材の開口側へ延びる部位であって、前記内側延設部との間で前記ボールを転動可能に支持し、前記外側ジョイント部材の開口側端部の一部を形成する外側延設部と、を備える。

前記第一外側大径部を転動する前記ボールの中心軌跡は、前記外側ジョイント部材の中心軸線に対して前記第一外側大径部とは反対側であって、前記ジョイント中心よりも前記外側ジョイント部材の開口側に円弧中心を有する円弧状である。前記第二外側大径部を転動する前記ボールの中心軌跡は、前記外側ジョイント部材の中心軸線に対して前記第二外側大径部とは反対側であって、前記ジョイント中心よりも前記外側ジョイント部材の底側に円弧中心を有する円弧状である。

前記外側延設部を転動する前記ボールの中心軌跡は、全長に亘り、前記第二外側大径部を転動する前記ボールの中心軌跡の端部のうち前記開口側の端部における接線を含み且つ前記接線よりも前記外側ジョイント部材の径方向外側の領域に位置する。前記外側延設部を転動する前記ボールの中心軌跡における前記開口側の端部は、前記接線よりも前記外側ジョイント部材の径方向外側に位置する。

本発明の等速ジョイントにおいて、第一外側ボール溝と第一内側ボール溝との間、及び、第二外側ボール溝と第二内側ボール溝との間に配置されるボールには、外側ジョイント部材の中心軸線と内側ジョイント部材の中心軸線とがなす角度であるジョイント角の変化に応じて、外側ジョイント部材の開口側又は底側へ移動させようとする力が加わる。

この点に関し、本発明の等速ジョイントによれば、第一外側大径部を転動するボールの中心軌跡が、ジョイント中心よりも外側ジョイント部材の開口側に円弧中心を有する円弧状であるのに対し、第二外側大径部を転動するボールの中心軌跡は、ジョイント中心よりも外側ジョイント部材の底側に円弧中心を有する円弧状である。従って、第一外側大径部及び第一内側大径部を転動するボールには、外側ジョイント部材の底側へ向けてボールを移動させようとする力が加わり、第二外側大径部及び第二内側大径部を転動するボールには、それとは逆方向である外側ジョイント部材の開口側へボールを移動させようとする力が加わる。これにより、第一外側大径部及び第一内側大径部を転動するボールに加わる力と第二外側大径部及び第二内側大径部を転動するボールに加わる力とが互いに打ち消し合うので、ボールの転動に伴う保持器の変位を抑制することができる。

その結果、保持器と外側ジョイント部材の内周面及び内側ジョイント部材の外周面との間で発生する摩擦を低減させることができるので、外側ジョイント部材と内側ジョイント部材との間でトルク伝達を行う際に発生する機械的損失を抑制できる。

さらに、第二外側大径部を転動するボールの中心軌跡が、ジョイント中心よりも外側ジョイント部材の底側に円弧中心を有する円弧状となるように、第二外側大径部が形成される。また、外側延設部を転動するボールの中心軌跡が、全長に亘り、第二外側大径部を転動するボールの中心軌跡の端部のうち開口側の端部における接線を含み且つ接線よりも外側ジョイント部材の径方向外側の領域に位置するように、外側延設部が形成される。これに加え、外側延設部を転動するボールの中心軌跡における開口側の端部が、接線よりも外側ジョイント部材の径方向外側に位置するように、外側延設部が形成される。よって、外側ジョイント部材の開口側端部における内径を大きくすることができるので、ジョイント角の最大値を大きな寸法に設定することができる。

本発明の第一実施形態における等速ジョイントの軸方向断面を示す図である。 図１Ａに示す矢印ＩＢ方向から等速ジョイントを見た図である。 第一内側ボール溝を含む内側ジョイント部材の軸方向断面を示す図であり、図１Ａに示す内側ジョイント部材の上側部分を拡大した図である。 第一外側ボール溝を含む外側ジョイント部材の軸方向断面を示す図であり、図１Ａに示す外側ジョイント部材の上側部分を拡大した図である。 第二内側ボール溝を含む内側ジョイント部材の軸方向断面を示す図であり、図１Ａに示す内側ジョイント部材の下側部分を拡大した図である。 第二内側ボール溝の転動面を転動するボールの中心軌跡を模式的に表した図である。 第二外側ボール溝を含む外側ジョイント部材の軸方向断面を示す図であり、図１Ａに示す外側ジョイント部材の下側部分を拡大した図である。 第二外側ボール溝の転動面を転動するボールの中心軌跡を模式的に表した図である。 第二外側ボール溝の部分拡大断面図である。 第二実施形態を示す図であり、第二内側ボール溝の転動面を転動するボールの中心軌跡を模式的に表した図である。 第二外側ボール溝の転動面を転動するボールの中心軌跡を模式的に表した図である。 第三実施形態を示す図であり、第二内側ボール溝の転動面を転動するボールの中心軌跡を模式的に表した図である。 第二外側ボール溝の転動面を転動するボールの中心軌跡を模式的に表した図である。

＜１．第一実施形態＞
以下、本発明に係る等速ジョイントを適用した実施形態について、図面を参照しながら説明する。まず、図１Ａ〜図５を参照して、本発明の第一実施形態における等速ジョイント１００について説明する。等速ジョイント１００は、ジョイント中心固定式ボール型等速ジョイントであって、自動車のフロント用ドライブシャフトのアウトボードジョイントとして好適に使用される。

（１−１：等速ジョイント１００の構成）
図１Ａ及び図１Ｂに示すように、等速ジョイント１００は、外側ジョイント部材１０と、内側ジョイント部材２０と、ボール３０と、保持器４０と、を主に備える。

外側ジョイント部材１０は、中心軸線Ｌ１方向一方側（図１左側）が開口する有底筒状に形成される。外側ジョイント部材１０は、凹球面状の内周面１１と、その内周面１１に形成される第一外側ボール溝１２及び第二外側ボール溝１３とを備え、外側ジョイント部材１０の底部には、中心軸線Ｌ１方向へ延びる連結軸１０ａが一体形成される。なお、この連結軸１０ａは、図示しない他の動力伝達軸に連結される。第一外側ボール溝１２及び第二外側ボール溝１３は、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１方向に延びる溝状に形成され、外側ジョイント部材１０には、３つの第一外側ボール溝１２と３つの第二外側ボール溝１３とが、周方向において交互に形成される。

内側ジョイント部材２０は、環状に形成される。内側ジョイント部材２０は、凸球面状の外周面２１と、その内側ジョイント部材２０の外周面２１に形成される第一内側ボール溝２２及び第二内側ボール溝２３とを備える。第一内側ボール溝２２及び第二内側ボール溝２３は、内側ジョイント部材２０の中心軸線Ｌ２方向に延びる溝状に形成され、内側ジョイント部材２０には、３つの第一内側ボール溝２２と３つの第二内側ボール溝２３とが周方向において交互に形成される。

ボール３０は、外側ジョイント部材１０と内側ジョイント部材２０との間でトルクの伝達を行う。内側ジョイント部材２０が外側ジョイント部材１０の内側に配置された状態において、第一外側ボール溝１２が第一内側ボール溝２２に、第二外側ボール溝１３が第二内側ボール溝２３にそれぞれ対向し、第一外側ボール溝１２と第一内側ボール溝２２との間、及び、第二外側ボール溝１３と第二内側ボール溝２３との間に、ボール３０が転動可能に配置される。内側ジョイント部材２０は、ボール３０を転動させながら、外側ジョイント部材１０に対してジョイント中心Ｏまわりに相対回転する。即ち、内側ジョイント部材２０は、外側ジョイント部材１０に対して角度（ジョイント角）をとることができる。

保持器４０は、外側ジョイント部材１０の内周面１１と内側ジョイント部材２０の外周面２１との間に配置される。保持器４０には、ボール３０を１つずつ収容可能な６つの窓部４１が形成され、保持器４０は、ボール３０の転動に伴ってジョイント中心Ｏまわりを回転する。

（１−２：第一内側ボール溝２２及び第一外側ボール溝１２の形状）
次に、図２Ａ及び図２Ｂを参照して、第一内側ボール溝２２及び第一外側ボール溝１２について説明する。

図２Ａに示すように、第一内側ボール溝２２は、ボール３０が転動可能に形成される。第一内側ボール溝２２は、第一内側大径部５１と、第一内側小径部５２とを備える。第一内側大径部５１は、ジョイント角が常用角をとる際に、第一内側ボール溝２２を転動するボール３０が配置される部位である。第一内側大径部５１を転動するボール３０の中心軌跡Ａ１は、内側ジョイント部材２０の中心軸線Ｌ２に対して第一内側大径部５１とは反対側（図２Ａにおいて中心軸線Ｌ２よりも下側）であって、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０の底側（図２Ａにおいてジョイント中心Ｏよりも右側）に円弧中心ｒＡ１を有する円弧状となる。

第一内側小径部５２は、第一内側大径部５１から外側ジョイント部材１０の開口側（図２Ａ左側）へ延びる部位である。第一内側小径部５２を転動するボール３０の中心軌跡Ａ２は、内側ジョイント部材２０の中心軸線Ｌ２よりも第一内側小径部５２に近い位置（図２Ａにおいて中心軸線Ｌ２よりも上側）であって、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０の底側に円弧中心ｒＡ２を有する円弧状となる。

図２Ｂに示すように、第一外側ボール溝１２は、ボール３０が転動可能に形成される。第一外側ボール溝１２は、第一外側大径部６１と、第一外側小径部６２とを備える。第一外側大径部６１は、ジョイント角が常用角をとる際に、第一外側ボール溝１２を転動するボール３０が配置される部位であり、第一内側大径部５１との間でボール３０を転動可能に支持する。第一外側大径部６１を転動するボール３０の中心軌跡Ａ１は、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１に対して第一外側大径部６１とは反対側（図２Ｂにおいて中心軸線Ｌ１よりも下側）であって、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０の開口側（図２Ｂにおいてジョイント中心Ｏよりも左側）に円弧中心ＲＡ１を有する円弧状となる。

第一外側小径部６２は、第一外側大径部６１から外側ジョイント部材１０の底側（図２Ａ右側）へ延びる部位であり、第一内側小径部５２との間でボール３０を転動可能に支持する。第一外側小径部６２を転動するボール３０の中心軌跡Ａ２は、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１よりも第一外側小径部６２に近い位置（図２Ｂにおいて中心軸線Ｌ１よりも上側）であって、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０の開口側に円弧中心ＲＡ２を有する円弧状となる。

（１−３：第二内側ボール溝２３の形状）
次に、図３Ａ及び図３Ｂを参照して、第二内側ボール溝２３の形状について説明する。図３Ａに示すように、第二内側ボール溝２３は、ボール３０が転動可能に形成される。第二内側ボール溝２３は、第二内側大径部７１と、第二内側小径部７２と、内側延設部７３とを備える。第二内側大径部７１は、ジョイント角が常用角をとる際に、第二内側ボール溝２３を転動するボール３０が配置される部位である。第二内側大径部７１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１は、円弧中心ｒＢ１を有する円弧状である。円弧中心ｒＢ１は、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０の開口側（図３Ａ左側）に位置し、第二内側大径部７１の外径は、外側ジョイント部材１０の開口側から底側（図３Ａ右側）へ向かうにつれて小さくなる。

第二内側小径部７２は、第二内側大径部７１から外側ジョイント部材１０の開口側（図３Ａ左側）へ延びる部位である。第二内側小径部７２を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ２は、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１よりも第二内側小径部７２に近い位置であって、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０の開口側に円弧中心ｒＢ２を有する円弧状である。

図３Ｂに示すように、内側延設部７３は、第二内側大径部７１から外側ジョイント部材１０の底側（図３Ｂ右側）へ延びる部位であり、内側延設部７３は、内側同径部７４及び内側拡径部７５を備える。内側同径部７４は、第二内側大径部７１から外側ジョイント部材１０の底側へ延びる部位であり、ボール３０が転動する内側同径部７４の転動面は、内側ジョイント部材２０の中心軸線Ｌ２方向に対して平行に形成される。内側同径部７４を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３１は、内側ジョイント部材２０の中心軸線Ｌ２に平行な直線状となる。

なお、第二内側大径部７１の転動面と内側同径部７４の転動面との接続部位は、内側ジョイント部材２０の径方向内側へ陥入する湾曲面状に形成される。これにより、第二内側大径部７１と内側同径部７４の間とを往来するボール３０を円滑に転動させることができる。

内側拡径部７５は、内側同径部７４から外側ジョイント部材１０の底側へ延びる部位であり、ボール３０が転動する内側拡径部７５の転動面は、外側ジョイント部材１０の底側へ向かうにつれて外径が大きくなる湾曲面状に形成される。内側拡径部７５を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３２は、内側拡径部７５を転動するボール３０の中心よりも内側ジョイント部材２０における径方向外側に円弧中心ｒＢ３２を有する円弧状である。

（１−４：第二外側ボール溝１３の形状）
次に、図４Ａから図５を参照して、第二外側ボール溝１３の形状について説明する。図４Ａに示すように、第二外側ボール溝１３は、ボール３０が転動可能に形成される。第二外側ボール溝１３は、第二外側大径部８１と、第二外側小径部８２と、外側延設部８３と、を備える。

第二外側大径部８１は、ジョイント角が常用角をとる際に、第二外側ボール溝１３を転動するボール３０が配置される部位であり、第二内側大径部７１との間でボール３０を転動可能に支持する。第二外側大径部８１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１は、円弧中心ＲＢ１を有する円弧状である。円弧中心ＲＢ１は、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０の底側（図４Ａ右側）に位置し、第二外側大径部８１の内径は、外側ジョイント部材１０の底側から開口側へ向かうにつれて小さくなる。

なお、ボール３０が転動する第二外側ボール溝１３の転動面は、第二内側ボール溝２３の転動面を軸方向（図３Ａ左右方向）に反転させた形状を有し、第二外側大径部８１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１は、第二内側大径部７１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１を軸方向へ反転させた形状となる。

ここで、等速ジョイント１００において、第一外側ボール溝１２と第一内側ボール溝２２（図１Ａ参照）との間、及び、第二外側ボール溝１３と第二内側ボール溝２３（図１Ａ参照）との間に配置されるボール３０には、ジョイント角の変化に応じて、外側ジョイント部材１０の開口側（図４Ａ左側）又は底側へ移動させようとする力が加わる。

この点に関し、等速ジョイント１００によれば、第一外側大径部６１（図２Ａ参照）を転動するボール３０の中心軌跡Ａ１が、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０の開口側に円弧中心ＲＡ１を有する円弧状であるのに対し、第二外側大径部８１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１は、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０の底側に円弧中心ＲＢ１を有する円弧状である。

従って、第一外側大径部６１と第一内側大径部５１との間を転動するボール３０には、外側ジョイント部材１０の底側に向かってボール３０を移動させようとする力が加わり、第二外側大径部８１と第二内側大径部７１との間を転動するボール３０には、それとは逆方向である外側ジョイント部材１０の開口側へ向かってボール３０を移動させようとする力が加わる。これにより、第一外側大径部６１と第一内側大径部５１との間を転動するボール３０に加わる力と、第二外側大径部８１と第二内側大径部７１との間を転動するボール３０に加わる力とが互いに打ち消し合うので、ボール３０の転動に伴う保持器４０の変位を抑制することができる。

その結果、保持器４０と外側ジョイント部材１０の内周面１１及び内側ジョイント部材２０の外周面２１（図３Ａ参照）との間で発生する摩擦を低減させることができるので、外側ジョイント部材１０と内側ジョイント部材２０との間でトルク伝達を行う際に発生する機械的損失を抑制できる。

第二外側小径部８２は、第二外側大径部８１から外側ジョイント部材１０の底側へ延びる部位であり、第二内側小径部７２との間でボール３０を転動可能に支持する。第二外側小径部８２を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ２は、円弧中心ＲＢ２を有する円弧状である。第二外側小径部８２を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ２は、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１よりも第二外側小径部８２に近い位置であって、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０の底側に円弧中心ＲＢ２を有する。

ここで、第一外側大径部６１（図２Ｂ参照）及び第二外側大径部８１は、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１よりも第一外側大径部６１及び第二外側大径部８１から離れた位置に円弧中心ＲＡ１，ＲＢ１を有する。この場合、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１上に、或いは、中心軸線Ｌ１よりも第一外側大径部６１及び第二外側大径部８１に近い位置に円弧中心ＲＡ１，ＲＢ１を有する場合と比べて、第一外側大径部６１及び第二外側大径部８１の円弧半径を大きな寸法に設定することができる。その結果、外側ジョイント部材１０の内周面１１の内径を大きな寸法に設定することが可能となる。

一方、第一外側小径部６２（図２Ｂ参照）及び第二外側小径部８２は、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１よりも第一外側小径部６２及び第二外側小径部８２に近い位置に円弧中心ＲＡ２，ＲＢ２を有する。これにより、第一外側小径部６２及び第二外側小径部８２の円弧半径を第一外側大径部６１及び第二外側大径部８１の円弧半径よりも小さくすることができる。従って、第一外側小径部６２及び第二外側小径部８２の円弧半径が第一外側大径部６１及び第二外側大径部８１の円弧半径と同一である場合と比べて、外側ジョイント部材１０の軸方向長さを小さくすることができる。その結果、等速ジョイント１００の小型化を図ることができる。

図４Ｂに示すように、外側延設部８３は、第二外側大径部８１から外側ジョイント部材１０の開口側（図４Ａ左側）へ延びる部位であり、外側ジョイント部材１０の開口側の端部の一部を形成する。外側延設部８３は、内側延設部７３との間でボール３０を転動可能に支持する。外側延設部８３は、外側同径部８４及び外側拡径部８５を備える。

外側同径部８４は、第二外側大径部８１から外側ジョイント部材１０の開口側へ延びる部位である。外側同径部８４に配置されたボール３０が転動する外側同径部８４の転動面は、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１（図４Ａ参照）に対して平行であり、外側同径部８４を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３１は、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１に平行な直線状となる。

この場合、外側同径部８４が形成される部位において、外側同径部８４におけるボール３０の転動面から外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１までの距離を大きな寸法に設定することができる。その結果、外側ジョイント部材１０の内周面１１の内径を大きな寸法に設定することができ、ジョイント角の最大値を大きな寸法に設定することができる。

なお、第二外側大径部８１の転動面と外側同径部８４の転動面との接続部位は、外側ジョイント部材１０の径方向内側へ張り出す湾曲面状に形成される。これにより、第二外側大径部８１と外側同径部８４との間を往来するボール３０を円滑に転動させることができる。

外側拡径部８５は、外側同径部８４から外側ジョイント部材１０の開口側へ延びる部位であり、ボール３０が転動する外側拡径部８５の転動面は、外側ジョイント部材１０の開口側へ向かうにつれて内径が大きくなる湾曲面状に形成される。内側拡径部７５及び外側拡径部８５を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３２は、外側拡径部８５を転動するボール３０の中心よりも外側ジョイント部材１０における径方向外側に円弧中心ＲＢ３２を有する円弧状である。

この場合、外側ジョイント部材１０の開口側における外側拡径部８５の端部に配置されたボール３０の中心位置から外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１までの距離を大きな寸法に設定することができる。その結果、外側ジョイント部材１０の開口側における外側拡径部８５の端部の内径を大きな寸法に設定することができるので、等速ジョイント１００の製造時において、外側ジョイント部材１０の内側に保持器４０を組み付ける際に外側ジョイント部材１０の開口側端部に保持器４０が干渉することを回避しやすくすることができる。

これに加え、外側ジョイント部材１０の開口側における外側延設部８３の端部（外側拡径部８５の端部）に配置されたボール３０の中心位置から外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１までの寸法は、外側ジョイント部材１０の底側における外側延設部８３の端部（外側同径部８４と第二外側大径部８１との接続部位）に配置されたボール３０の中心位置から外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１までの寸法よりも大きい。

従って、等速ジョイント１００の製造時において、外側ジョイント部材１０の内側に保持器４０を組み付ける際に保持器４０が外側ジョイント部材１０の開口側端部に干渉することを回避しやすくすることができる。よって、等速ジョイント１００の組付け作業を効率よく行うことができる。

なお、上記したように、本実施形態では、外側延設部８３は、外側ジョイント部材１０の開口側における外側延設部８３の端部に配置されたボール３０の中心位置から外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１までの寸法が、外側ジョイント部材１０の底側における外側延設部８３の端部に配置されたボール３０の中心位置から外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１までの寸法よりも大きくなるように形成されている。しかしながら、本発明における外側延設部８３の形状は、これに限られるものではなく、本発明における外側延設部８３の形状は、少なくとも以下の要件を満たしていればよい。

即ち、外側延設部８３（外側同径部８４及び外側拡径部８５）を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３１，Ｂ３２が、全長に亘り、第二外側大径部８１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１の端部のうち、外側ジョイント部材１０の開口側の端部における接線Ｔを含み且つ接線Ｔよりも外側ジョイント部材１０の径方向外側の領域に位置するように、外側延設部８３が形成される。また、外側延設部８３を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３１，Ｂ３２における外側ジョイント部材１０の開口側の端部は、接線Ｔよりも外側ジョイント部材１０の径方向外側に位置する。これにより、外側延設部８３における外側ジョイント部材１０の内径を大きくすることができる。

また、図５に示すように、第二外側大径部８１は、ジョイント角が常用角をとる際にボール３０が転動する部位である。そして、ジョイント角が常用角をとる際にボール３０がジョイント中心Ｏのまわりを転動する角度αの範囲内において、ボール３０の中心軌跡Ｂ１は、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１よりも第二外側大径部８１から離れた位置に円弧中心ＲＢ１を有する円弧状に形成される。

これに対し、図５に破線で示すように、従来の等速ジョイントでは、ジョイント角が常用角をとる際のボール３０の中心軌跡ｂ１が、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１上に円弧中心Ｒｂ１を有する円弧状に形成される。これに加え、中心軌跡ｂ１よりも外側ジョイント部材１０の開口側を転動するボール３０の中心軌跡ｂ３０は、接線Ｔよりも外側ジョイント部材１０の径方向内側（図５下側）の領域に形成される。

このように、本発明では、従来と比べて、第二外側大径部８１の円弧半径を大きな寸法に設定することができ、外側ジョイント部材１０の外側延設部８３における半径を大きくすることができる。その結果、外側ジョイント部材１０の開口側端部における内径を大きくすることができるので、ジョイント角の最大値を大きな寸法に設定することができる。

また、外側延設部８３に配置されたボール３０の転動面からジョイント中心Ｏまでの距離を大きくすることができるので、ボール３０から外側延設部８３に加わる面圧を低減させることができる。

＜２．第二実施形態＞
次に、図６Ａ及び図６Ｂを参照して、第二実施形態について説明する。第一実施形態では、外側延設部８３を転動するボール３０の中心軌跡が、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１からの距離が一定となる中心軌跡Ｂ３１と、外側ジョイント部材１０の開口側へ向かうにつれて中心軸線Ｌ１からの距離が大きくなる中心軌跡Ｂ３２とからなる場合について説明した。これに対し、第二実施形態では、外側延設部２８３を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ２３０が、外側延設部２８３を転動するボール３０の中心よりも径方向外側に円弧中心を有する円弧状に形成される。なお、第一実施形態と同一の部品には同一の符号を付し、その説明を省略する。

（２−１：外側ジョイント部材２１０及び内側ジョイント部材２２０の概要）
第二実施形態における等速ジョイント２００において、外側ジョイント部材２１０は、第二外側ボール溝２１３を除き、第一実施形態における外側ジョイント部材１０と同様の構成を有し、内側ジョイント部材２２０は、第二内側ボール溝２２３を除き、第一実施形態における内側ジョイント部材２０と同様の構成を有する。

（２−２：第二内側ボール溝２２３及び第二外側ボール溝２１３）
図６Ａに示すように、第二内側ボール溝２２３は、第二内側大径部７１と、第二内側小径部７２と、内側延設部２７３とを備え、ボール３０が転動する内側延設部２７３の転動面は、内側ジョイント部材２２０における径方向内側へ陥入する湾曲面状に形成される。内側延設部２７３を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ２３０は、内側延設部２７３を転動するボール３０の中心よりも径方向外側（図６Ａにおける上側）に円弧中心ｒＢ２３０を有する円弧状となる。

図６Ｂに示すように、第二外側ボール溝２１３は、第二外側大径部８１と、第二外側小径部８２と、外側延設部２８３とを備え、ボール３０が転動する外側延設部２８３の転動面は、外側ジョイント部材２１０における径方向内側へ張り出す湾曲面状に形成される。外側延設部２８３を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ２３０は、外側延設部２８３を転動するボール３０の中心よりも径方向外側（図６Ｂにおける上側）に円弧中心ＲＢ２３０を有する円弧状となる。

さらに、外側ジョイント部材２１０の開口側（図６Ｂ左側）における外側延設部２８３の端部に配置されたボール３０の中心位置は、外側ジョイント部材２１０の底側（図６Ｂ右側）における外側延設部２８３の端部（外側延設部２８３と第二外側大径部８１との接続部位）に配置されたボール３０の中心位置よりも、外側ジョイント部材２１０の中心軸線Ｌ１（図２Ｂ参照）から離れた位置（図６Ｂにおける上側）にある。

よって、外側ジョイント部材２１０の開口側端部の内径を大きな寸法に設定しつつ、内側延設部２７３と外側延設部２８３との間に配置されるボール３０を円滑に転動させることができる。

＜３．第三実施形態＞
次に、図７Ａ及び図７Ｂを参照して、第三実施形態について説明する。第一実施形態では、内側延設部７３が内側同径部７４及び内側拡径部７５を備え、外側延設部８３が外側同径部８４及び外側拡径部８５を備える場合について説明した。これに対し、第三実施形態では、内側延設部３７３が、内側縮径部３７４と内側湾曲部３７５と内側拡径部３７６とを備え、外側延設部３８３が、外側縮径部３８４と外側湾曲部３８５と外側拡径部３８６とを備える。なお、上記した各実施形態と同一の部品には同一の符号を付し、その説明を省略する。

（３−１：外側ジョイント部材３１０及び内側ジョイント部材３２０の概要）
第三実施形態における等速ジョイント３００において、外側ジョイント部材３１０は、第二外側ボール溝３１３を除き、第一実施形態における外側ジョイント部材１０と同様の構成を有し、内側ジョイント部材３２０は、第二内側ボール溝３２３を除き、第一実施形態における内側ジョイント部材２０と同様の構成を有する。

（３−２：第二内側ボール溝３２３及び第二外側ボール溝３１３）
図７Ａに示すように、第二内側ボール溝３２３は、第二内側大径部７１と、第二内側小径部７２と、内側延設部３７３とを備え、内側延設部３７３は、内側縮径部３７４と、内側湾曲部３７５と、内側拡径部３７６とを備える。

内側縮径部３７４は、第二内側大径部７１から外側ジョイント部材３１０の底側（図７Ａ右側）に延びる部位であり、ボール３０が転動する内側縮径部３７４の転動面は、外側ジョイント部材３１０の底側へ向かうにつれて縮径するテーパ状に形成される。内側湾曲部３７５は、内側縮径部３７４から外側ジョイント部材３１０の底側へ延びる部位であり、ボール３０が転動する内側湾曲部３７５の転動面は、内側ジョイント部材３２０における径方向内側へ陥入する湾曲面状に形成される。内側湾曲部３７５を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３３２は、内側湾曲部３７５を転動するボール３０の中心よりも径方向外側に円弧中心ｒＢ３３２を有する円弧状となる。

内側拡径部３７６は、内側湾曲部３７５から外側ジョイント部材３１０の底側へ延びる部位であり、ボール３０が転動する内側拡径部３７６の転動面は、外側ジョイント部材３１０の底側へ向かうにつれて拡径するテーパ状に形成される。内側拡径部３７６を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３３３は、外側ジョイント部材３１０の底側（図７Ａ右側）へ向かうにつれて、内側ジョイント部材３２０の中心軸線Ｌ２（図３Ｂ参照）との距離が大きくなる直線状となる。

図７Ｂに示すように、第二外側ボール溝３１３は、第二外側大径部８１と、第二外側小径部８２と、外側延設部３８３とを備え、外側延設部３８３は、外側縮径部３８４と、外側湾曲部３８５と、外側拡径部３８６とを備える。

外側縮径部３８４は、第二外側大径部８１に連続して形成される部位であり、ボール３０が転動する外側縮径部３８４の転動面は、外側ジョイント部材３１０の開口側（図７Ｂ左側）へ向かうにつれて縮径するテーパ状に形成される。外側縮径部３８４を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３３１は、外側ジョイント部材３１０の開口側へ向かうにつれて、外側ジョイント部材３１０の中心軸線Ｌ１との距離が小さくなる直線状となる。

外側湾曲部３８５は、外側縮径部３８４から外側ジョイント部材３１０の開口側へ延びる部位であり、ボール３０が転動する外側湾曲部３８５の転動面は、外側ジョイント部材３１０における径方向内側へ突出する湾曲面状に形成される。外側湾曲部３８５を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３３２は、外側湾曲部３８５を転動するボール３０の中心よりも径方向外側に円弧中心ＲＢ３３２を有する円弧状となる。

外側拡径部３８６は、外側湾曲部３８５から外側ジョイント部材３１０の開口側へ延びる部位であり、ボール３０が転動する外側拡径部３８６の転動面は、外側ジョイント部材３１０の開口側へ向かうにつれて拡径するテーパ状に形成される。外側拡径部３８６を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３３３は、外側ジョイント部材３１０の開口側へ向かうにつれて、外側ジョイント部材３１０の中心軸線Ｌ１（図２Ｂ参照）との距離が大きくなる直線状となる。

また、外側ジョイント部材３１０の開口側における外側延設部３８３の端部（外側拡径部３８６の端部）に配置されたボール３０の中心位置は、外側ジョイント部材３１０の底側（図７Ｂ右側）における外側延設部３８３の端部（外側縮径部３８４と第二外側大径部８１との接続部位）に配置されたボール３０の中心位置よりも、外側ジョイント部材３１０の中心軸線Ｌ１から離れた位置（図７Ｂにおける上側）にある。よって、外側ジョイント部材３１０の開口側端部の内径を大きな寸法に設定することができる。

また、外側拡径部３８６を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３３３から外側ジョイント部材３１０の中心軸線Ｌ１までの寸法は、外側ジョイント部材３１０の開口側へ向かうにつれて大きくなる。これにより、外側ジョイント部材３１０の開口側端部から外側ジョイント部材３１０の中心軸線Ｌ１までの距離を大きな寸法に設定することができる。

なお、本実施形態では、内側拡径部３７６と外側拡径部３８６との間を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３３３がテーパ状となる場合について説明したが、内側拡径部３７６と外側拡径部３８６の間を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３３３が、外側拡径部３８６を転動するボール３０の中心よりも外側ジョイント部材３１０における径方向外側に円弧中心を有する円弧状となるように、内側拡径部３７６及び外側拡径部３８６を形成してもよい。この場合、外側ジョイント部材３１０の開口側端部から外側ジョイント部材３１０の中心軸線Ｌ１までの寸法を大きな寸法に設定しつつ、外側ジョイント部材３１０の軸方向における長さ寸法を抑えることができる。

（４．その他）
以上、上記実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の変形改良が可能であることは容易に推察できるものである。また、上記各実施形態に挙げた数値は一例であり、他の数値を適用することは当然に可能である。

例えば、上記各実施形態では、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の内周面１１に、第一外側ボール溝１２及び第二外側ボール溝１３，２１３，３１３が３つずつ形成され、内側ジョイント部材２０，２２０，３２０の外周面２１に、第一内側ボール溝２２及び第二内側ボール溝２３，２２３，３２３が３つずつ形成される場合について説明したが、第一外側ボール溝１２、第二外側ボール溝１３，２１３，３１３、第一内側ボール溝２２及び第二内側ボール溝２３，２２３，３２３を２つ以下又は４つ以上形成してもよい。

また、上記第一実施形態において、外側拡径部８５を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３２が、外側拡径部８５を転動するボール３０の中心よりも外側ジョイント部材１０における径方向外側に円弧中心ｒＢ３２を有する円弧状となるように、外側拡径部８５が形成される場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、外側拡径部８５を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３２が、外側ジョイント部材１０の開口側へ向かうにつれて外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１からの距離が大きくなる直線状となるように、外側拡径部８５が形成されていてもよい。これにより、外側ジョイント部材１０及び内側ジョイント部材２０の形状を簡素化することができる。

また、上記第一実施形態では、内側延設部７３が内側同径部７４及び内側拡径部７５を備え、外側延設部８３が外側同径部８４及び外側拡径部８５を備える場合について説明したが、内側拡径部７５及び外側拡径部８５を省略してもよい。これにより、外側ジョイント部材１０及び内側ジョイント部材２０の形状を簡素化できる。

また、上記第一実施形態では、外側ジョイント部材１０の開口側における外側延設部８３の端部に配置されたボール３０の中心位置から外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１までの寸法が、外側ジョイント部材１０の底側における外側延設部８３の端部に配置されたボール３０の中心位置から外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１までの寸法よりも大きい場合について説明した。しかしながら、これに限られたものではなく、外側ジョイント部材１０の開口側における外側延設部８３の端部に配置されたボール３０の中心位置から外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１までの寸法は、少なくとも、外側ジョイント部材１０の底側における外側延設部８３の端部に配置されたボール３０の中心位置から外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１までの寸法と同等以上であればよい。

（５．効果）
以上説明したように、本発明における等速ジョイント１００，２００，３００は、軸方向一方側が開口する有底筒状に形成され、内周面１１に第一外側ボール溝１２及び第二外側ボール溝１３，２１３，３１３を有する外側ジョイント部材１０，２１０，３１０と、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の内側に配置され、外周面２１に第一内側ボール溝２２及び第二内側ボール溝２３，２２３，３２３を有する内側ジョイント部材２０，２２０，３２０と、第一外側ボール溝１２と第一内側ボール溝２２との間、及び、第二外側ボール溝１３，２１３，３１３と第二内側ボール溝２３，２２３，３２３との間に配置されるボール３０と、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の内周面１１と内側ジョイント部材２０，２２０，３２０の外周面２１との間に配置され、ボール３０を収容可能な窓部４１を有する保持器４０と、を備える。

これに加え、第一内側ボール溝２２は、ボール３０が転動可能に形成された第一内側大径部５１を備え、第二内側ボール溝２３は、ボール３０が転動可能に形成された第二内側大径部７１と、第二内側大径部７１から外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の底側へ延びる内側延設部７３，２７３，３７３と、を備える。第一外側ボール溝１２は、第一内側ボール溝２２との間でボール３０を転動可能に支持する第一外側大径部６１を備え、第二外側ボール溝１３は、第二内側ボール溝２３との間でボール３０を転動可能に支持する第二外側大径部８１と、第二外側大径部８１から外側ジョイント部材１０の開口側へ延びる部位であって、内側延設部７３との間でボール３０を転動可能に支持し、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の開口側端部の一部を形成する外側延設部８３，２８３，３８３と、を備える。

これに加え、第一外側大径部６１を転動するボール３０の中心軌跡Ａ１は、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の中心軸線Ｌ１に対して第一外側大径部６１とは反対側であって、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の開口側に円弧中心ＲＡ１を有する円弧状である。また、第二外側大径部８１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１は、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の中心軸線Ｌ１に対して第二外側大径部８１とは反対側であって、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の底側に円弧中心ＲＢ１を有する円弧状である。

これに加え、外側延設部８３，２８３，３８３を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３１，Ｂ３２，Ｂ２３０，Ｂ３３１，Ｂ３３２，Ｂ３３３は、全長に亘り、第二外側大径部８１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１の端部のうち開口側の端部における接線Ｔを含み且つ接線Ｔよりも外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の径方向外側の領域に位置する。外側延設部８３，２８３，３８３を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３２，Ｂ２３０，Ｂ３３３における開口側の端部は、接線Ｔよりも外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の径方向外側に位置する。

本発明の等速ジョイント１００，２００，３００において、第一外側ボール溝１２と第一内側ボール溝２２との間、及び、第二外側ボール溝１３，２１３，３１３と第二内側ボール溝２３，２２３，３２３との間に配置されるボール３０には、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の中心軸線Ｌ１と内側ジョイント部材２０，２２０，３２０の中心軸線Ｌ２とがなす角度であるジョイント角の変化に応じて、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の開口側又は底側へ移動させようとする力が加わる。

この点に関し、本発明の等速ジョイント１００，２００，３００によれば、第一外側大径部６１を転動するボール３０の中心軌跡Ａ１が、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の開口側に円弧中心ＲＡ１を有する円弧状であるのに対し、第二外側大径部８１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１は、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の底側に円弧中心ＲＢ１を有する円弧状である。
従って、第一外側大径部６１及び第一内側大径部５１を転動するボール３０には、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の底側へ向けてボール３０を移動させようとする力が加わり、第二外側大径部８１及び第二内側大径部７１を転動するボール３０には、それとは逆方向である外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の開口側へボール３０を移動させようとする力が加わる。これにより、第一外側大径部６１及び第一内側大径部５１を転動するボール３０に加わる力と第二外側大径部８１及び第二内側大径部７１を転動するボール３０に加わる力とが互いに打ち消し合うので、ボール３０の転動に伴う保持器４０の変位を抑制することができる。

その結果、保持器４０と外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の内周面１１及び内側ジョイント部材２０，２２０，３２０の外周面２１との間で発生する摩擦を低減させることができるので、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０と内側ジョイント部材２０，２２０，３２０との間でトルク伝達を行う際に発生する機械的損失を抑制できる。

さらに、第二外側大径部８１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１が、ジョイント中心Ｏよりも外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の底側に円弧中心ＲＢ１を有する円弧状となるように、第二外側大径部８１が形成される。また、外側延設部８３，２８３，３８３を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３１，Ｂ３２，Ｂ２３０，Ｂ３３１，Ｂ３３２，Ｂ３３３が、全長に亘り、第二外側大径部８１を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ１の端部のうち開口側の端部における接線Ｔを含み且つ接線Ｔよりも外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の径方向外側の領域に位置するように、外側延設部８３，２８３，３８３が形成される。これに加え、外側延設部８３，２８３，３８３を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３２，Ｂ２３０，Ｂ３３３における開口側の端部が、接線よりも外側ジョイント部材の径方向外側に位置するように、外側延設部が形成される。よって、外側ジョイント部材の開口側端部における内径を大きくすることができるので、ジョイント角の最大値を大きな寸法に設定することができる。

上記した等速ジョイント１００，２００，３００において、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の開口側における外側延設部８３，２８３，３８３の端部に配置されたボール３０の中心位置から外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の中心軸線Ｌ１までの寸法は、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の底側における外側延設部８３，２８３，３８３の端部に配置されたボール３０の中心位置から外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の中心軸線Ｌ１までの寸法と同等以上である。

この等速ジョイント１００，２００，３００によれば、等速ジョイント１００，２００，３００の製造時において、外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の内部に保持器４０を組み付ける際に保持器４０が外側ジョイント部材１０，２１０，３１０の開口側端部に干渉することを回避しやすくすることができる。よって、等速ジョイント１００，２００，３００の組付け作業を効率よく行うことができる。

上記した等速ジョイント１００において、内側延設部７３は、第二内側大径部７１から外側ジョイント部材１０の底側へ延びる内側同径部７４を備え、外側延設部８３は、第二外側大径部８１から外側ジョイント部材１０の開口側へ延びる外側同径部８４を備え、外側同径部８４を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３１は、外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１からの距離が一定な直線状となる。

この等速ジョイント１００によれば、外側同径部８４が形成される部位において、外側同径部８４におけるボール３０の転動面から外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１までの距離を大きな寸法に設定することができる。その結果、外側ジョイント部材１０の最小内径を大きな寸法に設定することができ、ジョイント角の最大値を大きな寸法に設定することができる。

上記した等速ジョイント１００において、内側延設部７３は、内側同径部７４から外側ジョイント部材１０の底側へ延びる内側拡径部７５を備え、外側延設部８３は、外側同径部８４から外側ジョイント部材１０の開口側へ延びる外側拡径部８５を備え、外側拡径部８５を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３２は、外側ジョイント部材１０の開口側へ近づくにつれて外側ジョイント部材の中心軸線Ｌ１との距離が大きくなる。

この等速ジョイント１００によれば、外側ジョイント部材１０の開口側における外側拡径部８５の端部に配置されたボール３０の中心位置から外側ジョイント部材１０の中心軸線Ｌ１までの寸法を大きな寸法に設定することができる。その結果、外側ジョイント部材１０の開口側における外側拡径部８５の端部の内径を大きな寸法に設定することができるので、等速ジョイント１００の製造時において、外側ジョイント部材１０の内部に保持器４０を組み付ける際に外側ジョイント部材１０の開口側端部に保持器４０が干渉することを回避しやすくすることができる。

上記した等速ジョイント２００において、外側延設部２８３を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ２３０は、外側延設部２８３を転動するボール３０の中心よりも外側ジョイント部材２１０における径方向外側に円弧中心ＲＢ２３０を有する円弧状である。

この等速ジョイント２００によれば、外側ジョイント部材２１０の開口側端部の内径を大きな寸法に設定しつつ、内側延設部２７３と外側延設部２８３との間に配置されるボール３０を円滑に転動させることができる。

上記した等速ジョイント３００において、内側延設部３７３は、第二内側大径部７１から外側ジョイント部材３１０の底側へ延びる内側縮径部３７４と、内側縮径部３７４から外側ジョイント部材３１０の底側へ延びる内側湾曲部３７５と、内側湾曲部３７５から外側ジョイント部材３１０の底側へ延びる内側拡径部３７６と、を備える。また、外側延設部３８３は、第二外側大径部８１から外側ジョイント部材３１０の開口側へ延びる外側縮径部３８４と、外側縮径部３８４から外側ジョイント部材３１０の開口側へ延びる外側湾曲部３８５と、外側湾曲部３８５から外側ジョイント部材３１０の開口側へ延びる外側拡径部３８６と、を備える。

これに加え、外側縮径部３８４を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３３１は、外側ジョイント部材３１０の開口側へ近づくにつれて外側ジョイント部材３１０の中心軸線Ｌ１との距離が小さくなる直線状であり、外側湾曲部３８５を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３３２は、外側湾曲部３８５を転動するボール３０の中心よりも外側ジョイント部材３１０における径方向外側に円弧中心ＲＢ３３２を有する円弧状であり、外側拡径部３８６を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３３３は、外側ジョイント部材３１０の開口側へ近づくにつれて外側ジョイント部材３１０の中心軸線Ｌ１との距離が大きくなる。

この等速ジョイント３００によれば、外側ジョイント部材３１０の開口側端部の内径を大きな寸法に設定しつつ、内側延設部３７３と外側延設部３８３との間に配置されるボール３０を円滑に転動させることができる。

上記した等速ジョイント１００，３００において、外側拡径部８５，３８６を転動するボール３０の中心軌跡Ｂ３２，Ｂ３３３は、外側拡径部８５，３８６を転動するボール３０の中心よりも外側ジョイント部材１０，３１０における径方向外側に円弧中心ＲＢ３２を有する円弧状である。

この等速ジョイント１００，３００によれば、外側ジョイント部材１０，３１０の開口側における外側拡径部８５，３８６の端部から外側ジョイント部材１０，３１０の中心軸線Ｌ１までの寸法を大きな寸法に設定しつつ、外側ジョイント部材１０，３１０の軸方向における長さ寸法を抑えることができる。

１０，２１０，３１０：外側ジョイント部材、 １１：（外側ジョイント部材の）内周面、 １２：第一外側ボール溝、 １３，２１３，３１３：第二外側ボール溝、 ２０，２２０，３２０：内側ジョイント部材、 ２１：（内側ジョイント部材の）外周面、 ２２：第一内側ボール溝、 ２３，２２３，３２３：第二内側ボール溝、 ３０：ボール、 ４０：保持器、 窓部：４１、 ５１：第一内側大径部、 ６１：第一外側大径部、 ７１：第二内側大径部、 ７３，２７３，３７３：内側延設部、 ７４：内側同径部、 ７５，３７６：内側拡径部、 ８１：第二外側大径部、 ８３，２８３，３８３：外側延設部、 ８４：外側同径部、 ８５，３８６：外側拡径部、 １００，２００，３００：等速ジョイント、 ３７４：内側縮径部、 ３７５：内側湾曲部、 ３７６：内側拡径部、 ３８４：外側縮径部、 ３８５：外側湾曲部、 ３８６：外側拡径部、 Ａ１：（第一外側大径部を転動するボールの）中心軌跡、 Ｂ１：（第二内側大径部及び第二外側大径部を転動するボールの）中心軌跡、 Ｂ２３０：（内側延設部及び外側延設部を転動するボールの）中心軌跡、 Ｂ３１：（外側同径部を転動するボールの）中心軌跡、 Ｂ３２，Ｂ３３３：（外側拡径部を転動するボールの）中心軌跡、 Ｂ３３１：（外側縮径部を転動するボールの）中心軌跡、 Ｂ３３２：（外側湾曲部を転動するボールの）中心軌跡、 Ｌ１：（外側ジョイント部材の）中心軸線、 ＲＡ１：（第一外側大径部を転動するボールの中心軌跡の）円弧中心、 ＲＢ１：（第二外側大径部を転動するボールの中心軌跡の）円弧中心、 ＲＢ３２：（外側拡径部を転動するボールの中心軌跡の）円弧中心、 ＲＢ２３０：（外側延設部を転動するボールの中心軌跡の）円弧中心、 ＲＢ３３２：（外側湾曲部を転動するボールの中心軌跡の）円弧中心、 Ｔ：（外側ジョイント部材の開口側における外側大径部の端部の）接線

Claims (7)

1. 軸方向一方側が開口する有底筒状に形成され、内周面に第一外側ボール溝及び第二外側ボール溝を有する外側ジョイント部材と、
   前記外側ジョイント部材の内側に配置され、外周面に第一内側ボール溝及び第二内側ボール溝を有する内側ジョイント部材と、
   前記第一外側ボール溝と前記第一内側ボール溝との間、及び、前記第二外側ボール溝と前記第二内側ボール溝との間に配置されるボールと、
   前記外側ジョイント部材と前記内側ジョイント部材との間に配置され、前記ボールを収容可能な窓部を有する保持器と、を備え、
   前記第一内側ボール溝は、前記ボールが転動可能に形成された第一内側大径部を備え、
   前記第二内側ボール溝は、前記ボールが転動可能に形成された第二内側大径部と、前記第二内側大径部から前記外側ジョイント部材の底側へ延びる内側延設部と、を備え、
   前記第一外側ボール溝は、前記第一内側ボール溝との間で前記ボールを転動可能に支持する第一外側大径部を備え、
   前記第二外側ボール溝は、前記第二内側ボール溝との間で前記ボールを転動可能に支持する第二外側大径部と、前記第二外側大径部から前記外側ジョイント部材の開口側へ延びる部位であって、前記内側延設部との間で前記ボールを転動可能に支持し、前記外側ジョイント部材の開口側端部の一部を形成する外側延設部と、を備え、
   前記第一外側大径部を転動する前記ボールの中心軌跡は、前記外側ジョイント部材の中心軸線に対して前記第一外側大径部とは反対側であって、前記ジョイント中心よりも前記外側ジョイント部材の開口側に円弧中心を有する円弧状であり、
   前記第二外側大径部を転動する前記ボールの中心軌跡は、前記外側ジョイント部材の中心軸線に対して前記第二外側大径部とは反対側であって、前記ジョイント中心よりも前記外側ジョイント部材の底側に円弧中心を有する円弧状であり、
   前記外側延設部を転動する前記ボールの中心軌跡は、全長に亘り、前記第二外側大径部を転動する前記ボールの中心軌跡の端部のうち前記開口側の端部における接線を含み且つ前記接線よりも前記外側ジョイント部材の径方向外側の領域に位置し、
   前記外側延設部を転動する前記ボールの中心軌跡における前記開口側の端部は、前記接線よりも前記外側ジョイント部材の径方向外側に位置する、等速ジョイント。
2. 前記外側延設部における前記開口側の端部に配置された前記ボールの中心位置から前記外側ジョイント部材の中心軸線までの寸法は、前記外側延設部における前記底側の端部に配置された前記ボールの中心位置から前記外側ジョイント部材の中心軸線までの寸法と同等以上である、請求項１に記載の等速ジョイント。
3. 前記内側延設部は、前記第二内側大径部から前記外側ジョイント部材の底側へ延びる内側同径部を備え、
   前記外側延設部は、前記第二外側大径部から前記外側ジョイント部材の開口側へ延びる外側同径部を備え、
   前記内側同径部及び前記外側同径部を転動する前記ボールの中心軌跡は、前記外側ジョイント部材の中心軸線からの距離が一定な直線状となる、請求項２に記載の等速ジョイント。
4. 前記内側延設部は、前記内側同径部から前記外側ジョイント部材の底側へ延びる内側拡径部を備え、
   前記外側延設部は、前記外側同径部から前記外側ジョイント部材の開口側へ延びる外側拡径部を備え、
   前記外側拡径部を転動する前記ボールの中心軌跡は、前記外側ジョイント部材の開口側へ近づくにつれて前記外側ジョイント部材の中心軸線との距離が大きくなる、請求項３に記載の等速ジョイント。
5. 前記外側延設部を転動する前記ボールの中心軌跡は、前記外側延設部を転動する前記ボールの中心よりも前記外側ジョイント部材における径方向外側に円弧中心を有する円弧状である、請求項１又は２に記載の等速ジョイント。
6. 前記内側延設部は、
   前記第二内側大径部から前記外側ジョイント部材の底側へ延びる内側縮径部と、
   前記内側縮径部から前記外側ジョイント部材の底側へ延びる内側湾曲部と、
   前記内側湾曲部から前記外側ジョイント部材の底側へ延びる内側拡径部と、
   を備え、
   前記外側延設部は、
   前記第二外側大径部から前記外側ジョイント部材の開口側へ延びる外側縮径部と、
   前記外側縮径部から前記外側ジョイント部材の開口側へ延びる外側湾曲部と、
   前記外側湾曲部から前記外側ジョイント部材の開口側へ延びる外側拡径部と、
   を備え、
   前記外側縮径部を転動する前記ボールの中心軌跡は、前記外側ジョイント部材の開口側へ近づくにつれて前記外側ジョイント部材の中心軸線との距離が小さくなる直線状であり、
   前記外側湾曲部を転動する前記ボールの中心軌跡は、前記外側湾曲部を転動する前記ボールの中心よりも前記外側ジョイント部材における径方向外側に円弧中心を有する円弧状であり、
   前記外側拡径部を転動する前記ボールの中心軌跡は、前記外側ジョイント部材の開口側へ近づくにつれて前記外側ジョイント部材の中心軸線との距離が大きくなる、請求項１又は２に記載の等速ジョイント。
7. 前記外側拡径部を転動する前記ボールの中心軌跡は、前記外側拡径部を転動する前記ボールの中心よりも前記外側ジョイントにおける径方向外側に円弧中心を有する円弧状である、請求項４又は６に記載の等速ジョイント。

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