JP2000344693A - ジアリールエテン系化合物及びフォトクロミック有機膜 - Google Patents
ジアリールエテン系化合物及びフォトクロミック有機膜Info
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- Non-Silver Salt Photosensitive Materials And Non-Silver Salt Photography (AREA)
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Abstract
(57)【要約】
【課題】 繰り返し耐久性に加えて、優れた退色性を有
するジアリールエテン系化合物を提供する。 【解決手段】 一般式（１）で示されるジアリールエテ
ン系化合物。 【化１】 但し、式（１）中ｎは２〜５の整数、Ａは一般式（２）
を表す。 【化２】 但し、式（２）中、Ｒ１はアルキル基、Ｒ２はアルキル
基とシアノ基から選ばれる置換基を表す。
するジアリールエテン系化合物を提供する。 【解決手段】 一般式（１）で示されるジアリールエテ
ン系化合物。 【化１】 但し、式（１）中ｎは２〜５の整数、Ａは一般式（２）
を表す。 【化２】 但し、式（２）中、Ｒ１はアルキル基、Ｒ２はアルキル
基とシアノ基から選ばれる置換基を表す。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、フォトクロミック
性を有し、調光材料として好適なジアリールエテン系化
合物に関するものであり、さらにこのジアリールエテン
系化合物を色素として用いたフォトクロミック有機膜に
関するものである。
性を有し、調光材料として好適なジアリールエテン系化
合物に関するものであり、さらにこのジアリールエテン
系化合物を色素として用いたフォトクロミック有機膜に
関するものである。
【０００２】
【従来の技術】調光材料や、表示材料、光記録材料等の
用途に、光照射によって可逆的に色変化するフォトクロ
ミック化合物が用いられている。フォトクロミック化合
物とは、フォトクロミック反応性、つまり単一の化学種
が分子量を変えることなく化学結合の組み替えにより異
なる吸収スペクトルを持つ二つの異性体を可逆的に生成
する過程において、少なくとも一つの過程が光によって
もたらされる現象を示す化合物であり、例えばスピロピ
ラン系、アゾベンゼン系、フルギド系、ジアリールエテ
ン系等の化合物がフォトクロミック化合物として報告さ
れている。
用途に、光照射によって可逆的に色変化するフォトクロ
ミック化合物が用いられている。フォトクロミック化合
物とは、フォトクロミック反応性、つまり単一の化学種
が分子量を変えることなく化学結合の組み替えにより異
なる吸収スペクトルを持つ二つの異性体を可逆的に生成
する過程において、少なくとも一つの過程が光によって
もたらされる現象を示す化合物であり、例えばスピロピ
ラン系、アゾベンゼン系、フルギド系、ジアリールエテ
ン系等の化合物がフォトクロミック化合物として報告さ
れている。
【０００３】通常、フォトクロミック化合物は、溶媒中
において、可視域に吸収を持たない無色体に紫外光を照
射すると、可視域の特定領域に吸収を有する着色体が得
られ、そしてこの着色体に可視光を照射することにより
元の無色体に戻るという特性を示す。ここで、この着色
体が熱的に不安定な化合物においては、可視光を照射す
るまでもなく、暗所下で無色体に戻る現象がみられるの
で、フォトクロミック化合物の無色体と着色体を２値メ
モリの各状態に対応させる光記録への応用には、着色体
が熱的に安定であることが必要である。
において、可視域に吸収を持たない無色体に紫外光を照
射すると、可視域の特定領域に吸収を有する着色体が得
られ、そしてこの着色体に可視光を照射することにより
元の無色体に戻るという特性を示す。ここで、この着色
体が熱的に不安定な化合物においては、可視光を照射す
るまでもなく、暗所下で無色体に戻る現象がみられるの
で、フォトクロミック化合物の無色体と着色体を２値メ
モリの各状態に対応させる光記録への応用には、着色体
が熱的に安定であることが必要である。
【０００４】一方、サングラスや自動車の窓ガラスなど
に用いられる調光材料としては、呈色濃度や色合いが優
れていることに加え、着色体が暗所下で無色体に速やか
に戻る、熱的退色性が要求される。勿論、いずれの用途
においても、繰り返し耐久性、つまり繰り返して無色体
と着色体に可逆的に変化する過程で副生成物が生成され
たり、化合物の酸化等で劣化したりすることがない、フ
ォトクロミック化合物の耐久性も要求される。
に用いられる調光材料としては、呈色濃度や色合いが優
れていることに加え、着色体が暗所下で無色体に速やか
に戻る、熱的退色性が要求される。勿論、いずれの用途
においても、繰り返し耐久性、つまり繰り返して無色体
と着色体に可逆的に変化する過程で副生成物が生成され
たり、化合物の酸化等で劣化したりすることがない、フ
ォトクロミック化合物の耐久性も要求される。
【０００５】ここで、特開平５−２２０３５号公報等で
提供されているように、ジアリールエテン系化合物は、
無色の開環体が紫外光を吸収することにより、ヘキサト
リエン系に特有の光閉環反応を示し、可視域に吸収を有
する閉環体を与え、吸収波長領域に応じた特有の色を呈
する着色体となる。一般に多くのフォトクロミック化合
物はその着色体が熱的に不安定な化合物であるなかで、
ジアリールエテン系化合物は、着色体の熱的安定性が高
度に達成された数少ないフォトクロミック化合物の一つ
である。特にチオフェン環やベンゾチオフェン環をアリ
ール基に持つジアリールエテン系化合物は、着色体を７
０℃で数ヶ月保存しても殆ど退色しないことが知られて
いる。
提供されているように、ジアリールエテン系化合物は、
無色の開環体が紫外光を吸収することにより、ヘキサト
リエン系に特有の光閉環反応を示し、可視域に吸収を有
する閉環体を与え、吸収波長領域に応じた特有の色を呈
する着色体となる。一般に多くのフォトクロミック化合
物はその着色体が熱的に不安定な化合物であるなかで、
ジアリールエテン系化合物は、着色体の熱的安定性が高
度に達成された数少ないフォトクロミック化合物の一つ
である。特にチオフェン環やベンゾチオフェン環をアリ
ール基に持つジアリールエテン系化合物は、着色体を７
０℃で数ヶ月保存しても殆ど退色しないことが知られて
いる。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】しかし、調光材料とし
ての用途を考えた場合、ジアリールエテン系化合物のこ
の熱的安定性は却って弊害となる。また熱的に不安定な
他のフォトクロミック化合物は調光材料の用途に適して
はいるが、これらは繰り返し耐久性が低いという問題を
抱えている。また、このジアリールエテン化合物を色素
として製膜したフォトクロミック膜についても、同様な
問題がある。
ての用途を考えた場合、ジアリールエテン系化合物のこ
の熱的安定性は却って弊害となる。また熱的に不安定な
他のフォトクロミック化合物は調光材料の用途に適して
はいるが、これらは繰り返し耐久性が低いという問題を
抱えている。また、このジアリールエテン化合物を色素
として製膜したフォトクロミック膜についても、同様な
問題がある。
【０００７】本発明は上記の点に鑑みてなされたもので
あり、繰り返し耐久性に加えて、優れた退色性を有する
ジアリールエテン系化合物及びフォトクロミック有機膜
を提供することを目的とするものでありる。
あり、繰り返し耐久性に加えて、優れた退色性を有する
ジアリールエテン系化合物及びフォトクロミック有機膜
を提供することを目的とするものでありる。
【０００８】
【課題を解決するための手段】本発明の請求項１に係る
ジアリールエテン系化合物は、一般式（１）で示される
ものである。
ジアリールエテン系化合物は、一般式（１）で示される
ものである。
【０００９】
【化６】
【００１０】但し、式（１）中ｎは２〜５の整数、Ａは
一般式（２）を表す。
一般式（２）を表す。
【００１１】
【化７】
【００１２】但し、式（２）中、Ｒ１はアルキル基、Ｒ
２はアルキル基あるいはシアノ基から選ばれる置換基を
表す。
２はアルキル基あるいはシアノ基から選ばれる置換基を
表す。
【００１３】また請求項２の発明は、上記一般式（１）
において、ｎは３であり、上記一般式（２）において、
Ｒ１及びＲ２はメチル基であることを特徴とするもので
ある。
において、ｎは３であり、上記一般式（２）において、
Ｒ１及びＲ２はメチル基であることを特徴とするもので
ある。
【００１４】本発明の請求項３に係るジアリールエテン
系化合物は、一般式（１）で示されるものである。
系化合物は、一般式（１）で示されるものである。
【００１５】
【化８】
【００１６】但し、式（１）中ｎは２〜５の整数、Ａは
一般式（３）を表す。
一般式（３）を表す。
【００１７】
【化９】
【００１８】但し、式（３）中、Ｒ４はアルキル基、Ｒ
５は飽和炭化水素基、Ｒ６は水素原子あるいはアルキル
基あるいはシアノ基、Ｒ７はアルキル基、シアノ基ある
いは一般式（４）のフェニル基を表す。
５は飽和炭化水素基、Ｒ６は水素原子あるいはアルキル
基あるいはシアノ基、Ｒ７はアルキル基、シアノ基ある
いは一般式（４）のフェニル基を表す。
【００１９】
【化１０】
【００２０】但し、式（４）中、Ｒ８〜Ｒ１２は水素原
子、フッ素原子、アルキル基、シアノ基を表す。
子、フッ素原子、アルキル基、シアノ基を表す。
【００２１】また請求項４の発明は、上記請求項３の一
般式（１）において、ｎは３であり、一般式（３）にお
いてＲ４及びＲ５はメチル基、Ｒ６は水素原子、Ｒ７は
シアノ基であることを特徴とするものである。
般式（１）において、ｎは３であり、一般式（３）にお
いてＲ４及びＲ５はメチル基、Ｒ６は水素原子、Ｒ７は
シアノ基であることを特徴とするものである。
【００２２】また請求項５の発明は、上記請求項３の一
般式（１）において、ｎは３であり、一般式（３）にお
いてＲ４及びＲ５はメチル基、Ｒ６は水素原子、Ｒ７は
上記式（４）（ただし、Ｒ８〜Ｒ１２は水素原子）であ
ることを特徴とするものである。
般式（１）において、ｎは３であり、一般式（３）にお
いてＲ４及びＲ５はメチル基、Ｒ６は水素原子、Ｒ７は
上記式（４）（ただし、Ｒ８〜Ｒ１２は水素原子）であ
ることを特徴とするものである。
【００２３】また請求項６の発明は、上記請求項３の一
般式（１）において、ｎは３であり、一般式（３）にお
いてＲ４はメチル基、Ｒ５はイソプロピル基、Ｒ６は水
素原子、Ｒ７は上記式（４）（ただし、Ｒ８〜Ｒ１２は
水素原子）であることを特徴とするものである。
般式（１）において、ｎは３であり、一般式（３）にお
いてＲ４はメチル基、Ｒ５はイソプロピル基、Ｒ６は水
素原子、Ｒ７は上記式（４）（ただし、Ｒ８〜Ｒ１２は
水素原子）であることを特徴とするものである。
【００２４】また請求項７の発明は、上記請求項３の一
般式（１）において、ｎは３であり、一般式（３）にお
いてＲ４はメチル基、Ｒ５はシクロヘキシル基、Ｒ６は
水素原子、Ｒ７は上記式（４）（ただし、Ｒ８〜Ｒ１２
は水素原子）であることを特徴とするものである。
般式（１）において、ｎは３であり、一般式（３）にお
いてＲ４はメチル基、Ｒ５はシクロヘキシル基、Ｒ６は
水素原子、Ｒ７は上記式（４）（ただし、Ｒ８〜Ｒ１２
は水素原子）であることを特徴とするものである。
【００２５】本発明の請求項８に係るフォトクロミック
有機膜は、上記請求項１乃至７のいずれかに記載のジア
リールエテン化合物を分散させたポリマーを製膜するこ
とによって形成して成ることを特徴とするものである。
有機膜は、上記請求項１乃至７のいずれかに記載のジア
リールエテン化合物を分散させたポリマーを製膜するこ
とによって形成して成ることを特徴とするものである。
【００２６】また請求項９の発明は、上記請求項８にお
いて、ポリマーとして、ポリメチルメタクリレート、ポ
リビニルブチラール、ポリスチレンから選ばれるものを
用いて成ることを特徴とするものである。
いて、ポリマーとして、ポリメチルメタクリレート、ポ
リビニルブチラール、ポリスチレンから選ばれるものを
用いて成ることを特徴とするものである。
【００２７】
【発明の実施の形態】以下、本発明の実施の形態を説明
する。
する。
【００２８】本発明の請求項１に係るジアリールエテン
系化合物は、上記一般式（１）で示される化合物であ
り、その１位及び２位がアリール基で置換されたパーフ
ルオロシクロアルケン誘導体である。一般式（１）にお
いて、ｎは２〜５の整数の範囲であるが、ｎ＝３、すな
わち次の式（５）のようなパーフルオロシクロペンテン
誘導体が特に好ましい。
系化合物は、上記一般式（１）で示される化合物であ
り、その１位及び２位がアリール基で置換されたパーフ
ルオロシクロアルケン誘導体である。一般式（１）にお
いて、ｎは２〜５の整数の範囲であるが、ｎ＝３、すな
わち次の式（５）のようなパーフルオロシクロペンテン
誘導体が特に好ましい。
【００２９】
【化１１】
【００３０】また上記式（１），（５）においてＡは、
上記式（２）で表されるフェニル環である。この式
（２）において、Ｒ１はアルキル基、Ｒ２はアルキル基
とシアノ基から選ばれる置換基を表すものであり、この
うちＲ１はメチル基あるいはイソプロピル基が好まし
い。なかでもＲ１及びＲ２はそれぞれメチル基であるこ
とが好ましい。
上記式（２）で表されるフェニル環である。この式
（２）において、Ｒ１はアルキル基、Ｒ２はアルキル基
とシアノ基から選ばれる置換基を表すものであり、この
うちＲ１はメチル基あるいはイソプロピル基が好まし
い。なかでもＲ１及びＲ２はそれぞれメチル基であるこ
とが好ましい。
【００３１】上記の請求項１に係るフェニル環をアリー
ル基に持つジアリールエテン系化合物は、例えば、式
（６）で表されるパーフルオロシクロペンテンと一般式
（７）で表されるリチウム化フェニル誘導体（式（７）
において、Ｒ１はアルキル基、Ｒ２はアルキル基、シア
ノ基から選ばれた置換基を示す）を反応させることによ
って調製することができる。
ル基に持つジアリールエテン系化合物は、例えば、式
（６）で表されるパーフルオロシクロペンテンと一般式
（７）で表されるリチウム化フェニル誘導体（式（７）
において、Ｒ１はアルキル基、Ｒ２はアルキル基、シア
ノ基から選ばれた置換基を示す）を反応させることによ
って調製することができる。
【００３２】
【化１２】
【００３３】その一例を挙げると、一般式（８）で示さ
れるハロゲン化フェニル誘導体（式（８）においてＸは
臭素原子あるいはヨウ素原子、Ｒ１はアルキル基、Ｒ２
はアルキル基、シアノ基から選ばれた置換基を示す）
を、−１００℃〜−６０℃でアルキルリチウムと反応さ
せ、ハロゲンをリチウムに置換した上記一般式（７）の
リチウム化フェニル誘導体にする。続けて温度を−１０
０℃〜−６０℃に保ったまま、上記式（６）のパーフル
オロシクロペンテンを添加し、リチウム化フェニル誘導
体がすべて消費された後、メタノールを加えて反応を完
了する。これにより、式（１）のフェニル環をアリール
基に持つジアリールエテン系化合物を得ることができ
る。上記の反応は溶媒中で行なわれるものであり、溶媒
としてはテトラヒドロフランやジエチルエーテルなどの
エーテル系溶媒を、金属ナトリウム等で脱水した状態で
使用することができる。反応は低温で行なわれるので、
凝固防止のためにｎ−ヘキサン等の溶媒を加えるように
してもよい。リチウム化には、アルキル化リチウムの他
に、リチウムジアルキルアミドを用いることもでき、ｎ
−ブチルリチウム、ｔ−ブチルリチウム、メチルリチウ
ム、フェニルリチウム、リチウムジイソプロピルアミ
ド、リチウムジシクロヘキシルアミド等を使用すること
ができる。反応時間は全部で１０〜４０分である。
れるハロゲン化フェニル誘導体（式（８）においてＸは
臭素原子あるいはヨウ素原子、Ｒ１はアルキル基、Ｒ２
はアルキル基、シアノ基から選ばれた置換基を示す）
を、−１００℃〜−６０℃でアルキルリチウムと反応さ
せ、ハロゲンをリチウムに置換した上記一般式（７）の
リチウム化フェニル誘導体にする。続けて温度を−１０
０℃〜−６０℃に保ったまま、上記式（６）のパーフル
オロシクロペンテンを添加し、リチウム化フェニル誘導
体がすべて消費された後、メタノールを加えて反応を完
了する。これにより、式（１）のフェニル環をアリール
基に持つジアリールエテン系化合物を得ることができ
る。上記の反応は溶媒中で行なわれるものであり、溶媒
としてはテトラヒドロフランやジエチルエーテルなどの
エーテル系溶媒を、金属ナトリウム等で脱水した状態で
使用することができる。反応は低温で行なわれるので、
凝固防止のためにｎ−ヘキサン等の溶媒を加えるように
してもよい。リチウム化には、アルキル化リチウムの他
に、リチウムジアルキルアミドを用いることもでき、ｎ
−ブチルリチウム、ｔ−ブチルリチウム、メチルリチウ
ム、フェニルリチウム、リチウムジイソプロピルアミ
ド、リチウムジシクロヘキシルアミド等を使用すること
ができる。反応時間は全部で１０〜４０分である。
【００３４】
【化１３】
【００３５】上記のようにして得られる請求項１のフェ
ニル環をアリール基に持つジアリールエテン系化合物の
一例である、１，２−ビス（１，３，５−トリメチル−
２−フェニル）ヘキサフルオロシクロペンテンは、式
（９）に示される化合物であり、溶液中で無色である
が、紫外光を照射することによって、式（１０）のよう
に閉環して赤色に着色する。尚、式（９）、（１０）に
おいてＭｅはメチル基を示す。
ニル環をアリール基に持つジアリールエテン系化合物の
一例である、１，２−ビス（１，３，５−トリメチル−
２−フェニル）ヘキサフルオロシクロペンテンは、式
（９）に示される化合物であり、溶液中で無色である
が、紫外光を照射することによって、式（１０）のよう
に閉環して赤色に着色する。尚、式（９）、（１０）に
おいてＭｅはメチル基を示す。
【００３６】
【化１４】
【００３７】式（９）の化合物にあって、着色した式
（１０）の閉環体は、従来のジアリールエテン系化合物
と異なり、熱的に不安定で、可視光照射によっては勿
論、暗所においても開環体に戻ることで退色し、無色と
なるものである。またこの呈退色は繰り返し行なうこと
ができ、繰り返し耐久性に優れるものである。
（１０）の閉環体は、従来のジアリールエテン系化合物
と異なり、熱的に不安定で、可視光照射によっては勿
論、暗所においても開環体に戻ることで退色し、無色と
なるものである。またこの呈退色は繰り返し行なうこと
ができ、繰り返し耐久性に優れるものである。
【００３８】次に、本発明の請求項３に係るジアリール
エテン系化合物は、上記一般式（１）で示される化合物
であり、その１位及び２位がアリール基で置換されたパ
ーフルオロシクロアルケン誘導体である。一般式（１）
において、ｎは２〜５の整数の範囲であるが、ｎ＝３、
すなわち上記の式（５）のようなパーフルオロシクロペ
ンテン誘導体が特に好ましい。
エテン系化合物は、上記一般式（１）で示される化合物
であり、その１位及び２位がアリール基で置換されたパ
ーフルオロシクロアルケン誘導体である。一般式（１）
において、ｎは２〜５の整数の範囲であるが、ｎ＝３、
すなわち上記の式（５）のようなパーフルオロシクロペ
ンテン誘導体が特に好ましい。
【００３９】また上記式（１）においてＡは、上記式
（３）で表されるピロール環である。この式（３）にお
いて、Ｒ４はアルキル基、Ｒ５は飽和炭化水素基、Ｒ６
は水素原子あるいはアルキル基あるいはシアノ基、Ｒ７
はアルキル基、シアノ基あるいは上記一般式（４）のフ
ェニル基を表す。この式（４）において、Ｒ８〜Ｒ１２
は水素原子、フッ素原子、アルキル基、シアノ基から選
ばれるものである。
（３）で表されるピロール環である。この式（３）にお
いて、Ｒ４はアルキル基、Ｒ５は飽和炭化水素基、Ｒ６
は水素原子あるいはアルキル基あるいはシアノ基、Ｒ７
はアルキル基、シアノ基あるいは上記一般式（４）のフ
ェニル基を表す。この式（４）において、Ｒ８〜Ｒ１２
は水素原子、フッ素原子、アルキル基、シアノ基から選
ばれるものである。
【００４０】なかでも、Ｒ４及びＲ５がメチル基、Ｒ６
が水素原子、Ｒ７がシアノ基のもの、あるいはＲ４及び
Ｒ５がメチル基、Ｒ６が水素原子、Ｒ７が上記式（４）
（ただし、Ｒ８〜Ｒ１２は水素原子）のもの、あるいは
Ｒ４がメチル基、Ｒ５がイソプロピル基、Ｒ６が水素原
子、Ｒ７が上記式（４）（ただし、Ｒ８〜Ｒ１２は水素
原子）のもの、あるいはＲ４がメチル基、Ｒ５がシクロ
ヘキシル基、Ｒ６が水素原子、Ｒ７が上記式（４）（た
だし、Ｒ８〜Ｒ１２は水素原子）のものが好ましい。
が水素原子、Ｒ７がシアノ基のもの、あるいはＲ４及び
Ｒ５がメチル基、Ｒ６が水素原子、Ｒ７が上記式（４）
（ただし、Ｒ８〜Ｒ１２は水素原子）のもの、あるいは
Ｒ４がメチル基、Ｒ５がイソプロピル基、Ｒ６が水素原
子、Ｒ７が上記式（４）（ただし、Ｒ８〜Ｒ１２は水素
原子）のもの、あるいはＲ４がメチル基、Ｒ５がシクロ
ヘキシル基、Ｒ６が水素原子、Ｒ７が上記式（４）（た
だし、Ｒ８〜Ｒ１２は水素原子）のものが好ましい。
【００４１】上記の請求項３に係るピロール環をアリー
ル基に持つジアリールエテン系化合物は、例えば、上記
式（６）で表されるパーフルオロシクロペンテンと一般
式（１１）で表されるリチウム化ピロール誘導体（式
（１１）において、Ｒ４はアルキル基、Ｒ５は飽和炭化
水素基、Ｒ６は水素原子あるいはアルキル基あるいはシ
アノ基、Ｒ７はアルキル基、シアノ基あるいは上記一般
式（４）のフェニル基を表し、Ｒ５はメチル基あるいは
イソプロピル基あるいはシクロヘキシル基が好ましい）
を反応させることによって調製することができる。
ル基に持つジアリールエテン系化合物は、例えば、上記
式（６）で表されるパーフルオロシクロペンテンと一般
式（１１）で表されるリチウム化ピロール誘導体（式
（１１）において、Ｒ４はアルキル基、Ｒ５は飽和炭化
水素基、Ｒ６は水素原子あるいはアルキル基あるいはシ
アノ基、Ｒ７はアルキル基、シアノ基あるいは上記一般
式（４）のフェニル基を表し、Ｒ５はメチル基あるいは
イソプロピル基あるいはシクロヘキシル基が好ましい）
を反応させることによって調製することができる。
【００４２】
【化１５】
【００４３】その一例を挙げると、一般式（１２）で示
されるハロゲン化ピロール誘導体（式（１２）において
Ｘは臭素原子あるいはヨウ素原子、Ｒ４はアルキル基、
Ｒ５は飽和炭化水素基、Ｒ６は水素原子あるいはアルキ
ル基あるいはシアノ基、Ｒ７はアルキル基、シアノ基あ
るいは上記一般式（４）のフェニル基を表し、Ｒ５はメ
チル基あるいはイソプロピル基あるいはシクロヘキシル
基が好ましい）を、−１００℃〜−１２０℃でアルキル
リチウムと反応させ、ハロゲンをリチウムに置換した上
記一般式（１１）のリチウム化ピロール誘導体にする。
続けて温度を−１００℃〜−１２０℃に保ったまま、上
記式（６）のパーフルオロシクロペンテンを添加し、リ
チウム化ピロール誘導体がすべて消費された後、メタノ
ールを加えて反応を完了する。これにより、式（１）の
ピロール環をアリール基に持つジアリールエテン系化合
物を得ることができる。溶媒その他の反応条件などは上
記のフェニル環をアリール基に持つジアリールエテン系
化合物を調製する場合と同じである。
されるハロゲン化ピロール誘導体（式（１２）において
Ｘは臭素原子あるいはヨウ素原子、Ｒ４はアルキル基、
Ｒ５は飽和炭化水素基、Ｒ６は水素原子あるいはアルキ
ル基あるいはシアノ基、Ｒ７はアルキル基、シアノ基あ
るいは上記一般式（４）のフェニル基を表し、Ｒ５はメ
チル基あるいはイソプロピル基あるいはシクロヘキシル
基が好ましい）を、−１００℃〜−１２０℃でアルキル
リチウムと反応させ、ハロゲンをリチウムに置換した上
記一般式（１１）のリチウム化ピロール誘導体にする。
続けて温度を−１００℃〜−１２０℃に保ったまま、上
記式（６）のパーフルオロシクロペンテンを添加し、リ
チウム化ピロール誘導体がすべて消費された後、メタノ
ールを加えて反応を完了する。これにより、式（１）の
ピロール環をアリール基に持つジアリールエテン系化合
物を得ることができる。溶媒その他の反応条件などは上
記のフェニル環をアリール基に持つジアリールエテン系
化合物を調製する場合と同じである。
【００４４】
【化１６】
【００４５】上記のようにして得られる請求項３のピロ
ール環をアリール基に持つジアリールエテン系化合物の
一例である、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメ
チル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペン
テンは、式（１３）に示される化合物であり、溶液中で
無色であるが、紫外光を照射することによって、式（１
４）のように閉環して青色に着色する。尚、式（１
３）、（１４）においてＭｅはメチル基を示す。
ール環をアリール基に持つジアリールエテン系化合物の
一例である、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメ
チル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペン
テンは、式（１３）に示される化合物であり、溶液中で
無色であるが、紫外光を照射することによって、式（１
４）のように閉環して青色に着色する。尚、式（１
３）、（１４）においてＭｅはメチル基を示す。
【００４６】
【化１７】
【００４７】式（１３）の化合物にあって、着色した式
（１４）の閉環体は、従来のジアリールエテン系化合物
と異なり、熱的に不安定で、可視光照射によっては勿
論、暗所においても速やかに開環体に戻ることで退色
し、無色となるものである。またこの呈退色は繰り返し
行なうことができ、繰り返し耐久性に優れるものであ
る。
（１４）の閉環体は、従来のジアリールエテン系化合物
と異なり、熱的に不安定で、可視光照射によっては勿
論、暗所においても速やかに開環体に戻ることで退色
し、無色となるものである。またこの呈退色は繰り返し
行なうことができ、繰り返し耐久性に優れるものであ
る。
【００４８】上記のようにして得られたジアリールエテ
ン系化合物を色素として用いると共に、ポリマーを分散
媒体として用いて、フォトクロミック有機膜を製造する
ことができる。すなわち、ジアリールエテン系化合物と
ポリマーをそれぞれ有機溶媒に溶解して混合し、そして
この混合溶液をガラス基板などの基板の表面に塗布した
後に、有機溶媒を乾燥除去して製膜することによって、
ジアリールエテン系化合物をポリマー中に分散させたフ
ォトクロミック有機膜を得ることができるものである。
ン系化合物を色素として用いると共に、ポリマーを分散
媒体として用いて、フォトクロミック有機膜を製造する
ことができる。すなわち、ジアリールエテン系化合物と
ポリマーをそれぞれ有機溶媒に溶解して混合し、そして
この混合溶液をガラス基板などの基板の表面に塗布した
後に、有機溶媒を乾燥除去して製膜することによって、
ジアリールエテン系化合物をポリマー中に分散させたフ
ォトクロミック有機膜を得ることができるものである。
【００４９】上記のポリマーとしては、透明であれば特
に制限されるものではないが、３００ｎｍ付近の波長の
光を吸収しないものが好ましく、例えばポリメチルメタ
クリレート（ＰＭＭＡ）、ポリビニルブチラール（ＰＶ
Ｂ）、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリオレフィン、ポリビ
ニルアルコール、ポリ塩化ビニル等を用いることができ
る。また、上記の有機溶媒としては、ジアリールエテン
系化合物とポリマーがそれぞれ溶解するものであれば、
特に制限されることなく使用することができるものであ
り、有機溶媒は混合溶媒として用いるようにしてもよ
い。尚、沸点が２００℃以下のポリマーであると、有機
溶媒を用いずに、ポリマーにジアリールエテン系化合物
分散することが可能であり、この場合には有機溶媒を使
用する必要はない。
に制限されるものではないが、３００ｎｍ付近の波長の
光を吸収しないものが好ましく、例えばポリメチルメタ
クリレート（ＰＭＭＡ）、ポリビニルブチラール（ＰＶ
Ｂ）、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリオレフィン、ポリビ
ニルアルコール、ポリ塩化ビニル等を用いることができ
る。また、上記の有機溶媒としては、ジアリールエテン
系化合物とポリマーがそれぞれ溶解するものであれば、
特に制限されることなく使用することができるものであ
り、有機溶媒は混合溶媒として用いるようにしてもよ
い。尚、沸点が２００℃以下のポリマーであると、有機
溶媒を用いずに、ポリマーにジアリールエテン系化合物
分散することが可能であり、この場合には有機溶媒を使
用する必要はない。
【００５０】ここで、ジアリールエテン系化合物及びポ
リマーの各種有機溶媒への溶解性を表１に示す。表１に
おいて、は式（９）の１，２−ビス（１，３，５−ト
リメチル−２−フェニル）ヘキサフルオロシクロペンテ
ンの溶解性を、は式（１３）の１，２−ビス（２−シ
アノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサ
フルオロシクロペンテンの溶解性を、はＰＭＭＡの溶
解性を、はＰＶＢの溶解性を、はＰＳの溶解性をそ
れぞれ示す。尚、参考のためにポリエチレングリコール
（ＰＥＧ）の溶解性をに示す。
リマーの各種有機溶媒への溶解性を表１に示す。表１に
おいて、は式（９）の１，２−ビス（１，３，５−ト
リメチル−２−フェニル）ヘキサフルオロシクロペンテ
ンの溶解性を、は式（１３）の１，２−ビス（２−シ
アノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサ
フルオロシクロペンテンの溶解性を、はＰＭＭＡの溶
解性を、はＰＶＢの溶解性を、はＰＳの溶解性をそ
れぞれ示す。尚、参考のためにポリエチレングリコール
（ＰＥＧ）の溶解性をに示す。
【００５１】
【表１】
【００５２】また、ポリマー中へのジアリールエテン系
化合物の添加量は、ポリマーからジアリールエテン系化
合物が析出せず均一に分散される範囲で設定されるもの
であり、表２にポリマーへのジアリールエテン系化合物
の添加量と分散状態の関係を示す。表２において、は
ＰＭＭＡへの１，２−ビス（１，３，５−トリメチル−
２−フェニル）ヘキサフルオロシクロペンテンの添加
を、はＰＭＭＡへの１，２−ビス（２−シアノ−１，
５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシ
クロペンテンの添加を、はＰＶＢへの１，２−ビス
（２−シアノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−イ
ル）ヘキサフルオロシクロペンテンの添加を、はＰＳ
への１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメチル−ピ
ロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペンテンの添
加を示す。
化合物の添加量は、ポリマーからジアリールエテン系化
合物が析出せず均一に分散される範囲で設定されるもの
であり、表２にポリマーへのジアリールエテン系化合物
の添加量と分散状態の関係を示す。表２において、は
ＰＭＭＡへの１，２−ビス（１，３，５−トリメチル−
２−フェニル）ヘキサフルオロシクロペンテンの添加
を、はＰＭＭＡへの１，２−ビス（２−シアノ−１，
５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシ
クロペンテンの添加を、はＰＶＢへの１，２−ビス
（２−シアノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−イ
ル）ヘキサフルオロシクロペンテンの添加を、はＰＳ
への１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメチル−ピ
ロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペンテンの添
加を示す。
【００５３】
【表２】
【００５４】そしてこのようにして得られたフォトクロ
ミック有機膜は、上記のジアリールエテン系化合物が色
素として分散しているので、繰り返し耐久性に優れ、退
色速度が速く、暗所においても熱的に退色させることが
可能であり、優れた有機フォトクロミック材料として使
用することができるものである。
ミック有機膜は、上記のジアリールエテン系化合物が色
素として分散しているので、繰り返し耐久性に優れ、退
色速度が速く、暗所においても熱的に退色させることが
可能であり、優れた有機フォトクロミック材料として使
用することができるものである。
【００５５】
【実施例】次に、本発明を実施例によって具体的に説明
する。
する。
【００５６】（実施例１）２−ヨード−１，３，５−ト
リメチルベンゼン１０ｇ（４０．６ミリモル）を入れた
３００ミリリットルのフラスコを乾燥窒素で置換し、窒
素雰囲気下で１００ミリリットルの無水テトラヒドロフ
ランを加え、上記の２−ヨード−１，３，５−トリメチ
ルベンゼンを溶解させた。これをドライアイスにより−
６０℃まで冷却した後、撹拌しながら１５重量％のｎ−
ブチルリチウムのヘキサン溶液１２ミリリットル（１８
７ミリモル）を加え、続いてパーフルオロシクロペンテ
ン１．３０ミリリットル（２０．３ミリモル）を添加し
た。１０分間撹拌した後、室温まで戻し、メタノールを
添加して反応を終了させた。反応生成物をエーテルによ
り抽出し、水洗、硫酸マグネシウムによる乾燥を行なっ
た後、エーテルを留去して得た粗生成物をシリカゲルを
用いたカラムクロマトグラフィーで精製することによっ
て、式（９）で表される１，２−ビス（１，３，５−ト
リメチル−２−フェニル）ヘキサフルオロシクロペンテ
ンを０．４５ｇ（収率５．２％）得た。
リメチルベンゼン１０ｇ（４０．６ミリモル）を入れた
３００ミリリットルのフラスコを乾燥窒素で置換し、窒
素雰囲気下で１００ミリリットルの無水テトラヒドロフ
ランを加え、上記の２−ヨード−１，３，５−トリメチ
ルベンゼンを溶解させた。これをドライアイスにより−
６０℃まで冷却した後、撹拌しながら１５重量％のｎ−
ブチルリチウムのヘキサン溶液１２ミリリットル（１８
７ミリモル）を加え、続いてパーフルオロシクロペンテ
ン１．３０ミリリットル（２０．３ミリモル）を添加し
た。１０分間撹拌した後、室温まで戻し、メタノールを
添加して反応を終了させた。反応生成物をエーテルによ
り抽出し、水洗、硫酸マグネシウムによる乾燥を行なっ
た後、エーテルを留去して得た粗生成物をシリカゲルを
用いたカラムクロマトグラフィーで精製することによっ
て、式（９）で表される１，２−ビス（１，３，５−ト
リメチル−２−フェニル）ヘキサフルオロシクロペンテ
ンを０．４５ｇ（収率５．２％）得た。
【００５７】このようにして得た１，２−ビス（１，
３，５−トリメチル−２−フェニル）ヘキサフルオロシ
クロペンテンの１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ
３）のケミカルシフト値（ｐｐｍ）は２．２１（１８
Ｈ、メチル）、７．２６（４Ｈ、芳香族プロトン）であ
った。
３，５−トリメチル−２−フェニル）ヘキサフルオロシ
クロペンテンの１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ
３）のケミカルシフト値（ｐｐｍ）は２．２１（１８
Ｈ、メチル）、７．２６（４Ｈ、芳香族プロトン）であ
った。
【００５８】（実施例２）３５ミリリットルの無水テト
ラヒドロフランを入れた３００ミリリットルのフラスコ
中に、１，５−ジメチル−２−ピロールカルボニトリル
７．２０ｇ（６０ミリモル）を添加し、−１０℃に保っ
た。これに臭素３ミリリットル（６０ミリモル）を添加
し、３０分間撹拌した後、重曹にて中和し、チオ硫酸ナ
トリウム水溶液を加えて、反応を終了させた。反応生成
物をクロロホルムで抽出し、水洗、硫酸マグネシウムに
よる乾燥を行なった後、クロロホルムを留去して、粗生
成物１１．３６ｇを得た。これをヘキサンから再結晶し
て、４−ブロモ−１，５−ジメチル−２−ピロールカル
ボニトリル８．８ｇ（収率７４％）を得た。
ラヒドロフランを入れた３００ミリリットルのフラスコ
中に、１，５−ジメチル−２−ピロールカルボニトリル
７．２０ｇ（６０ミリモル）を添加し、−１０℃に保っ
た。これに臭素３ミリリットル（６０ミリモル）を添加
し、３０分間撹拌した後、重曹にて中和し、チオ硫酸ナ
トリウム水溶液を加えて、反応を終了させた。反応生成
物をクロロホルムで抽出し、水洗、硫酸マグネシウムに
よる乾燥を行なった後、クロロホルムを留去して、粗生
成物１１．３６ｇを得た。これをヘキサンから再結晶し
て、４−ブロモ−１，５−ジメチル−２−ピロールカル
ボニトリル８．８ｇ（収率７４％）を得た。
【００５９】次に、この４−ブロモ−１，５−ジメチル
−２−ピロールカルボニトリル３ｇ（１５ミリモル）を
入れた３００ミリリットルのフラスコを乾燥窒素で置換
し、窒素雰囲気下で６０ミリリットルの無水テトラヒド
ロフランを加え、上記の４−ブロモ−１，５−ジメチル
−２−ピロールカルボニトリルを溶解させた。これを液
体窒素により−１００℃まで冷却した後、１５重量％の
ｎ−ブチルリチウムのヘキサン溶液９ミリリットル（１
４０ミリモル）を添加し、５分間撹拌してリチウム化を
行なった。続いて−１００℃に保ったまま、パーフルオ
ロシクロペンテン０．５ミリリットルを添加し、１０分
間撹拌した後、メタノールを添加して反応を終了させ
た。反応生成物をエーテルにより抽出し、水洗、硫酸マ
グネシウムによる乾燥を行なった後、エーテルを留去し
て粗生成物を３．０９ｇ得た。この粗生成物をシリカゲ
ルを用いたカラムクロマトグラフィーで精製することに
よって、式（１３）で表される１，２−ビス（２−シア
ノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサフ
ルオロシクロペンテンを０．３７ｇ（収率１０％）得
た。
−２−ピロールカルボニトリル３ｇ（１５ミリモル）を
入れた３００ミリリットルのフラスコを乾燥窒素で置換
し、窒素雰囲気下で６０ミリリットルの無水テトラヒド
ロフランを加え、上記の４−ブロモ−１，５−ジメチル
−２−ピロールカルボニトリルを溶解させた。これを液
体窒素により−１００℃まで冷却した後、１５重量％の
ｎ−ブチルリチウムのヘキサン溶液９ミリリットル（１
４０ミリモル）を添加し、５分間撹拌してリチウム化を
行なった。続いて−１００℃に保ったまま、パーフルオ
ロシクロペンテン０．５ミリリットルを添加し、１０分
間撹拌した後、メタノールを添加して反応を終了させ
た。反応生成物をエーテルにより抽出し、水洗、硫酸マ
グネシウムによる乾燥を行なった後、エーテルを留去し
て粗生成物を３．０９ｇ得た。この粗生成物をシリカゲ
ルを用いたカラムクロマトグラフィーで精製することに
よって、式（１３）で表される１，２−ビス（２−シア
ノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサフ
ルオロシクロペンテンを０．３７ｇ（収率１０％）得
た。
【００６０】このようにして得た１，２−ビス（２−シ
アノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサ
フルオロシクロペンテンの融点は２７５．９〜２７７．
８℃であり、１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＣＤＣ
ｌ３）のケミカルシフト値（ｐｐｍ）は１．８０（６
Ｈ、メチル）、３．６３（６Ｈ、Ｎ−メチル）、６．８
７（２Ｈ、芳香族プロトン）であった。
アノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサ
フルオロシクロペンテンの融点は２７５．９〜２７７．
８℃であり、１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、ＣＤＣ
ｌ３）のケミカルシフト値（ｐｐｍ）は１．８０（６
Ｈ、メチル）、３．６３（６Ｈ、Ｎ−メチル）、６．８
７（２Ｈ、芳香族プロトン）であった。
【００６１】（フォトクロミック性の試験）実施例１で
得た１，２−ビス（１，３，５−トリメチル−２−フェ
ニル）ヘキサフルオロシクロペンテンをヘキサンに溶解
し、無色の溶液を得た。次にこの溶液を石英セル中で、
超高圧水銀灯により紫外光を照射したところ、溶液は赤
色に着色した。また分光光度計（日立製作所製「Ｕ−３
５００」）により測定した着色体の可視域の極大波長は
５３０ｎｍであった。
得た１，２−ビス（１，３，５−トリメチル−２−フェ
ニル）ヘキサフルオロシクロペンテンをヘキサンに溶解
し、無色の溶液を得た。次にこの溶液を石英セル中で、
超高圧水銀灯により紫外光を照射したところ、溶液は赤
色に着色した。また分光光度計（日立製作所製「Ｕ−３
５００」）により測定した着色体の可視域の極大波長は
５３０ｎｍであった。
【００６２】また実施例２で得た１，２−ビス（２−シ
アノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサ
フルオロシクロペンテンを酢酸エチルに溶解し、無色の
溶液を得た。次にこの溶液に同様にして紫外光を照射し
たところ、溶液は青色に着色した。また着色体の可視域
の最大波長は６４０ｎｍであった。
アノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサ
フルオロシクロペンテンを酢酸エチルに溶解し、無色の
溶液を得た。次にこの溶液に同様にして紫外光を照射し
たところ、溶液は青色に着色した。また着色体の可視域
の最大波長は６４０ｎｍであった。
【００６３】（退色性の試験）上記のように実施例１及
び実施例２の化合物にそれぞれ紫外光を照射して、紫外
光の照射を停止した後、極大吸収波長の吸光度を５秒毎
に測定し、吸光度が半分になる半減期を求め、退色速度
を評価した。結果を表１に示す。
び実施例２の化合物にそれぞれ紫外光を照射して、紫外
光の照射を停止した後、極大吸収波長の吸光度を５秒毎
に測定し、吸光度が半分になる半減期を求め、退色速度
を評価した。結果を表１に示す。
【００６４】
【表３】
【００６５】（実施例３）３−ブロモ−１，２−ジメチ
ル−５−フェニルピロールとパーフルオロシクロペンテ
ンを反応させ、式（１５）に示すジアリールエテン化合
物を得た。式（１５）の化合物の溶液は、紫外光を照射
することによって式（１６）のように閉環して青色に着
色するものであった（尚、式（１５）、（１６）におい
てＭｅはメチル基を示す）。
ル−５−フェニルピロールとパーフルオロシクロペンテ
ンを反応させ、式（１５）に示すジアリールエテン化合
物を得た。式（１５）の化合物の溶液は、紫外光を照射
することによって式（１６）のように閉環して青色に着
色するものであった（尚、式（１５）、（１６）におい
てＭｅはメチル基を示す）。
【００６６】
【化１８】
【００６７】（実施例４）３−ブロモ−２−イソプロピ
ル−１−メチル−５−フェニルピロールとパーフルオロ
シクロペンテンを反応させ、式（１７）に示すジアリー
ルエテン化合物を得た。式（１７）の化合物の溶液は、
紫外光を照射することによって式（１８）のように閉環
して青色に着色するものであった（尚、式（１７）、
（１８）においてＭｅはメチル基、ＩＰはイソプロピル
基を示す）。
ル−１−メチル−５−フェニルピロールとパーフルオロ
シクロペンテンを反応させ、式（１７）に示すジアリー
ルエテン化合物を得た。式（１７）の化合物の溶液は、
紫外光を照射することによって式（１８）のように閉環
して青色に着色するものであった（尚、式（１７）、
（１８）においてＭｅはメチル基、ＩＰはイソプロピル
基を示す）。
【００６８】
【化１９】
【００６９】（実施例５）３−ブロモ−２−シクロヘキ
シル−１−メチル−５−フェニルピロールとパーフルオ
ロシクロペンテンを反応させ、式（１９）に示すジアリ
ールエテン化合物を得た。式（１９）の化合物の溶液
は、紫外光を照射することによって式（２０）のように
閉環して青色に着色するものであった（尚、式（１
９）、（２０）においてＭｅはメチル基、ｃＨｅｘはシ
クロヘキシル基を示す）。
シル−１−メチル−５−フェニルピロールとパーフルオ
ロシクロペンテンを反応させ、式（１９）に示すジアリ
ールエテン化合物を得た。式（１９）の化合物の溶液
は、紫外光を照射することによって式（２０）のように
閉環して青色に着色するものであった（尚、式（１
９）、（２０）においてＭｅはメチル基、ｃＨｅｘはシ
クロヘキシル基を示す）。
【００７０】
【化２０】
【００７１】（実施例６）ポリメチルメタクリレート
（ＰＭＭＡ）をトルエンに重量比１：９で溶解し、ＰＭ
ＭＡ溶液を調製した。そして実施例１で得た１，２−ビ
ス（１，３，５−トリメチル−２−フェニル）ヘキサフ
ルオロシクロペンテンが１０ｍＭ（ミリモル）になるよ
うにこのＰＭＭＡ溶液に溶解し、混合溶液を調製した。
この混合溶液をガラス基板の上に流し、自然乾燥してト
ルエンを蒸発除去することによって、厚み約１ｍｍのフ
ォトクロミック有機膜を得た。
（ＰＭＭＡ）をトルエンに重量比１：９で溶解し、ＰＭ
ＭＡ溶液を調製した。そして実施例１で得た１，２−ビ
ス（１，３，５−トリメチル−２−フェニル）ヘキサフ
ルオロシクロペンテンが１０ｍＭ（ミリモル）になるよ
うにこのＰＭＭＡ溶液に溶解し、混合溶液を調製した。
この混合溶液をガラス基板の上に流し、自然乾燥してト
ルエンを蒸発除去することによって、厚み約１ｍｍのフ
ォトクロミック有機膜を得た。
【００７２】このようにして得られたフォトクロミック
有機膜は、１，２−ビス（１，３，５−トリメチル−２
−フェニル）ヘキサフルオロシクロペンテンが色素とし
てＰＭＭＡ中に分散しており、紫外光照射前は無色透明
であるが、紫外光照射により、１，２−ビス（１，３，
５−トリメチル−２−フェニル）ヘキサフルオロシクロ
ペンテンが閉環体に異性化し、赤紫に変色した。またこ
のように赤紫に着色したフォトクロミック有機膜に可視
光を照射したり、暗所に置いたりすることによって、閉
環体が開環体に戻り、退色した。この着色、退色の反応
は可逆的に繰り返して行なうことができた。図１に紫外
光照射前後の吸収スペクトルの変化を示す。島津製作所
製分光光度計「ＵＶ−３１００ＰＣ」により測定した着
色体の可視域での吸収の極大波長は５３０ｎｍであっ
た。
有機膜は、１，２−ビス（１，３，５−トリメチル−２
−フェニル）ヘキサフルオロシクロペンテンが色素とし
てＰＭＭＡ中に分散しており、紫外光照射前は無色透明
であるが、紫外光照射により、１，２−ビス（１，３，
５−トリメチル−２−フェニル）ヘキサフルオロシクロ
ペンテンが閉環体に異性化し、赤紫に変色した。またこ
のように赤紫に着色したフォトクロミック有機膜に可視
光を照射したり、暗所に置いたりすることによって、閉
環体が開環体に戻り、退色した。この着色、退色の反応
は可逆的に繰り返して行なうことができた。図１に紫外
光照射前後の吸収スペクトルの変化を示す。島津製作所
製分光光度計「ＵＶ−３１００ＰＣ」により測定した着
色体の可視域での吸収の極大波長は５３０ｎｍであっ
た。
【００７３】（実施例７）ＰＭＭＡをアセトンに重量比
１：９で溶解し、ＰＭＭＡ溶液を調製した。そして実施
例２で得た１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメチ
ル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペンテ
ンが５ｍＭになるようにこのＰＭＭＡ溶液に溶解し、混
合溶液を調製した。この混合溶液を石英ガラス板の上に
スピンコートし、自然乾燥してアセトンを蒸発除去する
ことによって、厚み１．２μｍのフォトクロミック有機
膜を得た。
１：９で溶解し、ＰＭＭＡ溶液を調製した。そして実施
例２で得た１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメチ
ル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペンテ
ンが５ｍＭになるようにこのＰＭＭＡ溶液に溶解し、混
合溶液を調製した。この混合溶液を石英ガラス板の上に
スピンコートし、自然乾燥してアセトンを蒸発除去する
ことによって、厚み１．２μｍのフォトクロミック有機
膜を得た。
【００７４】このようにして得られたフォトクロミック
有機膜は、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメチ
ル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペンテ
ンがが色素としてＰＭＭＡ中に分散しており、紫外光照
射前は無色透明であるが、超高圧水銀灯により波長３０
９．５ｎｍの紫外光を放射照度７．７０μＷ／ｃｍ２で
照射すると、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメ
チル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペン
テンが閉環体に異性化し、石英ガラス上のフォトクロミ
ック有機膜は紫色に着色した。またこのように紫色に着
色したフォトクロミック有機膜に可視光を照射したり、
暗所に置いたりすることによって、閉環体が開環体に戻
り、退色した。この着色、退色の反応は可逆的に繰り返
して行なうことができた。図２に紫外光照射前後の吸収
スペクトルの変化を示す。また図３に暗所下での波長６
３５ｎｍにおける吸光度の時間変化を示す。この退色の
反応は、退色速度定数０．０１５４（１／ｓ）であり、
呈退色は可逆的に繰り返し行なうことができた。島津製
作所製分光光度計「ＵＶ−３１００ＰＣ」により測定し
た着色体の可視域での吸収の極大波長は６３５ｎｍであ
った。
有機膜は、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメチ
ル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペンテ
ンがが色素としてＰＭＭＡ中に分散しており、紫外光照
射前は無色透明であるが、超高圧水銀灯により波長３０
９．５ｎｍの紫外光を放射照度７．７０μＷ／ｃｍ２で
照射すると、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメ
チル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペン
テンが閉環体に異性化し、石英ガラス上のフォトクロミ
ック有機膜は紫色に着色した。またこのように紫色に着
色したフォトクロミック有機膜に可視光を照射したり、
暗所に置いたりすることによって、閉環体が開環体に戻
り、退色した。この着色、退色の反応は可逆的に繰り返
して行なうことができた。図２に紫外光照射前後の吸収
スペクトルの変化を示す。また図３に暗所下での波長６
３５ｎｍにおける吸光度の時間変化を示す。この退色の
反応は、退色速度定数０．０１５４（１／ｓ）であり、
呈退色は可逆的に繰り返し行なうことができた。島津製
作所製分光光度計「ＵＶ−３１００ＰＣ」により測定し
た着色体の可視域での吸収の極大波長は６３５ｎｍであ
った。
【００７５】（実施例８）ポリビニルブチラール（ＰＶ
Ｂ）をエタノールに重量比１：１９で溶解し、ＰＶＢ溶
液を調製した。そして実施例２で得た１，２−ビス（２
−シアノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘ
キサフルオロシクロペンテンが５ｍＭになるようにこの
ＰＭＭＡ溶液に溶解し、混合溶液を調製した。この混合
溶液を石英ガラス板の上にスピンコートし、自然乾燥し
てエタノールを蒸発除去することによって、厚み２．８
μｍのフォトクロミック有機膜を得た。
Ｂ）をエタノールに重量比１：１９で溶解し、ＰＶＢ溶
液を調製した。そして実施例２で得た１，２−ビス（２
−シアノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘ
キサフルオロシクロペンテンが５ｍＭになるようにこの
ＰＭＭＡ溶液に溶解し、混合溶液を調製した。この混合
溶液を石英ガラス板の上にスピンコートし、自然乾燥し
てエタノールを蒸発除去することによって、厚み２．８
μｍのフォトクロミック有機膜を得た。
【００７６】このようにして得られたフォトクロミック
有機膜は、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメチ
ル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペンテ
ンがが色素としてＰＭＭＡ中に分散しており、紫外光照
射前は無色透明であるが、超高圧水銀灯により波長３０
９．５ｎｍの紫外光を放射照度７．７０μＷ／ｃｍ２で
照射すると、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメ
チル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペン
テンが閉環体に異性化し、石英ガラス上のフォトクロミ
ック有機膜は紫色に着色した。またこのように紫色に着
色したフォトクロミック有機膜に可視光を照射したり、
暗所に置いたりすることによって、閉環体が開環体に戻
り、退色した。この着色、退色の反応は可逆的に繰り返
して行なうことができた。図４に紫外光照射前後の吸収
スペクトルの変化を示す。また図５に暗所下での波長６
３５ｎｍにおける吸光度の時間変化を示す。この退色の
反応は、退色速度定数０．０１４０（１／ｓ）であり、
呈退色は可逆的に繰り返し行なうことができた。島津製
作所製分光光度計「ＵＶ−３１００ＰＣ」により測定し
た着色体の可視域での吸収の極大波長は６３５ｎｍであ
った。
有機膜は、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメチ
ル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペンテ
ンがが色素としてＰＭＭＡ中に分散しており、紫外光照
射前は無色透明であるが、超高圧水銀灯により波長３０
９．５ｎｍの紫外光を放射照度７．７０μＷ／ｃｍ２で
照射すると、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメ
チル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペン
テンが閉環体に異性化し、石英ガラス上のフォトクロミ
ック有機膜は紫色に着色した。またこのように紫色に着
色したフォトクロミック有機膜に可視光を照射したり、
暗所に置いたりすることによって、閉環体が開環体に戻
り、退色した。この着色、退色の反応は可逆的に繰り返
して行なうことができた。図４に紫外光照射前後の吸収
スペクトルの変化を示す。また図５に暗所下での波長６
３５ｎｍにおける吸光度の時間変化を示す。この退色の
反応は、退色速度定数０．０１４０（１／ｓ）であり、
呈退色は可逆的に繰り返し行なうことができた。島津製
作所製分光光度計「ＵＶ−３１００ＰＣ」により測定し
た着色体の可視域での吸収の極大波長は６３５ｎｍであ
った。
【００７７】（実施例９）ポリスチレン（ＰＳ）をトル
エンに重量比１：９で溶解し、ＰＳ溶液を調製した。そ
して実施例２で得た１，２−ビス（２−シアノ−１，５
−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシク
ロペンテンが５ｍＭになるようにこのＰＳ溶液に溶解
し、混合溶液を調製した。この混合溶液を石英ガラス板
の上にスピンコートし、自然乾燥してアセトンを蒸発除
去することによって、厚み１．１μｍのフォトクロミッ
ク有機膜を得た。
エンに重量比１：９で溶解し、ＰＳ溶液を調製した。そ
して実施例２で得た１，２−ビス（２−シアノ−１，５
−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシク
ロペンテンが５ｍＭになるようにこのＰＳ溶液に溶解
し、混合溶液を調製した。この混合溶液を石英ガラス板
の上にスピンコートし、自然乾燥してアセトンを蒸発除
去することによって、厚み１．１μｍのフォトクロミッ
ク有機膜を得た。
【００７８】このようにして得られたフォトクロミック
有機膜は、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメチ
ル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペンテ
ンがが色素としてＰＳ中に分散しており、紫外光照射前
は無色透明であるが、超高圧水銀灯により波長３０９．
５ｎｍの紫外光を放射照度７．７０μＷ／ｃｍ２で照射
すると、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメチル
−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペンテン
が閉環体に異性化し、石英ガラス上のフォトクロミック
有機膜は紫色に着色した。またこのように紫色に着色し
たフォトクロミック有機膜に可視光を照射したり、暗所
に置いたりすることによって、閉環体が開環体に戻り、
退色した。この着色、退色の反応は可逆的に繰り返して
行なうことができた。図６に紫外光照射前後の吸収スペ
クトルの変化を示す。また図７に暗所下での波長６３５
ｎｍにおける吸光度の時間変化を示す。この退色の反応
は、退色速度定数０．０１０１０（１／ｓ）であり、呈
退色は可逆的に繰り返し行なうことができた。島津製作
所製分光光度計「ＵＶ−３１００ＰＣ」により測定した
着色体の可視域での吸収の極大波長は６３５ｎｍであっ
た。
有機膜は、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメチ
ル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペンテ
ンがが色素としてＰＳ中に分散しており、紫外光照射前
は無色透明であるが、超高圧水銀灯により波長３０９．
５ｎｍの紫外光を放射照度７．７０μＷ／ｃｍ２で照射
すると、１，２−ビス（２−シアノ−１，５−ジメチル
−ピロール−４−イル）ヘキサフルオロシクロペンテン
が閉環体に異性化し、石英ガラス上のフォトクロミック
有機膜は紫色に着色した。またこのように紫色に着色し
たフォトクロミック有機膜に可視光を照射したり、暗所
に置いたりすることによって、閉環体が開環体に戻り、
退色した。この着色、退色の反応は可逆的に繰り返して
行なうことができた。図６に紫外光照射前後の吸収スペ
クトルの変化を示す。また図７に暗所下での波長６３５
ｎｍにおける吸光度の時間変化を示す。この退色の反応
は、退色速度定数０．０１０１０（１／ｓ）であり、呈
退色は可逆的に繰り返し行なうことができた。島津製作
所製分光光度計「ＵＶ−３１００ＰＣ」により測定した
着色体の可視域での吸収の極大波長は６３５ｎｍであっ
た。
【００７９】（比較例）ポリエチレングリコール（ＰＥ
Ｇ）を水とアセントンに１：３：９の重量比で溶解し、
ＰＥＧ溶液を調製した。そして実施例２で得た１，２−
ビス（２−シアノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−
イル）ヘキサフルオロシクロペンテンが５ｍＭになるよ
うにこのＰＥＧ溶液に溶解し、混合溶液を調製した。こ
の混合溶液を石英ガラス板の上にスピンコートし、自然
乾燥して水とアセトンを蒸発除去することによって、厚
み１．１μｍの有機膜を得た。
Ｇ）を水とアセントンに１：３：９の重量比で溶解し、
ＰＥＧ溶液を調製した。そして実施例２で得た１，２−
ビス（２−シアノ−１，５−ジメチル−ピロール−４−
イル）ヘキサフルオロシクロペンテンが５ｍＭになるよ
うにこのＰＥＧ溶液に溶解し、混合溶液を調製した。こ
の混合溶液を石英ガラス板の上にスピンコートし、自然
乾燥して水とアセトンを蒸発除去することによって、厚
み１．１μｍの有機膜を得た。
【００８０】この有機膜は１，２−ビス（２−シアノ−
１，５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオ
ロシクロペンテンが析出して白濁しており、また超高圧
水銀灯により波長３０９．５ｎｍの紫外光を放射照度
７．７０μＷ／ｃｍ２で照射したところ、石英ガラス上
の有機膜に変化はみられなかった。
１，５−ジメチル−ピロール−４−イル）ヘキサフルオ
ロシクロペンテンが析出して白濁しており、また超高圧
水銀灯により波長３０９．５ｎｍの紫外光を放射照度
７．７０μＷ／ｃｍ２で照射したところ、石英ガラス上
の有機膜に変化はみられなかった。
【００８１】
【発明の効果】上記のように本発明に係るジアリールエ
テン系化合物は、繰り返し耐久性に優れたジアリールエ
テン系化合物に、暗所下での熱的退色性を付与すること
ができるものであり、調光材料としての用途に有効に使
用することができるものである。
テン系化合物は、繰り返し耐久性に優れたジアリールエ
テン系化合物に、暗所下での熱的退色性を付与すること
ができるものであり、調光材料としての用途に有効に使
用することができるものである。
【００８２】また、本発明に係るフォトクロミック有機
膜は、繰り返し耐久性に加えて、退色速度が速く、暗所
においても熱的に退色させることが可能であり、有機フ
ォトクロミック材料として有効に使用することができる
ものである。
膜は、繰り返し耐久性に加えて、退色速度が速く、暗所
においても熱的に退色させることが可能であり、有機フ
ォトクロミック材料として有効に使用することができる
ものである。
【図１】実施例６で得たフォトクロミック有機膜の紫外
光照射前後の吸収スペクトルの変化を示すグラフであ
る。
光照射前後の吸収スペクトルの変化を示すグラフであ
る。
【図２】実施例７で得たフォトクロミック有機膜の紫外
光照射前後の吸収スペクトルの変化を示すグラフであ
る。
光照射前後の吸収スペクトルの変化を示すグラフであ
る。
【図３】実施例７で得たフォトクロミック有機膜の暗所
下での波長６３５ｎｍにおける吸光度の時間変化を示す
グラフである。
下での波長６３５ｎｍにおける吸光度の時間変化を示す
グラフである。
【図４】実施例８で得たフォトクロミック有機膜の紫外
光照射前後の吸収スペクトルの変化を示すグラフであ
る。
光照射前後の吸収スペクトルの変化を示すグラフであ
る。
【図５】実施例８で得たフォトクロミック有機膜の暗所
下での波長６３５ｎｍにおける吸光度の時間変化を示す
グラフである。
下での波長６３５ｎｍにおける吸光度の時間変化を示す
グラフである。
【図６】実施例９で得たフォトクロミック有機膜の紫外
光照射前後の吸収スペクトルの変化を示すグラフであ
る。
光照射前後の吸収スペクトルの変化を示すグラフであ
る。
【図７】実施例９で得たフォトクロミック有機膜の暗所
下での波長６３５ｎｍにおける吸光度の時間変化を示す
グラフである。
下での波長６３５ｎｍにおける吸光度の時間変化を示す
グラフである。
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (51)Int.Cl.7 識別記号 ＦＩ テーマコート゛(参考） Ｇ０２Ｂ 5/23 Ｇ０２Ｂ 5/23 Ｇ０３Ｃ 1/73 ５０３ Ｇ０３Ｃ 1/73 ５０３ (72)発明者 佐用 浩一 兵庫県神戸市灘区福住通８丁目２番17号 (72)発明者 巖本 政博 兵庫県神戸市長田区東尻池２丁目９番５号 −306 (72)発明者 林 茂彦 兵庫県神戸市兵庫区下三条町２丁目６番 (72)発明者 黒田 浩太郎 兵庫県神戸市長田区久保町３丁目９番15号 −201 (72)発明者 内田 欣吾 滋賀県草津市草津町1662−１−303 (72)発明者 入江 正浩 福岡市早良区室見４丁目24番25号−706 Ｆターム(参考） 2H048 DA04 DA24 2H123 AA08 4C050 AA01 AA08 BB04 CC04 EE02 FF02 FF03 GG02 HH01 4C069 AA26 AC07 BA01 BB06 BB34 BB56 BD09 4H006 AA01 AA03 AB92 EA36
Claims (9)
- 【請求項１】 一般式（１）で示されるジアリールエテ
ン系化合物。 【化１】 但し、式（１）中ｎは２〜５の整数、Ａは一般式（２）
を表す。 【化２】 但し、式（２）中、Ｒ１はアルキル基、Ｒ２はアルキル
基あるいはシアノ基から選ばれる置換基を表す。 - 【請求項２】 上記一般式（１）において、ｎは３であ
り、上記一般式（２）において、Ｒ１及びＲ２はメチル
基であることを特徴とする請求項１に記載のジアリール
エテン系化合物。 - 【請求項３】 一般式（１）で示されるジアリールエテ
ン系化合物。 【化３】 但し、式（１）中ｎは２〜５の整数、Ａは一般式（３）
を表す。 【化４】 但し、式（３）中、Ｒ４はアルキル基、Ｒ５は飽和炭化
水素基、Ｒ６は水素原子あるいはアルキル基あるいはシ
アノ基、Ｒ７はアルキル基、シアノ基あるいは一般式
（４）のフェニル基を表す。 【化５】 但し、式（４）中、Ｒ８〜Ｒ１２は水素原子、フッ素原
子、アルキル基、シアノ基を表す。 - 【請求項４】 上記請求項３の一般式（１）において、
ｎは３であり、一般式（３）においてＲ４及びＲ５はメ
チル基、Ｒ６は水素原子、Ｒ７はシアノ基であることを
特徴とする請求項３に記載のジアリールエテン系化合
物。 - 【請求項５】 上記請求項３の一般式（１）において、
ｎは３であり、一般式（３）においてＲ４及びＲ５はメ
チル基、Ｒ６は水素原子、Ｒ７は上記式（４）（ただ
し、Ｒ８〜Ｒ１２は水素原子）であることを特徴とする
請求項３に記載のジアリールエテン系化合物。 - 【請求項６】 上記請求項３の一般式（１）において、
ｎは３であり、一般式（３）においてＲ４はメチル基、
Ｒ５はイソプロピル基、Ｒ６は水素原子、Ｒ ７は上記式
（４）（ただし、Ｒ８〜Ｒ１２は水素原子）であること
を特徴とする請求項３に記載のジアリールエテン系化合
物。 - 【請求項７】 上記請求項３の一般式（１）において、
ｎは３であり、一般式（３）においてＲ４はメチル基、
Ｒ５はシクロヘキシル基、Ｒ６は水素原子、Ｒ７は上記
式（４）（ただし、Ｒ８〜Ｒ１２は水素原子）であるこ
とを特徴とする請求項３に記載のジアリールエテン系化
合物。 - 【請求項８】 上記請求項１乃至７のいずれかに記載の
ジアリールエテン化合物を分散させたポリマーを製膜す
ることによって形成して成ることを特徴とするフォトク
ロミック有機膜。 - 【請求項９】 ポリマーとして、ポリメチルメタクリレ
ート、ポリビニルブチラール、ポリスチレンから選ばれ
るものを用いて成ることを特徴とする請求項８に記載の
フォトクロミック有機膜。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP11244049A JP2000344693A (ja) | 1999-03-30 | 1999-08-30 | ジアリールエテン系化合物及びフォトクロミック有機膜 |
Applications Claiming Priority (3)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP11-88998 | 1999-03-30 | ||
| JP8899899 | 1999-03-30 | ||
| JP11244049A JP2000344693A (ja) | 1999-03-30 | 1999-08-30 | ジアリールエテン系化合物及びフォトクロミック有機膜 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2000344693A true JP2000344693A (ja) | 2000-12-12 |
Family
ID=26430314
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP11244049A Withdrawn JP2000344693A (ja) | 1999-03-30 | 1999-08-30 | ジアリールエテン系化合物及びフォトクロミック有機膜 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP2000344693A (ja) |
Cited By (5)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| WO2004003107A1 (en) * | 2002-06-28 | 2004-01-08 | Qinetiq Limited | Potochromic liquid crystals |
| WO2007105620A1 (ja) * | 2006-03-10 | 2007-09-20 | Kyoto University | ジアリールエテン化合物の製造方法、及び新規ジアリールエテン化合物 |
| US7355775B2 (en) | 2003-07-07 | 2008-04-08 | The University Of Hong Kong | Photochromic diarylethene-containing coordination compounds and the production thereof |
| US7755826B2 (en) | 2003-07-07 | 2010-07-13 | The University Of Hong Kong | Photochromic diarylethene-containing coordination compounds and the production thereof |
| JP2011168544A (ja) * | 2010-02-19 | 2011-09-01 | Chemiprokasei Kaisha Ltd | ピロール系化合物、それを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子 |
-
1999
- 1999-08-30 JP JP11244049A patent/JP2000344693A/ja not_active Withdrawn
Cited By (7)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| WO2004003107A1 (en) * | 2002-06-28 | 2004-01-08 | Qinetiq Limited | Potochromic liquid crystals |
| US7416682B2 (en) | 2002-06-28 | 2008-08-26 | Chi Mei Optoelectronics Corporation | Photochromic liquid crystals |
| US7355775B2 (en) | 2003-07-07 | 2008-04-08 | The University Of Hong Kong | Photochromic diarylethene-containing coordination compounds and the production thereof |
| US7755826B2 (en) | 2003-07-07 | 2010-07-13 | The University Of Hong Kong | Photochromic diarylethene-containing coordination compounds and the production thereof |
| WO2007105620A1 (ja) * | 2006-03-10 | 2007-09-20 | Kyoto University | ジアリールエテン化合物の製造方法、及び新規ジアリールエテン化合物 |
| JP5216954B2 (ja) * | 2006-03-10 | 2013-06-19 | 国立大学法人京都大学 | ジアリールエテン化合物の製造方法 |
| JP2011168544A (ja) * | 2010-02-19 | 2011-09-01 | Chemiprokasei Kaisha Ltd | ピロール系化合物、それを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子 |
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Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| A300 | Withdrawal of application because of no request for examination |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A300 Effective date: 20061107 |