JP2003101340A - ダイバーシティアンテナ及び無線通信装置 - Google Patents
ダイバーシティアンテナ及び無線通信装置Info
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- H01Q9/0407—Substantially flat resonant element parallel to ground plane, e.g. patch antenna
- H01Q9/0421—Substantially flat resonant element parallel to ground plane, e.g. patch antenna with a shorting wall or a shorting pin at one end of the element
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- H01Q1/00—Details of, or arrangements associated with, antennas
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- H04B7/00—Radio transmission systems, i.e. using radiation field
- H04B7/02—Diversity systems; Multi-antenna system, i.e. transmission or reception using multiple antennas
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- Support Of Aerials (AREA)
- Details Of Aerials (AREA)
- Waveguide Aerials (AREA)
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Abstract
(57)【要約】
【課題】 それぞれのアンテナにおいて水平偏波と垂直
偏波の利得差を少なくするとともに、それぞれの指向性
を無指向性に近づけ、かつ、偏波の違いに強いダイバー
シティアンテナを提供する。 【解決手段】 第１の長手導体部１１と第２の長手導体
部２１それぞれの中心軸が互いに略垂直となり、第１の
給電用導体部１３と第２の給電用導体部２３それぞれの
中心軸が互いに略平行となり、第１の長手導体部１１と
第２の長手導体部２１とが外側を向き、第１のプリント
基板１４と第２のプリント基板２４とが、略平行となる
ように対向させて、第１の逆Ｆ型アンテナ１０及び第２
の逆Ｆ型アンテナ２０を配置する。
偏波の利得差を少なくするとともに、それぞれの指向性
を無指向性に近づけ、かつ、偏波の違いに強いダイバー
シティアンテナを提供する。 【解決手段】 第１の長手導体部１１と第２の長手導体
部２１それぞれの中心軸が互いに略垂直となり、第１の
給電用導体部１３と第２の給電用導体部２３それぞれの
中心軸が互いに略平行となり、第１の長手導体部１１と
第２の長手導体部２１とが外側を向き、第１のプリント
基板１４と第２のプリント基板２４とが、略平行となる
ように対向させて、第１の逆Ｆ型アンテナ１０及び第２
の逆Ｆ型アンテナ２０を配置する。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、ダイバーシティア
ンテナおよびそれを備えた無線通信装置に関するもので
ある。
ンテナおよびそれを備えた無線通信装置に関するもので
ある。
【０００２】
【従来の技術】最近の通信技術の進展に伴い、無線通信
装置が小型化され、この無線通信装置に用いられる小型
のアンテナの１つとして、逆Ｆ型アンテナがある。逆Ｆ
型アンテナは、素子の長さを１／４波長にでき、給電点
を素子の途中にすることができるので、小型化するのに
好都合である。そして、この逆Ｆ型アンテナを２つ用い
たダイバーシティアンテナがある。
装置が小型化され、この無線通信装置に用いられる小型
のアンテナの１つとして、逆Ｆ型アンテナがある。逆Ｆ
型アンテナは、素子の長さを１／４波長にでき、給電点
を素子の途中にすることができるので、小型化するのに
好都合である。そして、この逆Ｆ型アンテナを２つ用い
たダイバーシティアンテナがある。
【０００３】図７は、従来のダイバーシティアンテナを
示す外観斜視図である。従来のダイバーシティアンテナ
５０は、板状の逆Ｆ型アンテナ６０及び板状の逆Ｆ型ア
ンテナ７０で構成される。そして、板状の逆Ｆ型アンテ
ナ６０及び板状の逆Ｆ型アンテナ７０は、無線通信装置
の筐体５１の上面に配置されている。
示す外観斜視図である。従来のダイバーシティアンテナ
５０は、板状の逆Ｆ型アンテナ６０及び板状の逆Ｆ型ア
ンテナ７０で構成される。そして、板状の逆Ｆ型アンテ
ナ６０及び板状の逆Ｆ型アンテナ７０は、無線通信装置
の筐体５１の上面に配置されている。
【０００４】逆Ｆ型アンテナ６０は、プレート６１、接
地プレート６２、給電線６３及び給電点６４からなり、
逆Ｆ型アンテナ７０は、プレート７１、接地プレート７
２、給電線７３及び給電点７４からなる。
地プレート６２、給電線６３及び給電点６４からなり、
逆Ｆ型アンテナ７０は、プレート７１、接地プレート７
２、給電線７３及び給電点７４からなる。
【０００５】そして、プレート６１、７１は、それぞ
れ、長方形状の金属導体で構成され、その長方形の各辺
の長さは、使用する周波数に応じて寸法が決定される。
また、接地プレート６２、７２は、それぞれ、金属導体
であり、プレート６１、７１を無線通信装置の筐体５１
に接地している。また、給電線６３、７３は、それぞ
れ、準マイクロ波電流を給電点６４、７４に与えて、プ
レート６１、７１を励振する。また、給電点６４、７４
は、それぞれ、プレート６１、７１に最も大きい電流を
供給できる点である。また、無線通信装置の筐体５１
は、箱状である。
れ、長方形状の金属導体で構成され、その長方形の各辺
の長さは、使用する周波数に応じて寸法が決定される。
また、接地プレート６２、７２は、それぞれ、金属導体
であり、プレート６１、７１を無線通信装置の筐体５１
に接地している。また、給電線６３、７３は、それぞ
れ、準マイクロ波電流を給電点６４、７４に与えて、プ
レート６１、７１を励振する。また、給電点６４、７４
は、それぞれ、プレート６１、７１に最も大きい電流を
供給できる点である。また、無線通信装置の筐体５１
は、箱状である。
【０００６】図７において、逆Ｆ型アンテナ６０及び逆
Ｆ型アンテナ７０が配置された、無線通信装置の筐体５
１の上面に対して平行な面を水平面Ｈとし、無線通信装
置の筐体５１の上面に対して垂直な方向を垂直軸Ｖとす
る。
Ｆ型アンテナ７０が配置された、無線通信装置の筐体５
１の上面に対して平行な面を水平面Ｈとし、無線通信装
置の筐体５１の上面に対して垂直な方向を垂直軸Ｖとす
る。
【０００７】図８は、上記、図７の従来のダイバーシテ
ィアンテナ５０の指向性パターンを示す図である。図８
（ａ）は、逆Ｆ型アンテナ６０において、垂直軸Ｖ基準
の指向性パターンを示す図であり、垂直偏波に対する指
向性パターンを実線で示し、水平偏波に対する指向性パ
ターンを点線で示している。また、図８（ｂ）は、逆Ｆ
型アンテナ７０において、垂直軸Ｖ基準の指向性パター
ンを示す図であり、垂直偏波に対する指向性パターンを
実線で示し、水平偏波に対する指向性パターンを点線で
示している。
ィアンテナ５０の指向性パターンを示す図である。図８
（ａ）は、逆Ｆ型アンテナ６０において、垂直軸Ｖ基準
の指向性パターンを示す図であり、垂直偏波に対する指
向性パターンを実線で示し、水平偏波に対する指向性パ
ターンを点線で示している。また、図８（ｂ）は、逆Ｆ
型アンテナ７０において、垂直軸Ｖ基準の指向性パター
ンを示す図であり、垂直偏波に対する指向性パターンを
実線で示し、水平偏波に対する指向性パターンを点線で
示している。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、上記従
来技術では、以下に述べるような問題があった。すなわ
ち、図８（ａ）の逆Ｆ型アンテナ６０及び図８（ｂ）の
逆Ｆ型アンテナ７０の垂直軸Ｖ基準の指向性パターンよ
り明らかなように、まず、垂直偏波においては、逆Ｆ型
アンテナ６０及び逆Ｆ型アンテナ７０が配置された、無
線通信装置の筐体５１の上面を基準にし、上側の利得と
比較して、その下側の利得が小さく、垂直軸Ｖ方向にヌ
ル点を持つ。また、実線で示す垂直偏波の利得と比較し
て、点線で示す水平偏波の利得が小さくなっている。こ
のようなアンテナは、それらを組み合わせてダイバーシ
ティとしても、利得の小さい方向や、苦手となる偏波面
が必ず存在してしまう。それらのアンテナを備えるシス
テムの使用状態、方向が一定で、一定の偏波だけを送受
信するような場合においては有効であるが、使用状態、
方向が一定でない為にあらゆる方向であらゆる偏波を送
受信できなければならない場合においては、問題とな
る。
来技術では、以下に述べるような問題があった。すなわ
ち、図８（ａ）の逆Ｆ型アンテナ６０及び図８（ｂ）の
逆Ｆ型アンテナ７０の垂直軸Ｖ基準の指向性パターンよ
り明らかなように、まず、垂直偏波においては、逆Ｆ型
アンテナ６０及び逆Ｆ型アンテナ７０が配置された、無
線通信装置の筐体５１の上面を基準にし、上側の利得と
比較して、その下側の利得が小さく、垂直軸Ｖ方向にヌ
ル点を持つ。また、実線で示す垂直偏波の利得と比較し
て、点線で示す水平偏波の利得が小さくなっている。こ
のようなアンテナは、それらを組み合わせてダイバーシ
ティとしても、利得の小さい方向や、苦手となる偏波面
が必ず存在してしまう。それらのアンテナを備えるシス
テムの使用状態、方向が一定で、一定の偏波だけを送受
信するような場合においては有効であるが、使用状態、
方向が一定でない為にあらゆる方向であらゆる偏波を送
受信できなければならない場合においては、問題とな
る。
【０００９】本発明は、上記のような課題を解決するた
めになされたものであって、垂直軸Ｖ基準の指向性パタ
ーンを見たとき、第１、第２のアンテナそれぞれが、垂
直軸Ｖ方向に存在したヌル点が消され、垂直偏波及び水
平偏波ともにあらゆる方向に対して利得を持つ、すなわ
ち、無指向性に近くするようにしたものであり、また、
実線で示す垂直偏波の利得と比較して、点線で示す水平
偏波の利得が小さいことを改善したものである。さら
に、ダイバーシティを動作させた時に、改善された第
１、第２のアンテナの水平偏波を利用することにより、
偏波の違いにも強くしたものである。
めになされたものであって、垂直軸Ｖ基準の指向性パタ
ーンを見たとき、第１、第２のアンテナそれぞれが、垂
直軸Ｖ方向に存在したヌル点が消され、垂直偏波及び水
平偏波ともにあらゆる方向に対して利得を持つ、すなわ
ち、無指向性に近くするようにしたものであり、また、
実線で示す垂直偏波の利得と比較して、点線で示す水平
偏波の利得が小さいことを改善したものである。さら
に、ダイバーシティを動作させた時に、改善された第
１、第２のアンテナの水平偏波を利用することにより、
偏波の違いにも強くしたものである。
【００１０】
【課題を解決するための手段】上記課題を解決するた
め、本発明は、第１の長手導体部、この第１の長手導体
部の側面の１つに第１の長手導体部に対して略垂直に設
けられた第１の接地用導体部、及び第１の長手導体部の
他の側面に第１の長手導体部に対して略垂直に設けられ
た第１の給電用導体部とからなる第１の逆Ｆ型アンテナ
と、第２の長手導体部、この第２の長手導体部の側面の
１つに第２の長手導体部に対して略垂直に設けられた第
２の接地用導体部、及び第２の長手導体部の他の側面に
第２の長手導体部に対して略垂直に設けられた第２の給
電用導体部とからなる第２の逆Ｆ型アンテナとで構成さ
れるダイバーシティアンテナであって、第１の長手導体
部と第２の長手導体部それぞれの中心軸が互いに略垂直
となり、かつ、第１の給電用導体部と第２の給電用導体
部それぞれの中心軸が互いに略平行となるように配置し
たことを特徴とするものである。
め、本発明は、第１の長手導体部、この第１の長手導体
部の側面の１つに第１の長手導体部に対して略垂直に設
けられた第１の接地用導体部、及び第１の長手導体部の
他の側面に第１の長手導体部に対して略垂直に設けられ
た第１の給電用導体部とからなる第１の逆Ｆ型アンテナ
と、第２の長手導体部、この第２の長手導体部の側面の
１つに第２の長手導体部に対して略垂直に設けられた第
２の接地用導体部、及び第２の長手導体部の他の側面に
第２の長手導体部に対して略垂直に設けられた第２の給
電用導体部とからなる第２の逆Ｆ型アンテナとで構成さ
れるダイバーシティアンテナであって、第１の長手導体
部と第２の長手導体部それぞれの中心軸が互いに略垂直
となり、かつ、第１の給電用導体部と第２の給電用導体
部それぞれの中心軸が互いに略平行となるように配置し
たことを特徴とするものである。
【００１１】また、本発明は、前記第１の逆Ｆ型アンテ
ナが、第１のプリント基板を備え、前記第１の接地用導
体部は第１のプリント基板のグランドパターンと電気的
に接続されているとともに、前記第１の給電用導体部は
第１のプリント基板の給電点と電気的に接続され、前記
第２の逆Ｆ型アンテナは、第２のプリント基板を備え、
前記第２の接地用導体部は第２のプリント基板のグラン
ドパターンと電気的に接続されているとともに、前記第
２の給電用導体部は第２のプリント基板の給電点と電気
的に接続され、第１のプリント基板と第２のプリント基
板とは、略平行となるように対向して配置されているこ
とを特徴とするものである。
ナが、第１のプリント基板を備え、前記第１の接地用導
体部は第１のプリント基板のグランドパターンと電気的
に接続されているとともに、前記第１の給電用導体部は
第１のプリント基板の給電点と電気的に接続され、前記
第２の逆Ｆ型アンテナは、第２のプリント基板を備え、
前記第２の接地用導体部は第２のプリント基板のグラン
ドパターンと電気的に接続されているとともに、前記第
２の給電用導体部は第２のプリント基板の給電点と電気
的に接続され、第１のプリント基板と第２のプリント基
板とは、略平行となるように対向して配置されているこ
とを特徴とするものである。
【００１２】また、本発明は、前記第１のプリント基板
及び前記第２のプリント基板の外周は、使用する電波の
波長と略同じ長さとしたことを特徴とするものである。
及び前記第２のプリント基板の外周は、使用する電波の
波長と略同じ長さとしたことを特徴とするものである。
【００１３】また、本発明は、前記第１のプリント基板
と前記第２のプリント基板が対向して配置されたその中
心に対して、第１のプリント基板の前記第１の長手導体
部が設けられた面と、第２のプリント基板の前記第２の
長手導体部が設けられた面とは、互いに外側を向くよう
に配置されていることを特徴とするものである。
と前記第２のプリント基板が対向して配置されたその中
心に対して、第１のプリント基板の前記第１の長手導体
部が設けられた面と、第２のプリント基板の前記第２の
長手導体部が設けられた面とは、互いに外側を向くよう
に配置されていることを特徴とするものである。
【００１４】また、本発明は、前記第１の逆Ｆ型アンテ
ナの第１の長手導体部は、前記第１の給電用導体部を上
側にしてその中心軸が略垂直に配置され、前記第２の逆
Ｆ型アンテナの第２の長手導体部は、その中心軸が略水
平に配置されていることを特徴とするものである。
ナの第１の長手導体部は、前記第１の給電用導体部を上
側にしてその中心軸が略垂直に配置され、前記第２の逆
Ｆ型アンテナの第２の長手導体部は、その中心軸が略水
平に配置されていることを特徴とするものである。
【００１５】また、本発明は、前記第２の逆Ｆ型アンテ
ナの前記第２の長手導体部が、前記第２のプリント基板
の水平方向中心軸よりも上側になるように配置されてい
ることを特徴とするものである。
ナの前記第２の長手導体部が、前記第２のプリント基板
の水平方向中心軸よりも上側になるように配置されてい
ることを特徴とするものである。
【００１６】また、本発明は、前記ダイバーシティアン
テナと、このダイバーシティアンテナが接続された送受
信回路基板ユニットとを備えた無線通信装置において、
前記第１の逆Ｆ型アンテナと前記第２の逆Ｆ型アンテナ
とは、前記送受信回路基板ユニットを挟んでそれを中心
にして略対称となるように配置されていることを特徴と
するものである。
テナと、このダイバーシティアンテナが接続された送受
信回路基板ユニットとを備えた無線通信装置において、
前記第１の逆Ｆ型アンテナと前記第２の逆Ｆ型アンテナ
とは、前記送受信回路基板ユニットを挟んでそれを中心
にして略対称となるように配置されていることを特徴と
するものである。
【００１７】
【発明の実施の形態】図１は、本発明の実施形態に係わ
る第１の逆Ｆ型アンテナと第２の逆Ｆ型アンテナとで構
成されるダイバーシティアンテナを示す図であり、図２
は、本発明の実施形態に係わる第１の逆Ｆ型アンテナを
示す外観斜視図であり、図３は、本発明の実施形態に係
わる第２の逆Ｆ型アンテナを示す外観斜視図であり、図
４は、本発明の実施形態に係わるダイバーシティアンテ
ナの指向性パターンを示す図である。以下、本発明の実
施形態について、図１から図４を参照して説明する。
る第１の逆Ｆ型アンテナと第２の逆Ｆ型アンテナとで構
成されるダイバーシティアンテナを示す図であり、図２
は、本発明の実施形態に係わる第１の逆Ｆ型アンテナを
示す外観斜視図であり、図３は、本発明の実施形態に係
わる第２の逆Ｆ型アンテナを示す外観斜視図であり、図
４は、本発明の実施形態に係わるダイバーシティアンテ
ナの指向性パターンを示す図である。以下、本発明の実
施形態について、図１から図４を参照して説明する。
【００１８】図２は、本実施形態の第１の逆Ｆ型アンテ
ナ１０を示す外観斜視図である。第１の逆Ｆ型アンテナ
１０は、例えば、金属板を適切な形状に切り抜くととも
に折り曲げることによって形成される。そして、第１の
逆Ｆ型アンテナ１０は、第１の長手導体部１１と、この
第１の長手導体部１１の側面の１つに第１の長手導体部
１１に対して略垂直に設けられた第１の接地用導体部１
２と、第１の長手導体部１１の他の側面に第１の長手導
体部１１に対して略垂直に設けられた第１の給電用導体
部１３とからなる。
ナ１０を示す外観斜視図である。第１の逆Ｆ型アンテナ
１０は、例えば、金属板を適切な形状に切り抜くととも
に折り曲げることによって形成される。そして、第１の
逆Ｆ型アンテナ１０は、第１の長手導体部１１と、この
第１の長手導体部１１の側面の１つに第１の長手導体部
１１に対して略垂直に設けられた第１の接地用導体部１
２と、第１の長手導体部１１の他の側面に第１の長手導
体部１１に対して略垂直に設けられた第１の給電用導体
部１３とからなる。
【００１９】さらに、第１の逆Ｆ型アンテナ１０は、第
１の長手導体部１１に対向して設けられた第１のプリン
ト基板１４を備え、第１のプリント基板１４には、グラ
ンドパターン１５と給電点１６が配設されている。そし
て、第１の接地用導体部１２の先端部が第１のプリント
基板１４のグランドパターン１５と半田付けなどにより
電気的に接続されているとともに、第１の給電用導体部
１３の先端部が第１のプリント基板１４の給電点１６と
半田付けなどにより電気的に接続されている。
１の長手導体部１１に対向して設けられた第１のプリン
ト基板１４を備え、第１のプリント基板１４には、グラ
ンドパターン１５と給電点１６が配設されている。そし
て、第１の接地用導体部１２の先端部が第１のプリント
基板１４のグランドパターン１５と半田付けなどにより
電気的に接続されているとともに、第１の給電用導体部
１３の先端部が第１のプリント基板１４の給電点１６と
半田付けなどにより電気的に接続されている。
【００２０】第１のプリント基板１４の外周は、使用す
る電波の波長と略同じ長さとしている。例えば、使用す
る周波数が２．４ＧＨｚであれば、前記外周は約１２ｃ
ｍとなり、第１のプリント基板１４の外形が正方形の場
合は、たて約３ｃｍ・よこ約３ｃｍの大きさとなる。
る電波の波長と略同じ長さとしている。例えば、使用す
る周波数が２．４ＧＨｚであれば、前記外周は約１２ｃ
ｍとなり、第１のプリント基板１４の外形が正方形の場
合は、たて約３ｃｍ・よこ約３ｃｍの大きさとなる。
【００２１】通常広いグランドを必要とする逆Ｆ型アン
テナにおいて、第１のプリント基板１４の外周を、使用
する電波の波長と略同じ長さとすることで、電波は第１
のプリント基板１４の第１の長手導体部１１が設けられ
た面の裏面へと回り込み、第１の逆Ｆ型アンテナ１０の
指向性パターンは、後述する図４（ａ）に示すように、
垂直軸Ｖのマイナス側へも広がるとともに、垂直軸Ｖ方
向に存在したヌル点が消え、無指向性に近いものとな
り、さらに、垂直偏波の利得と水平偏波の利得との差が
少なくなる。
テナにおいて、第１のプリント基板１４の外周を、使用
する電波の波長と略同じ長さとすることで、電波は第１
のプリント基板１４の第１の長手導体部１１が設けられ
た面の裏面へと回り込み、第１の逆Ｆ型アンテナ１０の
指向性パターンは、後述する図４（ａ）に示すように、
垂直軸Ｖのマイナス側へも広がるとともに、垂直軸Ｖ方
向に存在したヌル点が消え、無指向性に近いものとな
り、さらに、垂直偏波の利得と水平偏波の利得との差が
少なくなる。
【００２２】以上、本発明の実施形態において、第１の
逆Ｆ型アンテナ１０は、金属板を適切な形状に切り抜く
とともに折り曲げることによって形成されているが、こ
れに限るものではなく、他の方法で逆Ｆ型アンテナを形
成してもよい。
逆Ｆ型アンテナ１０は、金属板を適切な形状に切り抜く
とともに折り曲げることによって形成されているが、こ
れに限るものではなく、他の方法で逆Ｆ型アンテナを形
成してもよい。
【００２３】また、第１のプリント基板１４の外形は、
正方形であるが、これに限定するものではなく、略四角
形、多角形、または、その一部を変形させてもよい。
正方形であるが、これに限定するものではなく、略四角
形、多角形、または、その一部を変形させてもよい。
【００２４】図３は、本実施形態の第２の逆Ｆ型アンテ
ナ２０を示す外観斜視図である。第２の逆Ｆ型アンテナ
２０は、例えば、金属板を適切な形状に切り抜くととも
に折り曲げることによって形成される。そして、第２の
逆Ｆ型アンテナ２０は、第１の長手導体部２１と、この
第２の長手導体部２１の側面の１つに第２の長手導体部
２１に対して略垂直に設けられた第２の接地用導体部２
２と、第２の長手導体部２１の他の側面に第２の長手導
体部２１に対して略垂直に設けられた第２の給電用導体
部２３とからなる。
ナ２０を示す外観斜視図である。第２の逆Ｆ型アンテナ
２０は、例えば、金属板を適切な形状に切り抜くととも
に折り曲げることによって形成される。そして、第２の
逆Ｆ型アンテナ２０は、第１の長手導体部２１と、この
第２の長手導体部２１の側面の１つに第２の長手導体部
２１に対して略垂直に設けられた第２の接地用導体部２
２と、第２の長手導体部２１の他の側面に第２の長手導
体部２１に対して略垂直に設けられた第２の給電用導体
部２３とからなる。
【００２５】さらに、第２の逆Ｆ型アンテナ２０は、第
２の長手導体部２１に対向して設けられた第２のプリン
ト基板２４を備え、第２のプリント基板２４には、グラ
ンドパターン２５と給電点２６が配設されている。そし
て、第２の接地用導体部２２の先端部が第２のプリント
基板２４のグランドパターン２５と半田付けなどにより
電気的に接続されているとともに、第２の給電用導体部
２３の先端部が第２のプリント基板２４の給電点２６と
半田付けなどにより電気的に接続されている。
２の長手導体部２１に対向して設けられた第２のプリン
ト基板２４を備え、第２のプリント基板２４には、グラ
ンドパターン２５と給電点２６が配設されている。そし
て、第２の接地用導体部２２の先端部が第２のプリント
基板２４のグランドパターン２５と半田付けなどにより
電気的に接続されているとともに、第２の給電用導体部
２３の先端部が第２のプリント基板２４の給電点２６と
半田付けなどにより電気的に接続されている。
【００２６】第２のプリント基板２４の外周は、使用す
る電波の波長と略同じ長さとしている。例えば、使用す
る周波数が２．４ＧＨｚであれば、前記外周は約１２ｃ
ｍとなり、第２のプリント基板２４の外形が正方形の場
合は、たて約３ｃｍ・よこ約３ｃｍの大きさとなる。
る電波の波長と略同じ長さとしている。例えば、使用す
る周波数が２．４ＧＨｚであれば、前記外周は約１２ｃ
ｍとなり、第２のプリント基板２４の外形が正方形の場
合は、たて約３ｃｍ・よこ約３ｃｍの大きさとなる。
【００２７】通常広いグランドを必要とする逆Ｆ型アン
テナにおいて、第２のプリント基板２４の外周を、使用
する電波の波長と略同じ長さとすることで、電波は第２
のプリント基板２４の第２の長手導体部２１が設けられ
た面の裏面へと回り込み、第２の逆Ｆ型アンテナ２０の
指向性パターンは、後述する図４（ｂ）に示すように、
垂直軸Ｖのマイナス側へも広がるとともに、垂直軸Ｖ方
向に存在したヌル点が消え、無指向性に近いものとな
り、さらに、垂直偏波の利得と水平偏波の利得との差が
少なくなる。
テナにおいて、第２のプリント基板２４の外周を、使用
する電波の波長と略同じ長さとすることで、電波は第２
のプリント基板２４の第２の長手導体部２１が設けられ
た面の裏面へと回り込み、第２の逆Ｆ型アンテナ２０の
指向性パターンは、後述する図４（ｂ）に示すように、
垂直軸Ｖのマイナス側へも広がるとともに、垂直軸Ｖ方
向に存在したヌル点が消え、無指向性に近いものとな
り、さらに、垂直偏波の利得と水平偏波の利得との差が
少なくなる。
【００２８】以上、本発明の実施形態において、第２の
逆Ｆ型アンテナ２０は、金属板を適切な形状に切り抜く
とともに折り曲げることによって形成されているが、こ
れに限るものではなく、他の方法で逆Ｆ型アンテナを形
成してもよい。
逆Ｆ型アンテナ２０は、金属板を適切な形状に切り抜く
とともに折り曲げることによって形成されているが、こ
れに限るものではなく、他の方法で逆Ｆ型アンテナを形
成してもよい。
【００２９】また、第２のプリント基板２４外形は、正
方形であるが、これに限定するものではなく、略四角
形、多角形、または、その一部を変形させてもよい。
方形であるが、これに限定するものではなく、略四角
形、多角形、または、その一部を変形させてもよい。
【００３０】図１は、本実施形態のダイバーシティアン
テナ１を示す図である。ダイバーシティアンテナ１は、
図２の第１の逆Ｆ型アンテナ１０と図３の第２の逆Ｆ型
アンテナ２０とで構成される。第１の逆Ｆ型アンテナ１
０は、図２の説明と同じであり、第２の逆Ｆ型アンテナ
２０は、図３の説明と同じであるため、図２及び図３と
同じ符号を付して、ここでの説明を省略する。
テナ１を示す図である。ダイバーシティアンテナ１は、
図２の第１の逆Ｆ型アンテナ１０と図３の第２の逆Ｆ型
アンテナ２０とで構成される。第１の逆Ｆ型アンテナ１
０は、図２の説明と同じであり、第２の逆Ｆ型アンテナ
２０は、図３の説明と同じであるため、図２及び図３と
同じ符号を付して、ここでの説明を省略する。
【００３１】図１のダイバーシティアンテナ１は、第１
の逆Ｆ型アンテナ１０の第１の長手導体部１１の中心軸
Ｘ１と、第２の逆Ｆ型アンテナ２０の第２の長手導体部
２１の中心軸Ｘ２とが、互いに略垂直となるように、か
つ、第１の逆Ｆ型アンテナ１０の第１の給電用導体部１
３の中心軸Ｙ１と、第２の逆Ｆ型アンテナ２０の第２の
給電用導体部２３の中心軸Ｙ２とが互いに略平行となる
ように配置されている。
の逆Ｆ型アンテナ１０の第１の長手導体部１１の中心軸
Ｘ１と、第２の逆Ｆ型アンテナ２０の第２の長手導体部
２１の中心軸Ｘ２とが、互いに略垂直となるように、か
つ、第１の逆Ｆ型アンテナ１０の第１の給電用導体部１
３の中心軸Ｙ１と、第２の逆Ｆ型アンテナ２０の第２の
給電用導体部２３の中心軸Ｙ２とが互いに略平行となる
ように配置されている。
【００３２】また、第１の逆Ｆ型アンテナ１０の第１の
長手導体部１１に対向して設けられた第１のプリント基
板１４と、第２の逆Ｆ型アンテナ２０の第２の長手導体
部２１に対向して設けられた第２のプリント基板２４と
は、略平行となるように対向して配置されている。
長手導体部１１に対向して設けられた第１のプリント基
板１４と、第２の逆Ｆ型アンテナ２０の第２の長手導体
部２１に対向して設けられた第２のプリント基板２４と
は、略平行となるように対向して配置されている。
【００３３】また、第１の逆Ｆ型アンテナ１０の第１の
プリント基板１４と、第２の逆Ｆ型アンテナ２０の第２
のプリント基板２４が対向して配置されたその中心に対
して、第１のプリント基板の第１の長手導体部１１が設
けられた面と、第２のプリント基板の第２の長手導体部
２１が設けられた面とは、互いに外側を向くように配置
されている。
プリント基板１４と、第２の逆Ｆ型アンテナ２０の第２
のプリント基板２４が対向して配置されたその中心に対
して、第１のプリント基板の第１の長手導体部１１が設
けられた面と、第２のプリント基板の第２の長手導体部
２１が設けられた面とは、互いに外側を向くように配置
されている。
【００３４】また、第１の逆Ｆ型アンテナ１０の第１の
長手導体部１１は、第１の給電用導体部１３を上側にし
てその中心軸Ｘ１が略垂直に配置され、第２の逆Ｆ型ア
ンテナ２０の第２の長手導体部２１は、その中心軸Ｘ２
が略水平に配置されている。
長手導体部１１は、第１の給電用導体部１３を上側にし
てその中心軸Ｘ１が略垂直に配置され、第２の逆Ｆ型ア
ンテナ２０の第２の長手導体部２１は、その中心軸Ｘ２
が略水平に配置されている。
【００３５】また、第２の逆Ｆ型アンテナ２０の第２の
長手導体部２１が、第２のプリント基板２４の水平方向
中心軸Ｃ１よりも上側になるように配置されている。
長手導体部２１が、第２のプリント基板２４の水平方向
中心軸Ｃ１よりも上側になるように配置されている。
【００３６】図４は、本実施形態のダイバーシティアン
テナ１の指向性パターンを示す図である。図４（ａ）
は、図２の第１の逆Ｆ型アンテナ１０において、第１の
長手導体部１１が第１のプリント基板１４の下側に位置
するようにして、第１のプリント基板１４を水平にした
状態で、垂直軸Ｖ基準の指向性パターンを示す図であ
り、垂直偏波に対する指向性パターンを実線で示し、水
平偏波に対する指向性パターンを点線で示している。ま
た、図４（ｂ）は、図３の第２の逆Ｆ型アンテナ２０に
おいて、第２の長手導体部２１が第２のプリント基板２
４の上側に位置するようにして、第２のプリント基板２
４を水平にした状態で、垂直軸Ｖ基準の指向性パターン
を示す図であり、垂直偏波に対する指向性パターンを実
線で示し、水平偏波に対する指向性パターンを点線で示
している。
テナ１の指向性パターンを示す図である。図４（ａ）
は、図２の第１の逆Ｆ型アンテナ１０において、第１の
長手導体部１１が第１のプリント基板１４の下側に位置
するようにして、第１のプリント基板１４を水平にした
状態で、垂直軸Ｖ基準の指向性パターンを示す図であ
り、垂直偏波に対する指向性パターンを実線で示し、水
平偏波に対する指向性パターンを点線で示している。ま
た、図４（ｂ）は、図３の第２の逆Ｆ型アンテナ２０に
おいて、第２の長手導体部２１が第２のプリント基板２
４の上側に位置するようにして、第２のプリント基板２
４を水平にした状態で、垂直軸Ｖ基準の指向性パターン
を示す図であり、垂直偏波に対する指向性パターンを実
線で示し、水平偏波に対する指向性パターンを点線で示
している。
【００３７】ここで、従来のダイバーシティアンテナ５
０の指向性を示す図８と、本実施形態のダイバーシティ
アンテナ１の指向性パターンを示す図４とを比較する。
従来の図８（ａ）の逆Ｆ型アンテナ６０の指向性パター
ンと、図８（ｂ）の逆Ｆ型アンテナ７０の指向性パター
ンとは、垂直偏波を見ると、逆Ｆ型アンテナ６０及び逆
Ｆ型アンテナ７０が配置された、無線通信装置の筐体５
１の上面基準にし、上側の利得と比較して、その下側の
利得が小さく、垂直軸Ｖ方向にヌル点を持つ。また、実
線で示す垂直偏波の利得と比較して、点線で示す水平偏
波の利得が小さくなっている。
０の指向性を示す図８と、本実施形態のダイバーシティ
アンテナ１の指向性パターンを示す図４とを比較する。
従来の図８（ａ）の逆Ｆ型アンテナ６０の指向性パター
ンと、図８（ｂ）の逆Ｆ型アンテナ７０の指向性パター
ンとは、垂直偏波を見ると、逆Ｆ型アンテナ６０及び逆
Ｆ型アンテナ７０が配置された、無線通信装置の筐体５
１の上面基準にし、上側の利得と比較して、その下側の
利得が小さく、垂直軸Ｖ方向にヌル点を持つ。また、実
線で示す垂直偏波の利得と比較して、点線で示す水平偏
波の利得が小さくなっている。
【００３８】これに対して、本実施形態の第１の逆Ｆ型
アンテナ１０における、第１の長手導体部１１が第１の
プリント基板１４の下側に位置するようにして、第１の
プリント基板１４を水平にした状態での指向性パターン
を示す図４（ａ）において、第１のプリント基板１４を
基準にし、その上下の利得を比較して、垂直偏波及び水
平偏波ともに著しい差がなく、垂直軸Ｖ方向のヌル点が
消え、あらゆる方向へ利得を持つ、すなわち、無指向性
に近くなっている。また、実線で示す垂直偏波の利得
と、点線で示す水平偏波の利得とを比較して、従来ほど
大きな差はなくなっている。
アンテナ１０における、第１の長手導体部１１が第１の
プリント基板１４の下側に位置するようにして、第１の
プリント基板１４を水平にした状態での指向性パターン
を示す図４（ａ）において、第１のプリント基板１４を
基準にし、その上下の利得を比較して、垂直偏波及び水
平偏波ともに著しい差がなく、垂直軸Ｖ方向のヌル点が
消え、あらゆる方向へ利得を持つ、すなわち、無指向性
に近くなっている。また、実線で示す垂直偏波の利得
と、点線で示す水平偏波の利得とを比較して、従来ほど
大きな差はなくなっている。
【００３９】また、本実施形態の第２の逆Ｆ型アンテナ
２０における、第２の長手導体部２１が第２のプリント
基板２４の上側に位置するようにして、第２のプリント
基板２４を水平にした状態での指向性パターンを示す図
４（ｂ）において、第２のプリント基板２４を基準に
し、その上下の利得を比較して、垂直偏波及び水平偏波
ともに著しい差がなく、垂直軸Ｖ方向のヌル点が消え、
あらゆる方向へ利得を持つ、すなわち、無指向性に近く
なっている。また、実線で示す垂直偏波の利得と、点線
で示す水平偏波の利得とを比較して、従来ほど大きな差
はなくなっている。
２０における、第２の長手導体部２１が第２のプリント
基板２４の上側に位置するようにして、第２のプリント
基板２４を水平にした状態での指向性パターンを示す図
４（ｂ）において、第２のプリント基板２４を基準に
し、その上下の利得を比較して、垂直偏波及び水平偏波
ともに著しい差がなく、垂直軸Ｖ方向のヌル点が消え、
あらゆる方向へ利得を持つ、すなわち、無指向性に近く
なっている。また、実線で示す垂直偏波の利得と、点線
で示す水平偏波の利得とを比較して、従来ほど大きな差
はなくなっている。
【００４０】また、図４（ａ）では垂直偏波より水平偏
波の利得が大きく、図４（ｂ）ではその逆である、つま
り、２つのアンテナの得意とする偏波方向が異なること
になり、ダイバーシティとして動作させたときに偏波の
違いに強いことになる。
波の利得が大きく、図４（ｂ）ではその逆である、つま
り、２つのアンテナの得意とする偏波方向が異なること
になり、ダイバーシティとして動作させたときに偏波の
違いに強いことになる。
【００４１】図５は、本発明の実施形態に係わる無線通
信装置の内部回路構成を示すブロック図であり、図６
は、本発明の実施形態に係わる無線通信装置内部のダイ
バーシティアンテナの設置状態を示す斜視図である。以
下、本発明の実施形態について、図５と図６を参照して
説明する。
信装置の内部回路構成を示すブロック図であり、図６
は、本発明の実施形態に係わる無線通信装置内部のダイ
バーシティアンテナの設置状態を示す斜視図である。以
下、本発明の実施形態について、図５と図６を参照して
説明する。
【００４２】図５は、本実施形態の無線通信装置２の内
部回路構成を示すブロック図である。図５の本実施形態
の無線通信装置２は、以下の回路構成からなる。無線通
信装置２は、ダイバーシティアンテナ１と送受信回路基
板ユニット３０からなる。そして、送受信回路基板ユニ
ット３０は、入力部３１、符号化回路３２、変調回路３
３、送信回路３４、受信回路３５、復調回路３６、復号
化回路３７及び出力部３８からなる。
部回路構成を示すブロック図である。図５の本実施形態
の無線通信装置２は、以下の回路構成からなる。無線通
信装置２は、ダイバーシティアンテナ１と送受信回路基
板ユニット３０からなる。そして、送受信回路基板ユニ
ット３０は、入力部３１、符号化回路３２、変調回路３
３、送信回路３４、受信回路３５、復調回路３６、復号
化回路３７及び出力部３８からなる。
【００４３】入力部３１は符号化回路３２の入力に接続
され、符号化回路３２の出力は変調回路３３の入力に接
続され、変調回路３３の出力は送信回路３４の入力に接
続され、送信回路３４の出力はダイバーシティアンテナ
１に接続されている。また、ダイバーシティアンテナ１
は受信回路３５の入力に接続され、受信回路３５の出力
は復調回路３６の入力に接続され、復調回路３６の出力
は復号化回路３７の入力に接続され、復号化回路３７の
出力は出力部３８に接続されている。
され、符号化回路３２の出力は変調回路３３の入力に接
続され、変調回路３３の出力は送信回路３４の入力に接
続され、送信回路３４の出力はダイバーシティアンテナ
１に接続されている。また、ダイバーシティアンテナ１
は受信回路３５の入力に接続され、受信回路３５の出力
は復調回路３６の入力に接続され、復調回路３６の出力
は復号化回路３７の入力に接続され、復号化回路３７の
出力は出力部３８に接続されている。
【００４４】次に、図５の本実施形態の無線通信装置２
の動作について説明する。入力部３１から入力された映
像データや音声データは、符号化回路３２によって符号
化される。符号化されたデータ信号は、変調回路３３に
よって所定の周波数（例えば、２．４ＧＨｚ帯域）の搬
送波で変調された後、送信回路３４で増幅されてダイバ
ーシティアンテナ１より送信信号として放射される。
の動作について説明する。入力部３１から入力された映
像データや音声データは、符号化回路３２によって符号
化される。符号化されたデータ信号は、変調回路３３に
よって所定の周波数（例えば、２．４ＧＨｚ帯域）の搬
送波で変調された後、送信回路３４で増幅されてダイバ
ーシティアンテナ１より送信信号として放射される。
【００４５】また、ダイバーシティアンテナ１で受信し
た受信信号は、受信回路３５で増幅されるとともに、こ
の受信回路３５に設けられた図示しないフイルタ回路な
どによって所定の周波数（例えば、２．４ＧＨｚ）帯域
の信号のみが復調回路３６に入力される。復調回路３６
は、受信回路３５からの信号を検波することによって復
調を行い、復調された信号は、復号化回路３７によって
映像データや音声データとなり、出力部３８から外部へ
出力される。
た受信信号は、受信回路３５で増幅されるとともに、こ
の受信回路３５に設けられた図示しないフイルタ回路な
どによって所定の周波数（例えば、２．４ＧＨｚ）帯域
の信号のみが復調回路３６に入力される。復調回路３６
は、受信回路３５からの信号を検波することによって復
調を行い、復調された信号は、復号化回路３７によって
映像データや音声データとなり、出力部３８から外部へ
出力される。
【００４６】図６は、本実施形態の無線通信装置２の内
部のダイバーシティアンテナ１の設置状態を示す斜視図
である。
部のダイバーシティアンテナ１の設置状態を示す斜視図
である。
【００４７】図６の無線通信装置２は、図１のダイバー
シティアンテナ１と、このダイバーシティアンテナ１が
接続された図５の内部回路構成を有する送受信回路基板
ユニット３０と、キャビネット４０で構成されている。
シティアンテナ１と、このダイバーシティアンテナ１が
接続された図５の内部回路構成を有する送受信回路基板
ユニット３０と、キャビネット４０で構成されている。
【００４８】図６は、ダイバーシティアンテナ１と、送
受信回路基板ユニット３０とが、キャビネット４０の内
部に設置された状態を、無線通信装置２の下側から見た
ものである。そして、内部が見えるようにするために、
キャビネット４０の一部（図示しない下側キャビネッ
ト）を、取り外している。
受信回路基板ユニット３０とが、キャビネット４０の内
部に設置された状態を、無線通信装置２の下側から見た
ものである。そして、内部が見えるようにするために、
キャビネット４０の一部（図示しない下側キャビネッ
ト）を、取り外している。
【００４９】そして、図１のダイバーシティアンテナ１
を構成する図２の第１の逆Ｆ型アンテナ１０と図３の第
２の逆Ｆ型アンテナ２０とは、送受信回路基板ユニット
３０を挟んでそれを中心にして略対称となるように配置
されている。
を構成する図２の第１の逆Ｆ型アンテナ１０と図３の第
２の逆Ｆ型アンテナ２０とは、送受信回路基板ユニット
３０を挟んでそれを中心にして略対称となるように配置
されている。
【００５０】また、図１のダイバーシティアンテナ１を
構成する図２の第１の逆Ｆ型アンテナ１０と図３の第２
の逆Ｆ型アンテナ２０との配置は、図１のダイバーシテ
ィアンテナ１で説明した配置と同じであり、ここではそ
の説明は省略する。
構成する図２の第１の逆Ｆ型アンテナ１０と図３の第２
の逆Ｆ型アンテナ２０との配置は、図１のダイバーシテ
ィアンテナ１で説明した配置と同じであり、ここではそ
の説明は省略する。
【００５１】以上、本発明の実施形態において、無線通
信装置２が、送受信機能を有する場合について示した
が、これに限るものではなく、送信機能のみ、または、
受信機能のみを有するものであってもよい。
信装置２が、送受信機能を有する場合について示した
が、これに限るものではなく、送信機能のみ、または、
受信機能のみを有するものであってもよい。
【００５２】
【発明の効果】以上のように、本発明は、第１の長手導
体部、この第１の長手導体部の側面の１つに第１の長手
導体部に対して略垂直に設けられた第１の接地用導体
部、及び第１の長手導体部の他の側面に第１の長手導体
部に対して略垂直に設けられた第１の給電用導体部とか
らなる第１の逆Ｆ型アンテナと、第２の長手導体部、こ
の第２の長手導体部の側面の１つに第２の長手導体部に
対して略垂直に設けられた第２の接地用導体部、及び第
２の長手導体部の他の側面に第２の長手導体部に対して
略垂直に設けられた第２の給電用導体部とからなる第２
の逆Ｆ型アンテナとで構成されるダイバーシティアンテ
ナであって、第１の長手導体部と第２の長手導体部それ
ぞれの中心軸が互いに略垂直となり、かつ、第１の給電
用導体部と第２の給電用導体部それぞれの中心軸が互い
に略平行となるように配置したことを特徴とするもので
ある。
体部、この第１の長手導体部の側面の１つに第１の長手
導体部に対して略垂直に設けられた第１の接地用導体
部、及び第１の長手導体部の他の側面に第１の長手導体
部に対して略垂直に設けられた第１の給電用導体部とか
らなる第１の逆Ｆ型アンテナと、第２の長手導体部、こ
の第２の長手導体部の側面の１つに第２の長手導体部に
対して略垂直に設けられた第２の接地用導体部、及び第
２の長手導体部の他の側面に第２の長手導体部に対して
略垂直に設けられた第２の給電用導体部とからなる第２
の逆Ｆ型アンテナとで構成されるダイバーシティアンテ
ナであって、第１の長手導体部と第２の長手導体部それ
ぞれの中心軸が互いに略垂直となり、かつ、第１の給電
用導体部と第２の給電用導体部それぞれの中心軸が互い
に略平行となるように配置したことを特徴とするもので
ある。
【００５３】したがって、本発明によれば、垂直偏波の
利得と、水平偏波の利得との差を少なくするようにした
ことにより、垂直偏波、水平偏波の両方に対応するダイ
バーシティアンテナを提供することができる。
利得と、水平偏波の利得との差を少なくするようにした
ことにより、垂直偏波、水平偏波の両方に対応するダイ
バーシティアンテナを提供することができる。
【００５４】また、本発明は、前記第１の逆Ｆ型アンテ
ナが、第１のプリント基板を備え、前記第１の接地用導
体部は第１のプリント基板のグランドパターンと電気的
に接続されているとともに、前記第１の給電用導体部は
第１のプリント基板の給電点と電気的に接続され、前記
第２の逆Ｆ型アンテナは、第２のプリント基板を備え、
前記第２の接地用導体部は第２のプリント基板のグラン
ドパターンと電気的に接続されているとともに、前記第
２の給電用導体部は第２のプリント基板の給電点と電気
的に接続され、第１のプリント基板と第２のプリント基
板とは、略平行となるように対向して配置されているこ
とを特徴とするものである。
ナが、第１のプリント基板を備え、前記第１の接地用導
体部は第１のプリント基板のグランドパターンと電気的
に接続されているとともに、前記第１の給電用導体部は
第１のプリント基板の給電点と電気的に接続され、前記
第２の逆Ｆ型アンテナは、第２のプリント基板を備え、
前記第２の接地用導体部は第２のプリント基板のグラン
ドパターンと電気的に接続されているとともに、前記第
２の給電用導体部は第２のプリント基板の給電点と電気
的に接続され、第１のプリント基板と第２のプリント基
板とは、略平行となるように対向して配置されているこ
とを特徴とするものである。
【００５５】したがって、本発明によれば、第１、第２
のアンテナそれぞれが、垂直偏波及び水平偏波ともに、
垂直軸Ｖの方向にヌル点を持たず、あらゆる方向へ利得
を持つ、すなわち、無指向性に近く、また、前記それぞ
れの中心軸を互いに垂直になるように配置しているの
で、ダイバーシティとして動作させた時に偏波面の違い
に強くなる。
のアンテナそれぞれが、垂直偏波及び水平偏波ともに、
垂直軸Ｖの方向にヌル点を持たず、あらゆる方向へ利得
を持つ、すなわち、無指向性に近く、また、前記それぞ
れの中心軸を互いに垂直になるように配置しているの
で、ダイバーシティとして動作させた時に偏波面の違い
に強くなる。
【００５６】また、本発明は、前記第１のプリント基板
及び前記第２のプリント基板の外周は、使用する電波の
波長と略同じ長さとしたことを特徴とするものである。
及び前記第２のプリント基板の外周は、使用する電波の
波長と略同じ長さとしたことを特徴とするものである。
【００５７】したがって、本発明によれば、電波は第１
及び第２のプリント基板それぞれの第１及び第２の長手
導体部が設けられた面の裏面へと回り込み、第１及び第
２の逆Ｆ型アンテナの指向性パターンは、より無指向性
に近いものとなり、さらに、垂直偏波の利得と水平偏波
の利得との差が少なくなる。
及び第２のプリント基板それぞれの第１及び第２の長手
導体部が設けられた面の裏面へと回り込み、第１及び第
２の逆Ｆ型アンテナの指向性パターンは、より無指向性
に近いものとなり、さらに、垂直偏波の利得と水平偏波
の利得との差が少なくなる。
【００５８】また、本発明は、前記第１のプリント基板
と前記第２のプリント基板が対向して配置されたその中
心に対して、第１のプリント基板の前記第１の長手導体
部が設けられた面と、第２のプリント基板の前記第２の
長手導体部２１が設けられた面とは、互いに外側を向く
ように配置されていることを特徴とするものである。
と前記第２のプリント基板が対向して配置されたその中
心に対して、第１のプリント基板の前記第１の長手導体
部が設けられた面と、第２のプリント基板の前記第２の
長手導体部２１が設けられた面とは、互いに外側を向く
ように配置されていることを特徴とするものである。
【００５９】したがって、本発明によれば、第１の逆Ｆ
型アンテナの第１のプリント基板と、第２の逆Ｆ型アン
テナの第２のプリント基板との間に障害物などが配置さ
れた場合においても、その障害物などの影響が少なくな
るようにしたダイバーシティアンテナを提供することが
できる。
型アンテナの第１のプリント基板と、第２の逆Ｆ型アン
テナの第２のプリント基板との間に障害物などが配置さ
れた場合においても、その障害物などの影響が少なくな
るようにしたダイバーシティアンテナを提供することが
できる。
【００６０】また、本発明は、前記第１の逆Ｆ型アンテ
ナの第１の長手導体部は、前記第１の給電用導体部を上
側にしてその中心軸が略垂直に配置され、前記第２の逆
Ｆ型アンテナの第２の長手導体部は、その中心軸が略水
平に配置されていることを特徴とするものである。
ナの第１の長手導体部は、前記第１の給電用導体部を上
側にしてその中心軸が略垂直に配置され、前記第２の逆
Ｆ型アンテナの第２の長手導体部は、その中心軸が略水
平に配置されていることを特徴とするものである。
【００６１】したがって、本発明によれば、前記それぞ
れの中心軸を、垂直偏波及び水平偏波それぞれの偏波面
と一致させることにより、ダイバーシティとして動作さ
せた時に偏波の違いに強くなる。さらに、最も電流の流
れる給電点に接続される前記第１の給電用導体部を上側
にしてその中心軸を略垂直に配置することにより、第１
の逆Ｆ型アンテナの下側に対する障害物の影響を低減す
るようにしたダイバーシティアンテナを提供することが
できる。即ち、これらのアンテナを備えたシステムが壁
や机などに設置されたとき、それらの影響を低減でき
る。
れの中心軸を、垂直偏波及び水平偏波それぞれの偏波面
と一致させることにより、ダイバーシティとして動作さ
せた時に偏波の違いに強くなる。さらに、最も電流の流
れる給電点に接続される前記第１の給電用導体部を上側
にしてその中心軸を略垂直に配置することにより、第１
の逆Ｆ型アンテナの下側に対する障害物の影響を低減す
るようにしたダイバーシティアンテナを提供することが
できる。即ち、これらのアンテナを備えたシステムが壁
や机などに設置されたとき、それらの影響を低減でき
る。
【００６２】また、本発明は、前記第２の逆Ｆ型アンテ
ナの前記第２の長手導体部が、前記第２のプリント基板
の水平方向中心軸よりも上側になるように配置されてい
ることを特徴とするものである。
ナの前記第２の長手導体部が、前記第２のプリント基板
の水平方向中心軸よりも上側になるように配置されてい
ることを特徴とするものである。
【００６３】したがって、本発明によれば、第２の長手
導体部が、前記第２のプリント基板の水平方向中心軸よ
りも上側になるように配置することにより、第２の逆Ｆ
型アンテナの下側に対する障害物の影響を低減するよう
にしたダイバーシティアンテナを提供することができ
る。即ち、これらのアンテナを備えたシステムが壁や机
などに設置されたとき、それらの影響を低減できる。
導体部が、前記第２のプリント基板の水平方向中心軸よ
りも上側になるように配置することにより、第２の逆Ｆ
型アンテナの下側に対する障害物の影響を低減するよう
にしたダイバーシティアンテナを提供することができ
る。即ち、これらのアンテナを備えたシステムが壁や机
などに設置されたとき、それらの影響を低減できる。
【００６４】また、本発明は、前記ダイバーシティアン
テナと、このダイバーシティアンテナが接続された送受
信回路基板ユニットとを備えた無線通信装置において、
前記第１の逆Ｆ型アンテナと前記第２の逆Ｆ型アンテナ
とは、前記送受信回路基板ユニットを挟んでそれを中心
にして略対称となるように配置されていることを特徴と
するものである。
テナと、このダイバーシティアンテナが接続された送受
信回路基板ユニットとを備えた無線通信装置において、
前記第１の逆Ｆ型アンテナと前記第２の逆Ｆ型アンテナ
とは、前記送受信回路基板ユニットを挟んでそれを中心
にして略対称となるように配置されていることを特徴と
するものである。
【００６５】したがって、本発明によれば、小型化され
た無線通信装置の内部で第１の逆Ｆ型アンテナと第２の
逆Ｆ型アンテナとの間隔を確保するとともに、送受信回
路基板ユニットを第１の逆Ｆ型アンテナと、第２の逆Ｆ
型アンテナとの間に配置することにより、その送受信回
路基板ユニットの影響が少なくなるようにしたダイバー
シティアンテナを備えた無線通信装置を提供することが
できる。
た無線通信装置の内部で第１の逆Ｆ型アンテナと第２の
逆Ｆ型アンテナとの間隔を確保するとともに、送受信回
路基板ユニットを第１の逆Ｆ型アンテナと、第２の逆Ｆ
型アンテナとの間に配置することにより、その送受信回
路基板ユニットの影響が少なくなるようにしたダイバー
シティアンテナを備えた無線通信装置を提供することが
できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施形態に係わる第１の逆Ｆ型アンテ
ナと第２の逆Ｆ型アンテナとで構成されるダイバーシテ
ィアンテナを示す図である。
ナと第２の逆Ｆ型アンテナとで構成されるダイバーシテ
ィアンテナを示す図である。
【図２】本発明の実施形態に係わる第１の逆Ｆ型アンテ
ナを示す外観斜視図である。
ナを示す外観斜視図である。
【図３】本発明の実施形態に係わる第２の逆Ｆ型アンテ
ナを示す外観斜視図である。
ナを示す外観斜視図である。
【図４】本発明の実施形態に係わるダイバーシティアン
テナの指向性パターンを示す図である。
テナの指向性パターンを示す図である。
【図５】本発明の実施形態に係わる無線通信装置の内部
回路構成を示すブロック図である。
回路構成を示すブロック図である。
【図６】本発明の実施形態に係わる無線通信装置内部の
ダイバーシティアンテナの設置状態を示す斜視図であ
る。
ダイバーシティアンテナの設置状態を示す斜視図であ
る。
【図７】従来のダイバーシティアンテナを示す外観斜視
図である。
図である。
【図８】従来のダイバーシティアンテナの指向性パター
ンを示す図である。
ンを示す図である。
１ ダイバーシティアンテナ
２ 無線通信装置
１０ 第１の逆Ｆ型アンテナ
１１ 第１の長手導体部
１２ 第１の接地用導体部
１３ 第１の給電用導体部
１４ 第１のプリント基板
１５ グランドパターン（第１のプリント基板）
１６ 給電点（第１のプリント基板の給電点）
２０ 第２の逆Ｆ型アンテナ
２１ 第２の長手導体部
２２ 第２の接地用導体部
２３ 第２の給電用導体部
２４ 第２のプリント基板
２５ グランドパターン（第２のプリント基板）
２６ 給電点（第２のプリント基板）
３０ 送受信回路基板ユニット
３１ 入力部
３２ 符号化回路
３３ 変調回路
３４ 送信回路
３５ 受信回路
３６ 復調回路
３７ 復号化回路
３８ 出力部
４０ キャビネット
フロントページの続き
Ｆターム(参考） 5J021 AA02 AA12 AB06 HA06 JA05
5J045 AA13 DA08 LA01 NA03
5K011 AA06
5K059 CC05 DD07 DD27
Claims (7)
- 【請求項１】 第１の長手導体部、この第１の長手導体
部の側面の１つに第１の長手導体部に対して略垂直に設
けられた第１の接地用導体部、及び第１の長手導体部の
他の側面に第１の長手導体部に対して略垂直に設けられ
た第１の給電用導体部とからなる第１の逆Ｆ型アンテナ
と、 第２の長手導体部、この第２の長手導体部の側面の１つ
に第２の長手導体部に対して略垂直に設けられた第２の
接地用導体部、及び第２の長手導体部の他の側面に第２
の長手導体部に対して略垂直に設けられた第２の給電用
導体部とからなる第２の逆Ｆ型アンテナとで構成される
ダイバーシティアンテナであって、 第１の長手導体部と第２の長手導体部それぞれの中心軸
が互いに略垂直となり、かつ、第１の給電用導体部と第
２の給電用導体部それぞれの中心軸が互いに略平行とな
るように配置したことを特徴とするダイバーシティアン
テナ。 - 【請求項２】 前記第１の逆Ｆ型アンテナは、第１のプ
リント基板を備え、前記第１の接地用導体部は第１のプ
リント基板のグランドパターンと電気的に接続されてい
るとともに、前記第１の給電用導体部は第１のプリント
基板の給電点と電気的に接続され、 前記第２の逆Ｆ型アンテナは、第２のプリント基板を備
え、前記第２の接地用導体部は第２のプリント基板のグ
ランドパターンと電気的に接続されているとともに、前
記第２の給電用導体部は第２のプリント基板の給電点と
電気的に接続され、第１のプリント基板と第２のプリン
ト基板とは、略平行となるように対向して配置されてい
ることを特徴とする請求項１記載のダイバーシティアン
テナ。 - 【請求項３】 前記第１のプリント基板及び前記第２の
プリント基板の外周は、使用する電波の波長と略同じ長
さとしたことを特徴とする請求項２記載のダイバーシテ
ィアンテナ。 - 【請求項４】 前記第１のプリント基板と前記第２のプ
リント基板が対向して配置されたその中心に対して、第
１のプリント基板の前記第１の長手導体部が設けられた
面と、第２のプリント基板の前記第２の長手導体部が設
けられた面とは、互いに外側を向くように配置されてい
ることを特徴とする請求項２または３に記載のダイバー
シティアンテナ。 - 【請求項５】 前記第１の逆Ｆ型アンテナの第１の長手
導体部は、前記第１の給電用導体部を上側にしてその中
心軸が略垂直に配置され、前記第２の逆Ｆ型アンテナの
第２の長手導体部は、その中心軸が略水平に配置されて
いることを特徴とする請求項２から４までのいずれか１
項に記載のダイバーシティアンテナ。 - 【請求項６】 前記第２の逆Ｆ型アンテナは、前記第２
の長手導体部が、前記第２のプリント基板の水平方向中
心軸よりも上側になるように配置されていることを特徴
とする請求項２から５までのいずれか１項に記載のダイ
バーシティアンテナ。 - 【請求項７】 請求項２から６までのいずれか１項に記
載のダイバーシティアンテナと、このダイバーシティア
ンテナが接続された送受信回路基板ユニットとを備えた
無線通信装置において、前記第１の逆Ｆ型アンテナと前
記第２の逆Ｆ型アンテナとは、前記送受信回路基板ユニ
ットを挟んでそれを中心にして略対称となるように配置
されていることを特徴とする無線通信装置。
Priority Applications (3)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2001288193A JP2003101340A (ja) | 2001-09-21 | 2001-09-21 | ダイバーシティアンテナ及び無線通信装置 |
| US10/246,544 US6768462B2 (en) | 2001-09-21 | 2002-09-19 | Diversity antenna and wireless communication apparatus employing it |
| CNB021436096A CN1220341C (zh) | 2001-09-21 | 2002-09-20 | 分集天线和应用它的无线通信设备 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2001288193A JP2003101340A (ja) | 2001-09-21 | 2001-09-21 | ダイバーシティアンテナ及び無線通信装置 |
Related Child Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2006031963A Division JP2006129537A (ja) | 2006-02-09 | 2006-02-09 | ダイバーシティアンテナ及び無線通信装置 |
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| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2003101340A true JP2003101340A (ja) | 2003-04-04 |
Family
ID=19110883
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2001288193A Pending JP2003101340A (ja) | 2001-09-21 | 2001-09-21 | ダイバーシティアンテナ及び無線通信装置 |
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| Country | Link |
|---|---|
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| JP (1) | JP2003101340A (ja) |
| CN (1) | CN1220341C (ja) |
Cited By (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| WO2008114347A1 (ja) * | 2007-03-16 | 2008-09-25 | Fujitsu Limited | 通信装置のアンテナ配置方法及び実装装置、アンテナ装置 |
Families Citing this family (10)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| WO2004030143A1 (en) * | 2002-09-27 | 2004-04-08 | Radiall Antenna Technologies, Inc. | Compact vehicle-mounted antenna |
| US6831607B2 (en) * | 2003-01-28 | 2004-12-14 | Centurion Wireless Technologies, Inc. | Single-feed, multi-band, virtual two-antenna assembly having the radiating element of one planar inverted-F antenna (PIFA) contained within the radiating element of another PIFA |
| CN100373807C (zh) * | 2004-08-09 | 2008-03-05 | 电子科技大学 | 一种无线通信终端可穿戴式分集天线装置 |
| JP4216865B2 (ja) * | 2006-05-29 | 2009-01-28 | 株式会社東芝 | 通信可能な情報機器 |
| EP2162951A1 (en) * | 2007-06-04 | 2010-03-17 | Pirelli & C. S.p.A. | Wireless network device including a polarization and spatial diversity antenna system |
| US8354972B2 (en) * | 2007-06-06 | 2013-01-15 | Fractus, S.A. | Dual-polarized radiating element, dual-band dual-polarized antenna assembly and dual-polarized antenna array |
| EP2256859A1 (en) * | 2009-05-12 | 2010-12-01 | ST-Ericsson SA | Antenna arrangement, method for tuning an antenna arrangement and apparatus with antenna arrangement |
| CN101707281A (zh) * | 2009-11-17 | 2010-05-12 | 中兴通讯股份有限公司 | 一种移动终端的分集天线及移动终端 |
| EP2907078B1 (en) * | 2012-10-11 | 2019-06-12 | Tagsys | Uhf rfid reader with improved antenna system |
| US20180309189A1 (en) * | 2017-04-21 | 2018-10-25 | Huanhuan GU | Broadband mimo antenna system for electronic device |
Family Cites Families (6)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| GB9309368D0 (en) * | 1993-05-06 | 1993-06-16 | Ncr Int Inc | Antenna apparatus |
| US5977916A (en) | 1997-05-09 | 1999-11-02 | Motorola, Inc. | Difference drive diversity antenna structure and method |
| JP2000031721A (ja) | 1998-07-14 | 2000-01-28 | Hideo Suyama | 内蔵アンテナ装置 |
| US6426723B1 (en) * | 2001-01-19 | 2002-07-30 | Nortel Networks Limited | Antenna arrangement for multiple input multiple output communications systems |
| US6483463B2 (en) * | 2001-03-27 | 2002-11-19 | Centurion Wireless Technologies, Inc. | Diversity antenna system including two planar inverted F antennas |
| US6686886B2 (en) * | 2001-05-29 | 2004-02-03 | International Business Machines Corporation | Integrated antenna for laptop applications |
-
2001
- 2001-09-21 JP JP2001288193A patent/JP2003101340A/ja active Pending
-
2002
- 2002-09-19 US US10/246,544 patent/US6768462B2/en not_active Expired - Lifetime
- 2002-09-20 CN CNB021436096A patent/CN1220341C/zh not_active Expired - Fee Related
Cited By (3)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| WO2008114347A1 (ja) * | 2007-03-16 | 2008-09-25 | Fujitsu Limited | 通信装置のアンテナ配置方法及び実装装置、アンテナ装置 |
| JPWO2008114347A1 (ja) * | 2007-03-16 | 2010-06-24 | 富士通株式会社 | 通信装置のアンテナ配置方法及びアンテナ装置 |
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Also Published As
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| CN1411158A (zh) | 2003-04-16 |
| US20030058171A1 (en) | 2003-03-27 |
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