JP2009055414A - 平面アンテナ - Google Patents

Abstract

【課題】直交異方向放射特性を有する平面アンテナを提供する。
【解決手段】電磁波伝搬路であるスロットライン１２に対応する位置の誘電体基板１１を切り取り、比誘電率を変化させる切り込み部１４を備える。これにより、直交異方向放射特性を有する平面アンテナ１０を実現することができる。また、スロットライン７２に対応する誘電体基板７１の一部を切除せずに電磁波の伝搬方向に対してその誘電体基板７１が徐々に小さくなるような突起部７５を形成する。これにより、従来の平面アンテナと比してＨ面指向性が広角特性となり直交異方向放射特性が得られるとともに、スロットライン７２での波動インピーダンス不整合によるアンテナ放射効率の劣化を低減することができる。
【選択図】図１

Description

本発明は、移動体通信、衛星通信、放送、天文、センサ、レーダ、計測などで使用されるアンテナに関する。

ミリ波・マイクロ波帯において動作可能な進行波型アンテナの代表としてテーパードスロットアンテナ（ＴＳＡ：Tapered Slot Antenna）がある。ＴＳＡは誘電体基板とその基板上の金属膜により構成され、スロット幅が滑らかに広がるテーパ形状を有するスロットラインが金属膜上に形成された平面構造アンテナである。

ＴＳＡは進行波形アンテナ特有の高利得・高指向性を有しており、さらにその構造の対称性からＥ面とＨ面ともに軸対称な放射特性を有している。また、ＴＳＡは軽量化、小型化、集積化が可能でありアレイ化に適している。ＴＳＡはテーパ形状によって放射特性が異なる。フェルミ関数的に広がるテーパ形状を有するフェルミアンテナ（非特許文献１参照）は高利得化に適しており、指数関数的に広がるテーパ形状を有するビバルディアンテナ（非特許文献２参照）は広帯域化に適する特徴を有している。このようなＴＳＡは地球観測、生体内部観測、コンクリート構造物耐震性検査、地中探査などのイメージング技術へ適用されている。

準光学系を用いたイメージングでは空間分解能はビーム径に比例するため最小空間分解能は回折限界である波長の２分の１である。合成開口と呼ばれる数値信号処理技術により波長よりも十分小さい空間分解能を得る手法が注目されている。合成開口技術とは、アンテナをアレイ化することで擬似的にアンテナの開口（合成開口）を広くし、高指向性を実現する技術である。また、アンテナを移動させることによってアレイ化と同様の効果を得ることができる。合成開口技術により得られる指向性はアンテナ合成開口幅により決められ、そのアンテナ合成開口幅は単一アンテナのアンテナ移動方向（アジマス方向）の照射幅に相当する。したがって、合成開口技術による高指向性を実現するためにはアジマス方向に対し照射幅の広い特性を有するアンテナ、すなわち、広角な指向性を有するアンテナが望まれる。

加えて、生体内部観測、コンクリート構造物非破壊検査や地中探査のような用途において対象となる媒質内では非常に大きなエネルギー損失が生じる。そのような媒質の内部情報を取り出すために、エネルギーを局所的に集中させた照射が求められる。すなわち、高損失性な媒質内部を高分解能にイメージング・探査するためには、アジマス方向に広角指向特性を有し、アジマス方向と垂直方向であるエレベーション方向に狭角指向特性を有するアンテナ、すなわち、直交異方放射特性を有するアンテナが必要不可欠である。
佐藤 弘康、外３名、「コルゲート構造付フェルミアンテナの広帯域ＦＤＴＤ解析」、電子情報通信学会論文誌Ｂ分冊、２００５年、Vol.J88-B、No.9、p.1682-1692 小林 敬生、外２名、「ＳＡＲ−ＧＲＰと金属探知機による小型車両搭載地雷探知複合センサの開発」、地下電磁計測ワークショップ論文集、２００５年１０月２５日、p.37-40

ＴＳＡの放射特性は電気的な材料特性や構造パラメータにより決まる。電気的な材料特性に関しては基板の比誘電率と誘電体損失および金属膜の導電率がある。基板材料は低誘電率であるテフロン系素材や高誘電率であるセラミック系素材と幅広くある。しかしながら、アンテナにおいては効率よく空間に電磁波を放射することが重要であるため、効率の劣化の小さい低誘電体損失の基板材料が用いられる。また、低誘電体損失の基板材料は限られた材料しかないことから基板材料の誘電率はほぼ一意に決まる。さらに、基板材料に蒸着、または、メッキできる金属も限られるため導電率もほぼ一意に決まる。このようにアンテナ効率の観点から基板材料の選択性は極めて小さい。そのため電気的な材料特性によりアンテナの指向性を調節することは困難である。

また、構造パラメータに関してはアンテナ開口幅、アンテナ長、基板幅、基板厚、テーパ形状がある。一般的なＴＳＡ設計技術によりアンテナ開口幅は半波長、基板幅は２波長程度と一意に決まる。基板材料により基板の加工性は異なるが多くの場合において基板厚を高精度に研磨加工することは難しいことから基板材料を任意の厚さで作製することはできない。そのため基板厚は基板製法技術により作製される基板の厚みに依存してほぼ一意に決まる。

スロットラインを伝搬する電磁波はスロットラインモードから自由空間モードへとモード変換され、自由空間モードの電磁波はアンテナ開口においてアンテナ前方へと放射される。モード変換区間としてアンテナ長は約４分の１波長以上必要である。滑らかなモード変換により基板上に不要モードが発生しないためＥ面およびＨ面の指向性は向上する。ここでＥ面はアンテナ開口部と平行な方向であり、Ｈ面はアンテナ開口部に直交する方向である。しかし滑らかなモード変換によるＥ面およびＨ面の指向性への効果は同程度であるため、アンテナ長によりＥ面およびＨ面の指向性を個別に変化させることは困難である。

テーパ形状はアンテナの放射特性を大きく作用する構造パラメータであり、Ｅ面とＨ面の指向性角度とサイドローブレベル、およびその周波数特性を決定する。テーパ形状は複数のパラメータを含む関数で表現されるが、これまでに報告されている関数の種類は少ないためテーパ形状による詳細な指向性制御は困難である。また、関数のパラメータによるテーパ形状の変化はスロット上を伝搬する電磁波のモード変換およびインピーダンス整合に影響を与え、その影響度はインピーダンス整合の方が大きい。そのため、テーパ形状の変化に伴うＥ面およびＨ面の指向性の変化は小さく、Ｅ面およびＨ面の指向性を個別に制御することは難しい。このように構造パラメータによりアンテナ指向性の調整は可能であるが、Ｅ面とＨ面を個別に調整するのは難しい。

以上のことから、ＴＳＡの構造パラメータや材料特性を変化させることでアジマス方向とアジマス方向に直交するエレベーション方向の２方向に対し指向性を個別に変化させることは難しいという問題があった。

また、スロットライン端面では比誘電率が急激に変化するためにスロットラインの波動インピーダンスと自由空間の波動インピーダンスとの整合を取ることができない。端面における波動インピーダンス不整合により、電磁波は伝搬方向とは逆の方向へ反射が生じ、その結果、アンテナ放射効率が劣化するという問題があった。

本発明は、上記に鑑みてなされたものであり、その課題とするところは、平面アンテナにおいて、アジマス方向とエレベーション方向の２方向に対する放射特性を個別に変化させ、直交異方向放射特性を得ることを目的とする。

本発明の別の目的は、スロットライン端面での波動インピーダンス不整合によるアンテナ放射効率の劣化を低減することを目的とする。

第１の本発明に係る平面アンテナは、誘電体基板と、誘電体基板上に設けられた一対の金属膜と、一対の金属膜間にテーパ状に広がるスロットラインと、を有し、スロットラインに対応する誘電体基板の一部に誘電体基板の比誘電率よりも小さい部分を形成したことを特徴とする。

本発明にあっては、電磁波伝搬路であるスロットラインに対応する誘電体基板の一部に誘電体基板の比誘電率よりも小さな部分を形成することにより、スロットラインを伝搬する電界はスロットラインに対応する位置の比誘電率の大きさに準じて強く誘導されるため、Ｅ面の指向性を変化させず、Ｈ面の指向性を変化させた電磁波放射特性、すなわち、直交異方向放射特性を得ることができる。これは、Ｈ面方向においては比誘電率に準じて電界が空間へと拡散するが、Ｅ面方向においてはスロットラインの両側の金属膜により電界が閉じこめられるからである。

上記平面アンテナにおいて、誘電体基板の比誘電率よりも小さい部分は、誘電体基板を切除して形成したことを特徴とする。

本発明にあっては、誘電体基板を切除することにより、スロットラインに対応する位置に比誘電率の小さい空気が存在する部分が形成されるので、より効果的に異方向放射特性を得ることができる。

上記平面アンテナにおいて、誘電体基板の比誘電率よりも小さい部分は、スロットラインの中心を通る直線に対して対称であり、スロットラインの開口部に近づくにつれて大きくなることを特徴とする。

本発明にあっては、電磁波の伝搬方向に対して、誘電体基板の比誘電率よりも比誘電率の小さい部分が徐々に拡大するようにその部分を形成することにより、大きな反射点がなくなり、波動インピーダンス不整合を軽減することが可能となる。比誘電率の小さな部分を徐々に拡大させる形状としては、その部分を凸状に形成する構造や凹状に形成する構造がある。

第２の本発明に係る平面アンテナは、誘電体基板と、誘電体基板上に設けられた一対の金属膜と、一対の金属膜間にテーパ状に広がるスロットラインと、を有し、スロットラインに対応する前記誘電体基板を切除したことを特徴とする。

本発明にあっては、スロットラインに対応する誘電体基板をすべて切除することにより、スロットラインを伝搬する電磁波に最も異方向放射特性の効果を与えることができる。

本発明によれば、平面アンテナにおいて、アジマス方向とエレベーション方向の２方向に対する放射特性を個別に変化させ、直交異方向放射特性を得ることができる。

また、別の本発明によれば、スロットライン端面での波動インピーダンス不整合によるアンテナ放射効率の劣化を低減することができる。

以下、本発明の実施の形態について図面を用いて説明する。

［第１の実施の形態］
図１は、第１の実施の形態における平面アンテナの構成を示す平面図である。同図に示す平面アンテナ１０は、誘電体基板１１と、誘電体基板１１上に設けられた金属膜１３と、金属膜１３間にテーパ状に広がるスロットライン１２と、スロットライン１２に対応する誘電体基板１１の一部を切除した切り込み部１４とを備えている。スロットライン１２は、電磁波給電部１２ａと、電磁波をスロットラインモードから自由空間モードへと変換するモード変換部１２ｂと、電磁波をその進行方向であるアンテナ前方に放射する開口部１２ｃとから構成される。

スロットライン１２は、エンドミル加工などにより金属膜１３を切削して形成される。切り込み部１４は、基板カッタなどにより誘電体基板１１を切り取ることで形成される。図１に示す平面アンテナ１０の切り込み部１４は、スロットライン開口部１２ｃ側からスロットライン１２に沿って誘電体基板１１を切除することにより形成される。

図２（ａ）は、図１に示す平面アンテナ１０のＡ−Ａ部における断面図であり、図２（ｂ）は図１に示す平面アンテナ１０のＢ−Ｂ部における断面図である。図中の矢印はスロットライン１２を伝搬する電界を示している。

図２（ａ）で示すＡ−Ａ部における断面では、スロットライン１２に対応する部分の誘電体基板１１は切除されずに存在している。この場合、電界が誘電体基板１１に強く引きつけられるためスロットライン１２への電界集中は大きくなる。一方、図２（ｂ）で示すＢ−Ｂ部における断面では、スロットライン１２に対応する部分の誘電体基板１１が切除されている。Ｂ−Ｂ部では、Ａ−Ａ部よりもＨ面方向において電界が広がりを持つ。Ｅ面方向に関しては、Ａ−Ａ部及びＢ−Ｂ部のいずれもスロットライン１２両側の金属膜１３により電界がスロットライン１２内に閉じこめられるので、Ｅ面方向の電界の広がりに大きな違いは生じない。

スロットライン１２を伝搬する電界は誘電体基板１１の比誘電率の大きさに準じて誘電体基板１１に強く誘導されるため、スロットライン１２への電界集中は誘電体基板１１の比誘電率により異なる。スロットライン１２への電界集中が大きいほど進行方向へ伝搬するエネルギーが多くなるため狭角な指向性が得られる。逆に、スロットライン１２への電界集中が小さいと自由空間へ拡散する電界エネルギーが多くなるため広角な指向性が得られる。以上のことから、電磁波伝搬経路であるスロットライン１２に対応する比誘電率を変えることでＥ面の指向性よりもＨ面の指向性を大きく変化させた電磁波放射特性、すなわち、直交異方向放射特性を得ることができる。なお、誘電体基板１１を切除して切り込み部１４を形成する代わりに、誘電体基板１１よりも比誘電率の小さい材料により比誘電率の小さい部分を形成してもよい。

次に、平面アンテナの指向性を数値シミュレーションした結果について説明する。図３（ａ）は、図１に示す平面アンテナ１０に１０ＧＨｚの電磁波を伝搬させた場合のＥ面についての数値計算結果であり、図３（ｂ）は、Ｈ面についての数値計算結果である。比較例として、切り込み部１４がない従来の平面アンテナに１０ＧＨｚの電磁波を伝搬させた場合のＥ面及びＨ面についての数値計算結果を図４（ａ），図４（ｂ）に示す。

平面アンテナ１０のＥ面指向性（図３（ａ）参照）は、従来の平面アンテナのＥ面指向性（図４（ａ）参照）に比べてわずかではあるが狭角特性となる。一方、平面アンテナ１０のＨ面指向性（図３（ｂ）参照）は、従来の平面アンテナのＨ面指向性（図４（ｂ）参照）に比べて広角特性となる。このように、切り込み部１４を形成することにより、Ｅ面及びＨ面の放射特性を制御することができ、直交異方向放射特性を得ることができる。

したがって、本実施の形態によれば、電磁波伝搬路であるスロットライン１２に対応する位置の誘電体基板１１を切り取り、誘電体基板１１より比誘電率の小さい切り込み部１４を形成することにより、Ｅ面とＨ面の放射特性が異なる直交異方向放射特性を有する平面アンテナ１０を実現することができる。

［第２の実施の形態］
図５は、第２の実施の形態における平面アンテナの構成を示す斜視図である。同図に示す平面アンテナ５０は、誘電体基板５１と、誘電体基板５１上に設けられた金属膜５３と、金属膜５３間にテーパ状に広がるスロットライン５２と、スロットライン５２に対応する誘電体基板５１を切除した切り込み部５４とを備えている。平面アンテナ１０は、図１に示した平面アンテナ１０に対してスロットライン５２に対応する誘電体基板５１をすべて切除している点で異なっている。

図６（ａ）は、図５に示した平面アンテナ５０に１０ＧＨｚの電磁波を伝搬させた場合のＥ面についての数値計算結果であり、図６（ｂ）は、Ｈ面についての数値計算結果である。

平面アンテナ５０のＥ面指向性（図６（ａ）参照）は、図１に示した平面アンテナ１０のＥ面指向性（図３（ａ）参照）および従来の平面アンテナのＥ面指向性（図４（ａ）参照）に比べてわずかではあるが狭角特性となる。一方、平面アンテナ５０のＨ面指向性（図６（ｂ）参照）は、図１に示した平面アンテナ１０のＨ面指向性（図３（ｂ）参照）および従来の平面アンテナのＨ面指向性（図４（ｂ）参照）に比べて広角特性となる。このように、スロットライン５２に対応する誘電体基板５１をすべて切除した場合に、Ｈ面が最も広角特性となる直交異方向放射特性を得ることができる。

このように、切り込み部５４の大きさに比例してＨ面の放射特性が広角化し、異方向性が得られる。スロットライン５２に対応する誘電体基板５１を切除する大きさを変更することでＨ面の放射特性を変更することができる。スロットライン５２に対応する誘電体基板５１をすべて切除した場合に、Ｈ面について最も広角な指向性を持つ平面アンテナ５０を提供することができる。

したがって、本実施の形態によれば、スロットライン５２に対応する誘電体基板５１を切除して切り込み部５４を備えることにより、最も異方向性を有する平面アンテナ５０を実現することができる。

［第３の実施の形態］
図７は、第３の実施の形態における平面アンテナの構成を示す斜視図である。同図に示す平面アンテナ７０は、誘電体基板７１と、誘電体基板７１上に設けられた金属膜７３と、金属膜７３間にテーパ状に広がるスロットライン７２と、スロットライン７２に対応する誘電体基板７１を切除した切り込み部７４ａ，７４ｂと、を備え、切除されずに残された誘電体基板７１は突起部７５を有する。スロットライン７２は、電磁波給電部７２ａと、電磁波をスロットラインモードから自由空間モードへと変換するモード変換部７２ｂと、電磁波をその進行方向であるアンテナ前方に放射する開口部７２ｃとから構成される。

図７に示す平面アンテナ７０において、スロットライン７２の中心を通る直線Ｃと、その直線Ｃに直交し開口部７２ｃと平行な直線Ｄとの交点をＥとする。このとき、突起部７５は、交点Ｅを突起先端とし、直線Ｃに対して対称となるように形成される。このように、突起部７５を電磁波の伝搬方向に対して誘電体部分が減少するように形成、つまり切り込み部７４ａ，７４ｂが徐々に大きくなるように形成することで、スロットライン７２の波動インピーダンスを段階的に自由空間の波動インピーダンスに近づけることができ、波動インピーダンス不整合により生じる反射を低減し、アンテナ放射効率の劣化を低減することができる。

図８は、図７に示した平面アンテナ７０の給電部７２ａにおける時間軸反射波形を数値シミュレーションした結果を示すグラフであり、横軸に時間軸を取り、縦軸に電圧を取っている。符号８１で示す曲線は、図５に示した平面アンテナ５０における波形であり、符号８２で示す曲線は、図７に示した平面アンテナ７０における波形である。

図８の時間軸０．３ｎｓ付近から振動している波形は、電磁波がスロットライン７２を伝搬する過程において波動インピーダンス不整合により生じる反射波を示している。図８を参照すると、本実施の形態における平面アンテナ７０は、平面アンテナ５０に比べて反射波が小さいことがわかる。

図９（ａ）は、図７に示した平面アンテナ７０に１０ＧＨｚの電磁波を伝搬させた場合のＥ面についての数値計算結果であり、図９（ｂ）は、Ｈ面についての数値計算結果である。

平面アンテナ７０のＥ面指向性（図９（ａ）参照）は、従来の平面アンテナのＥ面指向性（図４（ａ）参照）に比べてわずかではあるが狭角特性となる。一方、平面アンテナ７０のＨ面指向性（図９（ｂ）参照）は、従来の平面アンテナのＨ面指向性（図４（ｂ）参照）に比べて広角特性となる。

また、平面アンテナ７０は突起部７５を備えることから、図５に示した平面アンテナ５０と比較してスロットライン７２に対応する箇所に誘電体基板７１が多く存在することから、平面アンテナ７０は、平面アンテナ５０よりもスロットライン７２に大きな電界集中が生じ、その結果Ｅ面指向性はわずかに広角特性となり、Ｈ面指向性はわずかに狭角特性となる。

このように、切除されずに残された誘電体基板７１に突起部７５を形成することにより、従来の平面アンテナと比してＨ面指向性が広角特性となり直交異方向放射特性が得られるとともに、スロットライン７２での波動インピーダンス不整合によるアンテナ放射効率の劣化を低減することができる。

なお、交点Ｅの位置は直線Ｃ上であればよいので、図１０（ａ）に示すように突起部７５の頂点が中央部付近となるものでもよい。図１０（ｂ）に示すように、突起部７５は複数の頂点を有するものでもよく、図１０（ｃ）、（ｄ）に示すように、突起部７５は曲線で形成されてもよい。図１０（ｅ）に示すように、突起部７５が直線と曲線により形成されるものであってもよい。

したがって、本実施の形態によれば、スロットライン７２に対応する誘電体基板７１の一部を切除せずに電磁波の伝搬方向に対してその誘電体基板７１が徐々に小さくなるような突起部７５を形成することにより、従来の平面アンテナと比してＨ面指向性が広角特性となり直交異方向放射特性が得られるとともに、スロットライン７２での波動インピーダンス不整合によるアンテナ放射効率の劣化を低減することができる。

［第４の実施の形態］
図１１は、第４の実施の形態における平面アンテナの構成を示す斜視図である。同図に示す平面アンテナ１１０は、誘電体基板１１１と、誘電体基板１１１上に設けられた金属膜１１３と、金属膜１１３間にテーパ状に広がるスロットライン１１２と、スロットライン１１２に対応する誘電体基板１１１を切除した切り込み部１１４とを備える。スロットライン１１２は、電磁波給電部１１２ａと、電磁波をスロットラインモードから自由空間モードへと変換するモード変換部１１２ｂと、電磁波をその進行方向であるアンテナ前方に放射する開口部１１２ｃとから構成される。

切り込み部１１４は、直線Ｃ上の点Ｆを頂点として、スロットライン１１２の中心を通る直線Ｃに対して対称となるように形成される。このように、切り込み部１１４が電磁波の伝搬方向に対して誘電体部分が減少するように形成することで、スロットライン１１２の波動インピーダンスを段階的に自由空間の波動インピーダンスに近づけることができ、波動インピーダンス不整合により生じる反射を低減し、アンテナ放射効率の劣化を低減することができる。

図１２は、図１１に示した平面アンテナ１１０の電磁波給電部１１２ａにおける時間軸反射波形を数値シミュレーションした結果を示すグラフであり、横軸に時間軸を取り、縦軸に電圧を取っている。符号８１で示す曲線は、図５に示した平面アンテナ５０における波形であり、符号８３で示す曲線は、図１１に示した平面アンテナ１１０における波形である。

図１１の時間軸０．３ｎｓ付近から振動している波形は、電磁波がスロットライン１１２を伝搬する過程において波動インピーダンスの不整合により生じる反射波を示している。図１１を参照すると、本実施の形態における平面アンテナ１１０は、平面アンテナ５０に比べて反射波が小さいことがわかる。

また、本実施の形態における平面アンテナ１１０においても、図７で示した平面アンテナ７０と同様に、従来の平面アンテナと比してＨ面指向性が広角特性となることから、直交異方向放射特性を得ることができる。

このように、スロットライン１１２に対応する誘電体基板１１１を凹状に残すように、切り込み部１１４を電磁波の伝搬方向に対して誘電体基板１１１が減少するように形成することで、従来の平面アンテナと比してＨ面指向性が広角特性となり直交異方向放射特性が得られるとともに、スロットライン１１２での波動インピーダンス不整合による反射を軽減することができ、その結果、アンテナ放射効率の劣化を低減することができる。

なお、図１３（ａ）、（ｂ）、（ｃ）に示すように、切り込み部１１４は複数の直線で形成されるものでもよく、図１３（ｄ）、（ｅ）に示すように、切り込み部１１４は曲線で形成されるものでもよい。また、図１３（ｆ）に示すように、切り込み部１１４を直線と曲線を複合して形成するものであってもよい。

したがって、本実施の形態によれば、スロットライン１１２に対応する誘電体基板１１１を切除するときに、切り込み部１１４を電磁波の伝搬方向に対して徐々に大きくなるように形成することにより、従来の平面アンテナと比してＨ面指向性が広角特性となり直交異方向放射特性が得られるとともに、スロットライン７２での波動インピーダンス不整合によるアンテナ放射効率の劣化を低減することができる。

第１の実施の形態における平面アンテナの構成を示す平面図である。 図１の平面アンテナの断面図であり、図２（ａ）はＡ−Ａ部における断面を示し、図２（ｂ）はＢ−Ｂ部における断面を示す図である。 図１の平面アンテナの指向性を示す図であり、図３（ａ）はＥ面における指向性を示し、図３（ｂ）はＨ面における指向性を示す図である。 従来の平面アンテナの指向性を示す図であり、図４（ａ）はＥ面における指向性を示し、図４（ｂ）はＨ面における指向性を示す図である。 第２の実施の形態における平面アンテナの構成を示す斜視図である。 図５の平面アンテナの指向性を示す図であり、図６（ａ）はＥ面における指向性を示し、図６（ｂ）はＨ面における指向性を示す図である。 第３の実施の形態における平面アンテナの構成を示す斜視図である。 図７の平面アンテナの給電部における反射波形を示すグラフである。 図７の平面アンテナの指向性を示す図であり、図９（ａ）はＥ面における指向性を示し、図９（ｂ）はＨ面における指向性を示す図である。 図１０（ａ）〜（ｅ）は第３の実施の形態における平面アンテナのバリエーションを示す平面図である。 第４の実施の形態における平面アンテナの構成を示す斜視図である。 図１１の平面アンテナの給電部における反射波形を示すグラフである。 図１０（ａ）〜（ｆ）は第４の実施の形態における平面アンテナのバリエーションを示す平面図である。

符号の説明

１０，５０，７０，１１０…平面アンテナ
１１，５１，７１，１１１…誘電体基板
１２，５２，７２，１１２…スロットライン
１２ａ，７２ａ，１１２ａ…給電部
１２ｂ，７２ｂ，１１２ｂ…モード変換部
１２ｃ，７２ｃ，１１２ｃ…開口部
１３，５３，７３，１１３…金属膜
１４，５４，７４ａ，７４ｂ，１１４…切り込み部
７５…突起部

Claims (4)

1. 誘電体基板と、
   前記誘電体基板上に設けられた一対の金属膜と、
   前記一対の金属膜間にテーパ状に広がるスロットラインと、を有し、
   前記スロットラインに対応する前記誘電体基板の一部に前記誘電体基板の比誘電率よりも小さい部分を形成したことを特徴とする平面アンテナ。
2. 前記誘電体基板の比誘電率よりも小さい部分は、前記誘電体基板を切除して形成したことを特徴とする請求項１記載の平面アンテナ。
3. 前記誘電体基板の比誘電率よりも小さい部分は、前記スロットラインの中心を通る直線に対して対称であり、前記スロットラインの開口部に近づくにつれて大きくなることを特徴とする請求項１又は２に記載の平面アンテナ。
4. 誘電体基板と、
   前記誘電体基板上に設けられた一対の金属膜と、
   前記一対の金属膜間にテーパ状に広がるスロットラインと、を有し、
   前記スロットラインに対応する前記誘電体基板を切除したことを特徴とする平面アンテナ。

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