JP2008026880A - ズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの変倍方法 - Google Patents
ズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの変倍方法 Download PDFInfo
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Abstract
【課題】安価かつ小型軽量で高画質化を図ったズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの変倍方法を提供する。
【解決手段】物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなり、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が縮小し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が拡大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が縮小し、第２レンズ群Ｇ２は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、第４レンズ群Ｇ４は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、所定の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
【選択図】図１
【解決手段】物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなり、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が縮小し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が拡大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が縮小し、第２レンズ群Ｇ２は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、第４レンズ群Ｇ４は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、所定の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
【選択図】図１
Description
本発明は、一眼レフカメラやデジタルカメラ等に適したズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの変倍方法に関する。
従来、一眼レフカメラやデジタルカメラ等に用いられる、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなる４群ズームレンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照。）。
特開2000-338397号公報
しかしながら、従来のズームレンズは、標準用のズームレンズとして広画角と所定の変倍比を有し、小型軽量かつ安価であるものの、ズーム全域にわたって良好な光学性能を得ることが困難であった。このため、斯かる構成のズームレンズでは、さらなる高画質化が求められている。
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、安価かつ小型軽量で高画質化を図ったズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの変倍方法を提供することを目的とする。
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が縮小し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が拡大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が縮小し、
前記第２レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、
前記第４レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、
以下の条件式（１），（２），（３），（４）を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。
（１）25≦νｄ２ｎ≦40
（２）25≦νｄ２ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ２ｎ＋2.63≦ｎｄ２ｎ≦1.79
30＜νｄ２ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦1.79
35＜νｄ２ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦-0.034×νｄ２ｎ＋2.98
（３）25≦νｄ４ｎ≦40
（４）25≦νｄ４ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ４ｎ＋2.63≦ｎｄ４ｎ≦1.79
30＜νｄ４ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦1.79
35＜νｄ４ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦-0.034×νｄ４ｎ＋2.98
但し、
νｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が縮小し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が拡大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が縮小し、
前記第２レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、
前記第４レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、
以下の条件式（１），（２），（３），（４）を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。
（１）25≦νｄ２ｎ≦40
（２）25≦νｄ２ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ２ｎ＋2.63≦ｎｄ２ｎ≦1.79
30＜νｄ２ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦1.79
35＜νｄ２ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦-0.034×νｄ２ｎ＋2.98
（３）25≦νｄ４ｎ≦40
（４）25≦νｄ４ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ４ｎ＋2.63≦ｎｄ４ｎ≦1.79
30＜νｄ４ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦1.79
35＜νｄ４ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦-0.034×νｄ４ｎ＋2.98
但し、
νｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
また、本発明のズームレンズを備えたことを特徴とする撮像装置を提供する。
また本発明は、
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなるズームレンズの変倍方法において、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が縮小し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が拡大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が縮小し、
前記第２レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、
前記第４レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、
以下の条件式（１），（２），（３），（４）を満足することを特徴とするズームレンズの変倍方法を提供する。
（１）25≦νｄ２ｎ≦40
（２）25≦νｄ２ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ２ｎ＋2.63≦ｎｄ２ｎ≦1.79
30＜νｄ２ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦1.79
35＜νｄ２ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦-0.034×νｄ２ｎ＋2.98
（３）25≦νｄ４ｎ≦40
（４）25≦νｄ４ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ４ｎ＋2.63≦ｎｄ４ｎ≦1.79
30＜νｄ４ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦1.79
35＜νｄ４ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦-0.034×νｄ４ｎ＋2.98
但し、
νｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなるズームレンズの変倍方法において、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が縮小し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が拡大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が縮小し、
前記第２レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、
前記第４レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、
以下の条件式（１），（２），（３），（４）を満足することを特徴とするズームレンズの変倍方法を提供する。
（１）25≦νｄ２ｎ≦40
（２）25≦νｄ２ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ２ｎ＋2.63≦ｎｄ２ｎ≦1.79
30＜νｄ２ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦1.79
35＜νｄ２ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦-0.034×νｄ２ｎ＋2.98
（３）25≦νｄ４ｎ≦40
（４）25≦νｄ４ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ４ｎ＋2.63≦ｎｄ４ｎ≦1.79
30＜νｄ４ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦1.79
35＜νｄ４ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦-0.034×νｄ４ｎ＋2.98
但し、
νｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
本発明によれば、安価かつ小型軽量で高画質化を図ったズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの変倍方法を提供することができる。
以下、本発明のズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの変倍方法について説明する。
本ズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が縮小し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が拡大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が縮小するように構成されている。
本ズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなり、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が縮小し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が拡大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が縮小するように構成されている。
さらに本ズームレンズは、前記第２レンズ群が、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、前記第４レンズ群が、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、以下の条件式（１），（２），（３），（４）を満足するように構成されている。
（１）25≦νｄ２ｎ≦40
（２）25≦νｄ２ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ２ｎ＋2.63≦ｎｄ２ｎ≦1.79
30＜νｄ２ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦1.79
35＜νｄ２ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦-0.034×νｄ２ｎ＋2.98
（３）25≦νｄ４ｎ≦40
（４）25≦νｄ４ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ４ｎ＋2.63≦ｎｄ４ｎ≦1.79
30＜νｄ４ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦1.79
35＜νｄ４ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦-0.034×νｄ４ｎ＋2.98
但し、
νｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
（１）25≦νｄ２ｎ≦40
（２）25≦νｄ２ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ２ｎ＋2.63≦ｎｄ２ｎ≦1.79
30＜νｄ２ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦1.79
35＜νｄ２ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦-0.034×νｄ２ｎ＋2.98
（３）25≦νｄ４ｎ≦40
（４）25≦νｄ４ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ４ｎ＋2.63≦ｎｄ４ｎ≦1.79
30＜νｄ４ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦1.79
35＜νｄ４ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦-0.034×νｄ４ｎ＋2.98
但し、
νｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
本ズームレンズでは、前述のように第２レンズ群と第４レンズ群がそれぞれ、２枚以下の正レンズと１枚の負レンズとで構成されている。このように、第２レンズ群と第４レンズ群にそれぞれ負レンズを備えることによって、ズーム全域において色収差を補正することが可能になる。また、これらのレンズ群において、正レンズはその枚数が多いほど諸収差をより良好に補正することができるものの、安価で小型軽量という本発明の目的に反することとなってしまうため好ましくない。
上記条件式（１）は、正の屈折力を有する第２レンズ群における負レンズのアッベ数の適切な範囲を規定するものである。
条件式（１）の上限値を上回ると、第２レンズ群において倍率色収差を過剰に補正することとなってしまう。
一方、条件式（１）の下限値を下回ると、第２レンズ群において望遠端状態での軸上色収差を過剰に補正することとなってしまう。また、広角端状態から望遠端状態への変倍に際する倍率色収差の変動が大きくなり、ズーム全域で良好な光学性能を得ることが困難になってしまう。
条件式（１）の上限値を上回ると、第２レンズ群において倍率色収差を過剰に補正することとなってしまう。
一方、条件式（１）の下限値を下回ると、第２レンズ群において望遠端状態での軸上色収差を過剰に補正することとなってしまう。また、広角端状態から望遠端状態への変倍に際する倍率色収差の変動が大きくなり、ズーム全域で良好な光学性能を得ることが困難になってしまう。
上記条件式（２）は、第２レンズ群における負レンズの屈折率の適切な範囲を規定するものである。
条件式（２）の上限値を上回ると、当該負レンズの屈折率が大きくなり、ペッツバール和が大きくなる。このため、望遠端状態において非点収差を良好に補正することが困難になってしまうため好ましくない。
一方、条件式（２）の下限値を下回ると、当該負レンズの屈折率が小さくなるため、球面収差やコマ収差等の諸収差を良好に補正することが困難になってしまう。
条件式（２）の上限値を上回ると、当該負レンズの屈折率が大きくなり、ペッツバール和が大きくなる。このため、望遠端状態において非点収差を良好に補正することが困難になってしまうため好ましくない。
一方、条件式（２）の下限値を下回ると、当該負レンズの屈折率が小さくなるため、球面収差やコマ収差等の諸収差を良好に補正することが困難になってしまう。
上記条件式（３）は、正の屈折力を有する第４レンズ群における負レンズのアッベ数の適切な範囲を規定するものである。
条件式（３）の上限値を上回ると、第４レンズ群において倍率色収差を十分に補正することができなくなってしまう。ここで、一般のズームレンズにおいてズーム全域の色収差を良好に補正するためには、当該ズームレンズを構成する各レンズ群でそれぞれ色収差を補正する必要がある。しかしながら、本ズームレンズでは、第４レンズ群において倍率色収差を補正しようとすれば、該第４レンズ群内の正レンズに、高価で比重の大きな弗珪クラウンを使用しなければならず、本発明の目的に反することとなってしまうため好ましくない。
一方、条件式（３）の下限値を下回ると、第４レンズ群において広角端状態での倍率色収差と、望遠端状態での軸上色収差とを過剰に補正することとなってしまうため、ズーム全域で良好な光学性能を得ることが困難になってしまう。
条件式（３）の上限値を上回ると、第４レンズ群において倍率色収差を十分に補正することができなくなってしまう。ここで、一般のズームレンズにおいてズーム全域の色収差を良好に補正するためには、当該ズームレンズを構成する各レンズ群でそれぞれ色収差を補正する必要がある。しかしながら、本ズームレンズでは、第４レンズ群において倍率色収差を補正しようとすれば、該第４レンズ群内の正レンズに、高価で比重の大きな弗珪クラウンを使用しなければならず、本発明の目的に反することとなってしまうため好ましくない。
一方、条件式（３）の下限値を下回ると、第４レンズ群において広角端状態での倍率色収差と、望遠端状態での軸上色収差とを過剰に補正することとなってしまうため、ズーム全域で良好な光学性能を得ることが困難になってしまう。
上記条件式（４）は、第４レンズ群における負レンズの屈折率の適切な範囲を規定するものである。
条件式（４）の上限値を上回ると、当該負レンズの屈折率が大きくなり、ペッツバール和が大きくなる。このため、望遠端状態において非点収差を良好に補正することが困難になってしまうため好ましくない。
一方、条件式（４）の下限値を下回ると、当該負レンズの屈折率が小さくなるため、球面収差やコマ収差等の諸収差を良好に補正することが困難になってしまう。
条件式（４）の上限値を上回ると、当該負レンズの屈折率が大きくなり、ペッツバール和が大きくなる。このため、望遠端状態において非点収差を良好に補正することが困難になってしまうため好ましくない。
一方、条件式（４）の下限値を下回ると、当該負レンズの屈折率が小さくなるため、球面収差やコマ収差等の諸収差を良好に補正することが困難になってしまう。
また本ズームレンズは、前記第１レンズ群は、正レンズを有し、以下の条件式（５）,（６）を満足することが望ましい。
（５）25≦νｄ１ｐ≦40
（６）25≦νｄ１ｐ≦30のとき
-0.035×νｄ１ｐ＋2.63≦ｎｄ１ｐ≦1.79
30＜νｄ１ｐ≦35のとき
1.58＜ｎｄ１ｐ≦1.79
35＜νｄ１ｐ≦40のとき
1.58＜ｎｄ１ｐ≦-0.034×νｄ１ｐ＋2.98
但し、
νｄ１ｐ：前記第１レンズ群における前記正レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ１ｐ：前記第１レンズ群における前記正レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
（５）25≦νｄ１ｐ≦40
（６）25≦νｄ１ｐ≦30のとき
-0.035×νｄ１ｐ＋2.63≦ｎｄ１ｐ≦1.79
30＜νｄ１ｐ≦35のとき
1.58＜ｎｄ１ｐ≦1.79
35＜νｄ１ｐ≦40のとき
1.58＜ｎｄ１ｐ≦-0.034×νｄ１ｐ＋2.98
但し、
νｄ１ｐ：前記第１レンズ群における前記正レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ１ｐ：前記第１レンズ群における前記正レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
上記条件式（５）は、負の屈折力を有する第１レンズ群における正レンズのアッベ数の適切な範囲を規定するものである。
条件式（５）の上限値を上回ると、広角端状態において倍率色収差を十分に補正することができなくなってしまう。しかしながら、第１レンズ群において倍率色収差を補正するためには、該第１レンズ群内の負レンズに、高価で比重の大きな弗珪クラウンを使用しなければならず、本発明の目的に反することとなってしまうため好ましくない。
一方、条件式（５）の下限値を下回ると、広角端状態での倍率色収差と、望遠端状態での軸上色収差を良好に補正することが困難になってしまう。
条件式（５）の上限値を上回ると、広角端状態において倍率色収差を十分に補正することができなくなってしまう。しかしながら、第１レンズ群において倍率色収差を補正するためには、該第１レンズ群内の負レンズに、高価で比重の大きな弗珪クラウンを使用しなければならず、本発明の目的に反することとなってしまうため好ましくない。
一方、条件式（５）の下限値を下回ると、広角端状態での倍率色収差と、望遠端状態での軸上色収差を良好に補正することが困難になってしまう。
上記条件式（６）は、第１レンズ群における正レンズの屈折率の適切な範囲を規定するものである。
条件式（６）の上限値を上回ると、当該正レンズの屈折率が大きくなり、ペッツバール和が小さくなる。このため、広角端状態において非点収差を良好に補正することが困難になってしまう。
一方、条件式（６）の下限値を下回ると、当該正レンズの屈折率が小さくなるため、球面収差や像面湾曲等の諸収差を良好に補正することが困難になってしまう。
条件式（６）の上限値を上回ると、当該正レンズの屈折率が大きくなり、ペッツバール和が小さくなる。このため、広角端状態において非点収差を良好に補正することが困難になってしまう。
一方、条件式（６）の下限値を下回ると、当該正レンズの屈折率が小さくなるため、球面収差や像面湾曲等の諸収差を良好に補正することが困難になってしまう。
また本ズームレンズは、前記第１レンズ群が、負レンズを有し、以下の条件式（７）,（８）を満足することが望ましい。
（７）30≦νｄ１ｎ≦71
（８）30≦νｄ１ｎ≦36のとき
-0.013×νｄ１ｎ＋2.083≦ｎｄ１ｎ≦1.7
36＜νｄ１ｎ≦41のとき
-0.013×νｄ１ｎ＋2.083＜ｎｄ１ｎ≦-0.004×νｄ１ｎ＋1.844
41＜νｄ１ｎ≦51のとき
-0.004×νｄ１ｎ＋1.714＜ｎｄ１ｎ≦-0.004×νｄ１ｎ＋1.844
51＜νｄ１ｎ≦61のとき
-0.0015×νｄ１ｎ＋1.5865＜ｎｄ１ｎ≦-0.004×νｄ１ｎ＋1.844
61＜νｄ１ｎ≦71のとき
-0.0015×νｄ１ｎ＋1.5865＜ｎｄ１ｎ≦-0.009×νｄ１ｎ＋2.149
但し、
νｄ１ｎ：前記第１レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ１ｎ：前記第１レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
（７）30≦νｄ１ｎ≦71
（８）30≦νｄ１ｎ≦36のとき
-0.013×νｄ１ｎ＋2.083≦ｎｄ１ｎ≦1.7
36＜νｄ１ｎ≦41のとき
-0.013×νｄ１ｎ＋2.083＜ｎｄ１ｎ≦-0.004×νｄ１ｎ＋1.844
41＜νｄ１ｎ≦51のとき
-0.004×νｄ１ｎ＋1.714＜ｎｄ１ｎ≦-0.004×νｄ１ｎ＋1.844
51＜νｄ１ｎ≦61のとき
-0.0015×νｄ１ｎ＋1.5865＜ｎｄ１ｎ≦-0.004×νｄ１ｎ＋1.844
61＜νｄ１ｎ≦71のとき
-0.0015×νｄ１ｎ＋1.5865＜ｎｄ１ｎ≦-0.009×νｄ１ｎ＋2.149
但し、
νｄ１ｎ：前記第１レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ１ｎ：前記第１レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
上記条件式（７）は、第１レンズ群における負レンズのアッベ数の適切な範囲を規定するものである。
条件式（７）の下限値を下回ると、広角端状態において倍率色収差を十分に補正することができなくなり、ズーム全域にわたって倍率色収差を補正することが困難になってしまう。
条件式（７）の下限値を下回ると、広角端状態において倍率色収差を十分に補正することができなくなり、ズーム全域にわたって倍率色収差を補正することが困難になってしまう。
一方、条件式（７）の上限値を上回ると、当該負レンズの材質として弗珪クラウンといった高価で比重の大きな硝材を使用しなければならなくなり、これらの重さや価格を回避するためには、レンズの枚数を減らさなければならなくなってしまう。したがって、広角端状態において倍率色収差を十分に補正することができなくなり、ズーム全域にわたって倍率色収差を補正することが困難になる、即ち前述した条件式（７）の下限値を下回った場合と同様の不具合がより顕著に生じてしまうこととなる。
上記条件式（８）は、第１レンズ群における負レンズの屈折率の適切な範囲を規定するものである。
条件式（８）の下限値を下回ると、当該負レンズの曲率半径が小さくなり、広角端状態での倍率色収差と負の歪曲収差の補正を同時に行うことが困難になってしまう。
条件式（８）の下限値を下回ると、当該負レンズの曲率半径が小さくなり、広角端状態での倍率色収差と負の歪曲収差の補正を同時に行うことが困難になってしまう。
一方、条件式（８）の上限値を上回ると、当該負レンズの材質として重クラウンやランタンクラウンといった比重が大きく高価な硝材を使用しなければならなくなり、これらの重さや価格を回避するためには、レンズの枚数を減らさなければならなくなってしまう。
したがって、広角端状態での倍率色収差と負の歪曲収差の補正を同時に行うことが困難になる、即ち前述した条件式（８）の下限値を下回った場合と同様の不具合がより顕著に生じてしまうこととなる。
したがって、広角端状態での倍率色収差と負の歪曲収差の補正を同時に行うことが困難になる、即ち前述した条件式（８）の下限値を下回った場合と同様の不具合がより顕著に生じてしまうこととなる。
また本ズームレンズは、以下の条件式（９）を満足することが望ましい。
（９）１．２＜ｆ２／ｆｗ＜２．０
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離
（９）１．２＜ｆ２／ｆｗ＜２．０
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離
条件式（９）は、第２レンズ群の焦点距離の適切な範囲を規定するものである。
条件式（９）の上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、十分な変倍比を確保しようとすれば、広角端状態での歪曲収差や中間焦点距離でのコマ収差を補正することが困難になってしまう。
条件式（９）の上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、十分な変倍比を確保しようとすれば、広角端状態での歪曲収差や中間焦点距離でのコマ収差を補正することが困難になってしまう。
条件式（９）の下限値を下回ると、望遠端状態での球面収差を補正することが困難になってしまう。
なお、条件式（９）の上限値を１．８に設定すれば、本発明の効果をより確実なものとすることができる。また、条件式（９）の下限値を１．４に設定すれば、本発明の効果をより確実なものとすることができる。
なお、条件式（９）の上限値を１．８に設定すれば、本発明の効果をより確実なものとすることができる。また、条件式（９）の下限値を１．４に設定すれば、本発明の効果をより確実なものとすることができる。
また本ズームレンズは、前記第１レンズ群中に、少なくとも１枚の非球面レンズを有することが望ましい。
このように第１レンズ群中に非球面を配置することによって、広角端状態での歪曲収差と像面湾曲を良好に補正することができる。
このように第１レンズ群中に非球面を配置することによって、広角端状態での歪曲収差と像面湾曲を良好に補正することができる。
また本ズームレンズは、前記第１レンズ群は、２枚の負レンズと、１枚の正レンズとから構成されていることが望ましい。
このように第１レンズ群中に複数枚の負レンズを配置することによって、広角端状態での像面湾曲や歪曲収差を良好に補正することができる。また、前記２枚の負レンズによって発生する望遠端状態での球面収差や色収差は、前記正レンズによって良好に補正することができる。
このように第１レンズ群中に複数枚の負レンズを配置することによって、広角端状態での像面湾曲や歪曲収差を良好に補正することができる。また、前記２枚の負レンズによって発生する望遠端状態での球面収差や色収差は、前記正レンズによって良好に補正することができる。
また本ズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第２レンズ群と前記第４レンズ群とが一体的に移動することが望ましい。
ここで、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して４つのレンズ群を全て異なる移動比で移動させることで、ズーミングによる収差変動を良好に補正することができる。これに対し本ズームレンズは、第２レンズ群と第４レンズ群とを一体化して移動量を同一のにすることで、４つのレンズ群を全て異なる移動比で移動させる場合に比して鏡筒構造を簡単にすることでき、偏芯等の機械精度による球面収差や像面湾曲の変動を軽減することができるため好ましい。
ここで、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して４つのレンズ群を全て異なる移動比で移動させることで、ズーミングによる収差変動を良好に補正することができる。これに対し本ズームレンズは、第２レンズ群と第４レンズ群とを一体化して移動量を同一のにすることで、４つのレンズ群を全て異なる移動比で移動させる場合に比して鏡筒構造を簡単にすることでき、偏芯等の機械精度による球面収差や像面湾曲の変動を軽減することができるため好ましい。
また本ズームレンズは、前記第３レンズ群が、正レンズと負レンズとの接合負レンズから構成されており、以下の条件式（１０）を満足することが望ましい。
（１０）−０．１＜ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＜０．１
但し、
ｎｄ３ｐ：前記第３レンズ群における前記正レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
ｎｄ３ｎ：前記第３レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
（１０）−０．１＜ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＜０．１
但し、
ｎｄ３ｐ：前記第３レンズ群における前記正レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
ｎｄ３ｎ：前記第３レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
上記条件式（１０）は、第３レンズ群中の正レンズと負レンズとの屈折率の差の適切な範囲を規定するものである。
条件式（１０）の上限値を上回ると、広角端状態においてコマ収差が発生してしまう。
一方、条件式（１０）の下限値を下回ると、広角端状態においてコマ収差が発生してしまう。したがって、いずれの場合においても良好に収差補正をすることが困難になってしまう。
なお、条件式（１０）の下限値を０に設定すれば、本発明の効果をより確実なものとすることができる。また、条件式（１０）の上限値を０．０８に設定すれば、本発明の効果をより確実なものとすることができる。
条件式（１０）の上限値を上回ると、広角端状態においてコマ収差が発生してしまう。
一方、条件式（１０）の下限値を下回ると、広角端状態においてコマ収差が発生してしまう。したがって、いずれの場合においても良好に収差補正をすることが困難になってしまう。
なお、条件式（１０）の下限値を０に設定すれば、本発明の効果をより確実なものとすることができる。また、条件式（１０）の上限値を０．０８に設定すれば、本発明の効果をより確実なものとすることができる。
また本ズームレンズは、前記第３レンズ群の物体側近傍に開口絞りを有することが望ましい。
本ズームレンズ光学系において、ランド光束（像高０に達する光線のうちで最も光軸から離れた光線をランド光線という）が細くなる第３レンズ群の近傍に開口絞りを配置することで鏡筒の構成を簡素化できるため好ましい。
本ズームレンズ光学系において、ランド光束（像高０に達する光線のうちで最も光軸から離れた光線をランド光線という）が細くなる第３レンズ群の近傍に開口絞りを配置することで鏡筒の構成を簡素化できるため好ましい。
また本撮像装置は、上述した構成のズームレンズを備えている。
これにより、安価かつ小型軽量で高画質化を図った撮像装置を実現することができる。
これにより、安価かつ小型軽量で高画質化を図った撮像装置を実現することができる。
また本ズームレンズの変倍方法は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とからなるズームレンズの変倍方法において、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が縮小し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が拡大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が縮小し、前記第２レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、前記第４レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、以下の条件式（１），（２），（３），（４）を満足する。
（１）25≦νｄ２ｎ≦40
（２）25≦νｄ２ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ２ｎ＋2.63≦ｎｄ２ｎ≦1.79
30＜νｄ２ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦1.79
35＜νｄ２ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦-0.034×νｄ２ｎ＋2.98
（３）25≦νｄ４ｎ≦40
（４）25≦νｄ４ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ４ｎ＋2.63≦ｎｄ４ｎ≦1.79
30＜νｄ４ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦1.79
35＜νｄ４ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦-0.034×νｄ４ｎ＋2.98
但し、
νｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
これにより、ズームレンズの安価化、小型軽量化、及び高画質化を図ることができる。
（１）25≦νｄ２ｎ≦40
（２）25≦νｄ２ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ２ｎ＋2.63≦ｎｄ２ｎ≦1.79
30＜νｄ２ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦1.79
35＜νｄ２ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦-0.034×νｄ２ｎ＋2.98
（３）25≦νｄ４ｎ≦40
（４）25≦νｄ４ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ４ｎ＋2.63≦ｎｄ４ｎ≦1.79
30＜νｄ４ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦1.79
35＜νｄ４ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦-0.034×νｄ４ｎ＋2.98
但し、
νｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
これにより、ズームレンズの安価化、小型軽量化、及び高画質化を図ることができる。
以下、本実施形態の数値実施例に係るズームレンズを添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、本第１実施例に係るズームレンズの構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
（第１実施例）
図１は、本第１実施例に係るズームレンズの構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合負レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合正レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合正レンズとからなる。
本実施例に係るズームレンズにおいて、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍には、開口絞りＳが備えられており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。また、第４レンズ群Ｇ４の像側近傍には、フレアカット絞りＦＳが備えられている。
斯かるレンズ構成の下、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が縮小し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が拡大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が縮小する。
また本実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
また本実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
以下の表１に、本第１実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
［全体諸元］において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角をそれぞれ示す。
［レンズデータ］において、面は物体側からのレンズ面の順序、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔をそれぞれ示す。また、ｎｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示す。さらに、レンズデータ中の非球面には、米印（*）を付して曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示し、κ及び各非球面係数は［非球面データ］の欄に記載する。また、曲率半径ｒ＝0.0000は平面を示している。
［全体諸元］において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角をそれぞれ示す。
［レンズデータ］において、面は物体側からのレンズ面の順序、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔をそれぞれ示す。また、ｎｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示す。さらに、レンズデータ中の非球面には、米印（*）を付して曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示し、κ及び各非球面係数は［非球面データ］の欄に記載する。また、曲率半径ｒ＝0.0000は平面を示している。
［非球面データ］において、「E-n」は「×１０−ｎ」を示す。諸元表に示す回転対称な非球面は、光軸から垂直方向の高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から光軸方向に沿った距離（サグ量）をＸ（ｙ）、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒ、円錐係数をκ、ｎ次の非球面係数をＣnとするとき、以下の非球面式で表される。なお、０（ゼロ）となる非球面係数はその記載を省略している。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ２／ｒ）／［１＋（１−（１＋κ）・ｙ２／ｒ２）１／２］
＋Ｃ4・ｙ４＋Ｃ6・ｙ６＋Ｃ8・ｙ８＋Ｃ10・ｙ１０
Ｘ（ｙ）＝（ｙ２／ｒ）／［１＋（１−（１＋κ）・ｙ２／ｒ２）１／２］
＋Ｃ4・ｙ４＋Ｃ6・ｙ６＋Ｃ8・ｙ８＋Ｃ10・ｙ１０
［レンズデータ］及び「可変間隔データ」において、Bfはバックフォーカスを示す。
［条件式対応値］において、該当するレンズが複数枚ある場合には、その条件式対応値も複数併記してある。また、レンズＬ１１は下地レンズの表面に薄い樹脂層を備えてなるが、斯かる場合は下地レンズを前述の該当するレンズとしている。
［条件式対応値］において、該当するレンズが複数枚ある場合には、その条件式対応値も複数併記してある。また、レンズＬ１１は下地レンズの表面に薄い樹脂層を備えてなるが、斯かる場合は下地レンズを前述の該当するレンズとしている。
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかし光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以下の全ての実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。
なお、以下の全ての実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。
（表１）
［全体諸元］
ｆ ＝ 18.54 〜 53.40
ＦＮＯ＝ 3.62 〜 5.78
２ω ＝ 78.2 〜 29.7
［レンズデータ］
面 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 120.114 2 1.51680 64.12
2 16.936 0.1 1.55389 38.09
*3 15.331 10.8 1.00000
4 -83.532 1 1.51823 58.89
5 32.979 1.2 1.00000
6 31.800 2.9 1.71736 29.52
7 97.637 d1 1.00000
8 41.033 1 1.75692 31.59
9 18.279 3.7 1.51860 69.89
10 -38.345 0.1 1.00000
11 19.951 2.5 1.51680 64.12
12 60.585 d2 1.00000
13 0.000 1.7804 1.00000 開口絞りＳ
14 -37.083 2.2 1.78472 25.68
15 -13.729 1 1.71999 50.24
16 48.172 d3 1.00000
17 -131.460 2.9 1.51860 69.89
18 -20.664 0.5 1.00000
19 78.812 4.9 1.51823 58.89
20 -15.343 1 1.75520 27.51
21 -49.628 Bf 1.00000
［非球面データ］
面 κ C4 C6 C8 C10
3 -1.0 1.4877E-05 1.9704E-08 4.9476E-12 9.9439E-14
［可変間隔データ］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 18.54 34.97 53.40
d1 29.917 9.045 2.222
d2 3.487 9.501 14.075
d3 12.740 6.725 2.151
Bf 38.969 51.611 66.310
［条件式対応値］
条件式（１） νｄ２ｎ＝31.59
条件式（２） ｎｄ２ｎ＝1.75692
条件式（３） νｄ４ｎ＝27.51
条件式（４） ｎｄ４ｎ＝1.7552
条件式（５） νｄ１ｐ＝29.52
条件式（６） ｎｄ１ｐ＝1.71736
条件式（７） νｄ１ｎ＝58.89
条件式（８） ｎｄ１ｎ＝1.51823
条件式（９） ｆ２／ｆｗ＝1.486
条件式（１０） ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＝0.065
［全体諸元］
ｆ ＝ 18.54 〜 53.40
ＦＮＯ＝ 3.62 〜 5.78
２ω ＝ 78.2 〜 29.7
［レンズデータ］
面 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 120.114 2 1.51680 64.12
2 16.936 0.1 1.55389 38.09
*3 15.331 10.8 1.00000
4 -83.532 1 1.51823 58.89
5 32.979 1.2 1.00000
6 31.800 2.9 1.71736 29.52
7 97.637 d1 1.00000
8 41.033 1 1.75692 31.59
9 18.279 3.7 1.51860 69.89
10 -38.345 0.1 1.00000
11 19.951 2.5 1.51680 64.12
12 60.585 d2 1.00000
13 0.000 1.7804 1.00000 開口絞りＳ
14 -37.083 2.2 1.78472 25.68
15 -13.729 1 1.71999 50.24
16 48.172 d3 1.00000
17 -131.460 2.9 1.51860 69.89
18 -20.664 0.5 1.00000
19 78.812 4.9 1.51823 58.89
20 -15.343 1 1.75520 27.51
21 -49.628 Bf 1.00000
［非球面データ］
面 κ C4 C6 C8 C10
3 -1.0 1.4877E-05 1.9704E-08 4.9476E-12 9.9439E-14
［可変間隔データ］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 18.54 34.97 53.40
d1 29.917 9.045 2.222
d2 3.487 9.501 14.075
d3 12.740 6.725 2.151
Bf 38.969 51.611 66.310
［条件式対応値］
条件式（１） νｄ２ｎ＝31.59
条件式（２） ｎｄ２ｎ＝1.75692
条件式（３） νｄ４ｎ＝27.51
条件式（４） ｎｄ４ｎ＝1.7552
条件式（５） νｄ１ｐ＝29.52
条件式（６） ｎｄ１ｐ＝1.71736
条件式（７） νｄ１ｎ＝58.89
条件式（８） ｎｄ１ｎ＝1.51823
条件式（９） ｆ２／ｆｗ＝1.486
条件式（１０） ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＝0.065
図２（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本第１実施例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における諸収差図を示す。
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは主光線の入射角即ち半画角（単位は「°」）をそれぞれ示す。また、非点収差図及び歪曲収差図においては半画角Ａの最大値を示す。また、ｄ，ｇ，Ｃ，Ｆはそれぞれ、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ），ｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ），Ｃ線（λ＝６５６．３ｎｍ），Ｆ線（λ＝４８６．１ｎｍ）の収差曲線を示している。また球面収差図において、ＦＮＯは最大口径に対応するＦナンバーの値を示す。そして非点収差図において、実線はサジタル像面、点線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。コマ収差図は、各半画角におけるコマ収差をそれぞれ表している。
なお、以下に示す各実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用いる。
なお、以下に示す各実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用いる。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
（第２実施例）
図３は、本第２実施例に係るズームレンズの構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
図３は、本第２実施例に係るズームレンズの構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と両凸形状の正レンズＬ１３との接合負レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合負レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合正レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合正レンズとからなる。
本実施例に係るズームレンズにおいて、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍には、開口絞りＳが備えられており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。また、第４レンズ群Ｇ４の像側近傍には、フレアカット絞りＦＳが備えられている。
斯かるレンズ構成の下、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が縮小し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が拡大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が縮小する。
また本実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
以下の表２に、本第２実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
また本実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
以下の表２に、本第２実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
（表２）
［全体諸元］
ｆ ＝ 18.54 〜 53.40
ＦＮＯ＝ 3.62 〜 5.78
２ω ＝ 78.2 〜 29.7
［レンズデータ］
面 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 135.000 1.5 1.51680 64.12
2 17.300 0.1 1.55389 38.09
*3 14.903 12 1.00000
4 -50.108 1 1.51680 64.12
5 68.845 2.9 1.71736 29.52
6 -294.198 d1 1.00000
7 44.807 1.4991 1.71736 29.52
8 19.131 3.6709 1.51680 64.12
9 -56.682 0.1 1.00000
10 21.025 2.5091 1.51680 64.12
11 218.524 d2 1.00000
12 0.000 1.7804 1.00000 開口絞りＳ
13 -61.923 2 1.80518 25.43
14 -14.412 1 1.80400 46.58
15 38.179 d3 1.00000
16 -350.143 2.6537 1.51680 64.12
17 -21.244 0.1 1.00000
18 68.101 4.8251 1.51680 64.12
19 -16.293 1 1.75520 27.51
20 -59.884 Bf 1.00000
［非球面データ］
面 κ C4 C6 C8 C10
3 -0.6 -5.9986E-07 -1.1790E-08 5.8548E-11 -9.8309E-14
［可変間隔データ］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 18.54 35.09 53.40
d1 31.049 9.706 3.291
d2 4.280 9.611 14.668
d3 12.092 6.761 1.703
Bf 39.188 52.550 65.160
［条件式対応値］
条件式（１） νｄ２ｎ＝29.52
条件式（２） ｎｄ２ｎ＝1.71736
条件式（３） νｄ４ｎ＝27.51
条件式（４） ｎｄ４ｎ＝1.7552
条件式（５） νｄ１ｐ＝29.52
条件式（６） ｎｄ１ｐ＝1.71736
条件式（７） νｄ１ｎ＝64.12
条件式（８） ｎｄ１ｎ＝1.5168
条件式（９） ｆ２／ｆｗ＝1.488
条件式（１０） ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＝0.001
［全体諸元］
ｆ ＝ 18.54 〜 53.40
ＦＮＯ＝ 3.62 〜 5.78
２ω ＝ 78.2 〜 29.7
［レンズデータ］
面 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 135.000 1.5 1.51680 64.12
2 17.300 0.1 1.55389 38.09
*3 14.903 12 1.00000
4 -50.108 1 1.51680 64.12
5 68.845 2.9 1.71736 29.52
6 -294.198 d1 1.00000
7 44.807 1.4991 1.71736 29.52
8 19.131 3.6709 1.51680 64.12
9 -56.682 0.1 1.00000
10 21.025 2.5091 1.51680 64.12
11 218.524 d2 1.00000
12 0.000 1.7804 1.00000 開口絞りＳ
13 -61.923 2 1.80518 25.43
14 -14.412 1 1.80400 46.58
15 38.179 d3 1.00000
16 -350.143 2.6537 1.51680 64.12
17 -21.244 0.1 1.00000
18 68.101 4.8251 1.51680 64.12
19 -16.293 1 1.75520 27.51
20 -59.884 Bf 1.00000
［非球面データ］
面 κ C4 C6 C8 C10
3 -0.6 -5.9986E-07 -1.1790E-08 5.8548E-11 -9.8309E-14
［可変間隔データ］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 18.54 35.09 53.40
d1 31.049 9.706 3.291
d2 4.280 9.611 14.668
d3 12.092 6.761 1.703
Bf 39.188 52.550 65.160
［条件式対応値］
条件式（１） νｄ２ｎ＝29.52
条件式（２） ｎｄ２ｎ＝1.71736
条件式（３） νｄ４ｎ＝27.51
条件式（４） ｎｄ４ｎ＝1.7552
条件式（５） νｄ１ｐ＝29.52
条件式（６） ｎｄ１ｐ＝1.71736
条件式（７） νｄ１ｎ＝64.12
条件式（８） ｎｄ１ｎ＝1.5168
条件式（９） ｆ２／ｆｗ＝1.488
条件式（１０） ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＝0.001
図４（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本第２実施例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における諸収差図を示す。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
（第３実施例）
図５は、本第３実施例に係るズームレンズの構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
図５は、本第３実施例に係るズームレンズの構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３との接合負レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合正レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合正レンズとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合負レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合正レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合正レンズとからなる。
本実施例に係るズームレンズにおいて、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍には、開口絞りＳが備えられており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。また、第４レンズ群Ｇ４の像側近傍には、フレアカット絞りＦＳが備えられている。
斯かるレンズ構成の下、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が縮小し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が拡大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が縮小する。
また本実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
以下の表３に、本第３実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
また本実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
以下の表３に、本第３実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
（表３）
［全体諸元］
ｆ ＝ 18.54 〜 53.40
ＦＮＯ＝ 3.62 〜 5.78
２ω ＝ 78.2 〜 29.7
［レンズデータ］
面 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 80.437 1.5 1.51680 64.12
2 17.205 0.1 1.55389 38.09
*3 15.012 10.8 1.00000
4 -60.085 1 1.51680 64.12
5 30.716 3 1.71736 29.52
6 152.832 d1 1.00000
7 46.938 2.5091 1.51680 64.12
8 -50.104 0.2417 1.00000
9 23.342 3.6709 1.51680 64.12
10 -36.867 1.4991 1.75520 27.51
11 1555.847 d2 1.00000
12 0.000 1.7804 1.00000 開口絞りＳ
13 -47.357 2 1.74950 35.04
14 -11.884 1 1.71999 50.24
15 37.372 d3 1.00000
16 -243.758 2.6537 1.51680 64.12
17 -23.094 0.1 1.00000
18 65.009 4.8251 1.51680 64.12
19 -15.997 1 1.74950 35.04
20 -52.132 Bf 1.00000
［非球面データ］
面 κ C4 C6 C8 C10
3 -1.0 1.7921E-05 2.5696E-08 -1.1686E-12 1.8642E-13
［可変間隔データ］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 18.54 35.11 53.40
d1 34.178 12.471 5.531
d2 2.470 7.827 12.067
d3 12.113 6.756 2.517
Bf 37.628 50.745 65.109
［条件式対応値］
条件式（１） νｄ２ｎ＝27.51
条件式（２） ｎｄ２ｎ＝1.7552
条件式（３） νｄ４ｎ＝35.04
条件式（４） ｎｄ４ｎ＝1.7495
条件式（５） νｄ１ｐ＝29.52
条件式（６） ｎｄ１ｐ＝1.71736
条件式（７） νｄ１ｎ＝64.12
条件式（８） ｎｄ１ｎ＝1.5168
条件式（９） ｆ２／ｆｗ＝1 .469
条件式（１０） ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＝0.030
［全体諸元］
ｆ ＝ 18.54 〜 53.40
ＦＮＯ＝ 3.62 〜 5.78
２ω ＝ 78.2 〜 29.7
［レンズデータ］
面 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 80.437 1.5 1.51680 64.12
2 17.205 0.1 1.55389 38.09
*3 15.012 10.8 1.00000
4 -60.085 1 1.51680 64.12
5 30.716 3 1.71736 29.52
6 152.832 d1 1.00000
7 46.938 2.5091 1.51680 64.12
8 -50.104 0.2417 1.00000
9 23.342 3.6709 1.51680 64.12
10 -36.867 1.4991 1.75520 27.51
11 1555.847 d2 1.00000
12 0.000 1.7804 1.00000 開口絞りＳ
13 -47.357 2 1.74950 35.04
14 -11.884 1 1.71999 50.24
15 37.372 d3 1.00000
16 -243.758 2.6537 1.51680 64.12
17 -23.094 0.1 1.00000
18 65.009 4.8251 1.51680 64.12
19 -15.997 1 1.74950 35.04
20 -52.132 Bf 1.00000
［非球面データ］
面 κ C4 C6 C8 C10
3 -1.0 1.7921E-05 2.5696E-08 -1.1686E-12 1.8642E-13
［可変間隔データ］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 18.54 35.11 53.40
d1 34.178 12.471 5.531
d2 2.470 7.827 12.067
d3 12.113 6.756 2.517
Bf 37.628 50.745 65.109
［条件式対応値］
条件式（１） νｄ２ｎ＝27.51
条件式（２） ｎｄ２ｎ＝1.7552
条件式（３） νｄ４ｎ＝35.04
条件式（４） ｎｄ４ｎ＝1.7495
条件式（５） νｄ１ｐ＝29.52
条件式（６） ｎｄ１ｐ＝1.71736
条件式（７） νｄ１ｎ＝64.12
条件式（８） ｎｄ１ｎ＝1.5168
条件式（９） ｆ２／ｆｗ＝1 .469
条件式（１０） ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＝0.030
図６（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本第３実施例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における諸収差図を示す。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
（第４実施例）
図７は、本第４実施例に係るズームレンズの構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
図７は、本第４実施例に係るズームレンズの構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸形状の正レンズＬ２２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合負レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合正レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合正レンズとからなる。
本実施例に係るズームレンズにおいて、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍には、開口絞りＳが備えられており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。また、第４レンズ群Ｇ４の像側近傍には、フレアカット絞りＦＳが備えられている。
斯かるレンズ構成の下、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が縮小し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が拡大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が縮小する。
また本実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
以下の表４に、本第４実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
また本実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
以下の表４に、本第４実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
（表４）
［全体諸元］
ｆ ＝ 18.54 〜 53.40
ＦＮＯ＝ 3.62 〜 5.78
２ω ＝ 78.2 〜 29.7
［レンズデータ］
面 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 126.484 1.9 1.51680 64.12
2 16.600 0.15 1.55389 38.09
*3 14.825 10.1 1.00000
4 -112.632 1.3 1.51680 64.12
5 33.442 1.2 1.00000
6 30.217 2.9 1.71736 29.52
7 78.165 d1 1.00000
8 35.638 1 1.75520 27.51
9 17.633 4.1 1.51680 64.12
10 -45.157 0.1 1.00000
11 21.687 2.2 1.51680 64.12
12 82.472 d2 1.00000
13 0.000 1.7804 1.00000 開口絞りＳ
14 -39.396 2.1 1.78472 25.68
15 -13.917 1 1.71999 50.24
16 45.536 d3 1.00000
17 -104.847 2.8 1.51680 64.12
18 -20.902 0.1 1.00000
19 71.133 5.4 1.51680 64.12
20 -15.270 1 1.72825 28.46
21 -51.354 Bf 1.00000
［非球面データ］
面 κ C4 C6 C8 C10
3 -1.0 1.6242E-05 3.2405E-08 -3.8830E-11 2.2801E-13
［可変間隔データ］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 18.54 34.98 53.40
d1 29.667 8.795 1.972
d2 3.387 9.401 13.975
d3 12.840 6.825 2.251
Bf 38.968 51.613 66.311
［条件式対応値］
条件式（１） νｄ２ｎ＝27.51
条件式（２） ｎｄ２ｎ＝1.7552
条件式（３） νｄ４ｎ＝28.46
条件式（４） ｎｄ４ｎ＝1.72825
条件式（５） νｄ１ｐ＝29.52
条件式（６） ｎｄ１ｐ＝1.71736
条件式（７） νｄ１ｎ＝64.12
条件式（８） ｎｄ１ｎ＝1.5168
条件式（９） ｆ２／ｆｗ＝1.489
条件式（１０） ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＝0.065
［全体諸元］
ｆ ＝ 18.54 〜 53.40
ＦＮＯ＝ 3.62 〜 5.78
２ω ＝ 78.2 〜 29.7
［レンズデータ］
面 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 126.484 1.9 1.51680 64.12
2 16.600 0.15 1.55389 38.09
*3 14.825 10.1 1.00000
4 -112.632 1.3 1.51680 64.12
5 33.442 1.2 1.00000
6 30.217 2.9 1.71736 29.52
7 78.165 d1 1.00000
8 35.638 1 1.75520 27.51
9 17.633 4.1 1.51680 64.12
10 -45.157 0.1 1.00000
11 21.687 2.2 1.51680 64.12
12 82.472 d2 1.00000
13 0.000 1.7804 1.00000 開口絞りＳ
14 -39.396 2.1 1.78472 25.68
15 -13.917 1 1.71999 50.24
16 45.536 d3 1.00000
17 -104.847 2.8 1.51680 64.12
18 -20.902 0.1 1.00000
19 71.133 5.4 1.51680 64.12
20 -15.270 1 1.72825 28.46
21 -51.354 Bf 1.00000
［非球面データ］
面 κ C4 C6 C8 C10
3 -1.0 1.6242E-05 3.2405E-08 -3.8830E-11 2.2801E-13
［可変間隔データ］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 18.54 34.98 53.40
d1 29.667 8.795 1.972
d2 3.387 9.401 13.975
d3 12.840 6.825 2.251
Bf 38.968 51.613 66.311
［条件式対応値］
条件式（１） νｄ２ｎ＝27.51
条件式（２） ｎｄ２ｎ＝1.7552
条件式（３） νｄ４ｎ＝28.46
条件式（４） ｎｄ４ｎ＝1.72825
条件式（５） νｄ１ｐ＝29.52
条件式（６） ｎｄ１ｐ＝1.71736
条件式（７） νｄ１ｎ＝64.12
条件式（８） ｎｄ１ｎ＝1.5168
条件式（９） ｆ２／ｆｗ＝1.489
条件式（１０） ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＝0.065
図８（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本第４実施例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における諸収差図を示す。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
（第５実施例）
図９は、本第５実施例に係るズームレンズの構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
図９は、本第５実施例に係るズームレンズの構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３との接合正レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３との接合正レンズとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合負レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合正レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ４１と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２との接合正レンズからなる。
本実施例に係るズームレンズにおいて、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍には、開口絞りＳが備えられており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。また、第４レンズ群Ｇ４の像側近傍には、フレアカット絞りＦＳが備えられている。
斯かるレンズ構成の下、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が縮小し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が拡大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が縮小する。
また本実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
以下の表５に、本第５実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
また本実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
以下の表５に、本第５実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
（表５）
［全体諸元］
ｆ ＝ 19.00 〜 54.00
ＦＮＯ＝ 3.55 〜 5.97
２ω ＝ 75.1 〜 29.5
［レンズデータ］
面 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 77.000 1.7 1.51680 64.12
2 17.200 0.1 1.55389 38.09
3* 14.913 9.5 1.00000
4 -75.005 1 1.51680 64.12
5 40.043 1 1.00000
6 41.498 2.9 1.78470 26.3
7 154.449 d1 1.00000
8 35.421 2 1.51680 64.12
9 -112.618 0.1 1.00000
10 29.412 3.5 1.51680 64.12
11 -30.782 1 1.71736 29.52
12 -346.892 d2 1.00000
13 0.000 1.7804 1.00000 開口絞りＳ
14 -53.525 2 1.80100 34.96
15 -11.753 1 1.77250 49.61
16 59.450 d3 1.00000
17* 67.189 0.07 1.55389 38.09
18 67.000 5.5 1.60311 60.68
19 -13.690 1.5 1.78472 25.68
20 -23.356 Bf 1.00000
［非球面データ］
面 κ C4 C6 C8 C10
3 -1.0 1.7453E-05 1.2299E-08 -1.6304E-11 9.8357E-14
17 36.2019 -2.9653E-05 -1.3243E-07 1.1100E-09 -1.3060E-11
［可変間隔データ］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 19.00 33.91 54.00
d1 28.742 9.045 1.722
d2 3.640 9.501 15.335
d3 12.587 6.725 0.892
Bf 39.365 52.108 68.997
［条件式対応値］
条件式（１） νｄ２ｎ＝29.52
条件式（２） ｎｄ２ｎ＝1.71736
条件式（３） νｄ４ｎ＝25.68
条件式（４） ｎｄ４ｎ＝1.78472
条件式（５） νｄ１ｐ＝26.3
条件式（６） ｎｄ１ｐ＝1.7847
条件式（７） νｄ１ｎ＝64.12
条件式（８） ｎｄ１ｎ＝1.5168
条件式（９） ｆ２／ｆｗ＝1.631
条件式（１０） ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＝0.029
［全体諸元］
ｆ ＝ 19.00 〜 54.00
ＦＮＯ＝ 3.55 〜 5.97
２ω ＝ 75.1 〜 29.5
［レンズデータ］
面 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 77.000 1.7 1.51680 64.12
2 17.200 0.1 1.55389 38.09
3* 14.913 9.5 1.00000
4 -75.005 1 1.51680 64.12
5 40.043 1 1.00000
6 41.498 2.9 1.78470 26.3
7 154.449 d1 1.00000
8 35.421 2 1.51680 64.12
9 -112.618 0.1 1.00000
10 29.412 3.5 1.51680 64.12
11 -30.782 1 1.71736 29.52
12 -346.892 d2 1.00000
13 0.000 1.7804 1.00000 開口絞りＳ
14 -53.525 2 1.80100 34.96
15 -11.753 1 1.77250 49.61
16 59.450 d3 1.00000
17* 67.189 0.07 1.55389 38.09
18 67.000 5.5 1.60311 60.68
19 -13.690 1.5 1.78472 25.68
20 -23.356 Bf 1.00000
［非球面データ］
面 κ C4 C6 C8 C10
3 -1.0 1.7453E-05 1.2299E-08 -1.6304E-11 9.8357E-14
17 36.2019 -2.9653E-05 -1.3243E-07 1.1100E-09 -1.3060E-11
［可変間隔データ］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 19.00 33.91 54.00
d1 28.742 9.045 1.722
d2 3.640 9.501 15.335
d3 12.587 6.725 0.892
Bf 39.365 52.108 68.997
［条件式対応値］
条件式（１） νｄ２ｎ＝29.52
条件式（２） ｎｄ２ｎ＝1.71736
条件式（３） νｄ４ｎ＝25.68
条件式（４） ｎｄ４ｎ＝1.78472
条件式（５） νｄ１ｐ＝26.3
条件式（６） ｎｄ１ｐ＝1.7847
条件式（７） νｄ１ｎ＝64.12
条件式（８） ｎｄ１ｎ＝1.5168
条件式（９） ｆ２／ｆｗ＝1.631
条件式（１０） ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＝0.029
図１０（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本第５実施例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における諸収差図を示す。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
（第６実施例）
図１１は、本第６実施例に係るズームレンズの構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
図１１は、本第６実施例に係るズームレンズの構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とからなる。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合正レンズからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２２との接合正レンズからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と両凹形状の負レンズＬ３２との接合負レンズからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合正レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズＬ４２と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３との接合正レンズとからなる。
本実施例に係るズームレンズにおいて、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍には、開口絞りＳが備えられており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３と一体的に移動する。また、第４レンズ群Ｇ４の像側近傍には、フレアカット絞りＦＳが備えられている。
斯かるレンズ構成の下、本実施例に係るズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が縮小し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が拡大し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が縮小する。
また本実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
以下の表６に、本第６実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
また本実施例に係るズームレンズは、第１レンズ群Ｇ１を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体へのフォーカシングを行う。
以下の表６に、本第６実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
（表６）
［全体諸元］
ｆ ＝ 18.50 〜 53.40
ＦＮＯ＝ 3.65 〜 5.91
２ω ＝ 77.5 〜 29.9
［レンズデータ］
面 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 85.011 2 1.51680 64.12
2 16.000 0.1 1.55389 38.09
3* 13.602 8.4 1.00000
4 292.137 1 1.51680 64.12
5 30.436 1.2 1.00000
6 24.214 2.9 1.78472 25.68
7 39.056 d1 1.00000
8* 22.229 4 1.58913 61.18
9 -22.229 1 1.78472 25.68
10 -46.548 d2 1.00000
11 0.000 1 1.00000 開口絞りＳ
12 -53.270 2 1.79504 28.69
13 -17.938 0.9 1.71999 50.24
14 49.018 d3 1.00000
15 -326.255 2.9 1.51680 64.12
16 -23.868 0.1 1.00000
17 72.921 4.9 1.51680 64.12
18 -14.233 1 1.64769 33.79
19 -65.879 Bf 1.00000
［非球面データ］
面 κ C4 C6 C8 C10
3 -1.0 2.3525E-05 3.5515E-08 1.1918E-11 2.1618E-13
8 -1.0 -3.4451E-06 -1.1120E-08 -5.4552E-11 -1.3487E-13
［可変間隔データ］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 18.50 34.97 53.40
d1 28.375 8.244 1.722
d2 1.683 8.198 13.271
d3 13.736 7.162 2.148
Bf 38.620 51.235 65.959
［条件式対応値］
条件式（１） νｄ２ｎ＝25.68
条件式（２） ｎｄ２ｎ＝1.78472
条件式（３） νｄ４ｎ＝33.79
条件式（４） ｎｄ４ｎ＝1.64769
条件式（５） νｄ１ｐ＝25.68
条件式（６） ｎｄ１ｐ＝1.78472
条件式（７） νｄ１ｎ＝64.12
条件式（８） ｎｄ１ｎ＝1.5168
条件式（９） ｆ２／ｆｗ＝1.597
条件式（１０） ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＝0.075
［全体諸元］
ｆ ＝ 18.50 〜 53.40
ＦＮＯ＝ 3.65 〜 5.91
２ω ＝ 77.5 〜 29.9
［レンズデータ］
面 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 85.011 2 1.51680 64.12
2 16.000 0.1 1.55389 38.09
3* 13.602 8.4 1.00000
4 292.137 1 1.51680 64.12
5 30.436 1.2 1.00000
6 24.214 2.9 1.78472 25.68
7 39.056 d1 1.00000
8* 22.229 4 1.58913 61.18
9 -22.229 1 1.78472 25.68
10 -46.548 d2 1.00000
11 0.000 1 1.00000 開口絞りＳ
12 -53.270 2 1.79504 28.69
13 -17.938 0.9 1.71999 50.24
14 49.018 d3 1.00000
15 -326.255 2.9 1.51680 64.12
16 -23.868 0.1 1.00000
17 72.921 4.9 1.51680 64.12
18 -14.233 1 1.64769 33.79
19 -65.879 Bf 1.00000
［非球面データ］
面 κ C4 C6 C8 C10
3 -1.0 2.3525E-05 3.5515E-08 1.1918E-11 2.1618E-13
8 -1.0 -3.4451E-06 -1.1120E-08 -5.4552E-11 -1.3487E-13
［可変間隔データ］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 18.50 34.97 53.40
d1 28.375 8.244 1.722
d2 1.683 8.198 13.271
d3 13.736 7.162 2.148
Bf 38.620 51.235 65.959
［条件式対応値］
条件式（１） νｄ２ｎ＝25.68
条件式（２） ｎｄ２ｎ＝1.78472
条件式（３） νｄ４ｎ＝33.79
条件式（４） ｎｄ４ｎ＝1.64769
条件式（５） νｄ１ｐ＝25.68
条件式（６） ｎｄ１ｐ＝1.78472
条件式（７） νｄ１ｎ＝64.12
条件式（８） ｎｄ１ｎ＝1.5168
条件式（９） ｆ２／ｆｗ＝1.597
条件式（１０） ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＝0.075
図１２（ａ），（ｂ），（ｃ）はそれぞれ、本第６実施例に係るズームレンズの広角端状態，中間焦点距離状態，望遠端状態における諸収差図を示す。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態の各状態において、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
以上の各実施例によれば、安価かつ小型軽量で高画質化を図ったズームレンズを実現することができる。
なお、本ズームレンズの数値実施例として４群構成のものを示したが、本ズームレンズの群構成はこれに限られず、５群等の他の群構成のズームレンズを構成することもできる。
なお、本ズームレンズの数値実施例として４群構成のものを示したが、本ズームレンズの群構成はこれに限られず、５群等の他の群構成のズームレンズを構成することもできる。
また、本ズームレンズにおいて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群、又は複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等の駆動にも適している。なお、本ズームレンズにおいて、特に第１レンズ群を合焦レンズ群とすることが好ましい。
また、本ズームレンズにおいて、手ブレによって生じる像ブレを補正するために、レンズ群の一部又は１つのレンズ群を防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向へ移動させる構成としてもよい。なお、本ズームレンズにおいて、特に第３レンズ群の全体、又はその部分レンズ群を防振レンズ群とすることが好ましい。
また、本ズームレンズを構成するレンズのレンズ面を非球面としてもよい。この非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。
また、本ズームレンズを構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストで高い光学性能を達成することができる。
なお、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。
なお、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。
次に、本ズームレンズを備えたカメラを図１３に基づいて説明する。
図１３は、本ズームレンズを備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、図１３に示すように撮影レンズ２として上記第１実施例に係るズームレンズを備えたデジタル一眼レフカメラである。
図１３は、本ズームレンズを備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、図１３に示すように撮影レンズ２として上記第１実施例に係るズームレンズを備えたデジタル一眼レフカメラである。
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係るズームレンズは、上記第１実施例において説明したようにその特徴的なレンズ構成によって、安価化、小型軽量化、及び高画質化を実現している。したがって本カメラ１も、安価化、小型軽量化、及び高画質化を実現することができる。
なお、本発明は以上に限られず、上記第２、第３実施例に係るズームレンズを撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１と同様の効果を勿論奏することができる。
なお、本発明は以上に限られず、上記第２、第３実施例に係るズームレンズを撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１と同様の効果を勿論奏することができる。
以上より、安価かつ小型軽量で高画質化を図ったズームレンズ、撮像装置、ズームレンズの変倍方法を実現することができる。
Ｇ１ 第１レンズ群
Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群
Ｇ４ 第４レンズ群
Ｓ 開口絞り
ＦＳ フレアカット絞り
Ｉ 像面
Ｗ 広角端状態
Ｍ 中間焦点距離状態
Ｔ 望遠端状態
Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群
Ｇ４ 第４レンズ群
Ｓ 開口絞り
ＦＳ フレアカット絞り
Ｉ 像面
Ｗ 広角端状態
Ｍ 中間焦点距離状態
Ｔ 望遠端状態
Claims (11)
- 物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が縮小し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が拡大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が縮小し、
前記第２レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、
前記第４レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
25≦νｄ２ｎ≦40
25≦νｄ２ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ２ｎ＋2.63≦ｎｄ２ｎ≦1.79
30＜νｄ２ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦1.79
35＜νｄ２ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦-0.034×νｄ２ｎ＋2.98
25≦νｄ４ｎ≦40
25≦νｄ４ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ４ｎ＋2.63≦ｎｄ４ｎ≦1.79
30＜νｄ４ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦1.79
35＜νｄ４ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦-0.034×νｄ４ｎ＋2.98
但し、
νｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率 - 前記第１レンズ群は、正レンズを有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
25≦νｄ１ｐ≦40
25≦νｄ１ｐ≦30のとき
-0.035×νｄ１ｐ＋2.63≦ｎｄ１ｐ≦1.79
30＜νｄ１ｐ≦35のとき
1.58＜ｎｄ１ｐ≦1.79
35＜νｄ１ｐ≦40のとき
1.58＜ｎｄ１ｐ≦-0.034×νｄ１ｐ＋2.98
但し、
νｄ１ｐ：前記第１レンズ群における前記正レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ１ｐ：前記第１レンズ群における前記正レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率 - 前記第１レンズ群は、負レンズを有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のズームレンズ。
30≦νｄ１ｎ≦71
30≦νｄ１ｎ≦36のとき
-0.013×νｄ１ｎ＋2.083≦ｎｄ１ｎ≦1.7
36＜νｄ１ｎ≦41のとき
-0.013×νｄ１ｎ＋2.083＜ｎｄ１ｎ≦-0.004×νｄ１ｎ＋1.844
41＜νｄ１ｎ≦51のとき
-0.004×νｄ１ｎ＋1.714＜ｎｄ１ｎ≦-0.004×νｄ１ｎ＋1.844
51＜νｄ１ｎ≦61のとき
-0.0015×νｄ１ｎ＋1.5865＜ｎｄ１ｎ≦-0.004×νｄ１ｎ＋1.844
61＜νｄ１ｎ≦71のとき
-0.0015×νｄ１ｎ＋1.5865＜ｎｄ１ｎ≦-0.009×νｄ１ｎ＋2.149
但し、
νｄ１ｎ：前記第１レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ１ｎ：前記第１レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率 - 以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のズームレンズ。
１．２＜ｆ２／ｆｗ＜２．０
但し、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離 - 前記第１レンズ群中に、少なくとも１枚の非球面レンズを有することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のズームレンズ。
- 前記第１レンズ群は、２枚の負レンズと、１枚の正レンズとから構成されていることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか１項に記載のズームレンズ。
- 広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第２レンズ群と前記第４レンズ群とが一体的に移動することを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか１項に記載のズームレンズ。
- 前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズとの接合負レンズから構成されており、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか１項に記載のズームレンズ。
−０．１＜ｎｄ３ｐ−ｎｄ３ｎ＜０．１
但し、
ｎｄ３ｐ：前記第３レンズ群における前記正レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
ｎｄ３ｎ：前記第３レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率 - 前記第３レンズ群の物体側近傍に開口絞りを有することを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか１項に記載のズームレンズ。
- 請求項１から請求項９のいずれか１項に記載のズームレンズを備えたことを特徴とする撮像装置。
- 物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群とを有するズームレンズの変倍方法において、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が縮小し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が拡大し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が縮小し、
前記第２レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、
前記第４レンズ群は、２枚以下の正レンズと、１枚の負レンズとから構成されており、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズの変倍方法。
25≦νｄ２ｎ≦40
25≦νｄ２ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ２ｎ＋2.63≦ｎｄ２ｎ≦1.79
30＜νｄ２ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦1.79
35＜νｄ２ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ２ｎ≦-0.034×νｄ２ｎ＋2.98
25≦νｄ４ｎ≦40
25≦νｄ４ｎ≦30のとき
-0.035×νｄ４ｎ＋2.63≦ｎｄ４ｎ≦1.79
30＜νｄ４ｎ≦35のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦1.79
35＜νｄ４ｎ≦40のとき
1.58＜ｎｄ４ｎ≦-0.034×νｄ４ｎ＋2.98
但し、
νｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ２ｎ：前記第２レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
νｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ｎｄ４ｎ：前記第４レンズ群における前記負レンズの材質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
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