JP2010071027A - 建築用外装構造の施工方法 - Google Patents

Abstract

【課題】通常屋根又はテーパ屋根の施工に際し、墨出しを不要とする施工を実現できる建築用外装構造の施工方法を提供する。
【解決手段】本発明は、縦葺き外装材２を保持部材１により下地４上に敷設、固定する建築用外装構造の施工方法にあって、前記保持部材１は、左右に斜め下方が窪む被嵌合部１４を備え、前記縦葺き外装材２は、左右側縁に外側下方に突出する嵌合部２５を備え、該嵌合部２５は前記被嵌合部１４に取付角度を調整して嵌合でき、前記縦葺き外装材２の左右の何れか一方側の嵌合部２５に前記保持部材２の被嵌合部１４を嵌合させた状態で、他方側から一方側へ順次縦葺き外装材２を敷設し、前記縦葺き外装材２，２間にカバー材３を取り付けることを特徴とする。
【選択図】図１

Description

本発明は、通常屋根又はテーパ屋根の施工に際し、墨出しを不要とする施工を実現できる建築用外装構造の施工方法に関する。

墨出しとは、工事の進行に必要な線・形や寸法（高さ、角度、幅）を表示することであり、屋根施工等においても屋根面上に吊子（保持部材）を取り付ける位置を墨出ししておく作業が必要となる。
縦葺き屋根の中でも屋根材やキャップ材を上方から押さえ付けて嵌合させて取り付ける完全嵌合方式においては、屋根材やキャップ材の成形に高い寸法精度が求められるが、仮に高精度での屋根材やキャップ材の成形が行われたとしても、前記墨出し作業が適正に行われていない場合には、所定の施工が実施できない。すなわち僅かな墨出しの誤差によって外装材やキャップ材が嵌合できなかったり、施工後に外れたりする事故を生ずるおそれがあった。

特に屋根が球状或いは三次元凸曲面状となるテーパ屋根において、屋根板の有効幅に対して屋根面の曲率が大きい場合には、嵌合部分に屈曲による弾性力が作用するため、前述の施工後に外れたりする事故が大きな問題となっていた。

そのため、本願出願人は、特許文献１に記載される屋根構造として、両側縁の立上り部間に少なくとも１つ以上の谷部を有する一定幅の屋根板と、該屋根板間に取り付けられて山部を形成するテーパ状のカバー材からなる屋根構造を、特許文献２に記載される屋根構造として、両側縁の立上り部から外方に延出する略左右対称な重合延出部を設け、この重合延出部の重合代がテーパ状となるように外装材を敷設した屋根構造を、特許文献３に記載される屋根構造として、幅方向に変位可能な調整部を備えるカバー材を用いる二重葺き屋根構造を提案した。
特開平１０−２６６４８０号公報 特開平１０−２１２７９７号公報 特開２００１−１８２２２６号公報

しかしながら、前記特許文献１に記載の屋根構造は、テーパ状のカバー材を使用するだけであって、一般屋根と同様に墨出しを必要とするし、外装材等の成形誤差によっては施工に支障生ずるなどの同様の問題を生ずるものであった。
また、前記特許文献２に記載の屋根構造は、重合延出部の重合代をテーパ状とすることによって、取付幅の微調整が可能であるが、予め余剰の重合延出部を設けておく必要があるため、部材コストとしては無駄になるものであった。
さらに、前記特許文献３に記載の屋根構造は、カバー材の略Ｕ字状、略Ｖ字状等に形成された幅方向に変位可能な調整部の開き具合を調整することにより、取付幅の微調整が可能であるが、この調整部自体が余剰の構成であるため、部材コストとしては無駄になるものであった。

そこで、本発明は、前述のような無駄なコストを生ずることなく、墨出しを不要とする施工を実現でき、また取付後の微調整を行うことができる建築用外装構造を提案することを目的とする。

本発明は、上記に鑑み提案されたものであり、縦葺き外装材を保持部材により下地上に敷設、固定する建築用外装構造の施工方法にあって、前記保持部材は、左右に斜め下方が窪む被嵌合部を備え、前記縦葺き外装材は、左右側縁に外側下方に突出する嵌合部を備え、該嵌合部は前記被嵌合部に取付角度を調整して嵌合でき、前記縦葺き外装材の左右の何れか一方側の嵌合部に前記保持部材の被嵌合部を嵌合させた状態で、他方側から一方側へ順次縦葺き外装材を敷設し、前記縦葺き外装材間にカバー材を取り付けることを特徴とする建築用外装構造の施工方法に関するものである。

また、本発明は、前記建築用外装構造の施工方法において、保持部材は、中央に塔状部、その左右に上向きの起立部、及び前記塔状部と前記起立部との間に被嵌合部を備えることを特徴とする建築用外装構造の施工方法を提案する。

さらに、本発明は、前記建築用外装構造の施工方法において、縦葺き外装材は、中央に面板部、その左右側縁に内側立上り部、その外側に導水溝、さらにその外側に外側立上り部を備え、前記排水溝と前記外側立上り部に設けた係合部により嵌合部を形成したことを特徴とする建築用外装構造の施工方法をも提案する。

本発明の建築用外装構造の施工方法は、縦葺き外装材の一方側の嵌合部に保持部材の被嵌合部を嵌合させた状態で、他方側から一方側へ順次縦葺き外装材を敷設するものであって、保持部材に設けた斜め下方が窪む被嵌合部と、縦葺き外装材に設けた外側下方に突出する嵌合部とを嵌合する際に取付角度を調整して嵌合できるため、通常屋根又はテーパ屋根の施工に際し、墨出しを不要とする片追い施工を実現できる。

また、保持部材は、中央に塔状部、その左右に上向きの起立部、及び前記塔状部と前記起立部との間に被嵌合部を備える場合、後述する内側立上り部を有する縦葺き外装材を配した場合に面板部を雨水が流下する流路とすることができる。

さらに、縦葺き外装材は、中央に面板部、その左右側縁に内側立上り部、その外側に導水溝、さらにその外側に外側立上り部を備え、前記導水溝と前記外側立上り部に設けた係合部とを含む嵌合部を形成した場合、前記起立部を有する保持部材を配した場合に、面板部のバタツキによる影響を内側立上り部の外側に及ばせることがないため、取付安定性が高いものとなる。

本発明の建築用外装構造の施工方法は、保持部材、縦葺き外装材、及び縦葺き外装材間に配するカバー材からなり、前記保持部材に設けた斜め下方が窪む被嵌合部と、前記縦葺き外装材に設けた外側下方に突出する嵌合部とを嵌合する際に取付角度を調整して嵌合でき、縦葺き外装材の左右の何れか一方側の嵌合部に前記保持部材の被嵌合部を嵌合させた状態で、他方側から一方側へ順次縦葺き外装材を敷設させることを特徴とする。

本発明に用いる保持部材は、縦葺き外装材を下地に取り付ける一般的に吊子と称される部材であり、下地への固定部と左右に斜め下方が窪む被嵌合部とを併せ持つ構成のものを用いる。
前記被嵌合部は、特にその形状を限定するものではなく、後述する縦葺き外装材の嵌合部を嵌合でき、且つ取付角度を調整できるものであればよい。
また、テーパ屋根を施工する場合には、前記被嵌合部を大きく形成したものを数種類用意しておき、最も嵌合部を大きくした保持部材を最水下側に配するようにする。

また、本発明に用いられる縦葺き外装材は、左右側縁に外側下方に突出する嵌合部を備える構成であって、それ以外の構成は特に限定するものではない。例えば後述する図示実施例のように中央に面板部が、その左右側縁には内側立上り部が形成されると共に、内側立上り部の外側には導水溝を介して外側立上り部が形成され、前記内側立上り部は裏側に上方が閉塞する空間を有し、前記外側立上り部は外方へ突出する係合部を有する構成としてもよい。この場合、導水溝と係合部とを含む嵌合部が形成される。また、縦葺き外装材は長手方向の幅が異なるテーパー状であってもよい。

カバー材は、隣り合う前記縦葺き外装材間に配される。
隣り合う前記縦葺き外装材間に配される構成とは、縦葺き外装材の外側立上り部間を覆う覆い部を備えるということであり、外側立上り部に設けた被係合部に係合させる係合部を備える。
そして、後述する図示実施例のように、前記記係合部分から左右の脚片が外方へ延在し、該脚片が内側立上り部の上端を覆うように取り付けることが望ましい。

これらの各部材から施工される本発明の建築用外装構造の施工方法は、被嵌合部と嵌合部とを嵌合する際に取付角度を調整して嵌合できるため、通常屋根又はテーパ屋根の施工に際し、墨出しを不要とする片追い施工を実現できる。

図１及び図２に示す本発明の建築用外装構造の施工方法は、通常の屋根における片追い施工を示すものであり、縦葺き外装材（以下、単に外装材という）２の左右の何れか一方側の嵌合部２５に保持部材１の被嵌合部１４を嵌合させた状態で、他方側から一方側へ順次外装材２を敷設し、前記外装材２，２間にカバー材３を取り付ける。

前記保持部材１は、左右に上向きの起立部１１を有し、該起立部１１の内側に平坦部分１２を、さらに中央に上端が上向き矢印状の塔状部１３を有する。この塔状部１３の左右には隅部状の被係合部１３１，１３１が形成されている。この保持部材１は、アルミや硬質樹脂による押出成形品、メッキ鋼板、ステンレス鋼板等のプレス加工品及びセラミック等よりなり、下地４上に固定する場合には、前記平坦部分１２又は前記塔状部１３の略三角柱状の頭部を部分的に切り欠いて図示しない固定具を打ち込む固定部としてもよい。
このような構成の保持部材１の被嵌合部１４は、起立部１１と塔状部１３との間（平坦部分１２の上方空間）を指すものであり、それぞれ後述する外装材２の嵌合部２５を嵌合できる。

前記保持部材１を固定する下地４は、木造、鉄骨造、コンクリート造等、釘、ビス、アンカー等の固定具が取付可能な全ての建築躯体を用いることができ、前記躯体上に断熱その他の必要に応じて敷設する木毛セメント板等のボード類を含む。

前記外装材２は、働き幅が水上側から水下側に向かって広くなる構成であって、面板部２１の左右側縁に内側立上り部２２，２２が設けられ、該内側立上り部２２，２２の外側には導水溝２３，２３が設けられ、該導水溝２３，２３の外側には外側立上り部２４，２４が設けられている。これら外側立上り部２４，２４は、外方に向かって傾斜状に形成され、中間には、内方に屈曲し、再び外方へ屈曲した形状の係合部２４１，２４１が設けられている。この外装材２では、導水溝２３と係合部２４１とを含む嵌合部２５が形成される。
この外装材２は、表面化粧鋼板、ラミネート鋼板、メッキ鋼板、ステンレス鋼板、アルミ合金板、チタン合金板、銅板、真鍮板、鉛板等の公知の金属素材、炭素繊維積層板、硬質樹脂板等より成形され、素材が金属板の場合にはロール成形、或いはプレス成型、或いは両者の組合せにより成形（成型）される。素材が非金属素材の場合には、主に型成型により成型される。また、その素材厚は特に限定するものではないが、概ね０．４乃至１．６ｍｍ程度である。

前記内側立上り部２２は、略鉛直状であり、面板部２１の側縁を上方に立ち上げた内側部分とその上端を下方へ折り返した外側部分とからなり、その裏面側には上方が閉塞する空間が形成されている。尚、面板部２１の裏面及び内側立上り部２２の裏面空間には、結露防止及び防音対策上、ポリエチレンフォーム等の裏貼り材２７が添装されている。
また、前記導水溝２３の底部は、面板部２１よりも低い位置に形成されている。
さらに、前記外側立上り部２４は、敷設状態においては外側方向へ弾性抗力が作用するように形成されている。

前記カバー材３は、前記外装材２と同様に水上側から水下側まで連続する長尺材であって、隣り合う前記外装材２の外側立上り部２４，２４間を覆う覆い部３１を備え、前記外側立上り部２４に設けた被係合部２４１に係合させる係合部３２を備え、該係合部３２から左右の脚片３３が外方へ延在し、該脚片３３が前記内側立上り部２２の上端に当接して略直角状に折り下げられている。
さらに、前記覆い部３１は、敷設状態においては内側方向へ弾性抗力が作用するように形成され、前記脚片３３は、敷設状態のいては下側方向へ弾性抗力が作用するように形成されている。

これらの部材を用いる本発明の施工方法は、予め図１（ａ）に示すように、保持部材１を外装材２の左側の側縁に組み付けておく。この場合、外装材２の裏面側に複数の保持部材１が弾性的に嵌合しているが、保持部材１が脱落しないように両面テープなどで仮止めしておくことが望ましい。
次に、既に下地４上に固定した保持部材１の上方から臨ませ、黒矢印にて示すように、下地４上に取り付ける。その際の取り付けに際しては、前述のように保持部材１の被嵌合部１４に外装材２の嵌合部２５を取付角度を調整して嵌合させるが、特に面倒な調整操作は全く必要なく、単に上方から落とし込むように配設するだけで、図１（ｂ）に示すように取付角度が調整されて嵌合する。
その後、カバー材３を配設するが、上方から押圧するように配設するだけで、弾性的に嵌合して配設される。
このような操作を順次続けて右側から左側に向かって外装材２が施工され、外装構造が構築される。

このように本発明の施工方法は、外装材２の一方の側縁（この場合は左側の側縁）に保持部材１を組み付けた状態で、右側から左側へ向かって敷設していく所謂片追い施工にて施工することも可能であり、墨出しを不要とする施工を実現できる。

図３及び図４に示すテーパ屋根は、上段、中段、下段のうち、上段が水上側、下段が水下側を示し、中段はその間を示し、水上側から順にＡ，Ｂ，Ｃタイプとし、三種の被嵌合部１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃの大きさが異なる保持部材を１Ａ，１Ｂ，１Ｃとした。また、外装材２'は、水上側から水下側まで連続する長尺材であるが、それぞれにおける面板部２１ａ，２１ｂ，２１ｃをとし、また取付角度を変更した嵌合部を２５ａ，２５ｂ，２５ｃとした。
なお、保持部材１Ａ，１Ｂ，１Ｃについては、図示する三種に限定するものではなく、屋根面（下地）の大きさに応じて適宜に設ければよい。また、外装材２'については三種の保持部材１Ａ，１Ｂ，１Ｃとは異なり、連続する一つの材料であるため、面板部２１ａ，２１ｂ，２１ｃも嵌合部２５ａ，２５ｂ，２５ｃもそれぞれ連続している。

前記構成の保持部材１Ａ，１Ｂ，１Ｃは、まず塔状部１３Ａ，１３Ｂ，１３Ｃの高さはほぼ同一であるが、水下側に向かって１３Ａ，１３Ｂ，１３Ｃの順で僅かに太くなっている。また、平坦部分１２Ａ，１２Ｂ，１２Ｃについては、水下側に向かって１２Ａ，１２Ｂ，１２Ｃの順で僅かに長く（幅広に）なっている。起立部１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃについては、高さはほぼ同一であるが、水下側に向かって１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃの順で外側に設けられている。そして、被嵌合部１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃについては、水下側に向かって１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃの順で大きく、且つ外側へ設けられている。すなわち、水上側の被嵌合部１４Ａが最も小さく且つ内側に設けられ、水下側の被嵌合部１４Ｃが最も大きく且つ外側に設けられている。

このようなテーパ屋根に前記施工方法を適用する場合には、外装材２'の一方の側縁（この場合は左側の側縁）に水上側から順に保持部材１Ａ，１Ｂ，１Ｃを組み付ける以外は、前記図１及び図２の実施例とほぼ同様である。

より詳しくは、前述のように被嵌合部１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃは、水下側に向かって１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃの順で大きく、且つ外側へ設けられており、前述のように外側立上り部２４は、敷設状態においては外側方向へ弾性抗力が作用するように形成されているので、前述のように取付角度を調整して嵌合させることができる。
図３（ｄ）は、保持部材１Ａの被嵌合部１４Ａに対して、嵌合部２５ａを臨ませた状態を示すものであり、図３（ｅ）は、保持部材１Ｂの被嵌合部１４Ｂに対して、嵌合部２５ｂを臨ませた状態を示す。
このように各被嵌合部内に取り付けた嵌合部２５ａ，２５ｂ，２５ｃは、それぞれ弾性抗力が作用して傾斜角度が滑らかになる方向に戻ろうとするため、水上側の最も小さい被嵌合部１４Ａ内では嵌合部２５ａは傾斜角度が最も垂直方向に近く、水下側も最も大きい被嵌合部１４Ｃ内では嵌合部２５ｃは傾斜角度が最も水平方向に近く配設される。

その後、カバー材３を配設するが、前述のように覆い部３１は内側方向へ、脚片３３は下側方向へ弾性抗力が作用するように形成されているので、上方から押圧するように配設するだけで、覆い部３１が拡開して係合部３２が被係合部２４１に係合し、脚片３３が内側立上り部２２の上端に当接する状態で配設される。

このように本発明の施工方法は、テーパ屋根にも適用でき、保持部材１Ａ，１Ｂ，１Ｃに斜め下方が窪む被嵌合部１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃを設け、外装材２'に外側下方に突出する嵌合部２５ａ，２５ｂ，２５ｃを設けたので、これらを嵌合する際に取付角度を調整して嵌合させることにより、図示実施例のようなテーパ屋根等の施工に際し、墨出しを不要とする施工を実現できる。

（ａ）通常屋根の片追い施工における外装材の一方側に保持部材を取り付けて下地に臨ませた状態を示す断面図、（ｂ）施工された外装構造の一部を示す断面図である。 外装材の一方側に保持部材を取り付けた状態の拡大断面図である。 （ａ）テーパ屋根における水上側の外装構造を示す断面図、（ｂ）やや水下側の外装構造を示す断面図、（ｃ）水上側の外装構造を示す断面図、（ｄ）水上側に配する保持部材に水上側に配する外装材を配した状態を示す拡大断面図、（ｅ）やや水下側に配する保持部材にやや水下側に配する外装材を配した状態を示す拡大断面図である。 （ａ）水上側の外装構造の要部を示す拡大断面図、（ｂ）やや水下側の外装構造の要部を示す拡大断面図、（ｃ）水下側の外装構造の要部を示す拡大断面図である。

符号の説明

１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ 保持部材
１１，１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃ 起立部
１２，１２Ａ，１２Ｂ，１２Ｃ 平坦部分
１３，１３Ａ，１３Ｂ，１３Ｃ 塔状部
１４，１４Ａ，１４Ｂ，１４Ｃ 被嵌合部
２，２' 外装材
２１ 面板部
２２ 内側立上り部
２３ 導水溝
２４ 外側立上り部
２４１ 係合部
２５，２５ａ，２５ｂ，２５ｃ 嵌合部
３ カバー材
３１ 覆い部
３２ 係合部
３３ 脚片
４ 下地

Claims (3)

1. 縦葺き外装材を保持部材により下地上に敷設、固定する建築用外装構造の施工方法にあって、
   前記保持部材は、左右に斜め下方が窪む被嵌合部を備え、
   前記縦葺き外装材は、左右側縁に外側下方に突出する嵌合部を備え、該嵌合部は前記被嵌合部に取付角度を調整して嵌合でき、
   前記縦葺き外装材の左右の何れか一方側の嵌合部に前記保持部材の被嵌合部を嵌合させた状態で、他方側から一方側へ順次縦葺き外装材を敷設し、前記縦葺き外装材間にカバー材を取り付けることを特徴とする建築用外装構造の施工方法。
2. 保持部材は、中央に塔状部、その左右に上向きの起立部、及び前記塔状部と前記起立部との間に被嵌合部を備えることを特徴とする請求項１に記載の建築用外装構造の施工方法。
3. 縦葺き外装材は、中央に面板部、その左右側縁に内側立上り部、その外側に導水溝、さらにその外側に外側立上り部を備え、前記導水溝と前記外側立上り部に設けた係合部とを含む嵌合部を形成したことを特徴とする請求項１又は２に記載の建築用外装構造の施工方法。

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