JP2008257562A - 支持スタンド - Google Patents

Abstract

【課題】スタンドの収納面積が少なく、支持角度の微調整が容易に行うことができ、電子機器の載置スペースが少なくてすみ、携帯型の小型電子機器に適したシンプルで見栄えのよい支持スタンドを提供する。
【解決手段】卓上・携帯型の小型電子機器用の支持スタンド４であって、一端が機器背面２側に保持され、他端が互いに回動可能に連結されて支持点部７とされた２本のアームからなり、支持点部７は機器背面２からの距離が可変とされ、機器背面側に設けた直線状の収納溝３に収納可能に構成される。なお、２本のアーム５ａ，５ｂの一端は収納溝３内で保持され、少なくとも一方の保持位置が可変とされ、または、２本のアーム５ａ，５ｂの少なくとも一方は、アーム長さが可変とされる。
【選択図】図１

Description

本発明は、卓上等に載置して使用される携帯型の小型電子機器に用いるような収納可能な支持スタンドに関する。

持ち運び可能な携帯タイプの電子情報機器（例えば、電子辞書、モバイル端末、車載ＡＶ機器等）は、事務机等の卓上に載せて用いることがある。このような場合、表示部位を見やすいように角度をつけて支持するようにしている。このため、一般的には、機器本体に収納可能に設けたスタンドが用いられる。例えば、特許文献１には、表示パネルの裏面に、後方への倒れを防止する後方支持部と、前方への倒れを防止する前方支持部とを折りたたみ可能に設けるスタンドが開示されている。

また、特許文献２には、電子辞書等の携帯電子機器の下面にＵ字状のスタンドを回動可能に設け、使用時には載置面に対して角度を持たせて載置し、不使用時には機器下面に設けたＵ字状の収納部に折りたたんで収納するスタンドが開示されている。さらに、特許文献３には、板状の主脚部材と副脚部材を回動可能に連結して、折りたたんで収納凹部に収納するようにすると共に、支持角度を変えることが可能なスタンドが開示されている。
特開２００４−３１７８５５号公報 特開２００３−１１４７３７号公報 特開２０００−２００１１７号公報

しかしながら、上記の特許文献１に開示のスタンドは、平板状のスタンドを基準とし、大きな収納面積を必要とすると共に、後方への倒れを防ぐ後方支持部と、前方への倒れを防ぐ前方支持部の２組のスタンド部材を用いるなど構成部品が多く、また、載置台上で面又は線状で支持するので、載置スペースを多くとるなど、小型の電子機器には適さない構成である。

また、特許文献２に開示のスタンドは、Ｕ字状のスタンドを回動可能に設けるだけなので構成はシンプルであるが、後方に傾倒するのを防止することができるものの、支持角度の調整ができず、また、載置台上に面又は線状で支持するので載置スペースを多くとる。特許文献３に開示のスタンドは、特許文献１と同様に平板状のスタンドを基準とし、大きな収納面積を必要とすると共に構成部品が多く外観的にもスマートさに欠け、支持角度の調整は段階的で細かな調整ができず、小型の電子機器には適さない構成である。

本発明は、上述した実情に鑑みてなされたもので、スタンドの収納面積が少なく、支持角度の微調整を容易に行うことができ、電子機器の載置スペースが少なくてすみ、携帯型の小型電子機器に適したシンプルで見栄えのよい支持スタンドの提供を目的とする。

本発明による支持スタンドは、卓上・携帯型の小型電子機器用の支持スタンドであって、一端が機器背面側に保持され、他端が互いに回動可能に連結されて支持点部とされた２本のアームからなり、支持点部は機器背面からの距離が可変とされ、機器背面側に設けた直線状の収納溝に収納可能に構成される。なお、２本のアームの一端は収納溝内で保持され、少なくとも一方の保持位置が可変とされ、または、２本のアームの少なくとも一方は、アーム長さが可変とされる。

本発明によれば、電子機器を載置台上に立てて使用する場合には、回動可能に連結された２本のアームを収納溝から引出して、載置スペースが少なくてすむ逆三角形状の支持スタンドとすることができ、２本のアームの保持位置やアーム長さを変えることにより支持角度の調整を行うことができる。また、スタンドの不使用時には、２本のアームを直線状にして収納溝に収納することができ、携帯に便利で取り扱い性に優れたシンプルな状態に収めることができる。

図により本発明の実施の形態を説明する。図１は第１の実施形態を説明する図で、図１（Ａ）は支持スタンドの通常の使用形態を示す図、図１（Ｂ）は支持角度を変えた状態を示す図、図１（Ｃ）は支持スタンドを収納した状態を示す図、図１（Ｄ）は支持スタンドを側面から見た状態を示す図である。図中、１は電子機器、２は機器背面、３は収納溝、４は支持スタンド、５ａ，５ｂはアーム、６ａ，６ｂは保持部、７は支持点部を示す。

本発明で適用される電子機器１としては、例えば、モバイル機器としてのパソコン端末、携帯型のＡＶ機器、電子辞書等の携帯に適した小型の電子機器で、必要に応じて載置台等に載せて使用することも可能な卓上型の機能を備えた電子機器である。したがって、載置台上に載せて使用する場合は、表示画面やスピーカ部が視聴しやすいように、支持スタンド４を備えている。一方、携帯時には嵩張りがなく可搬性がよいスリムな状態とするために、支持スタンドを折りたたんで収納する収納溝３を備えている。

支持スタンド４は、２本のアーム５ａ，５ｂの一方の端部を機器背面２に互いに離間させて保持し、他方の端部を互いに回動可能に連結して構成される。一方、支持スタンド４を収納保持する収納溝３は、機器背面２に直線状に形成される。スタンドを構成する２本のアーム５ａと５ｂは、その一端（以下、保持部という）６ａ，６ｂを、例えば、収納溝３内に保持させて左支点Ｌと右支点Ｒとし、他端（以下、支持点部という）７を互いに回動可能に連結して載置台上で電子機器１を支える支点Ｆとされる。これにより、支持スタンド４は、全体として３つの支点Ｌ，Ｒ，Ｆからなる３角形状の安定した枠体のスタンドとすることができる。

上記した支持スタンド４は、図１（Ａ）に示すように、電子機器１の下辺と支持点部７が載置台（図示せず）上に接して、電子機器１を所定の角度で支持する。この場合、電子機器１の下辺は線状ないしは面状の支持となるが、支持スタンド４は、支持点部７のみで点状の支持となる。このため、電子機器１を支持するのに機器裏側に必要とされるスペースは少なくて済み、狭いスペースでの使用が可能となる。

本発明では、上述した支持スタンド４において、２本のアーム５ａ，５ｂの少なくとも一方のアームの保持部６ａ又は６ｂを移動可能とし、これにより支点ＬとＲの間隔を変えることができるようにする。図１（Ｂ）は、図１（Ａ）の支点ＬとＲの間隔を広げた状態を示したもので、支点ＬとＲの間隔を変えることにより、アーム５ａと５ｂ間の開き角βが変化し、支持点部７である支点Ｆの機器背面２からの距離Ｄが変わる。この結果、電子機器１の支持角度αが変わり、機器前面からの視聴角度を調整することができる。

図１（Ｃ）は、支持スタンド４のアーム５ａと５ｂを直線状にして収納し、携帯しやすくした状態を示している。２本のアーム５ａ，５ｂは、支持点部７で互いに回動可能に連結されているだけなので、保持部６ａと６ｂ間を完全に開くことにより、直線状（β＝１８０°）にすることができる。したがって、直線状の収納溝３に、支持スタンド４を収納保持させることが可能となる。
この結果、収納のための機器背面側の面積が小さくて済み、全体的にスッキリしたスマートな形状とすることができる。また、携帯用のバッグ等に収めるのに突起物による引っ掛かりが生じず、取り扱い易いものとすることができる。

なお、図１（Ｄ）に示すように、支持スタンド４を機器背面に直角方向（θ＝９０°）で引き出す形態とした場合、保持部６ａ，６ｂの高さ位置をＨとすると、電子機器１の支持角度αは、「ｔａｎα＝Ｄ／Ｈ」で表される。ここで支持角度αを９０°に近づける（電子機器１を垂直支持に近づける）には、ｔａｎαをできるだけ大きくする。つまり、Ｄを大きく、Ｈを小さくすればよい。一方、支持スタンド４の保持部６ａと６ｂ間の距離をＳとすると、アーム５ａ，５ｂの長さはＳ／２以下である。

したがって、支持点部７の機器背面２からの距離Ｄは、「Ｄ＜（Ｓ／２）」となり、この距離Ｄは、機器の横幅によって決まり、あまり大きくすることはできない。他方、保持部の高さ位置Ｈを小さくすることにより、支持角度αを大きくする（電子機器１を垂直支持に近づける）ことが可能となる。しかし、保持部の高さ位置Ｈを小さくすると、安定性が悪くなる。このため、支持スタンド４を機器背面から直角に引出す構成では、支持角度αをあまり大きくすることはできないので、θ＜９０°とするのが望ましい。

図２及び図３は、図１で説明した支持スタンドを具体化した一例を示す図で、図２は全体図、図３（Ａ），（Ｂ）は部分図である。図中、８ａ，８ｂはヒンジ片、９ａ，９ｂは軸ピン、１０は摺動駒片、１１は固定片、１２はガイドレールを示し、その他の符号は図１で用いたのと同じ符号を用いることにより説明を省略する。

図２，図３において、支持スタンド４のアーム５ａ，５ｂの両端は、回動可能に連結するためのヒンジ片８ａ，８ｂを有し、一方の端部のヒンジ片８ａは、軸ピン９ａにより摺動駒片１０の固定片１１に回動可能に取付けられ、図１で説明した保持部６ａ，６ｂとされる。他方の端部のヒンジ片８ｂは、軸ピン９ｂによりアーム５ａと５ｂの他端部を互いに回動可能に連結される。この連結部分は、支持点部７として説明したように、スタンドの載置台上に接する唯一の支点Ｆとなるので、例えば、載置台の面を傷つけないような外観が球状で弾性ゴムのようなもので覆うようにするとよい。

アーム５ａ，５ｂを取付ける摺動駒片１０は、機器背面２側に設けられた収納溝３の内側で、ガイドレール１２に沿ってスライド可能に設けられる。この摺動駒片１０は、スライド位置がある程度の力を加えないと移動しないように配され、例えば、摺動駒片１０とガイドレール１２とは摩擦抵抗力を持たせで結合する。また、この他、摺動駒片１０とガイドレール１２との間に弾性手段を付与して、波型の凹凸面と突起による間欠的の移動状態を呈する摺動を行わせるようしてもよい。

この結果、アーム５ａ，５ｂの保持部６ａ，６ｂは、機器背面２の収納溝３に沿ってスライド可能であるが、ある程度の力以上を加えない限り移動を阻止し、所定の位置で止めることができる。したがって、機器背面２の支持点部７との距離Ｄを調整し、かつ所定の力を加えない限り前記の距離Ｄを保持して、電子機器１を任意の角度に調整して支持することが可能なスタンドとすることができる。

支持スタンド４は、図１（Ｄ）で説明したように、図３（Ｂ）に示すように、機器背面２に対して、９０°以下の角度θで引出すように構成することが好ましい。このため、図３（Ｂ）に示すように、摺動駒片１０の固定片１１は下向きの傾斜を有するように設け、ヒンジ片８ａを傾斜させて回動可能に連結する。この支持スタンド４の支持角度の調整は、保持部６ａと６ｂの間隔（支点ＬとＲの間隔）を変えるだけの簡単な操作で、機器背面２の支持点部７との距離Ｄを変更することで行うことができる。そして、支持スタンド４を使用しないときは、アーム部５ａと５ｂを直線状にすることにより、直線状に形成された収納溝３内に収納することができる。

図４は第２の実施形態を説明する図で、図４（Ａ）は支持スタンドの通常の使用形態を示す図、図４（Ｂ）は支持角度を変えた状態を示す図、図４（Ｃ）は支持スタンドを収納した状態を示す図、図４（Ｄ）は支持スタンドを側面から見た状態を示す図である。図中、５ｃ，５ｄはアーム、６ｃ，６ｄは保持部を示し、その他の符号は図１で用いたのと同じ符号を用いることにより説明を省略する。

支持スタンド４は、図１の実施形態と同様に、２本のアーム５ｃ，５ｄの一方の端部を機器背面２に互いに離間させて保持し、他方の端部を互いに回動可能に連結して構成される。一方、支持スタンド４を収納保持する収納溝３は、機器背面２に直線状に形成される。スタンドを構成する２本のアーム５ｃと５ｄは、その一端（以下、保持部という）６ｃ，６ｄを、例えば、収納溝３の両端に保持させて左支点Ｌと右支点Ｒとし、他端（以下、支持点部という）７を互いに回動可能に連結して載置台上で電子機器１を支える支点Ｆとされる。これにより、支持スタンド４は、図１の例と同様に全体として３つの支点Ｌ，Ｒ，Ｆからなる３角形状の安定した枠体のスタンドとすることができる。

上記した支持スタンド４は、図４（Ａ）に示すように、電子機器１の下辺と支持点部７が載置台（図示せず）上に接して、電子機器１を所定の角度で支持する。この場合、電子機器１の下辺は線状ないしは面状の支持となるが、支持スタンド４は、支持点部７のみで点状の支持となる。このため、電子機器１を支持するのに機器裏側に必要とされるスペースは少なくて済み、狭いスペースでの使用が可能となる。

本発明では、上述した支持スタンド４において、２本のアーム５ｃ，５ｄの少なくとも一方のアームの長さを調整可能とし、これにより支点Ｆと機器背面２との距離を変えることができるようにする。図４（Ｂ）は、図４（Ａ）のアーム５ｃ，５ｄのアーム長さを短縮した状態を示したもので、アーム５ｃ，５ｄのアーム長さを変えることにより、アーム５ａと５ｂ間の開き角βが変化し、支持点部７である支点Ｆの機器背面２からの距離Ｄが変わる。この結果、図１の例と同様に、電子機器１の支持角度αが変わり、機器前面（図示せず）の視聴角度を調整することができ、携帯時の収納性もよくなる

図４（Ｃ）は、支持スタンド４のアーム５ｃ，５ｄを最短の直線状として収納し、携帯しやすくした状態を示している。２本のアーム５ｃ，５ｄは、支持点部７で互いに回動可能に連結されているだけなので、アーム長さを短くすることにより、直線状（β＝１８０°）にすることができる。したがって、直線状の収納溝３に、支持スタンド４を直線状にして収納保持させることが可能となり、図１（Ｃ）の例と同様に、全体的にスッキリしたスマートな形状とし、突起物のない取り扱い易いものとすることができる。

なお、図４（Ｄ）に示すように、支持スタンド４を機器背面に直角方向（θ＝９０°）で引き出す形態とした場合、保持部６ｃ，６ｄの高さ位置をＨとすると、電子機器１の支持角度αは、「ｔａｎα＝Ｄ／Ｈ」で表される。ここで支持角度αを９０°に近づける（電子機器１を垂直支持に近づける）には、ｔａｎαをできるだけ大きくする。つまり、Ｄを大きく、Ｈを小さくすればよい。支持スタンド４のアーム５ｃ，５ｄの伸縮段数は、実用的には２〜３段程度であるとすれば、保持部６ｃと６ｄ間の距離をＳとすると、アーム長さは（Ｓ／２）×３以下となる。

したがって、支持点部７の機器背面２からの距離Ｄは、概略で「Ｄ＜（３Ｓ／２）」となり、この距離Ｄは、機器の横幅によって決まり、あまり大きくすることはできない。他方、保持部の高さ位置Ｈを小さくすることにより、支持角度αを大きくする（電子機器１を垂直支持に近づける）ことが可能となる。しかし、保持部の高さ位置Ｈを小さくすると、安定性が悪くなる。このため、支持スタンド４を機器背面から直角に引出す構成では、支持角度αをあまり大きくすることはできないので、θ＜９０°とするのが望ましい。

図５は、図４で説明した支持スタンドを具体化した一例を示す図で、図５（Ａ）は全体図、図５（Ｂ）は部分図である。図中、８ｃ，８ｄはヒンジ片、１３は取付駒片、１４は固定片を示し、その他の符号は図１〜図４で用いたのと同じ符号を用いることにより説明を省略する。

図５において、支持スタンド４のアーム５ｃ，５ｄの両端は、回動可能に連結するためのヒンジ片８ｃ，８ｄを有し、一方の端部のヒンジ片８ｃは、軸ピン９ａにより取付駒片１３の固定片１４に回動可能に取付けられ、図４で説明した保持部６ｃ，６ｄとされる。他方の端部のヒンジ片８ｄは、軸ピン９ｂによりアーム５ｃと５ｄの他端部を互いに回動可能に連結される。この連結部分は、支持点部７として説明したように、スタンドの載置面台上に接する唯一の支点Ｆとなるので、図２の例と同様に、例えば、載置台の面を傷つけないような外観が球状の弾性ゴムのようなもので覆うようにするとよい。

アーム５ｃ，５ｄを保持する取付駒片１３は、機器背面２側に設けられた収納溝３の両端部の内側に設けられる。そして、例えば、アーム５ｃ，５ｄを望遠式（又は、ピストンロッド式）のテレスコープ構造を用いて、そのアーム長が変えることができるようにする。なお、この場合、嵌合部分に摩擦抵抗力を持たせて、長さ調整にはある程度の力を加えないと移動しないようにする。また、この他、両端に逆ねじを形成した円筒アームを、ヒンジ片８ｃ，８ｄを備えたねじ棒を両端に螺合させ、円筒アームを回動させることにより、アーム長さを調整するようにしてもよい。

この結果、アーム５ｃ，５ｄは、ある程度の力以上を加えたり、又は、回動操作を行わない限りアーム長さの変動を阻止することができる。したがって、支持スタンドとしての支持点部７と機器背面２との距離Ｄを調整し、この距離Ｄを保持して、電子機器１を任意の角度に調整して支持することが可能となる。

支持スタンド４は、図４（Ｄ）で説明したように、機器背面２に対して、９０°以下の角度θで引出すように構成することが好ましい。このため、図２〜３で説明したのと同様に、取付駒片１３の固定片１４は下向きの傾斜を有するように設け、ヒンジ片８cを傾斜させて回動可能に連結する。この支持スタンド４の支持角度の調整は、アーム５ｃ，５ｄの長さを調整するだけの簡単な操作で行うことができる。そして、支持スタンド４を使用しないときは、アーム５ｃと５ｂを短くして折りたたむことにより、直線状に形成された収納溝３内に収納することができる。

また、上述した図１〜３の実施形態と、図４〜５の実施形態の両方を組み合わせた支持スタンドで構成するようにしてもよい。この場合、機器背面２とアームの支持点部７との距離Ｄを大きくとることが可能となり、支持角度の可変範囲も大きくすることができる。

本発明による第１の実施形態の概略を説明する図である。 図１の具体例を説明する図である。 図２の部分詳細を示す図である。 本発明による第２の実施形態の概略を説明する図である。 図４の具体例を説明する図である。

符号の説明

１…電子機器、２…機器背面、３…収納溝、４…支持スタンド、５ａ，５ｂ，５ｃ，５ｄ…アーム、６ａ，６ｂ，６ｃ，６ｄ…保持部、７…支持点部、８ａ，８ｂ，８ｃ，８ｄ…ヒンジ片、９ａ，９ｂ…軸ピン、１０…摺動駒片、１１…固定片、１２はガイドレール、１３…取付駒片、１４…固定片。

Claims (3)

1. 卓上・携帯型の小型電子機器用の支持スタンドであって、一端が機器背面側に保持され、他端が互いに回動可能に連結されて支持点部とされた２本のアームからなり、前記支持点部は前記機器背面からの距離が可変とされ、前記機器背面側に設けた直線状の収納溝に収納可能であることを特徴とする支持スタンド。
2. 前記２本のアームの一端は前記収納溝内で保持され、少なくとも一方の保持位置が可変とされていることを特徴とする請求項１に記載の支持スタンド。
3. 前記２本のアームの少なくとも一方は、アーム長さが可変とされていることを特徴とする請求項１又は２に記載の支持スタンド。

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