JP2014118777A - 乾式壁構造 - Google Patents

Abstract

【課題】壁の厚みを増大させることなく、遮音性能と壁の強度とを両立することのできる乾式壁構造を提供する。
【解決手段】乾式壁（１）は、隣り合う第１空間および第２空間を仕切る仕切り線に沿って配置される基礎部材（２）と、基礎部材の一方面側および他方面側にそれぞれ固定される面部材（４）とを備える。基礎部材は、第１空間側において、弱軸配置構造により、仕切り線に沿って間隔を置いて整列する複数の第１のスタッド（２１）と、第２空間側において、弱軸配置構造により、隣接する第１のスタッドと表裏方向に所定の隙間（Ｌ２）を有して重なるように、仕切り線に沿って間隔を置いて整列する複数の第２のスタッド（２２）とを含む。
【選択図】図３

Description

本発明は、乾式壁構造に関し、特に、界壁、または、遮音性が要求される間仕切り壁に適用可能な乾式壁の構造に関する。

従来より、長屋や共同住宅等の界壁に、乾式壁が使用されている。乾式壁では、一般的に、基礎部材の一方面側および他方面側に、二層の石膏ボードが固定される。基礎部材は、複数のスタッドと、それらを固定するために天井および床に取付けられるランナーとを含む。

このような乾式壁において、たとえば特許第４２４１３２２号公報（特許文献１）では、複数のスタッドを千鳥状に配置した壁構造が開示されている。

また、スタッド（間柱）を立てる手間を軽減するために、特開２００６−１９４０２１号公報（特許文献２）では、方形環状のフレーム本体の両側方に複数のスタッドを予め取り付けておいた複数のパネルフレームが、並列状態に設置されることが開示されている。

特許第４２４１３２２号公報 特開２００６−１９４０２１号公報

上記特許文献１に示されるように、複数のスタッドを千鳥状に配置した場合、スタッドの一方面（表面）は石膏ボードと接するが、他方面（裏面）には空間ができる。また、上記特許文献２のように、方形環状のパネルフレームの両側方に複数のスタッドを取り付けた場合も、フレーム本体と接する箇所以外では、スタッドの裏面側に空間ができる。このように、スタッドの裏面側すなわち、石膏ボードなどの面部材と接する面の反対側に空間があれば、スタッドを介した音の伝搬を遮る効果がある。

ここで、特許文献２では、図面を見る限り、各スタッドは、面部材に対して直交する方向を短辺とする弱軸配置構造とされている。通常、スタッドを弱軸配置構造とした場合、壁の強度が落ちてしまうが、当該文献では、パネルフレームを用いているため、パネルフレーム近傍の強度は保たれる。しかしながら、パネルフレームの厚みは、スタッドの短辺と同等かそれ以上であるため、パネルフレームの中央部分などにおいては、背中合わせのスタッド間にフレームの厚み分空間が存在することになる。したがって、壁全体の強度としては必ずしも十分とはいえない。また、パネルフレームを介在させることで、壁の厚みも増大してしまう。

本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであって、その目的は、壁の厚みを増大させることなく、遮音性能と壁の強度とを両立することのできる乾式壁構造を提供することである。

この発明のある局面に従う乾式壁構造は、隣り合う第１空間および第２空間を仕切る仕切り線に沿って配置される基礎部材と、基礎部材の一方面側および他方面側にそれぞれ固定される面部材とを備える。基礎部材は、長辺と短辺とを有する断面長方形状であり、第１空間側において、面部材に対して直交する方向である表裏方向に短辺を配置する弱軸配置構造により、仕切り線に沿って間隔を置いて整列する複数の第１のスタッドと、長辺と短辺とを有する断面長方形状であり、第２空間側において、表裏方向に短辺を配置する弱軸配置構造により、隣接する第１のスタッドと表裏方向に所定の隙間を有して重なるように、仕切り線に沿って間隔を置いて整列する複数の第２のスタッドとを含む。

好ましくは、基礎部材は、複数の第１のスタッドおよび複数の第２のスタッドそれぞれの軸方向両端を抱え込むように配置される枠部材をさらに含む。

枠部材は、複数の第１のスタッドおよび複数の第２のスタッドの軸方向一方端、および、複数の第１のスタッドおよび複数の第２のスタッドの軸方向他方端をそれぞれ抱え込むように、仕切り線を跨いで配置される一対のランナーを有していてもよい。

あるいは、枠部材は、複数の第１のスタッドそれぞれの軸方向両端を抱え込むように配置される一対の第１のランナーと、複数の第２のスタッドそれぞれの軸方向両端を抱え込むように配置される一対の第２のランナーとを有していてもよい。

好ましくは、各面部材は、材質および厚みの異なる二層の石膏ボードを含む。

二層の石膏ボードは、露出側に、強化石膏ボードを有することが望ましい。

本発明によれば、第１のスタッドおよび第２のスタッドは、各々弱軸配置されている。また、表裏方向における配置位置が隣接する第１のスタッドと第２のスタッドとは、所定の隙間を有して重なるように、仕切り線に沿って間隔を置いて整列している。したがって、本発明によれば、壁の厚みを増大させることなく、遮音性能と壁の強度とを両立することができる。

本発明の実施の形態１における乾式壁の構造を示す縦断面図である。 図１のＩＩ−ＩＩ線で切断した場合の乾式壁の部分断面図である。 本発明の各実施の形態における乾式壁のスタッドの配置例を示す横断面図である。 本発明の実施の形態１の乾式壁において、天井部分における音の伝搬イメージを示す概念図である。 本発明の実施の形態１における乾式壁および比較例における乾式壁それぞれの遮音性能を示すグラフである。 本発明の実施の形態１に係る乾式壁に載荷が加わった場合における、壁の変位度合を示す概念図である。 本発明の実施の形態１に係る乾式壁に載荷が加わった場合における、背中合わせで配置されたスタッドの位置関係を示す図である。 複数のスタッドが千鳥配置された乾式壁の構造例を示す横断面図である。 複数のスタッドが千鳥配置された乾式壁に載荷が加わった場合における、壁の変位度合を示す概念図である。 本発明の実施の形態１の変形例における乾式壁の構造を示す縦断面図である。 本発明の実施の形態１の変形例における乾式壁の遮音性能を示すグラフである。 本発明の実施の形態２に係る乾式壁の構造を示す部分縦断面図である。 図１２のＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ線で切断した場合の乾式壁の部分断面図である。 本発明の実施の形態３に係る乾式壁の構造を示す部分縦断面図である。 図１４のＸＶ−ＸＶ線で切断した場合の乾式壁の部分断面図である。 一般的な第１の乾式壁におけるスタッドの配置例を示す横断面図である。 一般的な第２の乾式壁におけるスタッドの配置例を示す横断面図である。 一般的な第２の乾式壁の構造例を示す縦断面図である。 一般的な第２の乾式壁において、天井部分における音の伝搬イメージを示す概念図である。 一般的な第２の乾式壁に載荷が加わった場合における、壁の変位度合を示す概念図である。

本発明の実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図中同一または相当部分には同一符号を付してその説明は繰返さない。

本実施の形態に係る乾式壁は、共同住宅、長屋および寄宿舎等の住戸が連続する建築物における界壁（戸境壁）、あるいは、音楽室等の高遮音性が求められる間仕切り壁が想定される。このような乾式壁は、隣り合う空間（部屋）を仕切るために、天井から床にかけて延びるように配置される。本実施の形態において、横断面において隣り合う空間を仕切る仮想的な線を「仕切り線」という。また、本実施の形態において、仕切り線と直交する方向を「表裏方向」という。

ここでまず、一般的な乾式壁の構造について簡単に説明する。

図１６は、一般的な第１の乾式壁におけるスタッドの配置例を示す横断面図である。図１７は、一般的な第２の乾式壁におけるスタッドの配置例を示す横断面図である。図１８は、一般的な第２の乾式壁の構造例を示す縦断面図である。

図１６を参照して、乾式壁１０１Ａでは、対向する面部材１０４間に、複数の鋼製のスタッド１２０が間隔を置いて配置されている。各スタッド１２０の横断面は、短辺と長辺とを有する筒状の長方形状である。一般的に、スタッド１２０は、強軸配置されている。つまり、スタッド１２０は、長辺と面部材１０４に対して直交する方向（表裏方向）とが平行となるよう配置されている。面部材１０４は、各々、材質および厚みが等しい二層（二重）の石膏ボード１４１により構成されている。各石膏ボード１４１の厚みは、たとえば１２．５ｍｍである。

各スタッド１２０は、対向する２つの短辺それぞれが面部材１０４と面接触している。したがって、スタッド１２０がサウンドブリッジとなり、一方側の空間で発生した音Ｓは、スタッド１２０を介して他方側の空間へ伝搬されてしまう。

これに対し、図１７に示す乾式壁１０１Ｂでは、複数のスタッド１２０が、千鳥状に配置されている。そのため、各スタッド１２０は、一方の短辺側のみにおいて、面部材１０４と面接触する。このように、乾式壁１０１Ｂにおいては、他方の短辺側とそれに対向する面部材１０４との間には空間ができるため、一方側の空間で発生した音Ｓは、乾式壁１０１Ｂの中空層において減衰される。したがって、遮音性が要求される界壁または間仕切り壁においては、複数のスタッド１２０が千鳥配置されることが多い。

このように、複数のスタッド１２０を強軸方向かつ千鳥状に配置する場合、隣り合うスタッド１２０は、整列方向に重なって配置される。そのため、複数のスタッド１２０の軸方向両端は、表裏方向において共通の鋼製のランナー１３１，１３３によって固定される。この場合、ランナー１３１，１３３によって抱え込まれる部分には、各スタッド１２０の配置位置を固定するためのスペーサ１３５が挿入される。

このように、各取り付け場所（天井または床）において、複数のスタッド１２０を、表裏方向に共通のランナーで固定する場合、図１９に示されるように、一方側の空間で発生した音Ｓは、たとえば天井側のランナー１３１を介して、他方側の空間へ伝搬されてしまう可能性がある。つまり、ランナー１３１，１３３がサウンドブリッジを形成してしまう可能性がある。

そこで、本実施の形態では、ランナーを表裏方向に独立して設けることとしている。以下に、本実施の形態に係る乾式壁の構造例について、詳細に説明する。

＜実施の形態１＞
（構造について）
はじめに、本発明の実施の形態１に係る乾式壁の構造について説明する。

図１は、本発明の実施の形態１における乾式壁１の構造を示す縦断図である。図２は、図１のＩＩ−ＩＩ線で切断した場合の乾式壁１の部分断面図である。なお、図１および２において、紙面右側を第１空間、紙面左側を第２空間として説明する。また、図２における仮想線Ａ１は、仕切り線を示し、矢印Ａ２は、表裏方向を示している。

図１および図２を参照して、乾式壁１は、仕切り線に沿って、天井から床にかけて延びるように配置される基礎部材２と、基礎部材２の一方面側および他方面側にそれぞれ固定される面部材４とを備えている。

基礎部材２は、第１空間側に間隔をおいて配置される複数のスタッド２１と、第２空間側に間隔をおいて配置される複数のスタッド２２とを含む。これらのスタッド２１および２２は、それぞれ、第１空間側および第２空間側において、直線状に整列している。各スタッド２１，２２は、鋼製であり、横断面の形状は、たとえば短辺が４５ｍｍ、長辺が６５ｍｍの略長方形状である。なお、本実施の形態において、スタッド２１の第１空間側の面およびスタッド２２の第２空間側の面、すなわち面部材４と接する側の側面を、「表面」という。また、スタッド２１の第２空間側の面およびスタッド２２の第１空間側の面、すなわち表面の反対側の側面を、「裏面」という。

基礎部材２は、また、複数のスタッド２１それぞれの軸方向両端を抱え込むように配置される一対のランナー３１，３３と、複数のスタッド２２それぞれの軸方向両端を抱え込むように配置される一対のランナー３２，３４とを含む。第２空間側のランナー３２，３４は、表裏方向において、第１空間側のランナー３１，３３とは所定の隙間を有して配置されている。

上側のランナー３１およびランナー３２は、各々、表裏方向両端に下向きの鍔を有している。ランナー３１の鍔の内側面が、スタッド２１の表面および裏面と接し、ランナー３２の鍔の内側面が、スタッド２２の表面および裏面と接している。これにより、スタッド２１，２２の天井側の端部は、それぞれ、ランナー３１，３２によって完全に抱え込まれる。

下側のランナー３３およびランナー３４は、各々、表裏方向両端に上向きの鍔を有している。ランナー３２の鍔の内側面が、スタッド２１の表面および裏面と接し、ランナー３４の鍔の内側面が、スタッド２２の表面および裏面と接している。これにより、スタッド２１，２２の床側の端部は、それぞれ、ランナー３２，３４によって完全に抱え込まれる。

なお、上側のランナー３１，３２、および、下側のランナー３３，３４は、それぞれ、たとえばＨ型鋼７１，７２で造られた建物の天井および床の梁に固定される。

このように、本実施の形態では、取り付け場所ごとに、表裏方向に独立して２つのランナーが設けられている。したがって、図４に示されるように、一方側の空間において発生した音Ｓは、たとえば天井側においても、ランナー３１，３２間の隙間３において遮断され、他方側の空間への伝搬を回避することができる。その結果、本実施の形態における乾式壁１によれば、図１７，１８に示した乾式壁１０１Ｂのような一般的な遮音壁よりも高遮音性の要求を満たすことができる。

ここで、図２および図３を参照して、複数のスタッド２１，２２の配置例について説明する。図３は、本発明の実施の形態１における乾式壁１のスタッド２１，２２の配置例を示す図であり、表裏方向に切断した場合の乾式壁１の断面図である。

本実施の形態において、各スタッド２１，２２は、弱軸配置されている。つまり、各スタッド２１，２２は、その短辺と面部材４に対して直交する方向（表裏方向）とが平行となるように配置されている。この場合でも、遮音性能が低下することのないように、各スタッド２１，２２の板厚は、図１７等に示した強軸配置されたスタッド１２０の板厚と同等であってよい。また、各スタッド２１，２２は、遮音性を考慮すると、閉鎖断面よりも、裏面側に開口を有する開放断面であることが望ましい。

このように、本実施の形態では、スタッド２１，２２が弱軸配置される。そのため、スタッド２１とスタッド２２との間の表裏方向の間隔である隙間Ｌ２（図２）をたとえば１０ｍｍとした場合、本実施の形態では、対向する面部材４間の距離、すなわち基礎部材２の厚みＬ１（図３）は、１００ｍｍである。このように、本実施の形態によれば、取り付け場所ごとに表裏方向に独立して２つのランナーを設けても、基礎部材２の厚みＬ１が増大してしまうことを回避できる。

本実施の形態において、隣接するスタッド２１およびスタッド２２は、表裏方向に重なるように、裏面同士が向かい合って配置されている。このような配置形態を、本実施の形態では「背中合わせ」と表現する。また、「隣接する」とは、最も近くに位置するという意味であり、互いに接し合うとの意味に限定されないものとする。

なお、第１空間側のスタッド２１と第２空間側のスタッド２２との間の隙間Ｌ２は、たとえば５ｍｍ以上１０ｍｍ以下の範囲で定められることが望ましい。この隙間の下限値は、本実施の形態では、少なくとも、第１空間側のランナー３１（３３）と第２空間側のランナー３２（３４）とが表裏方向に隙間を有し得る値であり、上限値は、一方の空間（部屋）から所定以上の荷重（載荷）が掛かった場合に、背中合わせで配置されるスタッド２１，２２の裏面同士が当接し得る範囲の値である。ランナー３２，３４（３１，３３）間の隙間は、たとえば５ｍｍ以下の範囲で定められてよい。

なお、荷重が掛けられた側のスタッドのストロークが大きい場合、スタッドが変形し過ぎて元に戻らなくなる可能性があるため、上限値は、スタッド２１，２２の素材や厚みに応じて、スタッド２１，２２が変形し過ぎないような寸法を採用することが望ましい。

複数のスタッド２１は、第１空間側において、仕切り線に沿って所定ピッチ間隔で整列して配置されている。複数のスタッド２２は、第２空間側において、仕仕切り線に沿って所定ピッチ間隔で整列して配置されている。柱５１の一方面側および他方面側には、吸音材５３として、たとえばグラスウールが設けられている。また、整列方向において隣り合う二組のスタッド２１，２２間にも、吸音材５３が設けられている。なお、本実施の形態では、表裏方向に隣接するスタッド２１および２２が背中合わせで配置されるため、整列方向において隣り合う二組のスタッド２１，２２間には、厚みの大きい吸音材５３を使用することができる。したがって、吸音材５３の個数を減らすことができ、吸音材５３の配設を容易にすることができる。

図１および図３を参照して、面部材４は、各々、基礎部材２側に配置される石膏ボード４１と、空間側に露出して配置される強化石膏ボード４２とで構成されている。強化石膏ボード４２は、耐火性能を強化するために、ガラス繊維等が混入された石膏ボード（網入り強化石膏ボード）である。強化石膏ボード４２は、石膏ボード４１の厚みよりも大きいことが望ましい。具体的には、石膏ボード４１の厚みは、たとえば９．５ｍｍであり、強化石膏ボード４２の厚みは、たとえば１５ｍｍである。

面部材４を上記のような構成とすることで、耐火性能１時間を確保することができる。図１６や図１７に示した面部材１０４を採用した場合の耐火性能は「準耐火」であったところ、本実施の形態における面部材４を採用した場合の耐火性能は「耐火」である。なお、一般的な面部材１０４の厚みは略２５ｍｍであるのに対し、本実施の形態における各面部材４の厚みは、略２４．５ｍｍである。このように、本実施の形態に係る乾式壁１によれば、面部材４の厚みは、一般的な乾式壁１０１Ａ，１０１Ｂの面部材１０４の厚み以下であるにもかかわらず、耐火性能を向上させることができる。したがって、本実施の形態に係る乾式壁１は、壁の厚みを増大させることなく、高遮音性能および耐火性能の両方を満たすことができる。

（遮音性能について）
次に、図１７，１８に示した乾式壁１０１Ｂを比較例として、本実施の形態の乾式壁１の遮音性能について具体的に説明する。なお、乾式壁１０１Ｂは、乾式壁１と同様に、中空層には吸音部材５３が配置されている。また、各面部材１０４と柱５１との間には、下地５２が挿入されている。

図５は、本発明の実施の形態１における乾式壁１および比較例における乾式壁１０１Ｂそれぞれの遮音性能を示すグラフである。なお、図５には、ＪＩＳ Ａ１４１６で規定される「実験室における建築部材の空気音遮断性能の測定方法」またはＪＩＳ Ａ１４１９−１で規定される「建築物及び建築部材の遮音性能の評価方法−第１部：空気音遮断性能」に基づく実験結果が示されている。

図５を参照して、横軸にオクターブバンド中心周波数（単位：Ｈｚ）、縦軸に音圧レベル差（単位：ｄＢ）をとったグラフにおいて、曲線１１は、本実施の形態の乾式壁１の遮音性能を示している。曲線１２は、比較例の乾式壁１０１Ｂの遮音性能を示している。図５に示されるように、どの周波数帯域においても、本実施の形態の乾式壁１の音圧レベル差の方が比較例における乾式壁１０１Ｂよりも大きく、遮音性能が高い。

また、比較例では、コインシデンス効果により音響透過損失は等級Ｒｒ−４０程度であるが、本実施の形態では、コインシデンス効果が見られず、音響透過損失は等級Ｒｒ−５０を超えている。これは、本実施の形態において、面部材１０４を構成する二層の石膏ボード４１，４２の材質および厚みを変え、コインシデンス周波数の異なる組合せとしているからである。

以上より、本実施の形態における乾式壁１を採用した場合、比較例における乾式壁１０１Ｂよりも遮音性能を２等級程度上げることができる。したがって、遮音性能を上げるために、鉛製の遮音シートを別途貼り付ける必要がなくなる。そのため、施工手間やコストを低減することができる。

（強度について）
次に、図６〜９および図２０を用いて、本実施の形態における乾式壁１の強度について説明する。

図６は、本発明の実施の形態１に係る乾式壁１に載荷が加わった場合における、壁の変位度合を示す概念図であり、図７は、その場合における、背中合わせで配置されたスタッド２１，２２の位置関係を示す図である。図８は、本発明の実施の形態１の変形例に係る乾式壁１０の構造例を示す断面図である。図９は、本発明の実施の形態１の変形例に係る乾式壁１０に載荷が加わった場合における、壁の変位度合を示す概念図である。図２０は、一般的な第２の乾式壁１０１Ｂに載荷が加わった場合における、壁の変位度合を示す概念図である。

上述のように、一般的な第２の乾式壁１０１Ｂでは、壁の強度を確保するため、スタッド１２１，１２２が強軸配置されている（図１７）。そのため、図２０を参照して、外部（たとえば第１空間側）から載荷８が加わったとしても、乾式壁１０１Ｂの撓みは抑制される。載荷８が加わった場合の乾式壁１０１Ｂの変位度合、すなわちスタッド１２１のストロークの大きさが、破線９０にて概念的に示されている。

図８に示されるように、複数のスタッド２１，２２が弱軸かつ千鳥配置された乾式壁１０の場合、各スタッド２１，２２の裏面側には、空間または吸音材５３が配置される。乾式壁１０においても、各スタッド２１，２２が弱軸配置されているため、本実施の形態における乾式壁１と同様に、壁の厚みを増大させることなく、取り付け場所ごとにランナーを表裏方向に独立して設けることができる。そのため、乾式壁１０においても、ランナーを表裏方向に共通に設けた乾式壁１０１Ｂと比べると、遮音性能は向上させることができる。しかしながら、図９を参照して、このような乾式壁１０において、たとえば第１空間側から第２空間側へ載荷８が加わった場合、第１空間側のスタッド２１は、それ単体で抵抗することになるため、壁は大きく撓んでしまう。載荷８が加わった場合の乾式壁１０の変位度合、すなわちスタッド２１のストロークの大きさが、破線９１にて概念的に示されている。このような比較例において、壁の強度を保障するためには、スタッド２１，２２の板厚を大きくすることも考えられるが、そうすると、遮音性能が悪化するため望ましくない。

これに対し、本実施の形態では、互いに隣接するスタッド２１およびスタッド２２は、背中合わせで配置される。したがって、図６および図７を参照して、第１空間側から載荷８が加わった場合、スタッド２１が第２空間側へ押される。スタッド２１の移動距離がスタッド２１，２２間の隙間Ｌ２を超えると、背中合わせのスタッド２１および２２は裏面同士において面接触する。そのため、載荷８に対して、２本のスタッド２１，２２で抵抗することができる。つまり、荷重が掛けられる側のスタッド２１の移動距離が隙間Ｌ２を超えると、背中合わせのスタッド２１，２２は一体化され、面部材４と直行する方向に位置する辺の長さＬ３は、各スタッドの短辺の２倍となる。したがって、本実施の形態によると、乾式壁１の撓みを、スタッドを強軸配置した乾式壁１０１Ｂの場合と同等に抑制することができる。載荷８が加わった場合の乾式壁１の変位度合、すなわちスタッド２１のストロークの大きさは、乾式壁１０１Ｂと同じく破線９０にて概念的に示されている。

以上より、乾式壁１においては、スタッド２１，２２の板厚を大きくすることなく壁の強度が保たれる。したがって、本実施の形態によると、遮音性能および強度の両方を満足させることができる。また、スタッド２１，２２は弱軸配置されるため、表裏方向に隣接するスタッド２１，２２が隙間Ｌ２を有して配置されても、壁全体の厚みの増大を抑えることができる。

また、比較例で示した乾式壁１０では、図８に示されるようにスタッド２１，２２が千鳥配置されているため、柱５１も、面部材４を固定するための下地部材の一部として用いられる。そのため、柱５１の第２空間側には、ベニヤ板等の下地５２が挿入される。これに対し、本実施の形態の乾式壁１は、隣接するスタッド２１，２２が背中合わせで配置されるため、柱５１を、下地部材の一部とする必要がない。したがって、本実施の形態によると、図８に示される下地５２を省くことができ、施工が容易になる。

また、図３と図８とを比較すると、乾式壁１では、基礎部材２の中空層において吸音材５３が占める割合を、乾式壁１０よりも大きくすることができる。したがって、本実施の形態の乾式壁１によれば、スタッドを千鳥配置した乾式壁１０よりも、強度だけでなく遮音性能が高まることも期待できる。

また、面部材４の構成を上記のようにすることで、各面部材４の厚みを増大させることなく耐火性能を向上させることができる。したがって、別途遮熱材を設ける必要がないため、施工手間やコストを低減できる。また、これにより、遮熱材を圧縮充填する部分をなくすことができるため、遮音性能向上にも寄与する。

なお、本実施の形態では、図３に示したように、隣接するスタッド２１およびスタッド２２が、表裏方向において完全に重なるように配置される構造とした。しかしながら、背中合わせで配置されるスタッド２１およびスタッド２２それぞれの裏面が、表裏方向において少なくとも一部重なっていればよい。

（変形例）
上記乾式壁１よりもさらに遮音性能を向上させた乾式壁の構造を、実施の形態１の変形例として説明する。以下の説明においては、上記実施の形態１と異なる部分のみ詳細に説明する。

図１０は、本発明の実施の形態１の変形例における乾式壁１Ａの構造を示す縦断面図である。図１０において、実施の形態１の乾式壁１と同じ構成については、図１で示した符号と同じ符号を付してある。

図１０を参照して、本実施の形態の変形例における乾式壁１Ａは、遮音性をさらに高めるために、基礎部材２と各面部材４との間に鉄板６が挿入されている。鉄板６の板厚は、１ｍｍ未満であり、たとえば０．８ｍｍである。したがって、乾式壁１Ａに鉄板６を増貼りしても、実施の形態１の乾式壁１と全体の厚みは殆ど変らない。

図１１は、本発明の実施の形態１の変形例における乾式壁１Ａの遮音性能を示すグラフである。

図１１を参照して、横軸にオクターブバンド中心周波数（単位：Ｈｚ）、縦軸に音圧レベル差（単位：ｄＢ）をとったグラフにおいて、曲線１３は、本変形例の乾式壁１Ａの遮音性能（予測値）を示している。曲線１４は、実施の形態１の乾式壁１の遮音性能を示している。曲線１４は、図５の曲線１１と一致する。

図１１に示されるように、どの周波数帯域においても、本変形例の乾式壁１Ａの音圧レベル差の方が実施の形態１における乾式壁１よりも大きく、乾式壁１Ａの音響透過損失は等級Ｒｒ−５５を超えることが予測される。その結果、乾式壁１Ａの遮音性能を、実施の形態１の乾式壁１よりもさらに１等級上げることが可能となる。

一般的に、遮音性を高めるために用いられる鉛シートは、重量が大きく、運搬、搬入および施工に負担がかかる。これに対し、鉄板６は、鉛シートよりも軽量である。また、鉄板６は、所定の大きさ（たとえば、４５０ｍｍ×８００ｍｍ）に分割されたものが用いられる。したがって、鉛シートを用いる場合に比べて、運搬、搬入および施工の負担を軽減できる。

また、鉛の融点は３３０℃程度のため、鉛シートを用いると、耐火性能（１時間耐火）を満足することができない。これに対し、鉄の融点は１０００℃を超えるため、鉄板６を用いた乾式壁１Ａによると、高遮音性能だけでなく耐火性能も満足することができる。

なお、上記実施の形態では、表裏方向にランナーを独立して設けることで、高遮音性能とする乾式壁１の構造を示したが、ランナーは表裏方向に共通に設けられてもよい。そのような乾式壁の構造例を、実施の形態２および３として以下説明する。

＜実施の形態２＞
本実施の形態の乾式壁においても、図３に示されるように、第１空間側のスタッドおよび第２空間側のスタッドは、弱軸かつ背中合わせで配置されている。

図１２は、本発明の実施の形態２に係る乾式壁１Ｂの構造を示す部分縦断面図である。図１３は、図１２のＸＩＩＩ−ＸＩＩＩ線で切断した場合の乾式壁１Ｂの部分断面図である。なお、図１２および図１３では、実施の形態１の乾式壁１と同様の構成については同じ符号を付してある。以下に、上記実施の形態１と異なる部分のみ詳細に説明する。

図１２および図１３を参照して、本実施の形態では、基礎部材２Ａは、複数のスタッド２１および複数のスタッド２２の軸方向両端に配置される枠部材として、天井側に固定される１つのランナー３１Ａおよび床側に固定される１つのランナー３３Ａを含む。

ランナー３１Ａは、表裏方向両端に下向きの鍔を有しており、複数のスタッド２１および複数のスタッド２２の軸方向一方端を抱え込むように、仕切り線を跨いで配置される。ランナー３１Ａの鍔の内側面が、それぞれスタッド２１の表面およびスタッド２２の裏面と接している。これにより、スタッド２１，２２の天井側の端部は、表裏方向に共通のランナー３１Ａによって完全に抱え込まれる。

ランナー３３Ａは、表裏方向両端に上向きの鍔を有しており、複数のスタッド２１および複数のスタッド２２の軸方向他方端を抱え込むように、仕切り線を跨いで配置される。ランナー３３Ａの鍔の内側面も、それぞれスタッド２１の表面およびスタッド２２の裏面と接している。これにより、スタッド２１，２２の床側の端部は、表裏方向に共通のランナー３３Ａによって完全に抱え込まれる。

実施の形態１で説明したように、第１空間側のスタッド２１と第２空間側のスタッド２２との間には、所定の隙間Ｌ２がある。そのため、スタッド２１，２２の端部を一つのランナーで完全に抱え込む場合には、スタッド２１，２２間には、スペーサとしての緩衝部材３５が配置される。緩衝部材３５は、たとえばゴム系あるいはウレタン系の弾性体により構成される。緩衝部材３５は、図１３に示されるように、少なくとも、スタッド２１，２２が背中合わせとなる箇所に設けられていればよい。

このように、本実施の形態の乾式壁１Ｂによれば、ランナーが表裏方向に共通して設けられるため、ランナー部分においては、実施の形態１の乾式壁１よりも遮音性が落ちてしまう。しかしながら、ランナー以外の構成は乾式壁１と同様であるため、乾式壁１Ｂにおいても、壁の厚みを抑えつつ、中腹部での遮音性能、および、壁全体の強度が確保される。

＜実施の形態３＞
本実施の形態の乾式壁においても、図３に示されるように、第１空間側のスタッドおよび第２空間側のスタッドは、弱軸かつ背中合わせで配置されている。

図１４は、本発明の実施の形態３に係る乾式壁１Ｃの構造を示す部分縦断面図である。図１５は、図１４のＸＶ−ＸＶ線で切断した場合の乾式壁１Ｃの部分断面図である。なお、図１４および図１５でも、実施の形態１の乾式壁１と同様の構成については同じ符号を付してある。

以下に、上記実施の形態１と異なる部分のみ詳細に説明する。

本実施の形態におけるスタッドは、軸方向両端部分の構造が実施の形態１で示したスタッド２１，２２とは異なる。したがって、本実施の形態では、スタッド２１およびスタッド２２を、それぞれ、スタッド２１Ａおよびスタッド２２Ａと記載する。

図１４および図１５を参照して、基礎部材２Ｂは、複数のスタッド２１Ａおよび複数のスタッド２２Ａの軸方向両端に配置される枠部材として、天井側に固定される１つのランナー３１Ｂおよび床側に固定される１つのランナー３３Ｂを含む。

ランナー３１Ｂは、表裏方向両端に下向きの鍔を有しており、複数のスタッド２１Ａおよび複数のスタッド２２Ａの軸方向一方端を抱え込むように、仕切り線を跨いで配置される。ランナー３３Ｂは、表裏方向両端に上向きの鍔を有しており、複数のスタッド２１Ａおよび複数のスタッド２２Ａの軸方向他方端を抱え込むように、仕切り線を跨いで配置される。

ここで、本実施の形態では、スタッド２１Ａの軸方向一方端および他方端には、それぞれ、ランナー３１Ｂ，３３Ｂの第１空間側の鍔を受け入れるための切れ込み部２３が設けられている。同様に、スタッド２２Ａの軸方向一方端および他方端には、それぞれ、ランナー３１Ｂ，３３Ｂの第２空間側の鍔を受け入れるための切れ込み部２４が設けられている。このように、本実施の形態では、スタッド２１Ａ，２２Ａの両端部は、表裏方向に共通のランナー３１Ｂ，３３Ｂによって部分的に抱え込まれている。

このように、本実施の形態の乾式壁１Ｃにおいても、ランナーが表裏方向に共通して設けられるため、ランナー部分においては、実施の形態１の乾式壁１よりも遮音性が落ちてしまう。しかしながら、ランナー以外の構成は乾式壁１と同様であるため、乾式壁１Ｃにおいても、壁の厚みを抑えつつ、中腹部での遮音性能、および、壁全体の強度が確保される。

なお、実施の形態２または３と、実施の形態１の変形例とを組み合わせてもよい。また、スタッド２１（２１Ａ），２２（２２Ａ）の軸方向一端側と軸方向他端側とで、異なる形態のランナーを採用してもよい。つまり、たとえば、天井側のランナーを、実施の形態１で示した表裏方向に独立したランナー３１，３２とし、床側のランナーを、実施の形態２で示した表裏方向に共通のランナー３３Ａとしてもよい。

今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。

１，１Ａ，１０，１０１Ａ，１０１Ｂ 乾式壁、２，２Ａ，２Ｂ，１０２ 基礎部材、４，１０４ 面部材、６ 鉄板、２１，２２，２１Ａ，２２Ａ，１２０ スタッド、２３，２４ 切れ込み部、３１，３１Ａ，３２，３３，３３Ａ，３４，１３１，１３３ ランナー、３５ 緩衝部材、４１，１４１ 石膏ボード、４２ 強化石膏ボード、５１ 柱、５２ 下地、５３ 吸音材、 ランナー、１３５ スペーサ。

Claims (6)

1. 隣り合う第１空間および第２空間を仕切る仕切り線に沿って配置される基礎部材と、
   前記基礎部材の一方面側および他方面側にそれぞれ固定される面部材とを備え、
   前記基礎部材は、
   長辺と短辺とを有する断面長方形状であり、前記第１空間側において、前記面部材に対して直交する方向である表裏方向に前記短辺を配置する弱軸配置構造により、前記仕切り線に沿って間隔を置いて整列する複数の第１のスタッドと、
   長辺と短辺とを有する断面長方形状であり、前記第２空間側において、前記表裏方向に前記短辺を配置する弱軸配置構造により、隣接する前記第１のスタッドと前記表裏方向に所定の隙間を有して重なるように、前記仕切り線に沿って間隔を置いて整列する複数の第２のスタッドとを含む、乾式壁構造。
2. 前記基礎部材は、前記複数の第１のスタッドおよび前記複数の第２のスタッドそれぞれの軸方向両端を抱え込むように配置される枠部材をさらに含む、請求項１に記載の乾式壁構造。
3. 前記枠部材は、前記複数の第１のスタッドおよび前記複数の第２のスタッドの軸方向一方端、および、前記複数の第１のスタッドおよび前記複数の第２のスタッドの軸方向他方端をそれぞれ抱え込むように、前記仕切り線を跨いで配置される一対のランナーを有する、請求項２に記載の乾式壁構造。
4. 前記枠部材は、
   前記複数の第１のスタッドそれぞれの軸方向両端を抱え込むように配置される一対の第１のランナーと、
   前記複数の第２のスタッドそれぞれの軸方向両端を抱え込むように配置される一対の第２のランナーとを有する、請求項２に記載の乾式壁構造。
5. 各前記面部材は、材質および厚みの異なる二層の石膏ボードを含む、請求項１〜４のいずれかに記載の乾式壁構造。
6. 前記二層の石膏ボードは、露出側に、強化石膏ボードを有する、請求項５に記載の乾式壁構造。

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