JP2004132469A - プラグバルブ - Google Patents
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Abstract
【解決手段】バルブ本体12は、第1の通路14、第2の通路16、該第1の通路14、第2の通路16に交差する開口部18を有する。プラグ本体24は、開口部18に回動自在に挿通され、かつその上方部分26にハンドル52が挿嵌され、下方部分28に貫通孔30が形成される。貫通孔30に対し等間隔離間して設けられた一組の環状溝40、42にOリング44、46が着座される。貫通孔30の軸線と略平行して設けられた環状溝48にOリング50が着座される。第1の通路14の拡径部14cにはOリング50の浮き上がりを防止するシール押え部材20が嵌着される。シール押え部材20の一端は拡径部14cの端面に密着し、他端に開口部18の内周面に整合する湾曲面20aが形成される。
【選択図】図1
Description
【発明の属する技術分野】
本発明は、プラグバルブに関し、一層詳細には、流体を通流遮断するプラグバルブにおいて、流体の遮断時の漏れ止めを確実に行うことができるプラグバルブに関する。
【0002】
【従来の技術】
従来、この種のプラグバルブは、互いに軸線が一致する第1の通路および第2の通路が設けられ、該第1の通路および第2の通路の間に円柱状の開口部を備えたバルブ本体と、前記開口部に回動自在に挿着されるプラグとから構成される。
【0003】
プラグには、前記第1および第2の通路の軸方向に略一致する貫通孔が貫通して設けられ、流体が第1の通路から貫通孔を通して第2の通路に流れるように構成される。
【0004】
前記プラグは、バルブ本体内の開口部に設けられた貫通孔が第1の通路および第2の通路が連結する連通位置から前記第1の通路から前記第2の通路への流体を阻止する遮断位置まで回動する。このため、プラグの貫通孔周辺にはシール部材が設けられ、このシール部材は前記プラグが連通位置から遮断位置まで回動したときに第1の通路から第2の通路に流れる流体を阻止するシール機構を構成している(例えば、特許文献1参照)。
【0005】
【特許文献1】
特開平5−215250号公報(第4頁〜第5頁、第1図)
【0006】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、プラグの回動によりシール部材が第1の通路を通過する際、流体の第1の通路側と第2の通路側との差圧により該シール部材がシール溝から浮き上がる状態を呈する。この浮き上がった状態でプラグを回動すると、該シール部材が第1の通路の孔端面とシール溝端面との間に挟まれてしまい、シール部材が破損して流体が漏洩し、十分なシール機能が達成されない。
【0007】
本発明は上記した問題を解決するためになされたもので、バルブ本体にシール押え部材を設けることにより、シール部材がシール溝から浮き上がることを防止するプラグバルブを提供することを目的とする。
【0008】
【課題を解決するための手段】
前記の目的を達成するために、本発明は、第1の通路および第2の通路と、該第1の通路および第2の通路に交差する開口部を有するバルブ本体と、
前記第1の通路および第2の通路に連通する連通孔が設けられ、該連通孔を前記第1の通路および第2の通路に連結する連通位置と前記連通孔に対し前記第1の通路および第2の通路が遮断される遮断位置の間で回動可能に設けられたプラグ部材と、
前記プラグ部材に前記連通孔の開口部端部を囲繞するように設けられたシール部材と、
前記第1の通路に装着され、前記プラグ部材の外周面に係合する開口部を有するシール押え部材と、
を備え、
前記プラグ部材の回動により該プラグ部材に装着されたシール部材が前記第1の通路を通過する際、前記シール押え部材により前記シール部材の浮き上がりを防止することを特徴とする。
【0009】
さらに、前記シール押え部材には、前記開口部に連通するスリットまたは穴が設けられることを特徴とする。
【0010】
また、前記スリットまたは穴は、前記プラグ部材の外周面に係合する湾曲面に設けられることを特徴とする。
【0011】
さらにまた、前記シール押え部材は、前記スリットまたは穴が前記プラグ部材の軸方向に対して略直交する方向に沿って配置されることを特徴とする。
【0012】
この場合、前記シール押え部材は、緩衝材と一体的に配設されることを特徴とする。
【0013】
この場合、前記シール押え部材は、スペーサと一体的に配設されることを特徴とする。
【0014】
さらにこの場合、前記シール押え部材は、スペーサと、該スペーサと該シール押え部材の間に設けられた緩衝材とを備えることを特徴とする。
【0015】
本発明によれば、シール部材を取着したバルブ本体とプラグ部材との開閉により、該シール部材が第1の通路および第2の通路の開口端面を通過する際、該第1の通路および第2の通路に設けたスリットまたは穴によりシール部材が浮き上がることを防止することができる。これにより、前記第1の通路および第2の通路の開口端面とシール溝端面との間にシール部材が挟まることが阻止されるため、該シール部材の破損により流体が漏洩することを防止することができる。
【0016】
このため、流体機器の保守作業が低減され、保守管理費用も削減することができる。
【0017】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係るプラグバルブにつき好適な実施の形態を挙げ、添付の図面を参照して詳細に説明する。
【0018】
図1は、本発明の実施の形態に係るプラグバルブ10の概略構成を示す分解斜視図である。
【0019】
図1において、矩形状のバルブ本体12には、互いに軸線が一致する第1の通路14および第2の通路16が設けられ、該第1の通路14および第2の通路16には、これらと略直角に交差する円筒形内周面を有する開口部18が形成される。
【0020】
第1の通路14は、図示しない継手を螺着するねじ孔14aと、該ねじ孔14aに連通する縮径部14bと、該縮径部14bおよび開口部18に連通する拡径部14cとを含む。
【0021】
第2の通路16は、図示しない継手を螺着するねじ孔16aと、該ねじ孔16aおよび開口部18に連通する縮径部16bとを有する。
【0022】
拡径部14cには、Oリング50の浮き上がりを防止するために、例えば、樹脂製のシール押え部材20が嵌着される。この場合、シール押え部材20は、図1に示されるように、バルブ本体12の内側、すなわち開口部18の内周面側より拡径部14cに装着される。
【0023】
図2に示されるように、円筒形を有し通路21を備えたシール押え部材20の一端には、拡径部14cと縮径部14bとの段差部に密着するように環状の平面部が形成され、他端には開口部18の内周面の円弧に対応する湾曲面20aが形成される。湾曲面20aには、複数のスリット22が形成され、該スリット22は軸方向に沿って薄い複数個の隔壁、例えば、隔壁22a〜22eを有する。なお、スリット22に代えて、湾曲面20aの軸方向に沿って複数の穴を設けてもよい。
【0024】
この場合、シール押え部材20は、スリット22がプラグ本体24の軸方向に略直交する方向に沿って拡径部14cに設けられると、プラグ本体24の回動時にOリング50がスリット22の湾曲面20aに沿って摺動するため、該Oリング50が第1の通路14と開口部18のエッジ部を乗り越えることが容易になり、Oリング50の破損を回避することができ、好適である。
【0025】
開口部18に回動自在に挿通されるプラグ本体(プラグ部材)24は、上方部分26と下方部分28とを含み、該上方部分26にはハンドル52が挿嵌され、下方部分28の略中央部には、軸方向に略直交する貫通孔(連通孔)30が形成される。プラグ本体24は、平坦な上面26aおよび底面28aを含む。
【0026】
プラグ本体24の底面28aの近傍には、該底面28aに隣接して略C字状の保持部材32を嵌着する環状溝34が設けられている。さらに、上方部分26と下方部分28との間には、略C字状の保持部材36を嵌着する環状溝38が設けられる。
【0027】
このため、2本の保持部材32、36が環状溝34、38に着座したとき、プラグ本体24は、バルブ本体12の開口部18の中に確実に装着され軸方向に移動することができない。
【0028】
前記下方部分28には、貫通孔30に対し等間隔離間した一組の環状溝40、42が円周方向に形成され、該環状溝40、42には、シール部材であるOリング44、46が着座する。前記Oリング44、46は、バルブ本体12の開口部18の内周面とともにシール機構を構成して流体の漏れを防止する。
【0029】
また、下方部分28の外周面には、貫通孔30の軸線を含む水平面と略直交する平面上に該軸線と略平行する環状溝48が形成される。環状溝48には、シール部材であるOリング50が着座される。Oリング50は、バルブ本体12の開口部18の内周面と環状溝48との間で圧縮されて流体の漏れを防止するシール機能を有する。なお、図1中、Oリング50は、バルブ本体12の開口部18の円周面と環状溝48との間で圧縮された状態を前記環状溝48から取り出して描出しているが、自由状態ではOリング44、46と同じ正円形状にあることは勿論である。
【0030】
上方部分26の上面26aに挿嵌されるハンドル52の突端52aは、貫通孔30の軸方向に沿ってねじ部材54により上方部分26に固着される。なお、ハンドル52には、プラグ本体24の回動角度θを、例えば、約90°に規制するためにねじ部材56、58に当接するストッパ60が設けられている。
【0031】
本発明の実施の形態に係るプラグバルブ10は、基本的には以上のように構成されるものであり、次にその動作および作用効果について説明する。
【0032】
図3は、貫通孔30を介して第1の通路14および第2の通路16がともに連通された状態を示す。
【0033】
図3において、開口部18の内周面とプラグ本体24の外周面との間は、Oリング44、46が該内周面と環状溝38、40に着座して流体の漏れを防止している。この場合、ストッパ60がねじ部材56に当接しており、第1の通路14、第2の通路16および貫通孔30は略同一軸線上に位置する。
【0034】
このため、第1の通路14に流入する流体は、シール押え部材20の通路21よりスリット22を通過して貫通孔30より第2の通路16に流れる。
【0035】
図4は、ハンドル52が矢印A方向(図1参照)に回動してストッパ60がねじ部材58に当接してプラグ本体24により第1の通路14および第2の通路16が互いに遮断される状態を示す。すなわち、Oリング50が開口部18の内周面と環状溝48の間に着座することによって、第1の通路14から流入する流体の漏れを防止することができる。
【0036】
本実施の形態に係るプラグバルブ10において、図5および図6に示されるように、ハンドル52がねじ部材56、58間を回動して環状溝48に装着されたOリング50が第1の通路14の孔端面を通過する際、第1の通路14と第2の通路16との差圧により環状溝48から浮き上がっても、スリット22により前記Oリング50が押えられて浮き上がりを防止する。
【0037】
従って、Oリング50が第1の通路14の孔端面と環状溝48の端面との間に挟まれることが回避され、第1の通路14における流体の漏れを防止することができる。
【0038】
本実施の形態に係るプラグバルブ10においては、第1の通路14、第2の通路16のそれぞれを流体入口、流体出口に適用しているが、前記第1の通路14、前記第2の通路16をそれぞれ流体出口、流体入口にしても勿論よい。
【0039】
図7は、第2の実施の形態に係るプラグバルブ10aの概略構造を示す。
【0040】
図7中、図1に示すプラグバルブ10の構成要素と同一の構成要素については同一の参照符号を付して、その詳細な説明を省略する。以下の実施の形態についても同様とする。
【0041】
図7では、シール押え部材20の後部に、例えば、Oリング50の緩衝材64が設けられ、温度差による寸法変化を吸収し適度な力でプラグ本体24に接触して該Oリング50が過度に該プラグ本体24に圧接することを防止している。
【0042】
図8は、第3の実施の形態に係るプラグバルブ70の概略構造を示す。
【0043】
樹脂製のシール押え部材72は、図10に示されるように円筒部72aおよびフランジ部72bを含み、該円筒部72aが縮径部14bに嵌着され、かつ該フランジ部72bが拡径部14cに係合される。
【0044】
前記シール押え部材72のフランジ部72bは、拡径部14cに嵌着された樹脂製のスペーサ76の端面に当接し、該シール押え部材72が縮径部14bに装着される。前記シール押え部材72およびスペーサ76は、図8に示されるようにバルブ本体12の外側、すなわち、ねじ孔14aに装着され、該ねじ孔14aに螺着される図示しない継手またはスペーサ76の圧入、ねじ込みにより押圧される。
【0045】
この第3の実施の形態に係るプラグバルブ70においては、シール押え部材72がスペーサ76により押圧されてハンドル52の回動時によるOリング50(図1参照)の浮き上がりを防止している。
【0046】
図9は、第4の実施の形態に係るプラグバルブ70aの概略構造を示す。
【0047】
図9では、シール押え部材72とスペーサ76の間に緩衝材78を介在させ、該スペーサ76が該緩衝材78を押圧してOリング50(図1参照)の浮き上がりを防止している。
【0048】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、シール部材を取着したバルブ本体とプラグ部材の開閉により該シール部材がバルブ本体の流体通路の孔端面を通過する際、該流体通路に設けられたスリットまたは穴により、シール部材が浮き上がることを防止することができ、これにより流体通路の孔端面とシール溝端面との間にシール部材が挟まることが阻止されるため、該シール部材が破損して流体が漏洩することを防止することができる。
【0049】
従って、流体機器の保守作業が低減され、保守管理費用も削減することができるという効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【図1】本実施の形態に係るプラグバルブの概略構造を示す分解斜視図である。
【図2】図1のプラグバルブを構成するシール押え部材の斜視図である。
【図3】図1のプラグバルブを構成するバルブ本体の第1の通路と第2の通路とが連通する動作説明図である。
【図4】図1のプラグバルブを構成するバルブ本体の第1の通路と第2の通路とが遮断される動作説明図である。
【図5】図1のプラグバルブを構成するバルブ本体の第1の通路と第2の通路とが連通する状態を示す要部斜視図である。
【図6】図1のプラグバルブを構成するバルブ本体の第1の通路と第2の通路とが遮断される状態を示す要部斜視図である。
【図7】第2の実施の形態に係るプラグバルブを構成するシール押え部材と緩衝材との係合状態を示す概略構造図である。
【図8】第3の実施の形態に係るプラグバルブを構成するシール押え部材とスペーサとの係合状態を示す概略構造図である。
【図9】第4の実施の形態に係るプラグバルブを構成するシール押え部材、スペーサおよび緩衝材との係合状態を示す概略構造図である。
【図10】図8のプラグバルブを構成するシール押え部材の斜視図である。
【符号の説明】
10、10a、70、70a…プラグバルブ 12…バルブ本体
14…第1の通路 16…第2の通路
18…開口部 20、72…シール押え部材
21…通路 22…スリット
24…プラグ本体 30…貫通孔
32、36…保持部材 44、46、50…Oリング
60…ストッパ 64、78…緩衝材
Claims (7)
- 第1の通路および第2の通路と、該第1の通路および第2の通路に交差する開口部を有するバルブ本体と、
前記第1の通路および第2の通路に連通する連通孔が設けられ、該連通孔を前記第1の通路および第2の通路に連結する連通位置と前記連通孔に対し前記第1の通路および第2の通路が遮断される遮断位置の間で回動可能に設けられたプラグ部材と、
前記プラグ部材に前記連通孔の開口部端部を囲繞するように設けられたシール部材と、
前記第1の通路に装着され、前記プラグ部材の外周面に係合する開口部を有するシール押え部材と、
を備え、
前記プラグ部材の回動により該プラグ部材に装着されたシール部材が前記第1の通路を通過する際、前記シール押え部材により前記シール部材の浮き上がりを防止することを特徴とするプラグバルブ。 - 請求項1記載のプラグバルブにおいて、
前記シール押え部材には、前記開口部に連通するスリットまたは穴が設けられることを特徴とするプラグバルブ。 - 請求項2記載のプラグバルブにおいて、
前記スリットまたは穴は、前記プラグ部材の外周面に係合する湾曲面に設けられることを特徴とするプラグバルブ。 - 請求項2記載のプラグバルブにおいて、
前記シール押え部材は、前記スリットまたは穴が前記プラグ部材の軸方向に対して略直交する方向に沿って配置されることを特徴とするプラグバルブ。 - 請求項1記載のプラグバルブにおいて、
前記シール押え部材は、緩衝材と一体的に配設されることを特徴とするプラグバルブ。 - 請求項1記載のプラグバルブにおいて、
前記シール押え部材は、スペーサと一体的に配設されることを特徴とするプラグバルブ。 - 請求項1記載のプラグバルブにおいて、
前記シール押え部材は、スペーサと、該スペーサと該シール押え部材の間に設けられた緩衝材とを備えることを特徴とするプラグバルブ。
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