JP2008209755A - ズームレンズと、これを有する光学装置 - Google Patents

Abstract

【課題】遠撮影領域での色収差が良好に補正された、小型で優れた光学性能を有するズームレンズを提供すること。
【解決手段】物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、第３レンズ群Ｇ３と、第４レンズ群Ｇ４を含む複数のレンズ群を有し、前記第３レンズ群は、第３レンズ群の第１正レンズＬ３１と、第３レンズ群の負レンズＬ３２と、第３レンズ群の第２正レンズＬ３３を有し、前記第３レンズ群の少なくとも一部を光軸に対して垂直方向に移動する事により像ブレ補正を行い、所定の条件を満足するズームレンズ。
【選択図】図１

Description

本発明は、ズームレンズと、これを有する光学装置に関する。

従来、電子スチルカメラなどに用いられるズームレンズが提案されている（例えば、特許文献１、２参照）。
特開平１０−２６０３５６号公報 特開平１１−２９５５９４号公報

従来のズームレンズは、望遠端状態における望遠比が大きく全長が長く、望遠撮影領域での色収差が大きいと言う問題があった。

上記課題を解決するため、本発明は、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、正屈折力の第４レンズ群を含む複数のレンズ群を有し、前記第３レンズ群は、第３レンズ群の第１正レンズと、第３レンズ群の負レンズと、第３レンズ群の第２正レンズを有し、前記第３レンズ群の少なくとも一部を光軸に対して垂直方向に移動する事により像ブレ補正を行い、広角端状態の焦点距離をＦｗ、前記第３レンズ群の焦点距離をＦ３、前記第１正レンズと前記第２正レンズの平均屈折率をＮ３１３３、前記第３レンズ群の負レンズの屈折率をＮ３２としたとき、以下の条件を満足する事を特徴とするズームレンズを提供する。
０．０９８＜｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３＜０．２００

また、本発明は、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、正屈折力の第４レンズ群を含む複数のレンズ群を有し、前記第３レンズ群は、第３レンズ群の第１正レンズと、第３レンズ群の負レンズと、第３レンズ群の第２正レンズを有し、広角端状態の焦点距離をＦｗ、前記第３レンズ群の焦点距離をＦ３、前記第１正レンズと前記第２正レンズの平均屈折率をＮ３１３３、前記第３レンズ群の負レンズの屈折率をＮ３２としたとき、以下の条件を満足するズームレンズの像ブレ補正方法であって、前記第３レンズ群の少なくとも一部を光軸に対して垂直方向に移動する事により像ブレ補正を行うことを特徴とするズームレンズの像ブレ補正方法を提供する。
０．０９８＜｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３＜０．２００

また、本発明は、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、正屈折力の第４レンズ群を含む複数のレンズ群を有し、前記第３レンズ群は、第３レンズ群の第１正レンズと、第３レンズ群の負レンズと、第３レンズ群の第２正レンズを有し、前記第３レンズ群の少なくとも一部を光軸に対して垂直方向に移動する事により像ブレ補正を行い、広角端状態の焦点距離をＦｗ、前記第３レンズ群の焦点距離をＦ３、前記第１正レンズと前記第２正レンズの平均屈折率をＮ３１３３、前記第３レンズ群の負レンズの屈折率をＮ３２としたとき、以下の条件を満足するズームレンズの変倍方法であって、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の間隙が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の間隙が減少し、前記複数のレンズ群のうち最も像面側のレンズ群を物体側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動させることで、広角端状態から望遠端状態への変倍を行うことを特徴とするズームレンズの変倍方法を提供する。
０．０９８＜｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３＜０．２００

また、本発明は、前記ズームレンズを有することを特徴とする光学装置を提供する。

また、本発明は、前記ズームレンズの像ブレ補正方法を有することを特徴とする光学装置を提供する。

また、本発明は、前記ズームレンズの変倍方法を有することを特徴とする光学装置を提供する。

また、本発明は、前記ズームレンズ、前記ズームレンズの像ブレ補正方法、及び前記ズームレンズの変倍方法を有することを特徴とする光学装置を提供する。

本発明によれば、望遠撮影領域での色収差が良好に補正された、小型で優れた光学性能を有するズームレンズと、これを有する光学装置を提供することができる。

本発明の実施の形態にかかるズームレンズについて説明する。

実施の形態にかかるズームレンズは、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、正屈折力の第４レンズ群を含む複数のレンズ群を有する構成である。

上記レンズ構成を光学的見地で説明すれば、第１レンズ群は第１集光レンズ群、第２レンズ群は変倍レンズ群、第３レンズ群は結像レンズ群、最も像面側のレンズ群はフィールドレンズ群である。

第１レンズ群と第２レンズ群は、変倍に際して光線入射高や光線入射角度が大きく変化するので、変倍時における球面収差や像面湾曲の変動に大きく寄与する。

第３レンズ群は、第３レンズ群中又は近傍に開口絞りを有する構成が好ましく、変倍に際して光線入射高や光線入射角度の変化は少ないので変倍に対する各種収差変動の寄与は少ない。しかしながら、第１レンズ群で集光した光束を更に集光する事で結像するので、強い屈折力にしなければならず曲率半径が小さいレンズ構成となる。これにより、高次の球面収差が大きく発生する傾向にある。

最も像面側のレンズ群は、各像高に対する入射光束径が小さいので球面収差よりも像面湾曲の変動に大きく寄与する。また、シェーディングに代表される固体撮像素子と撮影光学系とのマッチングを取るために射出瞳を結像面よりも物体側に遠くする働きも有する。

また、第３レンズ群の少なくとも一部を光軸に対して垂直方向に移動する事により像ブレ補正を行う構成である。第３レンズ群は、変倍に際して光線入射高や光線入射角度の変化が少ないので防振補正を行う為の収差補正が効率的に行うことができる。また、変倍時と合焦時に固定である第３レンズ群をブレ補正レンズ群とすれば、第３レンズ群は、合焦用駆動機構から独立した防振用駆動機構とすることができる。また、両駆動系をそれぞれ独立して配置するため光学系の外径寸法も小さくすることができる。

また、小型化を保ちながら良好な結像性能を得るために、広角端焦点距離をＦｗ、第３レンズ群の焦点距離をＦ３、第３レンズ群の第１正レンズと第３レンズ群の第２正レンズの平均屈折率をＮ３１３３、第３レンズ群の負レンズの屈折率をＮ３２としたとき、以下の条件式（１）を満足する構成である。
（１） ０．０９８＜｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３＜０．２００

条件式（１）の下限値を下回ると、正レンズと負レンズの屈折率が小さくなりすぎるために球面収差が大きくなり好ましくない。条件式（１）の上限値を上まわると、負レンズのアッベ数を小さくせざるを得ないので望遠端状態における倍率色収差が大きく発生するので好ましくない。

なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を１．１０５にすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を０．１９０にすることが好ましい。

また、実施の形態にかかるズームレンズは、第３レンズ群の第１正レンズ、第３レンズ群の負レンズ、第３レンズ群の第２正レンズの各レンズは、全て空気を介在して配置されていることが望ましい。

このような構成により、更に、諸収差を良好に補正することができ、高い結像性能を有する小型のズームレンズを達成することができる。

また、実施の形態のかかるズームレンズは、第３レンズ群の第１正レンズ、第３レンズ群の負レンズ、第３レンズ群の第２正レンズは、物体側から順に配置され、第３レンズ群の第１正レンズは、物体側面が凸形状であり、第３レンズ群の負レンズは、像側面の曲率半径の絶対値が物体側面の曲率半径の絶対値より小さく、第３レンズ群の第２正レンズは、像側面の曲率半径の絶対値が物体側面の曲率半径の絶対値より小さいことが望ましい。

このような構成により、諸収差を良好に補正し、高い結像性能を有する小型のズームレンズを達成することができる。

また、実施の形態にかかるズームレンズは、撮影物体が無限遠における広角焦点距離から望遠焦点距離への変倍に際して、第１レンズ群と第２レンズ群の間隙が増大し、第２レンズ群と第３レンズ群の間隙が減少し、複数のレンズ群のうち最も像面側のレンズ群が物体側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動させる事が望ましい。

第１レンズ群を変倍時に固定とすれば、変芯による結像面の平坦性劣化が発生しづらくなるので好ましい。

また、実施の形態にかかるズームレンズは、良好なる結像性能を得る為に、第３レンズ群の負レンズの焦点距離をＦ３２としたとき、以下の条件式（２）を満足する事が望ましい。
（２） −２．０００＜Ｆ３／Ｆ３２＜−１．０３０

条件式（２）の下限値を下まわると、球面収差が大きく発生するので好ましくない。条件式（２）の上限値を上回ると、コマ収差が大きくなり好ましくない。

なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を−１．８０にすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を−１．０４にすることが好ましい。

また、実施の形態にかかるズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第３レンズ群は固定されていることが望ましい。このように、第３レンズ群を変倍時に固定とすれば、第３レンズ群を防振レンズ群とした場合、第３レンズ群用の変倍駆動機構を必要としないので、防振用駆動機構を前記駆動機構から独立したとした構成と出来る配置となる。また、光学系の外径寸法も小さく出来る。

また、防振補正レンズ群である第３レンズ群の小型化を保ったまま、良好なる結像性能を得る為に、実施の形態にかかるズームレンズは、第３レンズ群の第１正レンズの物体側面に非球面を有し、第３レンズ群の総厚をＤ３０としたとき、以下の条件式（３）を満足する事が望ましい。
（３） ０．３４０＜｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｄ３０＜０．５００

第３レンズ群の第１正レンズの物体側面に非球面を形成することで、球面収差を良好に補正することができる。

条件式（３）の下限値を下回ると、第３レンズ群の全長が長くなる。ここで、第４レンズ群の焦点距離を短くすれば、バックフォーカスが短くなるので全光学系の全長を短くする事が可能だが、ズーミングによる像面変動が大きくなり好ましくない。条件式（３）の上限値を上まわると広角端状態においてコマ収差が大きく発生するので好ましくない。

なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．３５０にすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．４６０にすることが好ましい。

また、小型化と良好な収差補正を達成し、高い結像性能を達成するため、実施の形態にかかるズームレンズでは、複数のレンズ群のうち最も像面側のレンズ群は、物体側から順に、物体側に凸形状の負メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズを有することが望ましい。

また、小型化を達成しつつ良好なる色収差特性を得るために、実施の形態にかかるズームレンズでは、複数のレンズ群のうち最も像面側のレンズ群の焦点距離をＦｅ、負メニスカスレンズの屈折率をＮｅｎ、両凸形状の正レンズの屈折率をＮｅｐとしたとき、以下の条件（４）を満足する事が望ましい。
（４） ０．１０＜Ｆｗ／｛Ｆｅ×（Ｎｅｎ−Ｎｅｐ）｝＜０．８５

条件式（４）式の下限値を下回ると、変倍による倍率色変動変動が大きく発生するので好ましくない。条件式（４）の上限値を上まわると変倍による像面湾曲が大きくなり好ましくない。

なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．２０にすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．７００にすることが好ましい。

また、小型化を達成しつつ良好なる収差特性を得るために、実施の形態にかかるズームレンズでは、両凸形状の正レンズは、像側面に非球面を有し、撮影物体が有限距離における合焦に際して、複数のレンズ群のうち最も像面側のレンズ群を光軸に沿って物体側へ移動させることが望ましい。

最も像面側に配置されたレンズ群を合焦レンズ群とすることによって、小型化を達成し、収差を良好に補正し、高い結像性能を有するズームレンズを達成することができる。

また、実施の形態にかかるズームレンズは、色収差を良好に補正するために、負メニスカスレンズのアッベ数をνｅｎ、両凸形状の正レンズのアッベ数をνｅｐとしたとき、以下の条件式（５）を満足する事が望ましい。
（５） ０．０００５＜Ｆｗ／｛Ｆｅ×（νｅｐ−νｅｎ）｝＜０．００６３

条件式（５）の下限値を下回ると、変倍による倍率色変動が大きく発生するので好ましくない。条件式（５）の上限値を上まわると、変倍による像面変動が大きくなり好ましくない。

なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．００１０にすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を０．００６にすることが好ましい。

（実施例）
以下、実施の形態にかかるズームレンズの各実施例について図面を参照しつつ説明する。

第１実施例から第７実施例にかかるズームレンズは、物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りと、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、視野絞りと、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、光学的ローパス・フィルターＯＬＰＦと、像面Ｉに配置される固体撮像素子のカバーガラスＣＧとから構成されている。

第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸形状の負メニスカスレンズＬ１１と凸形状の正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、物体側面の曲率半径が像側面曲率半径の絶対値の１／６より小さい正レンズＬ１３から構成されている。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、像側面が凹形状の負レンズＬ２１と、像側面が凹形状の負レンズＬ２２と、物体側面が凸形状の正メニスカスレンズＬ２３から構成されている。

第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側面が凸形状の正レンズＬ３１と、像側面が凹形状の負レンズＬ３２と、像側面が凸形状の正レンズＬ３３から構成されている。

第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側が凸形状の負メニスカスレンズＬ４１と両凸形状の正レンズＬ４２との接合レンズから構成されている。

正メニスカスレンズＬ１３の物体側面と、像側面が凹形状の負レンズＬ２１の像側面と、物体側面が凸形状の正レンズＬ３１の物体側面と、両凸形状の正レンズＬ４２の像側面が非球面形状に構成されている。

広角焦点距離Ｗから望遠焦点距離Ｔへの変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は固定され、第２レンズ群Ｇ２は像面Ｉ側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は固定され、第４レンズ群Ｇ４は物体側に凸形状の軌跡で光軸に沿って移動する。

撮影物体が有限距離における合焦に際して、第４レンズ群Ｇ４は光軸に沿って移動する。また、実施の形態の固体撮像素子中心から対角への対角長ＩＨは、３．７５ｍｍである。

（第１実施例）
図１は、第１実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示している。なお、以下の説明に使用するレンズを示す符号は広角端状態Ｔにのみ記載し、他の状態については記載を省略する。他の実施例についても同様とする。

また、第１実施例にかかるズームレンズでは、第３レンズ群Ｇ３は、光軸に対して垂直方向に移動する事によりブレ補正を行う構成である。

次の表１に、第１実施例のズームレンズの諸元表の値を揚げる。表において、（全体諸元）中のｆは焦点距離、Ｂｆはバックフォーカス、ＦNOはＦナンバーをそれぞれ表す。

また（レンズ諸元）中の、第１カラムは物体側からのレンズ面番号、第２カラムｒはレンズ面の曲率半径、第３カラムｄはレンズ面間隔、第４カラムνｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する媒質のアッベ数、第５カラムＮｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する媒質の屈折率をそれぞれ表す。なお、ｒ＝０．００００は平面を表す。

また、（非球面係数）には、以下の式で非球面を表現した場合の非球面係数を示す。非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙ、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＸ（ｙ）、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒ、円錐定数をＫ、ｎ次の非球面係数をＣｎとしたとき、以下の数式で表される。なお、非球面データ欄の「E-n」（nは整数）は「×10^-n」を示す。
Ｘ（ｙ）＝ｙ²／［ｒ・｛１＋（１−Ｋ・ｙ²／ｒ²）^1/2｝］
＋Ｃ４・ｙ⁴＋Ｃ６・ｙ⁶＋Ｃ８・ｙ⁸＋Ｃ１０・ｙ¹⁰

また、（合焦時における可変間隙）には、無限遠合焦時と至近距離合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各状態での焦点距離ｆ、倍率βにおける可変間隔の値を示す。Ｄ０は、物体から最も物体側のレンズ面までの距離をＢｆはバックフォーカスを、ＴＬはズームレンズの全長の値をそれぞれ示す。また、（防振補正時の防振レンズ群移動量と像面移動量）には、無限遠合焦時と至近距離合焦時のレンズ移動量に対する像面移動量をそれぞれ表す。また、（条件式対応値）には、それぞれの条件式に対応する値を示す。

なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さ等は、特記のない場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されること無く他の適当な単位を用いることもできる。なお、以下の全実施例において、本実施例と同様の符号を用い説明を省略する。

（表１）
（全体諸元）
Ｆ＝６．５０〜３０．００〜６１．００
ＦＮＯ＝３．８ 〜 ４．１ 〜 ３．７

（レンズ諸元）
r d νｄ Nｄ
1) 25.9603 1.4000 17.98 1.945950
2) 21.0289 6.1000 82.56 1.497820
3) 327.6951 0.1000
4) 17.2279 4.7000 82.56 1.497820
5) 129.9432 （d5=可変）

6)-2681.7744 1.0000 40.19 1.850490
7) 4.9916 2.2000
8) -38.8019 1.0000 40.77 1.883000
9) 11.1696 0.9000
10) 11.6255 1.6000 17.98 1.945950
11) 92.2561 （d11=可変）

12> 開口絞り 0.5000
13) 5.3318 2.1000 64.06 1.516330
14) 41.8200 0.1000
15) 12.6924 1.0000 42.72 1.834810
16) 5.7137 0.8000
17) -114.0651 2.0000 91.20 1.456000
18) -12.1743 0.0000
19) 視野絞り （d19=可変）

20) 9.2880 1.0000 25.46 2.000690
21) 6.4169 3.5000 91.20 1.456000
22) -19.3341 （d22=可変）

23) 0.0000 1.6000 70.51 1.544370
24) 0.0000 0.5000
25) 0.0000 0.5000 64.12 1.516800
26) 0.0000 Bf

（非球面係数）
面 ： K C 4 C 6 C 8
4 ：0.4808 5.42353E-06 3.74245E-09 0.00000E+00
7 ：0.2537 3.70121E-04 8.82513E-06 6.13778E-10
13 ：0.1321 1.00826E-04 1.60307E-05 -9.89080E-07
12 ：1.0000 -8.66901E-05 0.00000E+00 0.00000E+00

（合焦時における可変間隔）
無限遠合焦時 至近距離合焦時
F、β 6.50000 30.00000 61.00000 -0.04000 -0.04000 -0.10000
D0 ∞ ∞ ∞ 140.9181 683.8795 473.4833
d 5 0.90000 10.93565 13.96348 0.90000 10.93565 13.96348
d 11 15.40831 5.37266 2.34483 15.40831 5.37266 2.34483
d 20 5.02154 1.42306 8.06457 4.74165 0.21801 1.66443
d 22 6.51775 10.11623 3.47472 6.79764 11.32128 9.87486
Bf 4.20934 4.20934 4.20934 4.20934 4.20934 4.20914
TL 64.65693 64.65693 64.65693 64.65693 64.65693 64.65693

（防振補正時の防振レンズ群移動量と像面移動量）
無限遠合焦時 至近距離合焦時
F、β 6.50000 30.00000 61.00000 -0.04000 -0.04000 -0.10000
ンズ ±0.124 ±0.248 ±0.383 ±0.123 ±0.239 ±0.355
像面 ±0.118 ±0.253 ±0.361 ±0.118 ±0.253 ±0.361

（条件式対応値）
（１） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３ ＝ ０．１１９
（２） Ｆ３／Ｆ３２ ＝−１．４２７
（３） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｄ３０ ＝ ０．３７８
（４） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（Ｎｅｎ−Ｎｅｐ）｝ ＝ ０．５７５
（５） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（νｅｐ−νｅｎ）｝ ＝ ０．００４８

図２は、第１実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。図３は、第１実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０５ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７４９ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５３８ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。

各収差図において、Ｙは像高を、ＮＡは開口数を、Ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、Ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）を、Ｃはｃ線（λ＝６５６．３ｎｍ）を、Ｆはｆ線（λ＝４８６．１ｎｍ）をそれぞれ示している。なお、非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。また、倍率色収差を示す収差図はｄ線を基準として示されている。なお。以下の全実施例の収差図において、本実施例と同様の符号を用い説明を省略する。

各収差図から、第１実施例にかかるズームレンズは、広角端状態から望遠端状態及びそれぞれの状態における防振補正時に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。

（第２実施例）
図４は、第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。次の表２に第２実施例のズームレンズの諸元表の値を揚げる。

（表２）
（全体諸元）
Ｆ＝６．５５〜３０．００〜６１．００
ＦＮＯ＝３．６ 〜 ３．８ 〜 ３．７

（レンズ諸元）
r d νd Nｄ
1) 25.7235 1.4000 20.88 1.922860
2) 20.6571 5.9000 90.22 1.456500
3) 212.5954 0.1000
4) 17.1979 5.3000 90.91 1.454570
5) 321.2332 （d5=可変）

6) -50.6548 1.0000 40.10 1.851350
7) 4.2633 2.2000
8) -92.4310 1.0000 40.77 1.883000
9) 23.5051 0.6000
10) 11.8678 1.5000 17.98 1.945950
11) 55.8154 （d11=可変）

12> 開口絞り 0.3000
13) 5.5193 2.1000 63.97 1.514280
14) -37.8518 0.9000
15) 49.7862 1.0000 42.72 1.834810
16) 6.0285 0.5000
17) 12.6257 1.8000 91.20 1.456000
18) -11.7685 0.0000
19) 視野絞り （d19=可変）

20) 9.8698 1.0000 25.46 2.000690
21) 6.7108 2.6000 91.30 1.455590
22) -51.2524 （d22=可変）

23) 0.0000 0.9000 70.51 1.544370
24) 0.0000 0.5000
25) 0.0000 0.5000 64.12 1.516800
26) 0.0000 Bf

（非球面係数）
面 ： K C 4 C 6 C 8
4 ： 0.5000 3.64840E-06 0.00000E+00 0.00000E+00
7 ： -0.8591 1.93500E-03 -2.58040E-05 0.00000E+00
13 ： 0.5519 -3.03330E-04 0.00000E+00 0.00000E+00
22 ：-99.0000 -2.56430E-04 0.00000E+00 0.00000E+00

（合焦時における可変間隔）
無限遠合焦状態 至近距離合焦状態
F,β 6.55000 30.00000 60.10000 -0.04000 -0.04000 -0.10000
D0 ∞ ∞ ∞ 141.5092 674.0564 452.9397
d 5 1.02022 12.17260 15.26469 1.02022 12.17260 15.26469
d 11 15.97509 4.82271 1.73062 15.97509 4.82271 1.73062
d 19 8.08567 2.30237 9.98218 7.63484 0.80981 1.26412
d 22 3.99302 9.77632 2.09651 4.44385 11.26888 10.81457
Bf 2.37189 2.37189 2.37189 2.37189 2.37189 2.37189
TL 62.54589 62.54589 62.54589 62.54589 62.54589 62.54589

（条件式対応値）
（１） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３ ＝ ０．１６０
（２） Ｆ３／Ｆ３２ ＝−１．７２４
（３） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｄ３０ ＝ ０．３６４
（４） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（Ｎｅｎ−Ｎｅｐ）｝ ＝ ０．３８９
（５） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（νｅｐ−νｅｎ）｝ ＝ ０．００３２

図５は、第２実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。図６は、第２実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０４ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７３７ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５１５ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。

各収差図から、第２実施例にかかるズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。

（第３実施例）
図７は、第３実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。次の表３に第３実施例のズームレンズの諸元表の値を揚げる。

（表３）
（全体諸元）
Ｆ＝６．５０〜３０．００〜６１．００
ＦＮＯ＝３．７ 〜 ４．０ 〜 ３．８

（レンズ諸元）
r d νd Nｄ
1) 25.9116 1.4000 17.98 1.945950
2) 21.0025 6.1000 82.56 1.497820
3) 347.3024 0.1000
4) 17.1452 4.7000 82.56 1.497820
5) 120.0854 （d5=可変）

6) 1316.3968 1.0000 40.19 1.850490
7) 4.8440 2.2000
8) -38.8019 1.0000 40.77 1.883000
9) 11.8322 0.9000
10) 11.4204 1.6000 17.98 1.945950
11) 74.3334 （d11=可変）

12> 開口絞り 0.5000
13) 5.0459 2.1000 64.06 1.516330
14) -15.9483 0.1000
15) 25.7688 1.0000 42.72 1.834810
16) 5.4774 0.7000
17) 61.0443 2.0000 91.20 1.456000
18) -15.0266 0.0000
19) 視野絞り （d19=可変）

20) 10.2508 1.0000 25.46 2.000690
21) 6.8801 3.0000 91.20 1.456000
22) -26.6761 （d22=可変）

23) 0.0000 1.6000 70.51 1.544370
24) 0.0000 0.5000
25) 0.0000 0.5000 64.12 1.516800
26) 0.0000 Bf

（非球面係数）
面 ： K C 4 C 6 C 8
4 ： 0.4287 6.72320E-06 8.65870E-09 0.00000E+00
7 ： 0.6444 1.19890E-05 4.36360E-06 -1.60260E-07
13 ： 0.1247 -2.33820E-04 9.48600E-06 -9.89080E-07
22 ： 1.0000 -1.49710E-04 0.00000E+00 0.00000E+00

（合焦時における可変間隔）
無限遠合焦時 至近距離合焦時
F,β 6.50000 30.00000 60.10000 -0.04000 -0.04000 -0.10000
D0 ∞ ∞ ∞ 140.4928 676.3819 451.3168
d 5 0.90000 11.04804 13.87679 0.90000 11.04804 13.87679
d 11 15.23960 5.09156 2.26281 15.23960 5.09156 2.26281
d 19 5.79062 1.55117 9.48020 5.42736 0.18034 1.32246
d 22 6.49556 10.73501 2.80598 6.85882 12.10584 10.96372
Bf 1.30180 1.30180 1.30180 1.30180 1.30180 1.30180
TL 61.72758 61.72758 61.72758 61.72758 61.72758 61.72758

（条件式対応値）
（１） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３ ＝ ０．１５３
（２） Ｆ３／Ｆ３２ ＝−１．７４１
（３） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｄ３０ ＝ ０．３８４
（４） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（Ｎｅｎ−Ｎｅｐ）｝ ＝ ０．４５１
（５） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（νｅｐ−νｅｎ）｝ ＝ ０．００３７

図８は、第３実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。図９は、第３実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０２ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７３８ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５１３ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。

各収差図から、第３実施例にかかるズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。

（第４実施例）
図１０は、第４実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。次の表４に第４実施例のズームレンズの諸元表の値を揚げる。

（表４）
（全体諸元）
Ｆ＝６．５５〜３０．００〜６１．００
ＦＮＯ＝３．５ 〜 ３．５ 〜 ３．７

（レンズ諸元）
r d νd Nｄ
1) 24.5909 1.4000 20.88 1.922860
2) 19.4777 5.2000 82.56 1.497820
3) 115.1591 0.1000
4) 18.4332 5.0000 82.56 1.497820
5) 195.1358 （d5=可変）

6) -80.2684 1.0000 40.10 1.851350
7) 4.3262 2.2000
8) 89.2950 1.0000 40.77 1.883000
9) 15.1775 0.6000
10) 10.0334 1.5000 17.98 1.945950
11) 28.1713 （d11=可変）

12> 開口絞り 0.3000
13) 5.6537 2.1000 63.97 1.514280
14) -23.6916 0.9000
15) -327.0168 1.0000 42.72 1.834810
16) 6.2930 0.4000
17) 10.6945 1.8000 91.20 1.456000
18) -8.9087 0.0000
19) 視野絞り （d19=可変）

20) 13.0182 1.0000 25.46 2.000690
21) 8.7558 2.6000 91.30 1.455590
22) -37.1642 （d22=可変）

23) 0.0000 0.9000 70.51 1.544370
24) 0.0000 0.5000
25) 0.0000 0.5000 64.12 1.516800
26) 0.0000 Bf

（非球面係数）
面 ： K C 4 C 6 C 8
4 ： 0.5000 2.43110E-06 0.00000E+00 0.00000E+00
7 ： -0.8038 1.87930E-03 -1.33170E-05 0.00000E+00
13 ： 0.5707 -4.07580E-04 0.00000E+00 0.00000E+00
22 ：-99.0000 -3.32860E-04 0.00000E+00 0.00000E+00

（合焦時における可変間隔）
無限遠合焦状態 至近距離合焦状態
F,β 6.55000 30.00000 60.10000 -0.04000 -0.04000 -0.10000
D0 ∞ ∞ ∞ 140.5720 667.7010 426.1274
d 5 1.02020 12.36308 15.22189 1.02020 12.36308 15.22189
d 11 15.63505 4.29217 1.43336 15.63505 4.29217 1.43336
d 19 10.13097 3.05373 12.83541 9.46632 1.30190 1.39860
d 22 3.47935 10.55659 0.77491 4.14400 12.30842 12.21172
Bf 0.15320 0.15320 0.15320 0.15320 0.15320 0.15320
TL 60.41878 60.41878 60.41878 60.41878 60.41878 60.41878

（条件式対応値）
（１） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３ ＝ ０．１７６
（２） Ｆ３／Ｆ３２ ＝−１．７６０
（３） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｄ３０ ＝ ０．３６９
（４） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（Ｎｅｎ−Ｎｅｐ）｝ ＝ ０．３４２
（５） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（νｅｐ−νｅｎ）｝ ＝ ０．００２８

図１１は、第４実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。図１２は、第４実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０１ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７２８ｍｍ、（ｃ）はＲt＝４８７ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。

各収差図から、第４実施例にかかるズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。

（第５実施例）
図１３は、第５実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。次の表５に第５実施例のズームレンズの諸元表の値を揚げる。

（表５）
（全体諸元）
Ｆ＝６．５５〜３０．００〜６０．１０
ＦＮＯ＝３．５ 〜 ３．６ 〜 ３．６

（レンズ諸元）
r d νd Nｄ
1) 26.2824 1.4000 20.88 1.922860
2) 21.0438 5.9000 90.22 1.456500
3) 228.8413 0.1000
4) 17.1969 5.3000 90.91 1.454570
5) 384.2679（d5=可変）

6) -48.0949 1.0000 40.10 1.851350
7) 4.3298 2.2000
8) 67.2370 1.0000 40.77 1.883000
9) 14.7215 0.6000
10) 10.4892 1.5000 17.98 1.945950
11) 35.3651（d11=可変）

12> 開口絞り 0.3000
13) 5.3545 2.1000 63.97 1.514280
14) 20.6091 0.9000
15) 22.0033 1.0000 42.72 1.834810
16) 6.1272 0.4000
17) 10.2439 1.8000 91.20 1.456000
18) -9.5325 0.0000
19) 視野絞り（d19=可変）

20) 9.9547 1.0000 25.46 2.000690
21) 6.7749 2.6000 91.30 1.455590
22) -50.2288（d22=可変）

23) 0.0000 0.9000 70.51 1.544370
24) 0.0000 0.5000
25) 0.0000 0.5000 64.12 1.516800
26) 0.0000 Bf

（非球面係数）
面 ： K C 4 C 6 C 8
4 ： 0.5000 3.76710E-06 0.00000E+00 0.00000E+00
7 ： -0.7125 1.62070E-03 -2.29890E-05 0.00000E+00
13 ： 0.6618 -3.30480E-04 0.00000E+00 0.00000E+00
22 ：-99.0000 -2.73180E-04 0.00000E+00 0.00000E+00

（合焦時における可変間隔）
無限遠合焦状態 至近距離合焦状態
F,β 6.55000 30.00000 60.10000 -0.04000 -0.04000 -0.10000
D0 ∞ ∞ ∞ 141.5092 674.0564 452.9397
d 5 1.02020 12.17258 15.26467 1.02020 12.17258 15.26467
d 11 15.30818 4.15580 1.06371 15.30818 4.15580 1.06371
d 19 8.76585 2.98255 10.66236 8.31502 1.48999 1.94430
d 22 4.01583 9.79913 2.11932 4.46666 11.29169 10.83738
Bf 2.37189 2.37189 2.37189 2.37189 2.37189 2.37189
TL 62.48195 62.48195 62.48195 62.48195 62.48195 62.48195

（条件式対応値）
（１） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３ ＝ ０．１６０
（２） Ｆ３／Ｆ３２ ＝−１．３６７
（３） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｄ３０ ＝ ０．３６９
（４） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（Ｎｅｎ−Ｎｅｐ）｝ ＝ ０．３８９
（５） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（νｅｐ−νｅｎ）｝ ＝ ０．００３２

図１４は、第５実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。図１５は、第５実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０４ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７３７ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５１５ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。

各収差図から、第５実施例にかかるズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。

（第６実施例）
図１６は、第６実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。次の表６に第６実施例のズームレンズの諸元表の値を揚げる。

（表６）
（全体諸）
Ｆ＝６．５０〜３０．００〜６１．００
ＦＮＯ＝３．５ 〜 ３．８ 〜 ３．４

（レンズ諸元）
r d νd Nｄ
1) 25.9678 1.4000 17.98 1.945950
2) 21.0210 6.1000 82.56 1.497820
3) 339.3220 0.1000
4) 17.2833 4.7000 82.56 1.497820
5) 132.3282（d5=可変）

6)-1236.7392 1.0000 40.19 1.850490
7) 5.0328 2.2000
8) -38.8019 1.0000 40.77 1.883000
9) 11.0291 0.9000
10) 11.6547 1.6000 17.98 1.945950
11) 96.0997（d11=可変）

12> 開口絞り 0.5000
13) 4.8302 1.8000 70.45 1.487490
14) 11.7906 0.1000
15) 9.0250 1.0000 42.72 1.834810
16) 5.3685 0.8000
17) -83.9696 1.7000 82.56 1.497820
18) -10.6798 0.0000
19) 視野絞り（d19=可変）

20) 9.8440 1.0000 25.46 2.000690
21) 6.4780 3.5000 82.56 1.497820
22) -21.7650（d22=可変）

23) 0.0000 1.6000 70.51 1.544370
24) 0.0000 0.5000
25) 0.0000 0.5000 64.12 1.516800
26) 0.0000 Bf

（非球面係数）
面 ： K C 4 C 6 C 8
4 ： 0.4504 6.12900E-06 4.75680E-09 0.00000E+00
7 ： 0.2496 3.63880E-04 7.00120E-06 -1.36530E-08
13 ： 0.1671 1.54140E-04 2.28490E-05 -9.89080E-07
22 ： 1.0000 -1.16660E-04 0.00000E+00 0.00000E+00

（合焦時における可変間隔）
無限遠合焦状態 至近距離合焦状態
F,β 6.55000 30.00000 60.10000 -0.04000 -0.04000 -0.10000
D0 ∞ ∞ ∞ 140.9181 683.8795 473.4833
d 5 0.90000 10.93565 13.96348 0.90000 10.93565 13.96348
d 11 15.13311 5.09746 2.06963 15.13311 5.09746 2.06963
d 19 5.66087 2.06239 8.70390 5.38098 0.85734 2.30376
d 22 6.59264 10.19112 3.54961 6.87253 11.39617 9.94975
Bf 4.20934 4.20934 4.20934 4.20934 4.20934 4.20934
TL 64.49596 64.49596 64.49596 64.49596 64.49596 64.49596

（条件式対応値）
（１） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３ ＝ ０．１１７
（２） Ｆ３／Ｆ３２ ＝−１．０４８
（３） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｄ３０ ＝ ０．４１２
（４） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（Ｎｅｎ−Ｎｅｐ）｝ ＝ ０．６２３
（５） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（νｅｐ−νｅｎ）｝ ＝ ０．００５５

図１７は、第６実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。図１８は、第６実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０５ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７４８ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５３８ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。

各収差図から、第６実施例にかかるズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。

（第７実施例）
図１９は、第７実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。次の表７に第７実施例のズームレンズの諸元表の値を揚げる。

（表７）
（全体諸）
Ｆ＝６．５５〜３０．００〜６０．１０
ＦＮＯ＝３．５ 〜 ３．８ 〜 ３．５

（レンズ諸元）
r d νd Nｄ
1) 23.8479 1.4000 25.46 2.000690
2) 18.7624 5.9000 95.25 1.433852
3) 167.9070 0.1000
4) 16.8888 5.3000 90.91 1.454570
5)-5137.1460（d5=可変）

6) -46.5253 1.0000 40.10 1.851350
7) 4.2808 2.2000
8) 21.5453 1.0000 46.58 1.804000
9) 10.8456 0.6000
10) 9.0254 1.5000 17.98 1.945950
11) 20.1834（d11=可変）

12> 開口絞り 0.3000
13) 5.4471 2.1000 63.97 1.514280
14) 20.0657 0.9000
15) 21.6048 1.0000 42.72 1.834810
16) 6.2337 0.4000
17) 10.2439 1.8000 91.20 1.456000
18) -9.5325 0.0000
19) 視野絞り（d19=可変）

20) 9.4629 1.0000 25.46 2.000690
21) 6.5553 2.6000 95.25 1.433852
22) -46.2338（d22=可変）

23) 0.0000 0.9000 70.51 1.544370
24) 0.0000 0.5000
25) 0.0000 0.5000 64.12 1.516800
26) 0.0000 Bf

（非球面係数）
面 ： K C 4 C 6 C 8
4 ： 0.5000 3.36290E-06 0.00000E+00 0.00000E+00
7 ： -0.4928 1.29050E-03 -1.76320E-05 0.00000E+00
13 ： 0.6368 -2.96970E-04 0.00000E+00 0.00000E+00
22 ：-99.0000 -3.01210E-04 0.00000E+00 0.00000E+00

（合焦時における可変間隔）
無限遠合焦状態 至近距離合焦状態
F,β 6.55000 30.00000 60.10000 -0.04000 -0.04000 -0.10000
D0 ∞ ∞ ∞ 141.5092 674.0564 452.9397
d 5 1.02020 12.17258 15.26467 1.02020 12.17258 15.26467
d 11 15.43955 4.28717 1.19508 15.43955 4.28717 1.19508
d 19 8.90776 3.12446 10.80427 8.45693 1.63190 2.08621
d 22 3.92934 9.71264 2.03283 4.38017 11.20520 10.75089
Bf 2.37189 2.37189 2.37189 2.37189 2.37189 2.37189
TL 62.66873 62.66873 62.66873 62.66873 62.66873 62.66873

（条件式対応値）
（１） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３ ＝ ０．１６０
（２） Ｆ３／Ｆ３２ ＝−１．３２３
（３） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｄ３０ ＝ ０．３６４
（４） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（Ｎｅｎ−Ｎｅｐ）｝ ＝ ０．３７４
（５） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（νｅｐ−νｅｎ）｝ ＝ ０．００３０

図２０は、第７実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。図２１は、第７実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０４ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７３７ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５１６ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。

各収差図から、第７実施例にかかるズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。

（第８実施例）
図２２は、第８実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図である。

第８実施例にかかるズームレンズは、物体側から順に、正屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りと、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、視野絞りと、正屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、光学的ローパス・フィルターＯＬＰＦと、像面Ｉに配置される固体撮像素子のカバーガラスＣＧとから構成されている。

第１レンズ群Ｇ１は、物体側より順に、物体側に凸形状の負メニスカスレンズＬ１１と凸形状の正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、物体側面の曲率半径が像側面曲率半径の絶対値の１／６より小さい正レンズＬ１３から構成されている。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、像側面が凹形状の負レンズＬ２１と、像側面が凹形状の負レンズＬ２２と、物体側面が凸形状の正メニスカスレンズＬ２３から構成されている。

第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側面が凸形状の正レンズＬ３１と、像側面が凹形状の負レンズＬ３２と、像側面が凸形状の正レンズＬ３３から構成されている。

第４レンズ群Ｇ４は、物体側面が凸形状の正レンズＬ４１から構成されている。

第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側が凸形状の負メニスカスレンズＬ５１と両凸形状の正レンズＬ５２との接合レンズから構成されている。

正メニスカスレンズＬ１３の物体側面と、像側面が凹形状の負レンズＬ２１の像側面と、物体側面が凸形状の正レンズＬ３１の物体側面と、物体側面が凸形状の正レンズＬ４１の物体側面と、両凸形状の正レンズＬ５２の像側面が非球面形状に構成されている。

広角焦点距離Ｗから望遠焦点距離Ｔへの変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は固定され、第２レンズ群Ｇ２は像面Ｉ側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は固定され、第４レンズ群Ｇ４は物体側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は物体側に凸形状の軌跡で光軸に沿って移動する。

撮影物体が有限距離における合焦に際して、第５レンズ群Ｇ５は光軸にそって移動する。また、第８実施の形態の固体撮像素子中心から対角への対角長ＩＨは、３．７５ｍｍである。

次の表８に第８実施例のズームレンズの諸元表の値を揚げる。
（表８）
（全体諸元）
Ｆ＝６．５５〜３０．００〜６１．００
ＦＮＯ＝３．９ 〜 ４．０ 〜 ４．０

（レンズ諸元）
r d νｄ Nｄ
1) 25.9550 1.4000 20.88 1.922860
2) 20.8100 5.9000 90.22 1.456500
3) 222.0859 0.1000
4) 17.1799 5.3000 90.91 1.454570
5) 331.1581（d5=可変）

6) -55.2024 1.0000 40.10 1.851350
7) 4.0941 2.5000
8) -52.5834 1.0000 40.77 1.883000
9) 36.3122 0.1000
10) 10.8248 1.5000 17.98 1.945950
11) 42.0827（d11=可変）

12> 開口絞り 0.3000
13) 5.3590 2.1000 63.97 1.514280
14) -18.4083 0.9000
15) -105.1597 1.0000 42.72 1.834810
16) 6.1759 0.5000
17) 14.0411 1.8000 91.20 1.456000
18) -12.8987 0.0000
19) 視野絞り（d19=可変）

20) 7.6567 1.0000 82.56 1.497820
21) 7.8294（d21=可変）

22) 9.4449 1.0000 25.46 2.000690
23) 6.5133 2.6000 91.30 1.455590
24) -46.4002（d24=可変）

25) 0.0000 0.9000 70.51 1.544370
26) 0.0000 0.5000
27) 0.0000 0.5000 64.12 1.516800
28) 0.0000 Bf

（非球面係数）
面 ： K C 4 C 6 C 8
4 ： 0.5000 3.64110E-06 0.00000E+00 0.00000E+00
7 ： -0.8224 2.14650E-03 -2.55770E-05 0.00000E+00
13 ： 0.3073 -1.33760E-04 0.00000E+00 0.00000E+00
20 ： 0.4401 0.00000E+00 0.00000E+00 0.00000E+00
24 ：-99.0000 -3.15800E-04 0.00000E+00 0.00000E+00

（合焦時における可変間隔）
無限遠合焦状態 至近距離合焦状態
F,β 6.55000 30.00000 60.10000 -0.04000 -0.04000 -0.10000
D0 ∞ ∞ ∞ 140.7636 667.4376 435.3158
d 5 0.74690 12.21974 15.17127 0.65678 12.21974 15.17127
d 11 17.63827 6.16543 3.21390 17.72839 6.16543 3.21390
d 19 1.99764 0.85035 0.55520 2.00665 0.85035 0.55520
d 21 7.68233 2.90191 10.59213 7.26838 1.41864 1.84668
d 24 2.87011 8.79782 1.40275 3.27505 10.28109 10.14820
Bf 2.04158 2.04158 2.04158 2.04158 2.04158 2.04158
TL 64.87683 64.87683 64.87683 64.87683 64.87683 64.87683

（条件式対応値）
（１） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３ ＝ ０．１４８
（２） Ｆ３／Ｆ３２ ＝−２．２２０
（３） ｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｄ３０ ＝ ０．３６４
（４） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（Ｎｅｎ−Ｎｅｐ）｝ ＝ ０．４２７
（５） Ｆｗ／｛Ｆｅ×（νｅｐ−νｅｎ）｝ ＝ ０．００３５

図２３は、第８実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。図２４は、第８実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０６ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７３２ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５００ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。

各収差図から、第８実施例にかかるズームレンズは、広角端状態から望遠端状態に亘って諸収差が良好に補正され、優れた結像特性を有していることがわかる。

以下、実施の形態にかかるズームレンズを有するカメラについて説明する。

図２５は、実施の形態にかかるズームレンズを搭載する電子スチルカメラを示し、（ａ）は正面図を、（ｂ）は背面図をそれぞれ示す。図２６は、図２５（ａ）のＡ−Ａ’線に沿った断面図を示している。

図２５、図２６において、電子スチルカメラ１（以後、単にカメラと記す）は、不図示の電源釦を押すと撮影レンズ２の不図示のシャッタが開放され撮影レンズ２で不図示の被写体からの光が集光され、像面Ｉに配置された撮像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、カメラ１の背後に配置された液晶モニター３に表示される。撮影者は、液晶モニター３を見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズ釦４を押し下げ被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。この際、カメラ１に内蔵された不図示の角速度センサーにより手ぶれ等によって発生するカメラ１のブレが検出され、撮影レンズ２に配設された防振レンズＧ３が不図示の防振機構により撮影レンズ２の光軸に対して垂直方向にシフトされ、カメラ１のぶれによって生じる像面Ｉ上の像ぶれを補正する。

撮影レンズ２は、後述する実施の形態にかかるズームレンズで構成されている。また、カメラ１には、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部５、撮影レンズ２であるズームレンズを広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際のワイド（Ｗ）ーテレ（Ｔ）釦６、およびカメラ１の種々の条件設定等に使用するファンクション釦７等が配置されている。

このようにして、実施の形態にかかるズームレンズを内蔵するカメラ１が構成されている。

以上説明したように、本実施の形態によれば、望遠端半画角が３．０度以下、変倍比略１０倍以上、望遠端Ｆnoが５以下で諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有する小型のズームレンズを達成することができる。

なお、上記実施例では、第１レンズ群と第３レンズ群を変倍の際に固定しているが、本願の意図する所は、この変倍方式のみに限らない。例えば、第１レンズ群の変倍機構を偏芯が少ない構成とするなら、第１レンズ群を物体側へ移動し、第２レンズ群を像側へ移動し、第３レンズ群を固定し、複数のレンズ群のうち最も像面側のレンズ群が物体側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動するようにしても良い。

また、第３レンズ群の防振補正機構と変倍機構が共存可能とするなら、第１レンズ群を固定し、第２レンズ群を像側へ移動し、第３レンズ群を物体側へ移動し、最も像面側のレンズ群を物体側に凸形状の移動としても良い。

また、第１レンズ群の変倍機構を偏芯が少ない構成とし、かつ、第３レンズ群を防振補正機構と変倍機構が共存可能とするなら、第１レンズ群を物体側へ移動し、第２レンズ群を像側へ移動し、第３レンズ群を物体側へ移動し、最も像面側のレンズ群を物体側に凸形状の移動としても良い。

また、第１実施例において、第３レンズ群Ｇ３全体を光軸に対して垂直方向に偏芯する事により所謂手ブレによる像揺れを補正しているが、他実施例で行っても良い。また、第３レンズ群Ｇ３全体だけでは無く、上記設計例の任意のレンズもしくはレンズ群を光軸に対して垂直方向に駆動する事により補正しても良い。また、コスト低減の為に、第４レンズ群を凸レンズ1枚構成としても良い。

また、各実施例の近距離合焦は最も像面側のレンズ群である第４レンズ群又は第５レンズ群で行っていあるが、第１レンズ群の変倍機構と近距離合焦機構が共存可能であれば、第１レンズ群全体、もしくは一部で行ってもかまわない。

また、実施例では、４群又は５群構成を示したが、３群或いは６群等の他の群構成にも適用可能である。

また、レンズ面を非球面としても構わない。また、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。

また、開口絞りは第３レンズ群近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。

また、各レンズ面には、広い波長城で高い透過率を有する反射防止膜が施されれば、フレアやゴーストを軽減し高いコントラストの高い光学性能を達成できる。

尚、本発明を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものでないことは言うまでもない。

第１実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示している。 第１実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。 第１実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図および防振補正時の横収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０５ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７４９ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５３８ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。 第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示している。 第２実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。 第２実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０４ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７３７ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５１５ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。 第３実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示している。 第３実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。 第３実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０２ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７３８ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５１３ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。 第４実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示している。 第４実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。 第４実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０１ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７２８ｍｍ、（ｃ）はＲt＝４８７ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。 第５実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示している。 第５実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。 第５実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０４ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７３７ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５１５ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。 第６実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示している。 第６実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。 第６実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０５ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７４８ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５３８ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。 第７実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示している。 第７実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。 第７実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０４ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７３７ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５１６ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。 第８実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示している。 第８実施例のズームレンズの無限遠状態における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態の各収差図をそれぞれ示す。 第８実施例のズームレンズの至近撮影距離合焦状態における諸収差図であり、（ａ）は、Ｒw＝２０６ｍｍ、（ｂ）はＲm＝７３２ｍｍ、（ｃ）はＲt＝５００ｍｍの各収差図をそれぞれ示す。 実施の形態にかかるズームレンズを搭載する電子スチルカメラを示し、（ａ）は正面図を、（ｂ）は背面図をそれぞれ示す。 図２５（ａ）のＡ−Ａ’線に沿った断面図を示している。

符号の説明

Ｇ１ 第１レンズ群
Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群
Ｇ４ 第４レンズ群
Ｇ５ 第５レンズ群
Ｉ 像面
１ 電子スチルカメラ
２ 撮像レンズ（ズームレンズ）
Ｌ３１ 第３レンズ群の第１正レンズ
Ｌ３２ 第３レンズ群の負レンズ
Ｌ３３ 第３レンズ群の第２正レンズ

Claims (16)

1. 物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、正屈折力の第４レンズ群を含む複数のレンズ群を有し、
   前記第３レンズ群は、第３レンズ群の第１正レンズと、第３レンズ群の負レンズと、第３レンズ群の第２正レンズを有し、
   前記第３レンズ群の少なくとも一部を光軸に対して垂直方向に移動する事により像ブレ補正を行い、
   広角端状態の焦点距離をＦｗ、前記第３レンズ群の焦点距離をＦ３、前記第１正レンズと前記第２正レンズの平均屈折率をＮ３１３３、前記第３レンズ群の負レンズの屈折率をＮ３２としたとき、以下の条件を満足する事を特徴とするズームレンズ。
   ０．０９８＜｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３＜０．２００
2. 前記第３レンズ群の第１正レンズ、前記第３レンズ群の負レンズ、前記第３レンズ群の第２正レンズは、全て空気を介在して配置されていることを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
3. 前記第３レンズ群の第１正レンズ、前記第３レンズ群の負レンズ、前記第３レンズ群の第２正レンズは、物体側から順に配置され、
   前記第３レンズ群の第１正レンズは、物体側面が凸形状であり、前記第３レンズ群の負レンズは、像側面の曲率半径の絶対値が物体側面の曲率半径の絶対値より小さく、前記第３レンズ群の第２正レンズは、像側面の曲率半径の絶対値が物体側面の曲率半径の絶対値より小さいことを特徴とする請求項１または２に記載のズームレンズ。
4. 広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の間隙が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の間隙が減少し、前記複数のレンズ群のうち最も像面側のレンズ群が物体側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動し、
   前記第３レンズ群の負レンズの焦点距離をＦ３２としたとき、以下の条件を満足する事を特徴とする請求項1から３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
   −２．０００＜Ｆ３／Ｆ３２＜−１．０３０
5. 広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第３レンズ群は固定されていることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載のズームレンズ。
6. 前記第３レンズ群の第１正レンズの物体側面に非球面を有し、
   前記第３レンズ群の総厚をＤ３０としたとき、以下の条件を満足する事を特徴とする請求項１から５のいずれか一項に記載のズームレンズ。
   ０．３４０＜｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｄ３０＜０．５００
7. 前記複数のレンズ群のうち最も像面側のレンズ群は、物体側から順に、物体側に凸形状の負メニスカスレンズと、両凸形状の正レンズを有することを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載のズームレンズ。
8. 前記複数のレンズ群のうち最も像面側のレンズ群の焦点距離をＦｅ、前記負メニスカスレンズの屈折率をＮｅｎ、前記両凸形状の正レンズの屈折率をＮｅｐとしたとき、以下の条件を満足する事を特徴とする請求項７に記載のズームレンズ。
   ０．１０＜Ｆｗ／｛Ｆｅ×（Ｎｅｎ−Ｎｅｐ）｝＜０．８５
9. 前記両凸形状の正レンズは、像側面に非球面を有し、
   撮影物体が有限距離における合焦に際して、前記複数のレンズ群のうち最も像面側のレンズ群を光軸に沿って物体側へ移動させることを特徴とする請求項１から８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
10. 前記負メニスカスレンズのアッベ数をνｅｎ、前記両凸形状の正レンズのアッベ数をνｅｐとしたとき、以下の条件を満足する事を特徴とする請求項９に記載の高変倍ズームレンズ。
    ０．０００５＜Ｆｗ／｛Ｆｅ×（νｅｐ−νｅｎ）｝＜０．００６３
11. 物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、正屈折力の第４レンズ群を含む複数のレンズ群を有し、
    前記第３レンズ群は、第３レンズ群の第１正レンズと、第３レンズ群の負レンズと、第３レンズ群の第２正レンズを有し、
    広角端状態の焦点距離をＦｗ、前記第３レンズ群の焦点距離をＦ３、前記第１正レンズと前記第２正レンズの平均屈折率をＮ３１３３、前記第３レンズ群の負レンズの屈折率をＮ３２としたとき、以下の条件を満足するズームレンズの像ブレ補正方法であって、
    前記第３レンズ群の少なくとも一部を光軸に対して垂直方向に移動する事により像ブレ補正を行うことを特徴とするズームレンズの像ブレ補正方法。
    ０．０９８＜｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３＜０．２００
12. 物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群と、正屈折力の第４レンズ群を含む複数のレンズ群を有し、
    前記第３レンズ群は、第３レンズ群の第１正レンズと、第３レンズ群の負レンズと、第３レンズ群の第２正レンズを有し、
    前記第３レンズ群の少なくとも一部を光軸に対して垂直方向に移動する事により像ブレ補正を行い、
    広角端状態の焦点距離をＦｗ、前記第３レンズ群の焦点距離をＦ３、前記第１正レンズと前記第２正レンズの平均屈折率をＮ３１３３、前記第３レンズ群の負レンズの屈折率をＮ３２としたとき、以下の条件を満足するズームレンズの変倍方法であって、
    前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の間隙が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の間隙が減少し、前記複数のレンズ群のうち最も像面側のレンズ群を物体側に凸の軌跡にて光軸に沿って移動させることで、広角端状態から望遠端状態への変倍を行うことを特徴とするズームレンズの変倍方法。
    ０．０９８＜｛Ｆｗ×（Ｎ３２−Ｎ３１３３）｝／Ｆ３＜０．２００
13. 請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載のズームレンズを有することを特徴とする光学装置。
14. 請求項１１に記載のズームレンズの像ブレ補正方法を有することを特徴とする光学装置。
15. 請求項１２に記載のズームレンズの変倍方法を有することを特徴とする光学装置。
16. 請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載のズームレンズ、請求項１１に記載のズームレンズの像ブレ補正方法、及び請求項１２に記載のズームレンズの変倍方法を有することを特徴とする光学装置。

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