JP2015198610A - 湯種用油脂組成物 - Google Patents
湯種用油脂組成物 Download PDFInfo
- Publication number
- JP2015198610A JP2015198610A JP2014079618A JP2014079618A JP2015198610A JP 2015198610 A JP2015198610 A JP 2015198610A JP 2014079618 A JP2014079618 A JP 2014079618A JP 2014079618 A JP2014079618 A JP 2014079618A JP 2015198610 A JP2015198610 A JP 2015198610A
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- hot water
- dough
- oil
- mass
- parts
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Granted
Links
Landscapes
- Bakery Products And Manufacturing Methods Therefor (AREA)
Abstract
【解決手段】マルトース生成型アミラーゼを含有し、さらにエンド型アミラーゼを含有する湯種用油脂組成物を用いてベーカリー生地をつくり、焼成及び/又はフライして得られたベーカリー製品。また、油脂組成物中、上記マルトース生成型アミラーゼの酵素活性1単位に対し、エンド型アミラーゼの酵素活性が0.01〜5単位であることも好ましい湯種用油脂組成物。澱粉類100質量部に対し、前記湯種用油脂組成物を0.1〜20質量部含有する湯種生地。前記湯種生地に使用する澱粉類を含む全澱粉類100質量部に対し、前記湯種生地を10〜100質量部使用するベーカリー生地。
【選択図】なし
Description
一方、従来より冷凍生地使用時のボリューム向上、さらにパン類の経日的な老化抑制を目的として、アミラーゼ等の酵素を製パン改良剤として添加することが行われている(例えば特許文献5,6)。
本発明の湯種用油脂組成物は、マルトース生成型アミラーゼを含有するものである。
アミラーゼは、デンプンやグリコーゲン等が有するグリコシド結合を加水分解する酵素の総称であり、一般にアミラーゼはその作用部位の違いによって、α−1,4グルコシド結合をランダムに切断するエンド型のアミラーゼ、非還元性末端からマルトース単位で逐次分解するエキソ型のアミラーゼ、同じくα−1,4グルコシド結合をグルコース単位で分解し、また、分岐点のα−1,6結合をも分解するグルコアミラーゼ等が挙げられる。
マルトース生成型α―アミラーゼ製剤としては、例えばコクラーゼ(登録商標)(三菱化学フーズ社製)、Novamyl 10000BG、NovamylL(登録商標)、マルトゲナーゼ(登録商標)(以上、ノボザイムズジャパン社製)、グリンドアミル(登録商標)MAX−LIFE100(ダニスコジャパン社製)等が挙げられる。
β―アミラーゼ製剤としては、例えばオプチマルトBBA(ジェネンコア協和社製)、β−アミラーゼ#1500、β−アミラーゼL、β−アミラーゼ#1500S(以上、ナガセケムテックス社製)、ハイマルトシン(登録商標)G 、ハイマルトシン(登録商標)GL(以上、エイチビィアイ社製)、ユニアーゼ(登録商標)L(ヤクルト薬品工業社製)、GODO−GBA(合同清酒社製)等が挙げられる。
本発明の湯種用油脂組成物では、水分を含有する油中水型で乳化した形態で使用することもできるが、湯種用油脂組成物中の水分の含有量は20質量%未満であることが好ましく、10質量%未満がより好ましく、実質的に含有しないことが最も好ましい。水分を多く含有すると、保存性の高い湯種生地が得られない場合があるほか、水分を実質的に含有しない場合に比べ本発明の効果が弱くなる傾向にある。
本発明の湯種用油脂組成物は、その製造方法が特に制限されるものではなく、最終的にマルトース生成型アミラーゼが油脂組成物中に分散した状態で存在すれば公知の方法で製造することができる。
以下、具体的な製造方法として、本発明の湯種用油脂組成物として可塑性油脂組成物を製造する場合を例に挙げて説明する。
次に必要に応じて殺菌処理を行う。殺菌方式は、タンクでのバッチ式でも、プレート型熱交換機や掻き取り式熱交換機を用いた連続方式でも構わない。また殺菌温度は好ましくは80〜100℃、更に好ましくは80〜95℃、最も好ましくは80〜90℃とする。その後、必要により油脂結晶が析出しない程度に予備冷却を行なう。予備冷却の温度は好ましくは40〜60℃、更に好ましくは40〜55℃、最も好ましくは40〜50℃とする。
急冷可塑化の際に、ピンマシン等の捏和装置(Bユニット)やレスティングチューブ、ホールディングチューブを使用してもよい。
ここで、マルトース生成型アミラーゼを添加することが好ましい。添加の際は、急冷可塑化された油脂組成物に粉末のまま添加する方法、油脂や水相に分散又は溶解後、これを急冷可塑化された油脂組成物に添加する方法等のいずれでもよい。
なお、マルトース生成型アミラーゼとして、上記高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼを使用する場合は、加温溶解した食用油脂に添加混合することも可能であるが、その後の殺菌工程等の加熱処理を伴う場合は、加熱処理後、好ましくは急冷可塑化後に添加することが好ましい。
上記の可塑性油脂組成物の製造工程において、窒素、空気等を含気させても、含気させなくても構わない。
本発明の湯種生地は、上記湯種用油脂組成物のほか、一般的な湯種生地と同様に澱粉類、水を含有するものである。
本発明の湯種生地中の上記油脂組成物の含有量は、湯種生地中の澱粉類100質量部に対して0.1〜20質量部が好ましく、1〜10質量部がより好ましく、2〜5質量部が最も好ましい。
その他の成分としては、湯種用油脂組成物以外の食用油脂、乳化剤、乳製品、糖類・甘味料、グアーガム、ローカストビーンガム、カラギーナン、アラビアガム、アルギン酸類、ペクチン、キサンタンガム、プルラン、タマリンドシードガム、サイリウムシードガム、結晶セルロース、CMC、メチルセルロース、寒天、グルコマンナン、ゼラチン、増粘安定剤、食塩や塩化カリウム等の塩味剤、アミラーゼ、プロテアーゼ、アミログルコシダーゼ、プルラナーゼ、ペントサナーゼ、セルラーゼ、リパーゼ、ホスフォリパーゼ、カタラーゼ、リポキシゲナーゼ、アスコルビン酸オキシダーゼ、スルフィドリルオキシダーゼ、ヘキソースオキシダーゼ、グルコースオキシダーゼ等の酵素、食塩や塩化カリウム等の塩味剤、β―カロチン、カラメル、紅麹色素等の着色料類、酢酸、乳酸、グルコン酸等の酸味料、卵類、調味料、アミノ酸、pH調整剤、原料アルコール、焼酎、ウイスキー、ウォッカ、ブランデー等の蒸留酒、ワイン、日本酒、ビール等の醸造酒、各種リキュール、食品保存料、日持ち向上剤、果実、果汁、ナッツペースト、香辛料、カカオマス、ココアパウダー、コーヒー、紅茶、緑茶、穀類、豆類、野菜類、肉類、魚介類等の食品素材、トコフェロール、茶抽出物等の酸化防止剤、着香料等を添加してもよい。
本発明の湯種生地の製造方法としては、上記湯種用油脂組成物を添加する以外は従来湯種法に用いられている方法であれば良く、特に限定されるものではないが、下記の製造方法によることが好ましい。
当該製造方法とは、上記湯種用油脂組成物を、澱粉類100質量部に対し0.1〜20質量部含有する種生地材料を調製した後、該種生地材料を80〜100℃の水の存在下に混捏するものである。当該製造方法の例としては、以下の第1の好ましい製造方法及び第2の好ましい製造方法が挙げられる。
まず、第1の好ましい製造方法としては、澱粉類100質量部に対して上記湯種用油脂組成物を0.1〜20質量部、好ましくは1〜10質量部、より好ましくは2〜5質量部加えて混捏して種生地材料を調製した後、該種生地材料に水温が80℃〜100℃の熱水を50〜150質量部、好ましくは70〜120質量部加えて混捏する方法、あるいは該種生地材料に常温の水又は温湯を50〜150質量部、好ましくは70〜120質量部加え、加熱しながら混捏する方法等を挙げることができる。このとき、澱粉類、湯種用油脂組成物、及び熱水以外の材料を使用する場合は、最終的に十分分散させることができればどの段階で添加しても構わない。
また、第2の好ましい製造方法としては、澱粉類100質量部に対して、あらかじめ少量の水を添加して混合することで、澱粉類をまとめたあとに上記湯種用油脂組成物を加えて混捏して種生地材料を調製した後、該種生地材料に水温が80℃〜100℃の熱水を加えて混捏する方法、あるいは常温の水又は温湯を加え、加熱しながら混捏する方法等を挙げることができる。このとき、あらかじめ添加する水と後から添加する熱水又は水もしくは温湯はあわせて澱粉類100質量部に対し、50〜150質量部が好ましく、70〜120質量部がより好ましい。このとき、澱粉類、湯種用油脂組成物、及び熱水以外の材料を使用する場合は、最終的に十分分散させることができればどの段階で添加しても構わない。
本発明のベーカリー生地は、上記湯種生地を、湯種生地に使用する澱粉類を含むベーカリー生地中の全澱粉類100質量部に対し10〜100質量部、好ましくは20〜50質量部使用して得られるものである。
上記のベーカリー生地としては、例えば、クッキー生地、パイ生地、シュー生地、サブレ生地、スポンジケーキ生地、バターケーキ生地、ケーキドーナツ生地等の菓子生地や、食パン生地、フランスパン生地、デニッシュ生地、スイートロール生地、イーストドーナツ生地等のパン生地が挙げられるが、本発明のベーカリー生地は、得られるベーカリー製品のもっちりとした食感の向上効果が高い点から、パン生地であることが好ましい。
なお、該ベーカリー生地の製造方法は、一般的なベーカリー生地の製造方法に従って得ることができ、パン類であれば中種法、ストレート法等、ケーキ類であれば、オールインミックス法、シュガーバッター法、フラワーバッター法等を適宜選択可能である。
本発明のベーカリー製品は上記ベーカリー生地を焼成及び/又はフライしてなるものであり、もっちりとした食感を有し、内相が良好で経日的な老化が抑制されたものとなる。焼成方法やフライ方法は、とくに制限されず、一般的なベーカリー製品の製造方法に従って得ることができる。
[実施例1]
ヨウ素価60のパームスーパーオレインのランダムエステル交換油脂95質量部、パーム油5質量部を60℃に加熱し溶解・混合して得られた油脂配合物99.65質量部を、常法に従って加熱殺菌および冷却・可塑化を行った。続いて、高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼ(Novozymes社製・製品名「Novamyl 10000BG」10000単位/g使用、至適温度75〜85℃、以下の高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼも同じ )0.2質量部とαアミラーゼ(Novozymes社製・製品名「Fungamyl 2500SG」2500単位/g使用、以下のαアミラーゼも同じ)0.15質量部を添加・混合し、本発明の湯種用可塑性油脂組成物Aを得た。
湯種用可塑性油脂組成物A100gに含まれるマルトース生成型アミラーゼは2000単位、エンド型アミラーゼは375単位であった。
ヨウ素価60のパームスーパーオレインのランダムエステル交換油脂95質量部、パーム油5質量部を60℃に加熱し溶解・混合して得られた油脂配合物99.75質量部を、常法に従って加熱殺菌および冷却・可塑化を行った。続いて、高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼ(10000単位/g)0.15質量部とαアミラーゼ(2500単位/g)0.1質量部を添加・混合し、本発明の湯種用可塑性油脂組成物Bを得た。
湯種用可塑性油脂組成物B100gに含まれるマルトース生成型アミラーゼは1500単位、エンド型アミラーゼは250単位であった。
ヨウ素価60のパームスーパーオレインのランダムエステル交換油脂95質量部、パーム油5質量部を60℃に加熱し溶解・混合して得られた油脂配合物99.8質量部を、常法に従って加熱殺菌および冷却・可塑化を行った。続いて、高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼ(10000単位/g)0.1質量部とαアミラーゼ(2500単位/g)0.1質量部を添加・混合し、本発明の湯種用可塑性油脂組成物Cを得た。
湯種用可塑性油脂組成物C100gに含まれるマルトース生成型アミラーゼは1000単位、エンド型アミラーゼは250単位であった。
ヨウ素価60のパームスーパーオレインのランダムエステル交換油脂95質量部、パーム油5質量部を60℃に加熱し溶解・混合して得られた油脂配合物99.6質量部を、常法に従って加熱殺菌および冷却・可塑化を行った。続いて、高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼ(10000単位/g)0.1質量部とαアミラーゼ(2500単位/g)0.3質量部を添加・混合し、本発明の湯種用可塑性油脂組成物Dを得た。
湯種用可塑性油脂組成物D100gに含まれるマルトース生成型アミラーゼは1000単位、エンド型アミラーゼは750単位であった。
ヨウ素価60のパームスーパーオレインのランダムエステル交換油脂95質量部、パーム油5質量部を60℃に加熱し溶解・混合して得られた油脂配合物99.4質量部を、常法に従って加熱殺菌および冷却・可塑化を行った。続いて、高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼ(10000単位/g)0.1質量部とαアミラーゼ(2500単位/g)0.5質量部を添加・混合し、本発明の湯種用可塑性油脂組成物Eを得た。
湯種用可塑性油脂組成物E100gに含まれるマルトース生成型アミラーゼは1000単位、エンド型アミラーゼは1250単位であった。
ヨウ素価60のパームスーパーオレインのランダムエステル交換油脂95質量部、パーム油5質量部を60℃に加熱し溶解・混合して得られた油脂配合物99.8質量部を、常法に従って加熱殺菌および冷却・可塑化を行った。続いて、高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼ(10000単位/g)0.2質量部を添加・混合し、本発明の湯種用可塑性油脂組成物Fを得た。
湯種用可塑性油脂組成物F100gに含まれるマルトース生成型アミラーゼは2000単位であった。
ヨウ素価60のパームスーパーオレインのランダムエステル交換油脂95質量部、パーム油5質量部を60℃に加熱し溶解・混合して得られた油脂配合物99.95質量部を、常法に従って加熱殺菌および冷却・可塑化を行った。続いて、高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼ(10000単位/g)0.03質量部とαアミラーゼ(2500単位/g)0.02質量部を添加・混合し、本発明の湯種用可塑性油脂組成物Gを得た。
湯種用可塑性油脂組成物G100gに含まれるマルトース生成型アミラーゼは300単位、エンド型アミラーゼは50単位であった。
ヨウ素価60のパームスーパーオレインのランダムエステル交換油脂95質量部、パーム油5質量部を60℃に加熱し溶解・混合して得られた油脂配合物98質量部を、常法に従って加熱殺菌および冷却・可塑化を行った。続いて、高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼ(10000単位/g)1.2質量部とαアミラーゼ(2500単位/g)0.8質量部を添加・混合し、本発明の湯種用可塑性油脂組成物Hを得た。
湯種用可塑性油脂組成物H100gに含まれるマルトース生成型アミラーゼは12000単位、エンド型アミラーゼは2000単位であった。
ヨウ素価60のパームスーパーオレインのランダムエステル交換油脂95質量部、パーム油5質量部を60℃に加熱し溶解・混合して得られた油脂配合物95質量部を、常法に従って加熱殺菌および冷却・可塑化を行った。続いて、高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼ(10000単位/g)3質量部とαアミラーゼ(2500単位/g)2質量部を添加・混合し、本発明の湯種用可塑性油脂組成物Iを得た。
湯種用可塑性油脂組成物Iの100gに含まれるマルトース生成型アミラーゼは30000単位、エンド型アミラーゼは5000単位であった。
ヨウ素価60のパームスーパーオレインのランダムエステル交換油脂95質量部、パーム油5質量部を60℃に加熱し溶解・混合して得られた油脂配合物91.15質量部にグリセリンコハク酸モノ脂肪酸エステル3質量部、ポリグリセリン縮合リシノレイン酸エステル0.5質量部を混合し油相を調製した。この中へ水からなる水相15質量部を混合し、常法に従って加熱殺菌および冷却・可塑化を行った。続いて、高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼ(10000単位/g)0.2質量部とαアミラーゼ(2500単位/g)0.15質量部を添加・混合し、本発明の湯種用可塑性油脂組成物Jを得た。
湯種用可塑性油脂組成物Jの100gに含まれるマルトース生成型アミラーゼは2000単位、エンド型アミラーゼは375単位であった。
ヨウ素価60のパームスーパーオレインのランダムエステル交換油脂95質量部、パーム油5質量部を60℃に加熱し溶解・混合して得られた油脂配合物100質量部を、常法に従って加熱殺菌および冷却・可塑化し、比較例である可塑性油脂組成物Mを得た。
ヨウ素価60のパームスーパーオレインのランダムエステル交換油脂95質量部、パーム油5質量部を60℃に加熱し溶解・混合して得られた油脂配合物99.7質量部を、常法に従って加熱殺菌および冷却・可塑化を行った。続いて、αアミラーゼ(2500単位/g)0.3質量部を添加・混合し、比較例である可塑性油脂組成物Nを得た。
可塑性油脂組成物Nの100gに含まれるマルトース生成型アミラーゼは0単位、エンド型アミラーゼは750単位であった。
〔製造例1〕
強力粉100質量部に、上記湯種用可塑性油脂組成物A3質量部を加えて混合した後、熱水(95℃)100質量部を加えてさらに混捏(90rpm×3分+180rpm×2分)し湯種生地Aを得た。捏上温度は65℃であった。得られた湯種生地Aを3等分し、そのうち一つは引き続きベーカリー製品の製造に使用し<これを湯種生地(A−0)とする>、もう一つは5℃で1週間保存した後ベーカリー製品の製造に使用し<これを湯種生地(A−1)とする>、最後の一つは5℃で2週間保存した後ベーカリー製品の製造に使用した<これを湯種生地(A−2)とする>。
<湯種生地の評価>
・湯種生地の保存性試験
5℃で1週間又は2週間保存した湯種生地の状態を、保存前の(製造直後の)湯種生地を比較対象として、下記基準で評価した。
結果は下記の〔表1〕に示す。
−:老化や離水はまったく見られず、保存前の状態を維持している。
±:わずかに老化や離水が見られるものの、保存前の状態をほぼ維持している。
+:老化によるぱさつきや離水が見られる。
++:老化によるぱさつきや離水が激しい。
得られたベーカリー製品は、内相の評価及び食感(もっちり感)の評価を行った。
・内相の評価
25℃で1日保管した後、スライサーで12mm厚にスライスし、下記基準で内相を評価した。結果は〔表2〕に示した。
◎:キメが細かく均一で極めて良好である。
○:キメが細かく均一で良好である。
△:ややキメが荒く不均一である。
×:キメが荒く不均一である。
パネラー10人にて、焼成1日後及び3日後の食感(もっちり感)について、「極めて良好であったもの」に3点、「良好であったもの」に2点、「もっちり感が弱かったり、逆に強すぎて不良であったもの」に1点、「もっちり感が感じられなかったり、逆に強すぎて極めて不良であったもの」に0点とし、その合計点を下記基準で分類し〔表2〕に示した。
◎+:30〜26点
◎ :25〜20点
○ :19〜15点
△ :14〜10点
× :9点以下
上記[製造例1]の湯種用可塑性油脂組成物Aに代えて湯種用可塑性油脂組成物B〜Jのいずれかを使用した以外は[製造例1]と同様にして湯種生地(B−0)〜(J−0)、(B−1)〜(J−1)及び(B−2)〜(J−2)を得た。これらは上記<湯種生地の評価>と同様の基準で保存性を評価した。結果は〔表1〕に示す。
また、上記湯種生地(A−0)に代えて上記湯種生地(B−0)〜(J−0)及び(B−1)〜(J−1)のいずれかを使用した以外は上記と同様にして、ベーカリー製品(B−0)〜(J−0)及び(B−1)〜(J−1)を得た。これらは上記<ベーカリー製品の評価>と同様の基準で内相及び食感(もっちり感)を評価した。結果は〔表2〕に示す。
上記[製造例1]の湯種用可塑性油脂組成物A3質量部から2質量部とした以外は[製造例1]と同様にして湯種生地(K−0)、(K−1)及び(K−2)を得た。これらは上記<湯種生地の評価>と同様の基準で保存性を評価した。結果は〔表1〕に示す。
また、上記湯種生地(A−0)に代えて上記湯種生地(K−0)及び(K−1)のいずれかを使用した以外は上記と同様にして、ベーカリー製品(K−0)及び(K−1)を得た。これらは上記<ベーカリー製品の評価>と同様の基準で内相及び食感(もっちり感)を評価した。結果は〔表2〕に示す。
上記[製造例1]の湯種用可塑性油脂組成物A3質量部から5質量部とした以外は[製造例1]と同様にして湯種生地(L−0)、(L−1)及び(L−2)を得た。これらは上記<湯種生地の評価>と同様の基準で保存性を評価した。結果は〔表1〕に示す。
また、上記湯種生地(A−0)に代えて上記湯種生地(L−0)及び(L−1)のいずれかを使用した以外は上記と同様にして、ベーカリー製品(L−0)及び(L−1)を得た。これらは上記<ベーカリー製品の評価>と同様の基準で内相及び食感(もっちり感)を評価した。結果は〔表2〕に示す。
上記[製造例1]の湯種用可塑性油脂組成物Aに代えて湯種用可塑性油脂組成物M、Nのいずれかを使用した以外は[製造例1]と同様にして湯種生地(M−0)〜(N−0)、(M−1)〜(N−1)及び(M−2)〜(N−2)を得た。これらは上記<湯種生地の評価>と同様の基準で保存性を評価した。結果は〔表1〕に示す。
また、上記湯種生地(A−0)に代えて上記湯種生地(M−0)、(N−0)のいずれかを使用した以外は上記と同様にして、ベーカリー製品(M−0)、(N−0)を得た。これらは上記<ベーカリー製品の評価>と同様の基準で内相及び食感(もっちり感)を評価した。結果は〔表2〕に示す。
強力粉100質量部に、上記可塑性油脂組成物M3質量部、高温耐熱性マルトース生成型アミラーゼ(10000単位/g)0.01質量部とαアミラーゼ(2500単位/g)0.0075質量部を加えて混合した後、熱水(95℃)100質量部を加えてさらに混捏(90rpm×3分+180rpm×2分)し湯種生地Pを得た。捏上温度は65℃であった。得られた湯種生地Pを3等分して[製造例1]と同様に湯種生地(P−0)、(P−1)、(P−2)を得た。
これらは上記<湯種生地の評価>と同様の基準で保存性を評価した。結果は〔表1〕に示す。
また、[製造例1]における湯種生地(A−0)に代えて上記湯種生地(P−0)を使用した以外は[製造例1]と同様にして、ベーカリー製品(P−0)を得た。これらは上記<ベーカリー製品の評価>と同様の基準で内相及び食感(もっちり感)を評価した。結果は〔表2〕に示す。
Claims (8)
- マルトース生成型アミラーゼを含有する、湯種用油脂組成物。
- さらに、エンド型アミラーゼを含有する、請求項1記載の湯種用油脂組成物。
- 油脂組成物中、上記マルトース生成型アミラーゼの酵素活性1単位に対し、エンド型アミラーゼの酵素活性が0.01〜5単位である、請求項2記載の湯種用油脂組成物。
- 可塑性を有することを特徴とする請求項1〜3いずれか一項記載の湯種用油脂組成物。
- 澱粉類100質量部に対し、請求項1〜4いずれか一項記載の湯種用油脂組成物を0.1〜20質量部含有する湯種生地。
- 請求項5記載の湯種生地を、該湯種生地に使用する澱粉類を含む全澱粉類100質量部に対し10〜100質量部使用したことを特徴とするベーカリー生地。
- 請求項6記載のベーカリー生地を焼成及び/又はフライして得られたベーカリー製品。
- マルトース生成型アミラーゼを含有する湯種用油脂組成物を、澱粉類100質量部に対し0.1〜20質量部含有する種生地材料を調製した後、該種生地材料を80〜100℃の水の存在下に混捏することを特徴とする湯種生地の製造方法。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2014079618A JP6745576B2 (ja) | 2014-04-08 | 2014-04-08 | 湯種用油脂組成物 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2014079618A JP6745576B2 (ja) | 2014-04-08 | 2014-04-08 | 湯種用油脂組成物 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2015198610A true JP2015198610A (ja) | 2015-11-12 |
JP6745576B2 JP6745576B2 (ja) | 2020-08-26 |
Family
ID=54550560
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2014079618A Active JP6745576B2 (ja) | 2014-04-08 | 2014-04-08 | 湯種用油脂組成物 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP6745576B2 (ja) |
Cited By (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2017209038A (ja) * | 2016-05-24 | 2017-11-30 | 株式会社Adeka | ベーカリー用可塑性油中水型乳化油脂組成物 |
JP2018007618A (ja) * | 2016-07-13 | 2018-01-18 | ミヨシ油脂株式会社 | 湯種生地の製造方法およびベーカリー製品の製造方法 |
JP2018068171A (ja) * | 2016-10-26 | 2018-05-10 | ミヨシ油脂株式会社 | ベーカリー練り込み用油脂組成物と可塑性油脂およびベーカリー製品の製造方法 |
WO2018151185A1 (ja) * | 2017-02-17 | 2018-08-23 | 味の素株式会社 | 酵素を用いた湯種パンの製造方法 |
Citations (7)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2003265093A (ja) * | 2002-03-13 | 2003-09-24 | Asahi Denka Kogyo Kk | ベーカリー製品用湯種生地の製造方法 |
JP2004267094A (ja) * | 2003-03-07 | 2004-09-30 | Miyoshi Oil & Fat Co Ltd | 製パン用油脂組成物 |
JP2010148487A (ja) * | 2008-12-26 | 2010-07-08 | Nisshin Oillio Group Ltd | 穀粉含有生地及びその製造方法 |
JP2011062086A (ja) * | 2009-09-15 | 2011-03-31 | Nisshin Oillio Group Ltd | 酵素含有油中水型乳化油脂組成物 |
WO2012108377A1 (ja) * | 2011-02-10 | 2012-08-16 | 株式会社Adeka | 製パン練り込み用可塑性乳化油脂組成物 |
JP2013503612A (ja) * | 2009-09-03 | 2013-02-04 | ディーエスエム アイピー アセッツ ビー.ブイ. | Ssl代替物としてのベーキング酵素組成物 |
JP2013233114A (ja) * | 2012-05-09 | 2013-11-21 | Okumoto Seifun Kk | 湯種及びその製造方法 |
-
2014
- 2014-04-08 JP JP2014079618A patent/JP6745576B2/ja active Active
Patent Citations (7)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2003265093A (ja) * | 2002-03-13 | 2003-09-24 | Asahi Denka Kogyo Kk | ベーカリー製品用湯種生地の製造方法 |
JP2004267094A (ja) * | 2003-03-07 | 2004-09-30 | Miyoshi Oil & Fat Co Ltd | 製パン用油脂組成物 |
JP2010148487A (ja) * | 2008-12-26 | 2010-07-08 | Nisshin Oillio Group Ltd | 穀粉含有生地及びその製造方法 |
JP2013503612A (ja) * | 2009-09-03 | 2013-02-04 | ディーエスエム アイピー アセッツ ビー.ブイ. | Ssl代替物としてのベーキング酵素組成物 |
JP2011062086A (ja) * | 2009-09-15 | 2011-03-31 | Nisshin Oillio Group Ltd | 酵素含有油中水型乳化油脂組成物 |
WO2012108377A1 (ja) * | 2011-02-10 | 2012-08-16 | 株式会社Adeka | 製パン練り込み用可塑性乳化油脂組成物 |
JP2013233114A (ja) * | 2012-05-09 | 2013-11-21 | Okumoto Seifun Kk | 湯種及びその製造方法 |
Cited By (6)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2017209038A (ja) * | 2016-05-24 | 2017-11-30 | 株式会社Adeka | ベーカリー用可塑性油中水型乳化油脂組成物 |
JP2018007618A (ja) * | 2016-07-13 | 2018-01-18 | ミヨシ油脂株式会社 | 湯種生地の製造方法およびベーカリー製品の製造方法 |
JP2018068171A (ja) * | 2016-10-26 | 2018-05-10 | ミヨシ油脂株式会社 | ベーカリー練り込み用油脂組成物と可塑性油脂およびベーカリー製品の製造方法 |
WO2018151185A1 (ja) * | 2017-02-17 | 2018-08-23 | 味の素株式会社 | 酵素を用いた湯種パンの製造方法 |
JPWO2018151185A1 (ja) * | 2017-02-17 | 2019-12-12 | 味の素株式会社 | 酵素を用いた湯種パンの製造方法 |
JP7056586B2 (ja) | 2017-02-17 | 2022-04-19 | 味の素株式会社 | 酵素を用いた湯種パンの製造方法 |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JP6745576B2 (ja) | 2020-08-26 |
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
JP5406050B2 (ja) | コク味強化剤 | |
JP6080151B2 (ja) | パン生地 | |
JP5851169B2 (ja) | 可塑性油脂組成物 | |
JP6721392B2 (ja) | 製パン練り込み用油脂組成物 | |
JP2022075969A (ja) | ベーカリー用油脂組成物 | |
JP5855370B2 (ja) | ロールイン用油中水型乳化組成物 | |
JP6514559B2 (ja) | 可塑性油脂組成物及び可塑性油脂組成物が添加された食品 | |
JP6745576B2 (ja) | 湯種用油脂組成物 | |
JP5886006B2 (ja) | 製パン練り込み用乳化油脂組成物 | |
JP5758108B2 (ja) | エステル交換油脂およびこれを用いたロールイン用油脂組成物 | |
JP2022085207A (ja) | 冷凍パン生地及びその製造方法 | |
JP2014161247A (ja) | 層状ベーカリー生地 | |
JP2016111985A (ja) | 可塑性油脂組成物 | |
JP5982173B2 (ja) | 可塑性油脂組成物 | |
JP6940263B2 (ja) | ロールイン用可塑性油脂組成物 | |
JP2015116147A (ja) | 可塑性油脂組成物 | |
JP2019198319A (ja) | 製菓練り込み用油脂組成物とそれを用いた製菓 | |
JP2009201468A (ja) | ベーカリー製品用湯種生地、及び該湯種生地を用いたベーカリー製品 | |
JP2013215163A (ja) | パン生地及びパン類 | |
JP6599091B2 (ja) | 製パン練り込み用油脂組成物 | |
JP2012217432A (ja) | ベーカリー用上掛け生地 | |
JP5248391B2 (ja) | 焼き菓子生地の製造方法 | |
JP2010239902A (ja) | 米粉パン用風味改良剤 | |
JP2014018163A (ja) | 白焼きパン生地 | |
JP2005341902A (ja) | 菓子生地の製造方法 |
Legal Events
Date | Code | Title | Description |
---|---|---|---|
RD03 | Notification of appointment of power of attorney |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A7423 Effective date: 20160119 |
|
A621 | Written request for application examination |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621 Effective date: 20170201 |
|
RD04 | Notification of resignation of power of attorney |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A7424 Effective date: 20170201 |
|
A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20171226 |
|
A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20180123 |
|
A521 | Request for written amendment filed |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20180322 |
|
A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20180828 |
|
A521 | Request for written amendment filed |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20181024 |
|
A02 | Decision of refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A02 Effective date: 20190326 |
|
A521 | Request for written amendment filed |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20190621 |
|
A911 | Transfer to examiner for re-examination before appeal (zenchi) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A911 Effective date: 20190705 |
|
A912 | Re-examination (zenchi) completed and case transferred to appeal board |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A912 Effective date: 20190809 |
|
A521 | Request for written amendment filed |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20200615 |
|
A61 | First payment of annual fees (during grant procedure) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61 Effective date: 20200804 |
|
R150 | Certificate of patent or registration of utility model |
Ref document number: 6745576 Country of ref document: JP Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 |