JP2008124878A - アンテナ装着用置き台 - Google Patents

Abstract

【課題】板状のアンテナの利得を向上することができ受信信号の強度を確保する上で有利なアンテナ装着用置き台を提供する。
【解決手段】アンテナ装着用置き台１０は、基台１２と、本体板部１４と、反射板１６と、本体板部１４の前方に離れた箇所でテレビジョン放送用の電波を受信する板状のアンテナ２２を支持するアンテナ支持部１８とを備えている。反射板１６は電波を反射する導電材料で形成され、本体板部１４の後面１４０４に取着されている。反射板１６はアンテナ２２で受信しようとする電波をアンテナ２２に向けて反射するものである。アンテナ支持部１８は、該アンテナ支持部１８によってアンテナ２２を支持した状態で、反射板１６とアンテナ２２との間の間隔をΔＬとし、受信しようとする電波の波長をλとした場合に、アンテナ２２をΔＬ≒λ／４の関係を満たす箇所に位置させるように構成されている。
【選択図】図１

Description

本発明はアンテナ装着用置き台に関する。

テレビジョン装置に接続されて使用される板状のアンテナが提案されている（特許文献１乃至３参照）。
これら板状のアンテナは、専用の支持具を用いて支柱に取り付けられ、あるいは、スタンドを用いて載置面に載置されている。
特開平８−７８９２３ 特開平９−１６２６１３ 特開平１１−１２７００７

ところで、このような支持具やスタンドを用いて板状のアンテナを設置する際、電波を効率よく受信するために、板状のアンテナを室内の窓際に置いたり、あるいは、板状のアンテナの向きを電波の進行方向に向けるなどの工夫が必要となる。
しかしながら、到達する電波の強度が低い場合には、そのような工夫をしても板状のアンテナが電波を受信することで得られる受信信号の強度を確保するにも限界があった。
本発明は前記事情に鑑み案出されたものであって、本発明の目的は、板状のアンテナの利得を向上することができ受信信号の強度を確保する上で有利なアンテナ装着用置き台を提供することにある。

上述の目的を達成するため、本発明のアンテナ装着用台は、被載置面に載置される基台と、前記基台から立設され電波が通過する非導電材料で形成された本体板部と、前記本体板部に設けられ電波を反射する材料で形成された反射板と、前記本体板部に設けられ前記本体板部の前方に離れた箇所でテレビジョン放送用の電波を受信する板状アンテナを支持するアンテナ支持部とを備えることを特徴とする。

本発明によれば、板状アンテナをアンテナ支持部に支持させた状態で、板状アンテナの後方に位置する反射板によって反射された電波が板状アンテナに導かれるので、電波を効率よく板状アンテナに導くことができる。

（第１の実施の形態）
次に、本発明の第１の実施の形態について図面を参照して説明する。
図１は第１の実施の形態のアンテナ装着用置き台１０にアンテナ２２が装着された状態を示す側面図、図２（Ａ）はアンテナ支持部１８を除いたアンテナ装着用置き台１０の正面図、（Ｂ）は同平面図、（Ｃ）は同側面図である。
アンテナ装着用置き台１０は、図１、図２に示すように、基台１２と、本体板部１４と、反射板１６と、板状のアンテナ（板状アンテナ）２２を支持するアンテナ支持部１８とを備えている。

基台１２は、図１、図２（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）に示すように、被載置面に載置される平板部１２Ａで構成され、本体板部１４は、平板部１２Ａからブラケット１２Ｂを介して立設されている。
本体板部１４は合成樹脂などの電波が通過する非導電材料で形成され、前面１４０２と、前面１４０２の反対側に位置する後面１４０４とを有している。
なお、本実施の形態では、平板部１２Ａおよびブラケット１２Ｂも合成樹脂などの電波が通過する非導電材料で形成されている。
本体板部１４の前面１４０２の左右両側に、本体板部１４と一体にレール２６が設けられている。
レール２６は、本体板部１４の前面１４０２の両外側の箇所で上下に延在している。
レール２６の下端にはストッパ１２０２が設けられている。

反射板１６は、図１、図２（Ｃ）に示すように、金属などの電波を反射する導電材料で形成され、本体板部１４の後面１４０４に取着されている。
本実施の形態では、反射板１６は、本体板部１４の後面１４０４の全面を覆うように設けられている。なお、反射板１６は本体板部１４の内部に取着されていてもよい。
反射板１６はアンテナ２２で受信しようとする電波をアンテナ２２に向けて反射するものである。
なお、電波を反射する材料としては、金属以外の導電材料など従来公知のさまざまな材料が採用可能である。
また、第１の実施の形態では、反射板１６の面積は後述するアンテナ２２の面積（放射面の面積）の１／２以上２／３以下となっている。

アンテナ支持部１８は、本体板部１４の前方に離れた箇所でテレビジョン放送用の電波を受信するアンテナ２２を支持するもので、図１に示すように、本体板部１４の前面１４０２に上方から上下に移動可能に結合されたスライド部材２８と、本体板部１４の前面１４０２に対するスライド部材２８の下限位置を規制し下限位置でスライド部材２８を係止する係止部と、スライド部材２８とアンテナ２２とを連結する連結部とを含んで構成されている。

図３（Ａ）はスライド部材２８の平面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ矢視図、（Ｃ）は（Ａ）のＣ矢視図である。
スライド部材２８は、レール２６に上下にスライド可能に結合されている。
スライド部材２８は、図３（Ａ）、（Ｂ）に示すように、矩形板状を呈している。
スライド部材２８は、前面２８０２と、前面２８０２の反対側に位置する後面２８０４とを有している。
後面２８０４の左右両側には、左右のレール２６に係合するレール溝２８０６がそれぞれ設けられ、レール溝２８０６がレール２６に係合することで、スライド部材２８がレール２６に対して前後方向に移動不能で上下方向にスライド可能に結合される。
スライド部材２８は、本体板部１４に結合された状態で、スライド部材２８の下縁がストッパ１２０２に当接することでそれ以上下方への移動がなされない下限位置が決定されている。したがって、本実施の形態では、ストッパ１２０２が前記係合部を構成している。
スライド部材２８の上部寄りの箇所には上下左右に間隔を置いて保持部材３０を取り付けるための４つのねじ挿通孔２８１２が貫通形成されている。
なお、本実施の形態では、スライド部材２８は合成樹脂などの電波が通過する非導電材料で形成されている。

図４は保持部材３０の側面図、図５（Ａ）は保持部材３０の本体３０Ａの側面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ矢視図、（Ｃ）は（Ａ）のＣ矢視図、図６（Ａ）は保持部材３０の押さえ部材３０Ｂの側面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ矢視図である。
本実施の形態では、アンテナ支持部１８は前記連結部を含んで構成され、前記連結部は保持部材３０を含んで構成されている。
保持部材３０は、図１に示すように、スライド部材２８に取着されている。
保持部材３０は、図４に示すように、本体３０Ａと、本体３０Ａにねじを介して取着される押さえ部材３０Ｂとを有し、本体３０Ａと押さえ部材３０Ｂとの合わせ面にわたって球面状の球面軸受け３０Ｃが形成されている。
押さえ部材３０Ｂは、図６に示すように、球面で形成され球面軸受け３０Ｃの一部を構成する凹部３００２と、凹部３００２の周囲に設けられた４つのねじ挿通孔３００４とを有している。
本体３０Ａは、図５に示すように、球面で形成され凹部３００２と協働して球面軸受け３０Ｃを構成する凹部３０１０と、凹部３０１０の周囲に設けられ押さえ部材３０Ｂの４つのねじ挿通孔３００４を挿通した非導電材料からなるねじが螺合される４つの雌ねじ３０１２と、スライド部材２８の４つのねじ挿通孔２８１２を挿通されたねじが螺合される４つの雌ねじ３０１４とを有している。
保持部材３０は、図３、図５に示すように、スライド部材２８のねじ挿通孔２８１２に挿通された非導電材料からなる４つのねじがそれぞれ４つの雌ねじ３０１４に螺合することでスライド部材２８の上部に取着される。
なお、本実施の形態では、保持部材３０と前記ねじは合成樹脂などの電波が通過する非導電材料で形成されている。

図７（Ａ）はアンテナ支持板３４の平面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ矢視図である。
図１に示すように、本実施の形態では、アンテナ２２はアンテナ支持板３４に支持され、アンテナ支持板３４は、連結部材３２を介して保持部材３０に結合されている。すなわち、本実施の形態では、アンテナ２２は、アンテナ支持板３４および連結部材３２を介してアンテナ支持部１８に支持されている。
アンテナ支持板３４は、図７に示すように、アンテナ２２と同一の輪郭形状の矩形板状を呈し、アンテナ２２が取着される前面３４０２と、前面３４０２と反対側に位置する後面３４０４とを有している。
アンテナ支持板３４の４隅近傍の箇所には、ねじ挿通孔３４０６が貫通形成されている。
後面３４０４の中央には連結部材３２が設けられている。
連結部材３２は、球状部３２０２と、球状部３２０２を後面３４０４に接続する軸部３２０４とを有している。
球状部３２０２は、球面軸受け３０Ｃに支持されて球面軸受け３０Ｃにより球面軸受け３０Ｃの中心に対して何れの方向にも傾動調節可能かつ回転可能に保持されるように形成されている。すなわち、ユーザーがアンテナ２２を傾動させ回転させた際に、アンテナ２２がユーザーの所望の方向に傾動、回転でき、かつ、球状部３２０２と球面軸受け３０Ｃとの間の摩擦力によりその傾動、回転状態が保持されるように形成されている。
なお、本実施の形態では、連結部材３２およびアンテナ支持板３４は合成樹脂などの電波が通過する非導電材料で形成されている。

図８（Ａ）はアンテナ２２の平面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ矢視図である。
アンテナ２２は、図１に示すように、アンテナ支持板３４に取着されている。
アンテナ２２は、テレビジョン放送の電波を受信するものであり板状を呈している。
本実施の形態では、アンテナ２２は長方形の板状を呈している。
アンテナ２２は、例えば、プリント基板と、該プリント基板に形成された帯状の導電パターンとを有し、導電パターンは、受信すべき電波の帯域、例えば、地上デジタル放送の電波であれば、ＵＨＦの帯域の電波を受信するのに適した大きさと形状で形成されている。
また、前記プリント基板などが薄い場合には、該プリント基板に樹脂板などを貼り合わせて補強してもよい。
アンテナ２２は、図１に示すように、ケーブル２３Ａおよびこのケーブル２３Ａに接続されたコネクタ２３Ｂを介してテレビジョン装置のアンテナ受信用コネクタに接続され、アンテナ２２で電波が受信されることによりアンテナ２２から出力される受信信号がテレビジョン装置のチューナー回路に供給される。これにより、テレビジョン装置の表示装置にテレビジョン放送の放送画面が表示され、また、テレビジョン装置のスピーカーからテレビジョン放送の音声が出力される。
アンテナ２２は、図８に示すように、前面２２０２（放射面）と、前面２２０２の反対側に位置しアンテナ支持板３４の前面３４０２に重ねあわされる後面２２０４とを有している。本実施の形態では、前面２２０２（放射面）は平面上を延在している。
アンテナ２２の後面２２０４の四隅近傍には、アンテナ２２をアンテナ支持板３４に取り付ける雌ねじ２２０６が形成されている。
アンテナ２２は、アンテナ支持板３４の４つのねじ挿通孔３４０６を挿通したねじが雌ねじ２２０６に螺合することでアンテナ支持板３４に取り付けられている。

そして、本実施の形態では、アンテナ支持部１８は、図１に示すように、該アンテナ支持部１８によってアンテナ２２を支持した状態で、反射板１６とアンテナ２２との間の間隔をΔＬとし、受信しようとする電波の波長をλとした場合に、アンテナ２２をΔＬ≒λ／４の関係を満たす箇所に位置させるように構成されている。

以上説明したように、本実施の形態によれば、アンテナ装着用置き台１０を用いてアンテナ２２を支持するので、アンテナ２２によってテレビジョン放送の電波を効率よく受信するために、アンテナ２２をアンテナ装着用置き台１０とともに室内の窓際に設置したり、あるいは、アンテナ２２の向きを電波の進行方向に向けることが容易にできることは無論のこと、アンテナ２２の後方に配置された反射板１６によって反射された電波がアンテナ２２に反射して導かれ、これによりアンテナ２２の利得の向上が図られるので、アンテナ２２によって得られる受信信号の強度を確保する上で有利となり、テレビジョン放送の放送画面をより鮮明に鑑賞する上で有利となる。
また本実施の形態では、反射板１６とアンテナ２２との間に形成される間隔ΔＬが、受信しようとする電波の波長λの約４分の１となるため、反射板１６で反射された電波をより効率よくアンテナ２２に反射して導くことができるので、アンテナ２２の利得の向上をさらに図ることができ、アンテナ２２によって得られる受信信号の強度を確保する上でより一層有利となり、テレビジョン放送の放送画面をより鮮明に鑑賞する上でより一層有利となる。

また、本実施の形態では、連結部材３２の球状部３２０２が保持部材３０の球面状の凹部３００２、３０１０で挟持されているため、アンテナ支持部１８によって支持されているアンテナ２２を任意の方向に傾動させてアンテナ２２の前面２２０２（放射面）を電波の進行方向に向けることができるため、電波を効率よくアンテナ２２に導くことができ、アンテナ２２の利得を向上させる上で有利となり、テレビジョン放送の放送画面をより鮮明に鑑賞する上で有利となる。
また、連結部材３２の球状部３２０２が保持部材３０の球面軸受け３０Ｃに回転可能に支持されているため、アンテナ２２を、球状部３２０２の中心を通り、かつ、アンテナ２２が指向する方向（アンテナ２２の前面２２０２（放射面）と直交する方向）に延在する軸線回りに回転させることができる。
そのため、テレビジョン放送の電波が水平偏波で送信される場合と、垂直偏波で送信される場合とに応じて、アンテナ２２の姿勢を軸線回りに９０度回転させることで、電波を効率よくアンテナ２２に導くことができ、アンテナ２２の利得を向上させる上で有利となり、テレビジョン放送の放送画面をより鮮明に鑑賞する上で有利となる。

なお、本実施の形態では、アンテナ２２が矩形板状である場合について説明したが、アンテナ２２の形状は例えば円板状であってもよく、従来公知のさまざまな形状が採用可能である。
また、本実施の形態では、アンテナ２２の前面２２０２（放射面）が平面上を延在している場合について説明したが、アンテナ２２の前面２２０２（放射面）は曲率が大きな円筒面、球面あるいは湾曲面を呈していてもよい。言い換えると、本発明において「板状」アンテナの「板状」とは、平面、曲面を含むものである。
しかしながら、本実施の形態のようにアンテナ２２の前面２２０２（放射面）が平面上を延在していると、電波の進行方向から見た前面２２０２（放射面）の投影面積を大きく確保でき、アンテナ２２の利得を向上させる上で有利となる。

（第２の実施の形態）
次に第２の実施の形態について説明する。
図９は第２の実施の形態のアンテナ装着用置き台１０にアンテナ２２が装着された状態を示す側面図、図１０（Ａ）はアンテナ支持部１８を除いたアンテナ装着用置き台１０の正面図、（Ｂ）は同平面図、（Ｃ）は同側面図である。
第２の実施の形態が第１の実施の形態と異なるのは本体板部１４と反射板１６の大きさであり、その他の構成は第１の実施の形態と同様であるため、第１の実施の形態と同様な箇所には図面に同一の符号を付してその説明を省略する。
第２の実施の形態では、図９、図１０に示すように、反射板１６の面積はアンテナ２２の面積（放射面）の４／５以上１以下である。また、本体板部１４も反射板１６の大きさに対応した大きさで形成されている。
第２の実施の形態によれば、第１の実施の形態と同様の作用効果が奏されることは無論のこと、反射板１６の面積が第１の実施の形態における反射板１６の面積よりも大きく確保されているので、反射板１６によってより多くの電波を反射してアンテナ２２に導くことができ、アンテナ２２の利得を向上させる上でより有利となる。

次に、アンテナ２２の利得について第１、第２の実施の形態と比較例とを比較して説明する。
図１１はアンテナ２２の利得をシミュレーションによって求めた結果を示す特性図である。図１１において横軸は電波の周波数ｆ（ＭＨｚ）を示し、縦軸は利得Ｇ（ｄＢｉ）を示す。なお、反射板１６とアンテナ２２との間隔ΔＬは電波の波長λの１／４としている。
符号Ｇ０は比較例として反射板１６を用いずアンテナ２２単体の利得を示し、符号Ｇ１は第１の実施の形態のアンテナ装着用置き台１０を用いてアンテナ２２を支持した場合の利得を示し、符号Ｇ２は第２の実施の形態のアンテナ装着用置き台１０を用いてアンテナ２２を支持した場合の利得を示している。
このように、反射板１６を使用しない場合の利得に比較して反射板１６を設けた場合の利得が大きく、また、反射板１６の面積が大きいほど利得を確保する上で有利であり、テレビジョン放送の放送画面をより鮮明に鑑賞する上で有利となる。

第１の実施の形態のアンテナ装着用置き台１０にアンテナ２２が装着された状態を示す側面図である。 （Ａ）はアンテナ支持部１８を除いたアンテナ装着用置き台１０の正面図、（Ｂ）はアンテナ装着用置き台１０の平面図、（Ｃ）はアンテナ装着用置き台１０の側面図である。 （Ａ）はスライド部材２８の平面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ矢視図、（Ｃ）は（Ａ）のＣ矢視図である。 保持部材３０の側面図である。 （Ａ）は保持部材３０の本体３０Ａの側面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ矢視図、（Ｃ）は（Ａ）のＣ矢視図である。 （Ａ）は保持部材３０の押さえ部材３０Ｂの側面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ矢視図である。 （Ａ）はアンテナ支持板３４の平面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ矢視図である。 （Ａ）はアンテナ２２の平面図、（Ｂ）は（Ａ）のＢ矢視図である。 第２の実施の形態のアンテナ装着用置き台１０にアンテナ２２が装着された状態を示す側面図である。 （Ａ）はアンテナ支持部１８を除いたアンテナ装着用置き台１０の正面図、（Ｂ）はアンテナ装着用置き台１０の平面図、（Ｃ）はアンテナ装着用置き台１０の側面図である。 アンテナ２２の利得をシミュレーションによって求めた結果を示す特性図である。

符号の説明

１０……アンテナ装着用置き台、１２……基台、１４……本体板部、１６……反射板、１８……アンテナ支持部。

Claims (4)

1. 被載置面に載置される基台と、
   前記基台から立設され電波が通過する非導電材料で形成された本体板部と、
   前記本体板部に設けられ電波を反射する材料で形成された反射板と、
   前記本体板部に設けられ前記本体板部の前方に離れた箇所でテレビジョン放送用の電波を受信する板状アンテナを支持するアンテナ支持部と、
   を備えることを特徴とするアンテナ装着用置き台。
2. 前記反射板は前記本体板部の内部または後面に取着され、
   前記アンテナ支持部は、前記反射板と前記板状アンテナとの間の間隔をΔＬとし、受信しようとする電波の波長をλとした場合に、前記板状アンテナをΔＬ≒λ／４の関係を満たす箇所に位置させる、
   ことを特徴とする請求項１記載のアンテナ装着用置き台。
3. 前記アンテナ支持部は、前記本体板部の前面と前記板状アンテナとを連結する連結部とを含んで構成され、
   前記連結部は球面軸受を有し、
   前記アンテナ支持部は、前記連結部により前記球面軸受の中心を中心として前記板状アンテナを傾動可能にかつ旋回可能に支持する、
   ことを特徴とする請求項１記載のアンテナ装着用置き台。
4. 前記アンテナ支持部は、前記本体板部の前面に上下に移動可能に結合されたスライド部材と、前記本体板部の前面に対する前記スライド部材の下限位置を規制し前記下限位置で前記スライド部材を係止する係止部と、前記スライド部材と前記板状アンテナとを連結する連結部とを含んで構成されている、
   ことを特徴とする請求項１記載のアンテナ装着用置き台。

Images