JP2007099146A - 積層体及びそれを用いた空気入りタイヤ - Google Patents
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Abstract
【課題】 熱可塑性エラストマー組成物層/粘接着剤層/ジエン系ゴム組成物層の積層体の粘接着剤の高温時の動的接着性及び熱可塑性エラストマー組成物層の低温耐久性を改良する。
【解決手段】 熱可塑性樹脂を連続相、エラストマー成分を含む組成物を分散相とした熱可塑性エラストマー組成物(A)及びジエン系ゴム組成物(C)を粘接着剤(B)で接着させた積層体において、それぞれの室温の50%モジュラス差を(A)>(C)>(B)とし、かつそれぞれの0℃の動的弾性率E’の差を(A)≧(B)≧(C)とした積層体。
【選択図】 なし
【解決手段】 熱可塑性樹脂を連続相、エラストマー成分を含む組成物を分散相とした熱可塑性エラストマー組成物(A)及びジエン系ゴム組成物(C)を粘接着剤(B)で接着させた積層体において、それぞれの室温の50%モジュラス差を(A)>(C)>(B)とし、かつそれぞれの0℃の動的弾性率E’の差を(A)≧(B)≧(C)とした積層体。
【選択図】 なし
Description
本発明は積層体及びそれを用いた空気入りタイヤに関し、更に詳しくは特定の熱可塑性エラストマー組成物/粘接着剤/ジエン系ゴムの積層体及びそれをインナーライナー並びにカーカス層及び/又はタイゴム層として用いた空気入りタイヤに関する。
空気入りタイヤのインナーライナー(空気透過防止層)に、熱可塑性樹脂及び熱可塑性エラストマー組成物のフィルムを利用する技術が知られている(例えば特許文献1参照)。このフィルムはカーカス層及びタイゴム層(カーカス層とインナーライナーとの間の緩衝材)との接着性が十分でなく、そのため、粘接着剤を塗布もしくはフィルムと共押出することによって、接着性を確保することが提案されている(例えば特許文献2及び3参照)。
前記接着性の確保の問題を解決する手段として熱可塑性エラストマー層/粘接着剤層/ジエン系ゴム組成物層の積層体についての研究が進められている。本発明は、このような環境において、粘接着剤層を構成する粘接着剤の高温時の動的接着性と熱可塑性エラストマー層の低温耐久性を改良した熱可塑性エラストマー層/粘接着剤層/ジエン系ゴム組成物層の積層体を提供することを目的とする。
本発明に従えば、熱可塑性樹脂を連続相、エラストマー成分を含む組成物を分散相とした熱可塑性エラストマー組成物(A)及びジエン系ゴム組成物(C)を粘接着剤(B)で接着させた積層体において、それぞれの室温の50%モジュラス差を(A)>(C)>(B)とし、かつそれぞれの0℃の貯蔵弾性率E’の差を(A)≧(B)≧(C)とした積層体並びにそれを用いた空気入りタイヤが提供される。
本発明によれば、室温以上での粘接着剤(B)のモジュラス値を低く抑えることにより、接着界面にかかる応力を小さくすることができ、熱可塑性エラストマー組成物(A)と粘接着剤(B)との高温時の動的接着性を上げることができ、また熱可塑性エラストマー組成物(A)/粘接着剤(B)/ジエン系ゴム組成物(C)の貯蔵弾性率E’(0℃)をこの順に段階的に小さくすることによって応力集中を防ぎ、熱可塑性エラストマー組成物層の耐久性(低温耐久性)を向上させることができる。
本発明者らは、熱可塑性エラストマー組成物(A)/粘接着剤(B)/ジエン系ゴム組成物(C)の積層体において、それぞれの室温の50%モジュラス差を(A)>(C)>(B)とし、かつ貯蔵弾性率E’(0℃)の差を(A)≧(B)≧(C)とすることにより、粘接着剤(B)の高温時の動的接着性を改良し、かつ熱可塑性エラストマー組成物(A)の低温耐久性を改良することができることを見出した。
本発明に係る積層体は、熱可塑性樹脂のマトリックスにエラストマー成分を含む組成物が分散した熱可塑性エラストマー組成物(A)の層とジエン系ゴム組成物(C)の層とを粘接着剤(B)の層を介して積層した積層体であり、熱可塑性エラストマー組成物(A)は、例えば空気透過係数が25×10-12cc・cm/cm2・sec・cmHg以下でヤング率が1〜500MPaを有することが好ましい。かかる熱可塑性エラストマー(A)は、例えばポリアミド系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリニトリル系樹脂、ポリメタクリレート系樹脂、ポリビニル系樹脂、セルロース系樹脂、フッ素系樹脂及びイミド系樹脂などの少なくとも一種の熱可塑性樹脂のマトリックス(連続相)に、ジエン系ゴム及びその水添物、オレフィン系ゴム、含ハロゲン系ゴム、シリコンゴム、含イオウゴム、フッ素ゴム並びに熱可塑性エラストマーなどの少なくとも一種の少なくとも部分的に加硫したゴムが分散した熱可塑性エラストマーを押出成形などにより成形することに得ることができる。具体的には、予め熱可塑性樹脂と未加硫ゴムとを2軸混練押出機等で溶融混練し、連続相を形成する熱可塑性樹脂中にエラストマー成分を分散させることによって、得ることができる。エラストマー成分を加硫する場合には、混練下で加硫剤を添加するか、又は予めゴム成分に加硫剤を配合しておき、エラストマー成分を動的加硫させる。また、熱可塑性樹脂及び/又はエラストマー成分への各種配合剤(加硫剤を除く)は、上記混練中に添加しても良いが、混練の前に予め混合しておくことが好ましい。熱可塑性樹脂とエラストマー成分の混練に使用する混練機としては、特に限定はなく、スクリュー押出機、ニーダ、バンバリーミキサー、2軸混練押出機等が挙げられるが、中でも2軸混練押出機を使用するのが好ましい。なお、かかる熱可塑性エラストマー組成物のフィルムの製造方法、その他については、例えば特開平8−258506号公報などの文献に更に詳しく記載されており、本発明でもこれらの文献に記載された方法によることができる。
本発明における熱可塑性エラストマー組成物(A)のマトリックス樹脂としては、例えばポリアミド系樹脂(例えばナイロン6(N6)、ナイロン66(N66)、ナイロン46(N46)、ナイロン11(N11)、ナイロン12(N12)、ナイロン610(N610)、ナイロン612(N612)、ナイロン6/66共重合体(N6/66)、ナイロン6/66/610共重合体(N6/66/610)、ナイロンMXD6(MXD6)、ナイロン6T、ナイロン6/6T共重合体、ナイロン66/PP共重合体、ナイロン66/PPS共重合体)及びそれらのN−アルコキシアルキル化物、例えば6−ナイロンのメトキシメチル化物、6−610−ナイロンのメトキシメチル化物、612−ナイロンのメトキシメチル化物、ポリエステル系樹脂(例えばポリブチレンテレフタレート(PBT)、ポリエチレンテレフタレート(PET)、ポリエチレンイソフタレート(PEI0)、PET/PEI共重合体、ポリアリレート(PAR)、ポリブチレンナフタレート(PBN)、液晶ポリエステル、ポリオキシアルキレンジイミド酸/ポリブチレートテレフタレート共重合体などの芳香族ポリエステル)、ポリニトリル系樹脂(例えばポリアクリロニトリル(PAN)、ポリメチクリロニトリル、アクリロニトリル/スチレン共重合体(AS)、メタクリロニトリル/スチレン共重合体、メタクリロニトリル/スチレン/ブタジエン共重合体)、ポリメタクリレート系樹脂(例えばポリメタクリル酸メチル(PMMA)、ポリメタクリル酸エチル)、ポリビニル系樹脂(例えば酢酸ビニル、ポリビニルアルコール(PVA)、ビニルアルコール/エチレン共重合体(EVOH)、ポリ塩化ビニリデン(PDVC)、ポリ塩化ビニル(PVC)、塩化ビニル/塩化ビニリデン共重合体、塩化ビニリデン/メチルアクリレート共重合体、塩化ビニリデン/アクリロニトリル共重合体)、セルロース系樹脂(例えば酢酸セルロース、酢酸酪酸セルロース)、フッ素系樹脂(例えばポリフッ素化ビニリデン(PVDF)、ポリフッ化ビニル(PVF)、ポリクロルフルオロエチレン(PCTFE)、テトラフロロエチレン/エチレン共重合体)、イミド系樹脂(例えば芳香族ポリイミド(PI))などを挙げることができ、これらは単独又は任意のブレンドとして使用することができる。
一方、本発明の熱可塑性エラストマー組成物(A)に分散相として存在するエラストマー成分を含む組成物中のエラストマー成分としては、例えばジエン系ゴム及びその水添物(例えばNR,IR、エポキシ化天然ゴム、SBR,BR(高シスBR及び低シスBR)及びそのマレイン酸付加物、NBR、水素化NBR、水素化SBR)、オレフィン系ゴム(例えばエチレンプロピレンゴム(EPDM,EPM)、マレイン酸変性エチレンプロピレンゴム(M−EPM)、IIR、イソブチレンと芳香族ビニル又はジエン系モノマー共重合体、アクリルゴム(ACM)、アイオノマー)、含ハロゲンゴム(例えば臭素化ブチルゴム(Br−IIR)、塩素化ブチルゴム(Cl−IIR)、イソブチレンパラメチルスチレン共重合体の臭素化物(Br−IPMS)、クロロプレンゴム(CR)、ヒドリンゴム(CO,ECO,GCO,GECO)、クロロスルホン化ポリエチレン(CSM)、塩素化ポリエチレン(CM)、マレイン酸変性塩素化ポリエチレン(M−CM))、シリコンゴム(例えばメチルビニルシリコンゴム、ジメチルシリコンゴム、メチルフェニルビニルシリコンゴム)、含イオウゴム(例えばポリスルフィドゴム)、フッ素ゴム(例えばビニリデンフルオライド系ゴム、含フッ素ビニルエーテル系ゴム、テトラフルオロエチレン−プロピレン系ゴム、含フッ素シリコン系ゴム、含フッ素ホスファゼン系ゴム)、熱可塑性エラストマー(例えばスチレン系エラストマー、ポリオレフィン系エラストマー、ポリエステル系エラストマー、ポリウレタン系エラストマー、ポリアミド系エラストマー)などを挙げることができ、これらを単独又は任意のブレンドとして使用することができる。
本発明に係る積層体を構成するジエン系ゴム組成物(C)はジエン系ゴムを含有する組成物で、この組成物(C)は、例えばシート状にして前記組成物(A)の層(フィルム)と粘接着剤(B)を介して積層させて積層体とすることができる。この積層体は空気入りタイヤのカーカス層やタイゴム層として従来のタイヤ製造工程にそのまま使用することができる。
本発明のジエン系ゴム組成物(C)に使用するジエン系ゴムは、例えばタイヤ用などに使用することができる任意のジエン系ゴムを用いることができ、具体的には各種天然ゴム(NR)、各種ポリブタジエンゴム(BR)、各種ポリイソプレンゴム(IR)、各種スチレン−ブタジエン共重合体ゴム(SBR)、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム(NBR)、スチレン−イソプレン共重合体ゴム、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合体ゴムなどのジエン系ゴムやブチルゴム、ハロゲン化ブチルゴム、エチレン−プロピレン−ジエン共重合体ゴムなどをあげることができ、これらは単独又は任意のブレンドとして使用することができる。
本発明に係る積層体に使用する粘接着剤は室温の50%モジュラス値及び動的弾性率E’(0℃)の値が前記要件、即ち前者が(A)>(C)>(B)で、後者が(A)≧(B)≧(C)の条件を満足する限り、特に制限はなく、従前通りのものを使用することができる。具体的には、例えば従来からゴム層などの粘接着剤用ポリマーとして一般に使用されている任意のポリマー、例えばSBS(スチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体)、SIS(スチレン−イソプレン−スチレンブロック共重合体)、SEBS(スチレン−エチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体)、SIBS(スチレン−イソプレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体)、EVA(エチレン−酢酸ビニル共重合体)、EEA(エチレン−エチルアクリレート共重合体)、EMA(エチレン−メチルアクリレート共重合体)などのポリマーに粘着付与剤を配合することによって得ることができる。使用する粘着付与剤には特に限定はなく、一般的な粘着付与剤を用いることができるが、具体例としてはテルペン樹脂、変性テルペン樹脂、ピネン樹脂、テルペンフェノール樹脂、ロジン系樹脂、C5系石油樹脂、C9系石油樹脂、DCPD系石油樹脂、スチレン系樹脂、クマロン樹脂、アルキルフェノール樹脂などをあげることができる。これらの配合量にも特に限定はなく、粘接着剤用ポリマー成分100重量部当り、10〜200重量部程度である。
本発明に係るゴム組成物には、前記した必須成分に加えて、カーボンブラックやシリカなどのその他の補強剤(フィラー)、加硫又は架橋剤、加硫又は架橋促進剤、各種オイル、老化防止剤、可塑剤などのタイヤ用、その他一般ゴム用に一般的に配合されている各種添加剤を配合することができ、かかる添加剤は一般的な方法で混練して組成物とし、加硫又は架橋するのに使用することができる。これらの添加剤の配合量は本発明の目的に反しない限り、従来の一般的な配合量とすることができる。
以下、実施例によって本発明を更に説明するが、本発明の範囲をこれらの実施例に限定するものでないことはいうまでもない。
実施例1〜2及び比較例1〜3
熱可塑性エラストマー組成物層(空気透過防止層)の配合A及びB
表Iに示す配合において、各配合剤を二軸混練押し出し機に投入し、設定温度200℃にて混練し、直径約3mmのストランドに押出し、ストランドカッターにてペレット状に加工した。これを幅400mmのTダイにて厚さ0.2mmのシート状に成形した。
熱可塑性エラストマー組成物層(空気透過防止層)の配合A及びB
表Iに示す配合において、各配合剤を二軸混練押し出し機に投入し、設定温度200℃にて混練し、直径約3mmのストランドに押出し、ストランドカッターにてペレット状に加工した。これを幅400mmのTダイにて厚さ0.2mmのシート状に成形した。
粘接着剤層の配合C及びD
表IIに示す配合において、各配合剤を一軸混練押し出し機に投入し、設定温度110℃にて混練し、直径約3mmのストランド状に押出し、ストランドカッターにてペレット状に加工した。これを幅400mmのTダイにて厚さ0.03mmのシート状に成形した。
表IIに示す配合において、各配合剤を一軸混練押し出し機に投入し、設定温度110℃にて混練し、直径約3mmのストランド状に押出し、ストランドカッターにてペレット状に加工した。これを幅400mmのTダイにて厚さ0.03mmのシート状に成形した。
カーカスゴム層の配合E及びF
表IIIに示す配合において、加硫剤を除く各配合剤を1.7リットルのバンバリーミキサーにて、設定温度70℃にて5分間混練してマスターバッチを得た。次いで8インチのロールで加硫剤を混練し、厚さ2mmの未加硫ゴムを得た。
表IIIに示す配合において、加硫剤を除く各配合剤を1.7リットルのバンバリーミキサーにて、設定温度70℃にて5分間混練してマスターバッチを得た。次いで8インチのロールで加硫剤を混練し、厚さ2mmの未加硫ゴムを得た。
積層体サンプルの調製
表IVに示す組合せで、15cm×15cmに切った各シートを順に積層し、170℃で10分間加硫して積層体を得た。
表IVに示す組合せで、15cm×15cmに切った各シートを順に積層し、170℃で10分間加硫して積層体を得た。
物性評価試験法
引張り試験(50%モジュラス):JIS−K6251に準拠して厚さ2mmに成形した各材料にて測定した。
貯蔵弾性率E’:東洋精機製作所製粘弾性スペクトロメータを用い、静ひずみ10%、動ひずみ±2%、周波数20Hzにて0℃の貯蔵弾性率を測定した。
引張り試験(50%モジュラス):JIS−K6251に準拠して厚さ2mmに成形した各材料にて測定した。
貯蔵弾性率E’:東洋精機製作所製粘弾性スペクトロメータを用い、静ひずみ10%、動ひずみ±2%、周波数20Hzにて0℃の貯蔵弾性率を測定した。
メスカット定歪疲労試験:表Iに示した空気透過防止層配合の0.2mmシートと、表IIに示した接着剤配合の0.03mmシート、表IIIに示したカーカスゴムの2mmシートと順に積層し、15cm×15cm×0.2cmのモールドで170℃×10分で加硫し、積層体を得た。前記積層体サンプルからJIS2号ダンベル形状にそれぞれ5本ずつ打ち抜き、中央部に幅5mmのメスカットを垂直に入れる。このサンプルをチャック間距離60mm、ストローク20mmで50万回繰り返しひずみを与え、その後の剥がれを目視で観察し、以下の判定基準でn=5のうち最も頻度の高かった状態を表IVに記す。
○:クラックからの剥離の進行がなく、ゴムの材料破壊となったもの
△:クラックからの剥離の進行が5mm以下認められるが、界面剥離ではないもの
×:クラックからの剥離の進行が5mm以上で、接着剤が界面剥離しているもの
○:クラックからの剥離の進行がなく、ゴムの材料破壊となったもの
△:クラックからの剥離の進行が5mm以下認められるが、界面剥離ではないもの
×:クラックからの剥離の進行が5mm以上で、接着剤が界面剥離しているもの
本発明によれば、粘接着剤の高温時の動的接着性と熱可塑性エラストマー層の低温耐久性を改良した熱可塑性エラストマー組成物/粘接着剤/ジエン系ゴム組成物の積層体を得ることができるので、空気入りタイヤの空気透過防止層、特に低温下で使用されるオールシーズンタイヤやスタッドレスタイヤの空気透過防止層として有用である。
Claims (4)
- 熱可塑性樹脂を連続相、エラストマー成分を含む組成物を分散相とした熱可塑性エラストマー組成物(A)及びジエン系ゴム組成物(C)を粘接着剤(B)で接着させた積層体において、それぞれの室温の50%モジュラス差を(A)>(C)>(B)とし、かつそれぞれの0℃の貯蔵弾性率E’の差を(A)≧(B)≧(C)とした積層体。
- 前記熱可塑性樹脂がポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂、ポリニトリル樹脂、ポリメタクリレート系樹脂、ポリビニル系樹脂、セルロース系樹脂、フッ素系樹脂及びイミド系樹脂の群から選ばれた少なくとも1種の熱可塑性樹脂である請求項1に記載の積層体。
- 前記エラストマー成分がジエン系ゴム及びその水添物、オレフィン系ゴム、含ハロゲン系ゴム、シリコンゴム、含イオウゴム、フッ素ゴム並びに熱可塑性エラストマーの群から選ばれた少なくとも1種である請求項1又は2に記載の積層体。
- 請求項1〜3のいずれか1項に記載の積層体を空気透過防止層並びにタイゴム層及び/又はカーカス層として用いた空気入りタイヤ。
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