JP2003085032A - 自己組織化キャッシュ方法およびその方法を利用可能なキャッシュサーバ - Google Patents
自己組織化キャッシュ方法およびその方法を利用可能なキャッシュサーバInfo
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Abstract
キャッシュを分散配置するのは難しかった。 【解決手段】 キャッシュサーバ18の検索部20はコ
ンテンツレシーバ14から要求されたコンテンツのキャ
ッシュをLRUバッファ22から検索し、ヒットしたキ
ャッシュデータをコンテンツキャッシュ記憶部28から
取りだしてコンテンツレシーバ14へ送信する。移動制
御部26は、LRUバッファ22のヘッドからアクセス
頻度の高いキャッシュエントリ23aを取り出し、コン
テンツレシーバ14に近い下流にある他のキャッシュサ
ーバ18に移動させ、LRUバッファ22のテイルから
アクセス頻度の低いキャッシュエントリ23nを取り出
し、コンテンツプロバイダに近い上流にあるキャッシュ
サーバ18に移動させる。
Description
ッシュする技術、とくにネットワークノードにキャッシ
ュを分散させる自己組織化キャッシュ方法、およびその
方法を利用可能なキャッシュサーバに関する。
の配信、特に映像メディアを中心としたストリーミング
配信のように、多くの利用者に同一の情報コンテンツを
配信するサービスや、個人ユーザがコンテンツを発信し
て交換するピア・ツウ・ピアのネットワークサービスの
利用が進んでいる。今後、ブロードバンドのネットワー
クが普及するにつれて、動画像を含むコンテンツの流通
がますます盛んになると思われる。
をする際、サーバやルータの処理能力、通信回線の帯域
幅などに制限があるため、処理性能を確保する目的で、
キャッシュサーバをネットワーク上に設け、一時的にサ
ーバのコンテンツを保持することが一般に行われてい
る。コンテンツレシーバがコンテンツプロバイダにアク
セスしてコンテンツを取得したとき、キャッシュサーバ
にそのコンテンツのキャッシュデータが保持され、再度
同じコンテンツがアクセスされる際に、そのキャッシュ
データが代わりに利用される。これによりサーバやルー
タにかかる負荷を軽減し、ネットワークトラフィックを
削減して、ネットワークリソースの利用効率を向上させ
るとともに、サービスの応答時間の改善を図ることがで
きる。
バはネットワークのトラフィックの状態を制御するもの
ではなく、ユーザまたはネットワーク管理者がネットワ
ーク上に分散したキャッシュサーバのいずれを使用する
かを手動で設定してキャッシュの有効利用を図る必要が
あった。ネットワーク管理者ならトラフィックを計測し
て、使用すべきキャッシュサーバを選択することもでき
るが、一般ユーザはネットワークのトラフィックの状態
を知ることは困難である。そのため、ネットワークの輻
輳やキャッシュサーバの負荷とは無関係に、コンテンツ
レシーバが利用するキャッシュサーバが固定的に指定さ
れる状況が生まれ、特定のキャッシュサーバに負荷がか
かったり、一個所にネットワークトラフィックが集中す
るなどにより、コンテンツのキャッシュが有効に利用さ
れず、性能改善につながらないという問題があった。
のであり、その目的は、ネットワーク上のキャッシュサ
ーバにコンテンツのキャッシュデータを分散配置するこ
とのできる自己組織化キャッシュ方法、およびその方法
を利用可能なキャッシュサーバのネットワークを提供す
ることにある。
組織化キャッシュ方法に関する。この方法は、コンテン
ツをキャッシュするキャッシュサーバのキャッシュバッ
ファからアクセス頻度の高いキャッシュデータを取り出
し、そのキャッシュデータをコンテンツレシーバに近い
下流方向のキャッシュサーバのキャッシュバッファに移
動させる。前記キャッシュサーバのキャッシュバッファ
からアクセス頻度の低いキャッシュデータを取り出し、
そのキャッシュデータをコンテンツプロバイダに近い上
流方向のキャッシュサーバのキャッシュバッファに移動
させてもよい。
テンツをユーザに提供するWebサーバやデータベース
サーバなどであり、コンテンツレシーバは、サーバから
コンテンツを受信して利用するユーザ端末、またはその
ユーザ端末が属するネットワークにおいてユーザ端末を
代理するプロキシサーバなどである。コンテンツプロバ
イダからコンテンツレシーバまでのネットワーク経路上
のネットワークノードにコンテンツのキャッシュデータ
を保持するキャッシュサーバが構築される。キャッシュ
サーバは経路上にあるネットワークノードのうち少なく
とも一つに設けられる。ネットワーク経路上でコンテン
ツプロバイダに近づく方向を上流と呼び、コンテンツレ
シーバに近づく方向を下流と呼ぶ。ネットワークノード
は、通信データの中継と経路制御を行うルータなどのネ
ットワーク機器であり、キャッシュサーバはネットワー
ク機器に外付けされる形態でも、ネットワーク機器の機
能の一つとしてネットワーク機器内部に実装される形態
でもよい。
シュをキャッシュバッファにおいて管理する。キャッシ
ュデータのアクセス頻度とは、キャッシュデータのアク
セスの頻度を何らかの尺度で評価した値であり、たとえ
ばキャッシュサーバのキャッシュの全アクセス数に対す
る当該キャッシュデータのアクセス数の割合で与えられ
る。キャッシュバッファのキューのヘッド部にあるエン
トリまたはヘッド部に近いエントリから下流に移動させ
るべきキャッシュデータを選んでもよい。また上流に移
動させるキャッシュデータはキューのテイル部またはテ
イル部に近いエントリから選んでもよい。
ことにより、アクセス頻度の高いコンテンツをネットワ
ーク経路上でコンテンツレシーバに近い下流のネットワ
ークノードにキャッシュさせることができ、コンテンツ
への応答時間を短縮し、ネットワークの上流部分のネッ
トワークノードの負荷、トラフィック量を抑える効果を
奏する。またキャッシュデータを他のキャッシュサーバ
に移動させることでコンテンツのキャッシュの分散を図
ることができ、一つのキャッシュサーバの蓄積容量の消
費を抑えるとともに、特定のキャッシュサーバに負荷が
集中するのを防ぐことができる。
ス頻度の他、キャッシュされたコンテンツの更新頻度を
用いてもよく、コンテンツの更新頻度に応じて前記キャ
ッシュデータの移動を調整してもよい。ここでコンテン
ツの更新頻度とは、コンテンツがコンテンツプロバイダ
により変更される頻度を何らかの尺度で評価した値であ
り、たとえば一定時間における当該コンテンツに対する
コンテンツプロバイダによる変更回数である。
わせて、アクセス頻度が高くても更新頻度が高い場合に
はキャッシュデータを下流に移動させるのを制限しても
よい。これにより、アクセス回数が多く、更新の頻度が
低いコンテンツが下流のキャッシュサーバにキャッシュ
されるようになり、キャッシュデータの移動をきめ細か
く制御して、キャッシュの効率を上げることができる。
ッファから更新頻度の高いコンテンツのキャッシュデー
タを取り出し、そのキャッシュデータをコンテンツプロ
バイダに近い上流方向のキャッシュサーバのキャッシュ
バッファに移動させてもよい。キャッシュされたコンテ
ンツが所定の参照回数だけ参照されるまで、そのキャッ
シュデータの下流方向への移動を制限し、そのコンテン
ツが更新された場合、更新されたコンテンツのキャッシ
ュデータについて前記参照回数のカウンタをゼロにリセ
ットしてもよい。
て、キャッシュされたコンテンツの蓄積容量や滞留時間
にもとづいて前記キャッシュデータの移動を調整しても
よい。
ータのサイズに関する値であり、たとえばコンテンツプ
ロバイダに格納されている状態でのコンテンツの元デー
タのサイズであってもよく、キャッシュサーバにおいて
キャッシュされた状態において、そのキャッシュサーバ
のキャッシュの全容量に対するコンテンツのキャッシュ
データのデータ量の割合であってもよい。特に映像にお
いては、コンテンツプロバイダにおいて格納されている
データ容量に限らず、ネットワークの必要帯域に通信時
間を乗じた値で蓄積容量を定義することもできる。キャ
ッシュデータの移動を行う際、蓄積容量を考慮して、蓄
積容量が大きいほど積極的に下流方向に移動させること
により、キャッシュサーバのキャッシュ容量を最適化
し、検索のヒット率を高くするとともに、上流でのネッ
トワークトラフィックを軽減する効果が得られる。
ータの有効期限を表す数値である。たとえばコンテンツ
が明日の天気予想図の画像であるとしたら、コンテンツ
のキャッシュは次の日には無効にしなければならないか
ら、滞留時間は1日に定められる。滞留時間が長いキャ
ッシュデータは積極的に下流のキャッシュサーバに移動
させ、滞留時間が短いキャッシュデータは、下流への移
動を制限することができる。前述の蓄積容量にこの滞留
時間を掛け合わせた値をキャッシュデータの移動制御の
際の評価に用いてもよい。これにより期限的な要素も含
めたキャッシュデータの移動が可能となる。
ッシュバッファを設け、前記コンテンツレシーバの属す
るネットワークアドレスに対応するキャッシュバッファ
から前記キャッシュデータを取り出し、そのキャッシュ
データをそのネットワークアドレスに属するキャッシュ
サーバのキャッシュバッファに移動させてもよい。すな
わちキャッシュすべきコンテンツに対して、そのコンテ
ンツの要求元のコンテンツレシーバのネットワークアド
レスをキーとして、複数のバッファに分配される。これ
によりコンテンツに対してどのネットワーク領域からの
アクセスが頻繁であるかを評価した上で、コンテンツの
キャッシュデータの移動先のキャッシュサーバを決める
ことができる。
バに同時に移動させてもよく、キャッシュされたコンテ
ンツに対するアクセス頻度によって同時に移動させる際
のキャッシュサーバの数を調整してもよい。特にコンテ
ンツに対するアクセス頻度が高い場合、複数のキャッシ
ュサーバにそのコンテンツのキャッシュデータを移動さ
せることで、キャッシュサーバに対するアクセスの集中
を避けることができる。また移動先のキャッシュサーバ
を決める際、コンテンツレシーバの属するネットワーク
アドレスを参照してもよい。
する。このキャッシュサーバは、コンテンツプロバイダ
により提供され、コンテンツレシーバにより利用される
コンテンツをキャッシュして保持する記憶部と、前記コ
ンテンツのキャッシュエントリに前記コンテンツのアク
セス頻度の評価データを含め、そのキャッシュエントリ
のキュー管理を行うキャッシュバッファと、前記評価デ
ータを基準にして前記キャッシュバッファ内の前記キュ
ーを検索して、キャッシュデータを抽出する検索部と、
前記抽出されたキャッシュデータを、前記プロバイダか
ら前記レシーバまでのネットワーク経路上の他のキャッ
シュサーバに移動させる移動制御部とを含む。
タに前記コンテンツの更新頻度、蓄積容量、および滞留
時間の少なくとも一つをさらに含めて管理してもよく、
前記移動制御部はこれらの評価データを適宜参照してキ
ャッシュデータの移動制御を行ってもよい。前記キャッ
シュバッファは、前記コンテンツのアクセス頻度、更新
頻度、蓄積容量、および滞留時間の少なくとも一つの評
価データによりキャッシュエントリがソートされるキュ
ー構造をもち、前記移動制御部は前記キューのヘッド部
またはテイル部からキャッシュデータを抽出し、前記他
のキャッシュサーバに移動させてもよい。
のネットワークアドレスに応じて複数のバッファに分割
され、前記検索部は前記レシーバの属するネットワーク
アドレスに対応するキャッシュバッファから前記キャッ
シュデータを抽出し、前記移動制御部は、そのキャッシ
ュデータを対応するネットワークアドレスに属するキャ
ッシュサーバに移動させてもよい。
発明の表現を方法、装置、サーバ、システム、コンピュ
ータプログラム、記録媒体などの間で変換したものもま
た、本発明の態様として有効である。
キャッシュサーバシステムの構成図である。コンテンツ
プロバイダ10はコンテンツをユーザに提供するサーバ
である。コンテンツレシーバ14はインターネット16
を介してコンテンツプロバイダ10が提供するコンテン
ツを受信して利用するユーザの端末である。インターネ
ット16には複数のネットワークノード12が含まれ、
コンテンツプロバイダ10からコンテンツレシーバ14
へ提供されるコンテンツのデータを中継するルータとし
て機能する。さらにネットワークノード12にはキャッ
シュサーバ18が設けられ、中継されるコンテンツのデ
ータを一時的にキャッシュすることができる。キャッシ
ュサーバ18は、ネットワークノード12内に設けられ
てもよく、ネットワークノード12の外側に付属しても
よい。
テンツレシーバ14までのネットワーク経路を示す。ネ
ットワーク経路上に、コンテンツプロバイダ10に近い
方から、3つのネットワークノードA12a、ネットワ
ークノードB12b、ネットワークノードC12c(こ
れらを総称する場合ネットワークノード12とよぶ)
と、それらの各々に付属する3つのキャッシュサーバA
18a、キャッシュサーバB18b、キャッシュサーバ
C18c(これらを総称する場合キャッシュサーバ18
とよぶ)がある。コンテンツプロバイダ10に近い方を
上流とよび、コンテンツレシーバ14に近い方を下流と
よぶ。
ーク経路上のいずれのキャッシュサーバ18に保持され
てもよいが、当然コンテンツレシーバ14に近い方が応
答時間が短くなるという利点がある。しかしながらキャ
ッシュデータを下流方向のキャッシュサーバ18だけに
保持すると、そのキャッシュサーバ18にアクセスが集
中し、かえって応答時間が悪化してしまう。そこでキャ
ッシュデータをネットワーク経路上の複数のキャッシュ
サーバ18に分散させることが必要となる。
ある。この構成は、ハードウエア的には、任意のコンピ
ュータのCPU、メモリ、その他のLSIで実現でき、
ソフトウエア的にはメモリにロードされた自己組織化キ
ャッシュ機能のあるプログラムなどによって実現される
が、ここではそれらの連携によって実現される機能ブロ
ックを描いている。したがって、これらの機能ブロック
がハードウエアのみ、ソフトウエアのみ、またはそれら
の組合せによっていろいろな形で実現できることは、当
業者には理解されるところである。
ァ22が設けられ、LRU(LeastRecent Used)方式で
キュー24にコンテンツのキャッシュエントリ23a、
23b、・・・、23n(これらを総称する場合キャッ
シュエントリ23とよぶ)がキューイングされる。キャ
ッシュエントリ23のデータ構造は後に説明するが、キ
ャッシュエントリ23にはコンテンツデータへのポイン
タが含まれ、コンテンツのキャッシュデータそのものは
大容量記憶装置であるコンテンツキャッシュ記憶部28
に記憶される。
ら要求のあったコンテンツについて、LRUバッファ2
2のキュー24を先頭から検索して、キャッシュされて
いるかどうかを調べる。コンテンツを識別するためにコ
ンテンツプロバイダ10における格納場所を示すURL
が用いられる。キャッシュにヒットした場合、検索部2
0はコンテンツのキャッシュデータをコンテンツキャッ
シュ記憶部28から取り出し、インターネット16を介
してコンテンツレシーバ14へ送信する。
キュー24のヘッダ部またはテイル部にあるキャッシュ
エントリ23をコンテンツキャッシュ記憶部28に格納
されたコンテンツのキャッシュデータとともに、ネット
ワーク経路上の他のキャッシュサーバ18に移動させ
る。また移動制御部26は後述の評価データにもとづい
てLRUバッファ22のキュー24から移動対象のキャ
ッシュエントリ23を選択することもできる。さらに移
動制御部26は他のキャッシュサーバ18から送信され
たキャッシュデータを受け取り、新たなキャッシュエン
トリとしてLRUバッファ22に追加するとともに、コ
ンテンツのキャッシュデータをコンテンツキャッシュ記
憶部28に記憶する。
構造を説明する図である。PrevRoute30とN
extRoute32はそれぞれ、コンテンツの配信経
路上のすぐ前、すぐ後のネットワークノード12のアド
レスである。
アクセスされる頻度を示すデータであり、キャッシュサ
ーバ18のLRUバッファ22のキャッシュエントリ2
3に対する総アクセス数に対する当該キャッシュデータ
のアクセス数の割合である。アクセスカウンタ35は、
コンテンツのキャッシュデータのアクセス回数のカウン
タである。更新頻度36は、キャッシュされたコンテン
ツがコンテンツプロバイダ10において更新される頻度
を示すデータであり、一定時間における当該コンテンツ
に対するコンテンツプロバイダによる変更回数である。
データのサイズに関する数値であり、キャッシュサーバ
18のLRUバッファ22の全容量に対する当該キャッ
シュデータのデータ量の割合であり、特に映像のコンテ
ンツの場合にはネットワークの必要帯域に通信時間を乗
じた値を用いる。滞留時間40は、コンテンツのキャッ
シュデータがネットワークに滞留してよい時間、すなわ
ち有効期限に達するまでの時間を表す数値である。たと
えば日数や時間などで設定される。
ス42は、このコンテンツを参照したコンテンツレシー
バ14のネットワークアドレスである。コンテンツポイ
ンタ44は、キャッシュされたコンテンツのデータその
ものへのポインタであり、コンテンツキャッシュ記憶部
28に格納されたコンテンツデータを指す。
ッファ22のヘッダ部にあるキャッシュエントリ23を
下流のキャッシュサーバ18に移動させ、LRUバッフ
ァ22のテイル部にあるキャッシュエントリ23を上流
のキャッシュサーバ18に移動させる。LRU方式は、
最後に参照されてからの経過時間が最も長いキャッシュ
エントリ23から先に追い出す方式であり、最近にアク
セスされたキャッシュエントリ23がキュー24の先頭
に動かされる。キュー24の順序は、厳密にはアクセス
頻度34の順にはならないが、アクセス頻度34の低い
キャッシュのエントリは、キュー24の後尾に送り出さ
れて追い出されることになるため、キュー24の順序
は、アクセス頻度をある程度反映したものとなる。
タの移動制御をよりきめ細かく行うために、移動対象の
キャッシュデータの選択基準として、アクセス頻度3
4、更新頻度36、蓄積容量38、および滞留時間40
の各評価データの組合せを用いることができる。LRU
バッファ22のヘッド部には直近にアクセスされたキャ
ッシュエントリ23が存在するが、これが必ずしもアク
セス頻度34が最も高いエントリとは限らない。そこで
移動制御部26は、LRUバッファ22のヘッド部から
始めて順にキャッシュエントリ23を検索して、アクセ
ス頻度34が高いキャッシュエントリ23を選択して、
そのキャッシュエントリ23を下流に移動させてもよ
い。
択基準に用いて、アクセス頻度34が高くかつ更新頻度
36が低いキャッシュエントリ23をLRUバッファ2
2から選択してもよい。アクセス頻度34と更新頻度3
6の評価を組み合わせた移動制御を可能にするために、
コンテンツのキャッシュデータのアクセスカウンタ35
を用いて、次のようにキャッシュデータの移動を制御し
てもよい。
ットワークノード12は、ネットワーク経路上にあるネ
ットワークノード12のうち、コンテンツプロバイダ1
0寄りの上流に位置するN個のノードとする。アクセス
上限回数Accをあらかじめ定めておく。移動制御部2
6は、キャッシュのアクセスカウンタ35がアクセス上
限回数Accに達するまで、キャッシュデータの移動を
制限し、最初のN個のネットワークノード12より下流
にキャッシュデータが伝搬しないようにする。
タがアクセス上限回数Accに達すると、下流のネット
ワークノード12にキャッシュデータを移動させる。一
方、検索部20は、コンテンツの更新が行われると、キ
ャッシュを無効にするために、アクセスカウンタ35の
値をゼロにリセットし、キャッシュが無効となったこと
を経路上の他のネットワークノード12に通知する。
増えても、そのキャッシュデータがコンテンツの更新に
より無効になった場合は、アクセス回数のカウンタがゼ
ロにリセットされ、アクセス上限回数Accに達するま
で下流への移動が制限される。アクセス頻度だけでな
く、コンテンツの更新頻度も考慮してキャッシュデータ
の移動を制御することが可能となる。
4の他に、蓄積容量38と滞留時間40の積を評価値に
用いて移動対象のキャッシュデータを決めてもよい。移
動制御部26は、蓄積容量38と滞留時間40の積が大
きいキャッシュデータを積極的に下流に移動させ、蓄積
容量38と滞留時間40の積が小さいキャッシュデータ
については下流への移動を制限する。したがって蓄積容
量が大きく、かつ有効時間の長いキャッシュデータほど
下流に配置されるようになり、トラフィックの削減につ
ながる。もっとも移動制御部26は、蓄積容量38と滞
留時間40のいずれか一方のみを用いて移動対象のキャ
ッシュデータを決めてもよい。またアクセス頻度34、
蓄積容量38、滞留時間40の3つの値を加味した評価
値を用いてもよい。
方式でキューイング制御をするが、キュー24のキャッ
シュエントリ23を上記の各種評価データもしくはそれ
らを組み合わせた評価値にもとづいてソートしてもよ
い。あらかじめ評価データにもとづいたソーティングが
なされていれば、移動制御部26は、単にLRUバッフ
ァ22のキュー24のヘッド部またはテイル部からキャ
ッシュエントリ23を選択するだけでよく、キャッシュ
データの選択処理を一元化することが可能となる。もっ
ともLRUバッファ22がキュー24を通常のLRU方
式のソーティングし、キャッシュデータの細かな移動制
御のために、アクセス頻度34、更新頻度36、蓄積容
量38、滞留時間40など他の評価データを用いてキャ
ッシュエントリ23を検索して選択する構成でもよい。
バ18によるキャッシュ移動制御のシーケンス図であ
る。図2のネットワーク経路の例を用いて処理のシーケ
ンスを説明する。第1のコンテンツレシーバ14aから
のコンテンツの要求情報がネットワークノードB12b
に到着する(S10)。この要求情報はコンテンツのU
RLを含むものである。ネットワークノードB12bに
おいてキャッシュサーバB18bの検索部20がこの要
求情報にもとづいてキャッシュバッファを検索する。キ
ャッシュがヒットした場合、検索部20はキャッシュデ
ータを第1のコンテンツレシーバ14aに送信する(S
12)。また、第2のコンテンツレシーバ14bから同
一のコンテンツに対する要求情報がネットワークノード
B12bに到着し(S14)、キャッシュデータが返信
される(S16)。
シュがヒットしたとき、移動制御部26は、上述の評価
データを基準にLRUバッファ22のキャッシュデータ
の移動制御を行う。この移動制御により、キャッシュヒ
ットしたコンテンツが第1および第2のコンテンツレシ
ーバ14a、14bに近い下流のネットワークノードC
12cに移動する(S18)。次に第1のコンテンツレ
シーバ14aが同一のコンテンツに対する要求を送信す
ると(S20)、キャッシュデータが下流のネットワー
クノードC12cで取得されて、第1のコンテンツレシ
ーバ14aに送信される(S22)。
きなかった場合、下流のネットワークノードC12cに
存在するキャッシュデータはLRUバッファ22のテイ
ル部に送り出され、移動制御部26により上流のネット
ワークノードB12bに移動する(S24)。さらにア
クセスが起きない状態が続いた場合、キャッシュデータ
はさらに上流のネットワークノードA12aに移動する
(S26)。
が同一コンテンツに対する要求情報をネットワークノー
ドB12bに送ると(S28)、キャッシュミスが起こ
り、要求情報は一つ上のネットワークノードA12aに
転送され(S30)、そのネットワークノードA12a
において、キャッシュがヒットし、キャッシュデータが
返信される(S32)。
ュサーバ18の構成図である。第1の実施の形態とは異
なり、LRUバッファ22にはネットワークアドレスに
対応づけられた複数のキュー24a〜c(これらを総称
する場合キュー24とよぶ)が設けられる。3つのキュ
ー24a〜cはそれぞれ、3つのネットワークアドレス
netaddrA、netaddrB、netaddr
Cに対応する。LRUバッファ22はコンテンツをキャ
ッシュする際、そのコンテンツを要求したコンテンツレ
シーバ14が属するネットワークのネットワークアドレ
スにより、複数のキュー24a〜cからいずれかを選ん
で、キューイングする。ここでコンテンツレシーバ14
の属するネットワークのネットワークアドレスは、コン
テンツレシーバ14のIPアドレスの上位ビットから判
断することができる。
求するコンテンツのキャッシュを検索する際、コンテン
ツレシーバ14のネットワークアドレスを参照して、そ
のネットワークアドレスに対応するキュー24からキャ
ッシュデータを検索する。
ッシュヒットを契機にして、キャッシュヒットのあった
キュー24からキャッシュデータを取り出し、そのキュ
ー24に対応するネットワークアドレスのネットワーク
に属するキャッシュサーバ18にキャッシュデータを移
動させる。また移動制御部26は、複数のネットワーク
領域の各々に属するキャッシュサーバ18に同一のキャ
ッシュデータを移動させることもできる。
ーバ18によるキャッシュ移動制御を説明する図であ
る。コンテンツプロバイダ10にはコンテンツA50と
コンテンツB52とが格納されている。第1のネットワ
ーク54に属するコンテンツレシーバ14がコンテンツ
A50にアクセスすると、上流から下流へ3つのネット
ワークノードA12a、ネットワークノードB12b、
ネットワークノードC12cを経由してコンテンツデー
タが中継され、これらのネットワークノード12a〜c
に付属するいずれかのキャッシュサーバ18a〜cにデ
ータがキャッシュされる。第1のネットワーク54に属
するコンテンツレシーバ14からのアクセスが増える
と、コンテンツA50のキャッシュデータは、ネットワ
ーク経路の上流から下流に移動する。
タが第1のネットワーク54に属する下流のキャッシュ
サーバ18cにあるとする。このとき、第2のネットワ
ーク56に属するコンテンツレシーバ14からコンテン
ツA50に対するアクセスが増えた場合、下流のキャッ
シュサーバ18cの移動制御部26は、コンテンツA5
0のキャッシュデータを、第1および第2のネットワー
ク54、56の双方lから見て上流にあるキャッシュサ
ーバ18bに移動させる。
セスするコンテンツレシーバ14が複数のネットワーク
にまたがって存在する場合は、それらの複数のネットワ
ークのそれぞれに属するキャッシュサーバ18にキャッ
シュデータを移動させてもよい。その場合、マルチキャ
スト通信を用いて移動先のネットワークアドレスを複数
指定してキャッシュデータを送信してもよい。たとえ
ば、コンテンツB52のキャッシュデータがネットワー
クD12dに付属するキャッシュサーバ18dにあると
する。このとき第3および第4のネットワーク58、6
0のそれぞれに属するコンテンツレシーバ14からコン
テンツB52へのアクセスがあった場合、これら二つの
ネットワークの上流に位置するキャッシュサーバ18d
は、それぞれのネットワークに属するキャッシュサーバ
18g、18eにキャッシュデータを移動させる。
るキャッシュサーバ18にキャッシュデータを移動させ
る際、移動先ネットワークの数をここではキャスティン
グルート数と呼ぶ。移動制御部26はこのキャスティン
グルート数を、コンテンツに対するアクセス頻度、アク
セス元のコンテンツレシーバ14が属するネットワーク
アドレスの総数などにより適宜調整してもよい。
よれば、多数の利用者がコンテンツの配信を受けるイン
ターネットの環境や、ピア・ツウ・ピアでコンテンツの
送受信を行う個人間ネットワークの環境において、コン
テンツのキャッシュをキャッシュサーバに分散して配置
し、コンテンツの配信サービスの応答時間を改善するこ
とができる。
ットワーク上の他のキャッシュサーバと連携して、自己
組織型のキャッシュ制御を実現するものである。キャッ
シュサーバのネットワークは、コンテンツのアクセス頻
度、更新頻度などの統計情報や、コンテンツの蓄積容
量、滞留時間などのコンテンツに固有の特性情報を評価
しながら、コンテンツのキャッシュを自律的に交換する
能動的なコンテンツアクセス環境を実現する。
タ機能をもつネットワークノードと連携し、ルーティン
グのプロトコルレイヤーすなわちネットワーク層でキャ
ッシュデータの移動制御を行うため、移動制御にあたっ
て、それよりも上位のレイヤーの情報、たとえばアプリ
ケーション層の情報まで考慮する必要がないため、高速
な処理が可能である。
た。これらの実施の形態は例示であり、それらの各構成
要素や各処理プロセスの組合せにいろいろな変形例が可
能なこと、またそうした変形例も本発明の範囲にあるこ
とは当業者に理解されるところである。以下そのような
変形例を説明する。
機能をもつネットワークノード12と、コンテンツのキ
ャッシュ管理機能をもつキャッシュサーバ18とを別構
成にしたが、キャッシュサーバ18はネットワークノー
ド12と一体化して構成してもよい。またキャッシュサ
ーバ18の検索部20、LRUバッファ22、および移
動制御部26の機能をネットワークノード12内部に実
現し、コンテンツキャッシュ記憶部28のみを大規模記
憶装置としてネットワークノード12の外側に接続する
構成でもよい。
示す滞留時間40をキャッシュデータの選択基準の一つ
として用いたが、キャッシュデータの作成時のタイムス
タンプとキャッシュデータの利用時のタイムスタンプと
を比較することにより、キャッシュデータの滞留時間4
0に対して、キャッシュデータの有効な時間があとどれ
くらい残留しているかがわかる。移動制御部26は、こ
の残留時間を滞留時間40の代わりに用い、残留時間の
長いキャッシュデータほど積極的に下流のネットワーク
ノード12に移動させ、残留時間が残り少ないキャッシ
ュデータについては下流への移動を制限してもよい。
のバッファが用いられたが、参照回数の最も少ないキャ
ッシュエントリから先に追い出すLFU(Least Freque
ntlyUsed)方式など、他の方式のバッファが用いられて
もよい。
ユーザに配信することができる。
ステムの構成図である。
バまでのネットワーク経路上のネットワークノードを説
明する図である。
のキャッシュエントリのデータ構造を説明する図であ
る。
キャッシュ移動制御のシーケンス図である。
構成図である。
キャッシュ移動制御を説明する図である。
ード、 14 コンテンツレシーバ、 16 インター
ネット、 18 キャッシュサーバ、 20検索部、
22 LRUバッファ、 23 キャッシュエントリ、
24 キュー、 26 移動制御部、 28 コンテ
ンツキャッシュ記憶部。
Claims (12)
- 【請求項1】 コンテンツをキャッシュするキャッシュ
サーバのキャッシュバッファからアクセス頻度の高いキ
ャッシュデータを取り出し、そのキャッシュデータをコ
ンテンツレシーバに近い下流方向のキャッシュサーバの
キャッシュバッファに移動させることを特徴とする自己
組織化キャッシュ方法。 - 【請求項2】 前記キャッシュサーバのキャッシュバッ
ファからアクセス頻度の低いキャッシュデータを取り出
し、そのキャッシュデータをコンテンツプロバイダに近
い上流方向のキャッシュサーバのキャッシュバッファに
移動させることを特徴とする請求項1に記載の自己組織
化キャッシュ方法。 - 【請求項3】 前記コンテンツの更新頻度にもとづいて
前記キャッシュデータの移動を調整することを特徴とす
る請求項1または2に記載の自己組織化キャッシュ方
法。 - 【請求項4】 キャッシュされたコンテンツが所定の参
照回数だけ参照されるまで、そのキャッシュデータの下
流方向への移動を制限し、そのコンテンツが更新された
場合、前記参照回数のカウンタをリセットすることを特
徴とする請求項3に記載の自己組織化キャッシュ方法。 - 【請求項5】 キャッシュされたコンテンツの蓄積容量
にもとづいて前記キャッシュデータの移動を調整するこ
とを特徴とする請求項1または2に記載の自己組織化キ
ャッシュ方法。 - 【請求項6】 キャッシュされたコンテンツのネットワ
ークにおける滞留時間にもとづいて前記キャッシュデー
タの移動を調整することを特徴とする請求項1、2、5
のいずれかに記載の自己組織化キャッシュ方法。 - 【請求項7】 ネットワークアドレスに応じて複数のキ
ャッシュバッファを設け、前記コンテンツレシーバの属
するネットワークアドレスに対応するキャッシュバッフ
ァから前記キャッシュデータを取り出し、そのキャッシ
ュデータを移動先のキャッシュサーバのキャッシュバッ
ファに移動させることを特徴とする請求項1から6のい
ずれかに記載の自己組織化キャッシュ方法。 - 【請求項8】 キャッシュされたコンテンツの前記アク
セス頻度により前記キャッシュデータの移動先のキャッ
シュサーバの数を調整することを特徴とする請求項1か
ら7のいずれかに記載の自己組織化キャッシュ方法。 - 【請求項9】 コンテンツプロバイダからコンテンツレ
シーバに提供されるコンテンツをキャッシュして保持す
る記憶部と、 前記コンテンツのキャッシュデータに前記コンテンツの
アクセス頻度の評価データを含め、そのキャッシュデー
タのキュー管理を行うキャッシュバッファと、 前記キャッシュバッファ内の前記キューを検索し、コン
テンツレシーバの要求するコンテンツのキャッシュデー
タを抽出する検索部と、 前記評価データを基準にして前記キャッシュバッファか
らキャッシュデータを抽出し、前記プロバイダから前記
レシーバまでのネットワーク経路上の他のキャッシュサ
ーバに移動させる移動制御部とを含むことを特徴とする
キャッシュサーバ。 - 【請求項10】 前記キャッシュバッファは、前記評価
データに前記コンテンツの更新頻度、蓄積容量、および
滞留時間の少なくとも一つをさらに含めて管理すること
を特徴とする請求項9に記載のキャッシュサーバ。 - 【請求項11】 前記キャッシュバッファは、前記コン
テンツのアクセス頻度、更新頻度、蓄積容量、および滞
留時間の少なくとも一つの評価データによりキャッシュ
エントリがソートされるキュー構造をもち、前記移動制
御部は前記キューのヘッド部またはテイル部からキャッ
シュデータを抽出し、前記他のキャッシュサーバに移動
させることを特徴とする請求項9に記載のキャッシュサ
ーバ。 - 【請求項12】 前記キャッシュバッファは、前記レシ
ーバのネットワークアドレスに応じて複数のバッファに
分割され、前記検索部は前記レシーバの属するネットワ
ークアドレスに対応する前記分割されたバッファから前
記キャッシュデータを抽出し、前記移動制御部は、抽出
された前記キャッシュデータを対応するネットワークア
ドレスに属する前記他のキャッシュサーバに移動させる
ことを特徴とする請求項9から11のいずれかに記載の
キャッシュサーバ。
Priority Applications (1)
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---|---|---|---|
JP2001273991A JP2003085032A (ja) | 2001-09-10 | 2001-09-10 | 自己組織化キャッシュ方法およびその方法を利用可能なキャッシュサーバ |
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ID=19099116
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---|---|
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Cited By (17)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2009095040A (ja) * | 2008-11-26 | 2009-04-30 | Kyocera Corp | 無線通信システム、移動無線通信装置 |
JP2010502097A (ja) * | 2006-08-21 | 2010-01-21 | テレフオンアクチーボラゲット エル エム エリクソン(パブル) | エンドユーザにトリプルプレイサービスを提供するための分散型サーバネットワーク |
JP2010027058A (ja) * | 2008-07-18 | 2010-02-04 | Qliktech Internatl Ab | コンピュータによって実現される方法、コンピュータ読取可能媒体およびデータベースから情報を抽出するための装置 |
JP2011034327A (ja) * | 2009-07-31 | 2011-02-17 | Yahoo Japan Corp | Webサーバおよびブログページ生成方法 |
JP2011109676A (ja) * | 2010-12-13 | 2011-06-02 | Kyocera Corp | 無線通信システム、移動無線通信装置 |
US8521216B2 (en) | 2003-05-29 | 2013-08-27 | Kyocera Corporation | Wireless transmission system |
JP2013536530A (ja) * | 2010-08-26 | 2013-09-19 | アリババ・グループ・ホールディング・リミテッド | 分散型キャッシング(caching)オブジェクトを除去する方法、システム、およびサーバ |
JP2013205891A (ja) * | 2012-03-27 | 2013-10-07 | Fujitsu Ltd | 並列計算機、並列計算機の制御方法及び制御プログラム |
JP2014186652A (ja) * | 2013-03-25 | 2014-10-02 | Fujitsu Ltd | データ転送装置、データ転送システム、データ転送方法及びプログラム |
JP2015165632A (ja) * | 2014-03-03 | 2015-09-17 | 日本電気株式会社 | 情報転送装置、情報転送方法およびプログラム |
JP2015176350A (ja) * | 2014-03-14 | 2015-10-05 | Kddi株式会社 | キャシュの管理装置及び通信装置 |
JP2017501460A (ja) * | 2013-09-27 | 2017-01-12 | アルカテル−ルーセント | キャッシュするための方法 |
JP2018092271A (ja) * | 2016-11-30 | 2018-06-14 | 富士通株式会社 | 分散データ管理装置、分散データ管理プログラム及び分散データ管理方法 |
JP2020091706A (ja) * | 2018-12-06 | 2020-06-11 | エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社 | ストレージ管理装置、方法およびプログラム |
JP2020522078A (ja) * | 2017-06-02 | 2020-07-27 | 華為技術有限公司Huawei Technologies Co.,Ltd. | データアクセス方法および装置 |
US11695832B2 (en) | 2018-12-06 | 2023-07-04 | Ntt Communications Corporation | Data search apparatus, and data search method and program thereof, and edge server and program thereof |
US11886520B2 (en) | 2018-12-06 | 2024-01-30 | Ntt Communications Corporation | Data search apparatus, and data search method and program thereof, and edge server and program thereof |
Citations (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2000207270A (ja) * | 1999-01-13 | 2000-07-28 | Hitachi Ltd | Wwwプロキシ装置 |
JP2000276425A (ja) * | 1999-03-24 | 2000-10-06 | Toshiba Corp | 情報配信システム、移動計算機、キャッシュサーバ装置、管理装置及びキャッシュ制御方法 |
JP2001125879A (ja) * | 1999-10-29 | 2001-05-11 | Toshiba Corp | データ記憶システムおよびデータ記憶方法 |
-
2001
- 2001-09-10 JP JP2001273991A patent/JP2003085032A/ja active Pending
Patent Citations (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2000207270A (ja) * | 1999-01-13 | 2000-07-28 | Hitachi Ltd | Wwwプロキシ装置 |
JP2000276425A (ja) * | 1999-03-24 | 2000-10-06 | Toshiba Corp | 情報配信システム、移動計算機、キャッシュサーバ装置、管理装置及びキャッシュ制御方法 |
JP2001125879A (ja) * | 1999-10-29 | 2001-05-11 | Toshiba Corp | データ記憶システムおよびデータ記憶方法 |
Cited By (23)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US8521216B2 (en) | 2003-05-29 | 2013-08-27 | Kyocera Corporation | Wireless transmission system |
US8639283B2 (en) | 2003-05-29 | 2014-01-28 | Kyocera Corporation | Wireless transmission system |
US8682294B2 (en) | 2003-05-29 | 2014-03-25 | Kyocera Corporation | Wireless transmission system |
US8903385B2 (en) | 2003-05-29 | 2014-12-02 | Kyocera Corporation | Wireless transmission system |
JP2010502097A (ja) * | 2006-08-21 | 2010-01-21 | テレフオンアクチーボラゲット エル エム エリクソン(パブル) | エンドユーザにトリプルプレイサービスを提供するための分散型サーバネットワーク |
JP2010027058A (ja) * | 2008-07-18 | 2010-02-04 | Qliktech Internatl Ab | コンピュータによって実現される方法、コンピュータ読取可能媒体およびデータベースから情報を抽出するための装置 |
JP2009095040A (ja) * | 2008-11-26 | 2009-04-30 | Kyocera Corp | 無線通信システム、移動無線通信装置 |
JP2011034327A (ja) * | 2009-07-31 | 2011-02-17 | Yahoo Japan Corp | Webサーバおよびブログページ生成方法 |
JP2016085767A (ja) * | 2010-08-26 | 2016-05-19 | アリババ・グループ・ホールディング・リミテッドAli | 分散型キャッシング(caching)オブジェクトを除去する方法、システム、およびサーバ |
JP2013536530A (ja) * | 2010-08-26 | 2013-09-19 | アリババ・グループ・ホールディング・リミテッド | 分散型キャッシング(caching)オブジェクトを除去する方法、システム、およびサーバ |
JP2011109676A (ja) * | 2010-12-13 | 2011-06-02 | Kyocera Corp | 無線通信システム、移動無線通信装置 |
JP2013205891A (ja) * | 2012-03-27 | 2013-10-07 | Fujitsu Ltd | 並列計算機、並列計算機の制御方法及び制御プログラム |
JP2014186652A (ja) * | 2013-03-25 | 2014-10-02 | Fujitsu Ltd | データ転送装置、データ転送システム、データ転送方法及びプログラム |
JP2017501460A (ja) * | 2013-09-27 | 2017-01-12 | アルカテル−ルーセント | キャッシュするための方法 |
JP2015165632A (ja) * | 2014-03-03 | 2015-09-17 | 日本電気株式会社 | 情報転送装置、情報転送方法およびプログラム |
JP2015176350A (ja) * | 2014-03-14 | 2015-10-05 | Kddi株式会社 | キャシュの管理装置及び通信装置 |
JP2018092271A (ja) * | 2016-11-30 | 2018-06-14 | 富士通株式会社 | 分散データ管理装置、分散データ管理プログラム及び分散データ管理方法 |
JP2020522078A (ja) * | 2017-06-02 | 2020-07-27 | 華為技術有限公司Huawei Technologies Co.,Ltd. | データアクセス方法および装置 |
JP2020091706A (ja) * | 2018-12-06 | 2020-06-11 | エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社 | ストレージ管理装置、方法およびプログラム |
JP7175731B2 (ja) | 2018-12-06 | 2022-11-21 | エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社 | ストレージ管理装置、方法およびプログラム |
US11695832B2 (en) | 2018-12-06 | 2023-07-04 | Ntt Communications Corporation | Data search apparatus, and data search method and program thereof, and edge server and program thereof |
US11886520B2 (en) | 2018-12-06 | 2024-01-30 | Ntt Communications Corporation | Data search apparatus, and data search method and program thereof, and edge server and program thereof |
US12019911B2 (en) | 2018-12-06 | 2024-06-25 | Ntt Communications Corporation | Storage management apparatus, method and program |
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