JP2000074385A - ガス器具用部材 - Google Patents
ガス器具用部材Info
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Abstract
を備えるガス器具用部材を提供する。 【解決手段】ホウロウ用鋼板11の表面に設けられた平
均粒径10〜25μmの無機酸化物粒子からなる下塗り
ホウロウ層14と、下塗りホウロウ層14上に設けられ
たフッ素樹脂被覆層16とを備える。下塗りホウロウ層
14は、平均粒径10〜15μmの無機酸化物粒子から
なる第1の下塗りホウロウ層12と、平均粒径20〜2
5μmの無機酸化物粒子からなる第2の下塗りホウロウ
層13とからなる。フッ素樹脂被覆層16は、下塗りホ
ウロウ層14との間に、ポリイミド樹脂またはポリエー
テルサルフォン樹脂を含むフッ素樹脂からなるプライマ
ー層15を備える。ガス器具用部材は、コンロのトップ
プレートまたは汁受けである。
Description
を備えるガス器具用部材に関するものである。
き取りを容易にするために、コンロのトッププレート、
汁受け等のガス器具用部材にフッ素樹脂被覆層を備えた
ものが知られている。
0等のステンレス鋼板を所定の形状にプレス加工し、該
ステンレス鋼板の表面にフッ素樹脂被覆層を設けたもの
である。前記ガス器具用部材は、調理時には高温に加熱
され、また洗剤、漂白剤等で頻繁に洗浄されるというで
過酷な環境下で使用されるために、前記フッ素樹脂被覆
層が剥離しやすい。
ットブラスト加工を施して、該ステンレス鋼板の表面積
を大きくすることにより、前記フッ素樹脂の密着性を向
上することが行われている。ところが、前記ステンレス
鋼板に前記ショットブラスト加工を施すと、該ステンレ
ス鋼板が太鼓状に歪むという問題がある。
く、前記プレス加工を施したときに、所定形状が得られ
ないことがあるという問題がある。前記問題を解決する
ために、前記ステンレス鋼板より伸びが大きいホウロウ
用鋼板を用いることが考えられる。
にフッ素樹脂被覆層を設けようとすると、前記ステンレ
ス鋼板の場合と同様に、過酷な使用環境下では前記フッ
素樹脂被覆層が剥離しやすく、また素材である前記ホウ
ロウ用鋼板自体の耐食性が劣るとの不都合がある。
合を解消して、製造容易で、密着性に優れたフッ素樹脂
被覆層を備えるガス器具用部材を提供することを目的と
する。
めに、本発明のガス器具用部材は、フッ素樹脂被覆層を
備えるガス器具用部材において、ホウロウ用鋼板の表面
に設けられた平均粒径10〜25μmの無機酸化物粒子
を含むホウロウ釉を塗布し、焼成してなる下塗りホウロ
ウ層と、該下塗りホウロウ層の上に設けられたフッ素樹
脂被覆層とを備えることを特徴とする。
ホウロウ用鋼板からなるので、プレス加工により容易に
所定形状を得ることができる。
ウロウ用鋼板の上にフッ素樹脂被覆層を形成したもので
あるが、フッ素樹脂は一般に他の物質に対する密着性に
乏しく、この性質は前記煮汁等を拭き取る上では有利で
あるが、鋼板の表面に被覆層を形成するときには不利に
なる。そこで、本発明のガス器具用部材は、前記ホウロ
ウ用鋼板の表面に、まず前記下塗りホウロウ層を設け、
該下塗りホウロウ層の上に前記フッ素樹脂被覆層を設け
る。
工の際に前記ホウロウ用鋼板の表面に塗布されて下地を
形成し、その上に塗布される上塗りホウロウ釉とホウロ
ウ用鋼板とを接続するものである。従って、前記下塗り
ホウロウ層は、ホウロウ用鋼板に対して優れた密着性が
得られる。
ロウとは異なり、前記範囲の平均粒径を備える無機酸化
物粒子を含むホウロウ釉からなるので、形成される下塗
りホウロウ層が多孔質となり、該下塗りホウロウ層の上
に前記フッ素樹脂被覆層を設けることにより、フッ素樹
脂に対するアンカー効果が得られる。従って、前記フッ
素樹脂被覆層は前記下塗りホウロウ層に対して優れた密
着性が得られる。
塗りホウロウ層を介して前記ホウロウ用鋼板に密着し、
高温に加熱されたり、洗剤、漂白剤等で頻繁に洗浄され
るという過酷な環境下でも剥離しにくいという優れた効
果を奏することができる。
に含まれる無機酸化物の平均粒径が10μmより小さい
と前記フッ素樹脂被覆層に対するアンカー効果を得るた
めに適した多孔質層が得られないことがあり、前記無機
酸化物の平均粒径が25μmより大きいと前記ホウロウ
用鋼板に対する密着性を確保できなくなる。
鋼板に対する密着性を良くするために前記ホウロウ用鋼
板の側では前記無機酸化物の粒径が小さく、前記多孔質
層を得るために前記フッ素樹脂被覆層の側では前記無機
酸化物の粒径が大きくなっていることが好ましい。そこ
で、本発明のガス器具用部材において、前記下塗りホウ
ロウ層は、ホウロウ用鋼板の表面に設けられた平均粒径
10〜15μmの無機酸化物粒子を含む第1のホウロウ
釉を塗布し、焼成してなる第1の下塗りホウロウ層と、
該第1の下塗りホウロウ層の上に設けられた平均粒径2
0〜25μmの無機酸化物粒子を含む第2のホウロウ釉
を塗布し、焼成してなる第2の下塗りホウロウ層とから
なることを特徴とする。
のホウロウ釉に含まれる無機酸化物の平均粒径が10μ
mより小さいと前記第2の下塗りホウロウ層に対して馴
染みにくくなり、前記無機酸化物の平均粒径が15μm
より大きいと前記ホウロウ用鋼板に対する密着性が低く
なる。また、前記第2の下塗りホウロウ層は、前記第2
のホウロウ釉に含まれる無機酸化物の平均粒径が20μ
mより小さいと前記フッ素樹脂に対するアンカー効果に
適した多孔質層が得られないことがあり、前記平均粒径
が25μmより大きいと前記第1の下塗りホウロウ層に
対して馴染みにくくなる。
前記フッ素樹脂被覆層は、前記下塗りホウロウ層との間
に、ポリイミド樹脂またはポリエーテルサルフォン樹脂
を含むフッ素樹脂からなるプライマー層を備えることを
特徴とする。
に対する密着性に乏しいが、前記ポリイミド樹脂、ポリ
エーテルサルフォン樹脂等の他の樹脂を含有することに
より、密着性を改良することができる。また、同種の樹
脂同士は親和性があるので、前記フッ素樹脂被覆層は前
記プライマー層に対して優れた密着性を得ることができ
る。従って、前記プライマー層を設けることにより、前
記フッ素樹脂被覆層の密着性を強固なものとすることが
できる。
しては、例えば、コンロのトッププレートまたは汁受け
等を挙げることができる。
本発明の実施の形態についてさらに詳しく説明する。図
1は本実施形態のフッ素樹脂被覆層を設けたシステムキ
ッチン用コンロの一例を示す斜視図であり、図2は本実
施形態のフッ素樹脂被覆層の一構成例を示す説明的断面
図である。
ロは、複数のバーナ(図示せず)を内蔵するコンロ本体
1の上面にパッキン2を介して取着されたトッププレー
ト3に五徳4が載置されるようになっている。また、コ
ンロ本体1の側面にはグリル5が設けられている。
おいて、6はバーナ部、7はバーナ部6に冠着されるバ
ーナリング、8はグリル5の燃焼排気孔、9は排気孔8
に冠着される排気ガードである。
加工したホウロウ用鋼板にフッ素樹脂被覆層を形成した
ものである。次に、その構成について、図2を参照して
説明する。
ート3は、ホウロウ用鋼板11の表面にグランドコート
層12とアンダーコート層13とからなる下塗りホウロ
ウ層14が設けられ、下塗りホウロウ層14の上にプラ
イマー層15を介してフッ素樹脂被覆層16が設けられ
ている。
33に規定されているホウロウ用脱炭素鋼板を用いるこ
とができる。前記ホウロウ用脱炭素鋼板は、前記JIS
の規定によれば、0.008%以下の炭素、0.50%
以下のマンガン、0.040%以下のリン、0.040
以下のイオウを含み、伸びが38%以上である。
鋼板SUS430の炭素含有量が0.12%以下である
のに比べて、格段に炭素含有量が低く、ホウロウ加工に
適している。尚、炭素含有量の高い鋼板にホウロウ加工
を施すと、焼成の際にホウロウ釉に含まれる水素が鋼板
中の炭素と化合して鋼板中に取り込まれ、冷却後に再び
水素となって放出されるために、爪飛び等の不良の原因
となる。また、前記ホウロウ用脱炭素鋼板は、ステンレ
ス鋼板SUS430の伸びが22%以上であるのに比較
して伸びが大きく、プレス加工による深絞りに適してい
る。
添加ホウロウ用鋼板、チタン添加ホウロウ用鋼板、ニオ
ブ添加ホウロウ用鋼板、高酸素ホウロウ用鋼板等を用い
てもよい。ホウロウ用鋼板11として、例えば前記高酸
素ホウロウ用鋼板を使用すると、前記ホウロウ釉に含ま
れる水素が鋼板中の酸素に包み込まれてトラップされる
ので、前記爪飛び等の不良の発生を防止することができ
る。
0〜15μmの無機酸化物粒子を含む第1のホウロウ釉
をホウロウ用鋼板11上に塗布して、焼成することによ
り、焼成後の厚さが90〜120μmの範囲となるよう
に形成されている。前記無機酸化物粒子は、SiO2 ,
B2 O3 ,Al2 O3 ,CoO,NiO、アルカリ金属
酸化物、アルカリ土類金属酸化物等からなるフリットを
ボールミル等で粉砕することにより得られた粒子を用い
る。
未満ではホウロウ釉がホウロウ用鋼板11に付着しにく
く、特にホウロウ用鋼板11の端面部に焼き切れ現象が
生じる。また、グランドコート層12の厚さが120μ
mを超えると、アンダーコート層13に割れ等の不具合
が発生することがある。
0〜25μmの無機酸化物粒子を含む第2のホウロウ釉
をグランドコート層12の上に塗布して、焼成すること
により、焼成後の厚さが100〜150μmの範囲とな
るように形成されている。前記無機酸化物粒子は、Si
O2 ,B2 O3 、アルカリ金属酸化物、アルカリ土類金
属酸化物等からなるフリットをボールミル等で粉砕する
ことにより得られた粒子を用いる。
m未満ではフッ素樹脂に対して十分なアンカー効果が得
られない。また、アンダーコート層13の厚さが150
μmを超えると、グランドコート層12との膨張率の相
違が明瞭になり、剥離することがある。
オロエチレン等のフッ素樹脂に対してポリイミド樹脂を
含有させたもので、ポリイミド樹脂はプライマー層15
の全量に対して、40〜70重量%の範囲で含まれる。
ポリイミド樹脂の含有量がプライマー層15の全量に対
して40重量%未満のときには、グランドコート層12
とアンダーコート層13とからなる下塗りホウロウ層1
4に対するプライマー層15の密着性を向上させる効果
が得られず、70重量%を超えるとプライマー層15と
フッ素樹脂層16との密着性が劣る。
樹脂を含有するフッ素樹脂を前記アンダーコート層13
上に塗布して、乾燥させることにより、乾燥後の厚さが
10〜25μmの範囲となるように形成される。プライ
マー層15の厚さは10μm未満ではフッ素樹脂層16
との密着性が劣り、不良の原因となり、25μmを超え
るとフッ素塗膜(フッ素樹脂層16)のふくれ、はがれ
等の不良の原因となると共にコストアップになる。
オロエチレン等のフッ素樹脂を前記プライマー層15上
に塗布して、乾燥させることにより、乾燥後の厚さが1
5〜30μmの範囲となるように形成される。フッ素樹
脂層16の厚さは15μm未満では汚れに対する清掃性
が劣ると共に、調理時の高温に対する耐熱性、洗剤や漂
白剤に対する耐薬品性が十分に得られないことがあり、
30μmを超えるとフッ素塗膜(フッ素樹脂層16)の
ふくれ、はがれ等の不良の原因となると共にコストアッ
プになる。
造方法について説明する。
ず、プレス加工により所定形状とされたホウロウ用鋼板
11の前処理を行う。前処理は、アルカリ脱脂、水洗、
酸洗、水洗、硫酸ニッケル処理、水洗の順に行ったの
ち、中和処理を行い、さらに150〜300℃の温度で
乾燥する。
ウロウ用鋼板11上に、前記第1のホウロウ釉をスプレ
ー等により塗布する。前記第1のホウロウ釉は、150
〜300℃で乾燥した後、さらに800〜850℃で4
〜6分間の焼成を行い、前記グランドコート層12を形
成する。
コート層12上に、第2のホウロウ釉をスプレー等によ
り塗布する。前記第2のホウロウ釉は、150〜300
℃で乾燥した後、さらに800〜850℃で4〜6分間
の焼成を行い、前記アンダーコート層13を形成する。
12及びアンダーコート層13が形成されたホウロウ用
鋼板11をエアブローし、さらに40〜80℃で予備乾
燥した後、アンダーコート層13上に、前記ポリイミド
を含むフッ素樹脂を塗布する。前記樹脂の塗布は、スプ
レー塗装、ディップ塗装、静電塗装、ロール塗装、カー
テン塗装、遠心力塗装等により行うことができる。次い
で、前記のようにして塗装された前記ポリイミドを含む
フッ素樹脂を、80〜100℃で15〜20分間乾燥す
ることにより、プライマー層15を形成する。
素樹脂のみを塗装し、350〜4000℃で20〜25
分間焼付、乾燥することにより、フッ素樹脂被覆層16
を形成する。前記フッ素樹脂は、前記ポリイミドを含む
フッ素樹脂と同一の方法により行うことができる。
筆硬度Bの硬度を備えるフッ素樹脂被覆層16が得られ
た。前記フッ素樹脂被覆層16の密着性について、次に
示す各項目の試験を行った。 (1)密着強度:フッ素樹脂被覆層16にカッターで1
mm間隔の碁盤目状の切れ目を入れ、粘着性テープを貼
り付けた後、該テープを剥離する。 (2)耐熱性:350℃の温度に8時間加熱維持する。 (3)耐洗剤性A:40℃の中性洗剤(ライオン株式会
社製、商品名「ママレモン」)原液に8時間浸漬する。 (4)耐洗剤性B:室温の塩素系漂白剤(花王株式会社
製、商品名「キッチンハイター」)原液に8時間浸漬す
る。 (5)耐磨耗性:フッ素樹脂被覆層16の表面を研磨剤
入りナイロン製タワシ(キクロン株式会社製、商品名
「キクロン」)で200回擦る。 (6)耐汚染性:汚染液を滴下後、加熱し、焦げつきが
拭き取れるサイクルを測定する。
は、各試験後、目視で検査したところ、結果は何れも良
好でフッ素樹脂被覆層16の剥離は認められなかった。
試験項目(6)は、10サイクルまで行ったが、焦げつ
きの拭き取りが可能であった。
ンロのトッププレート3を例に挙げて説明しているが、
本発明はシステムキッチン以外のコンロの汁受けや、オ
ーブンのクッキング皿等の他のガス器具用部材や、電気
調理器、食器洗浄機等、その他、過酷な環境下で耐熱
性、耐食性、耐薬品性、耐汚染性の機能が必要とされる
箇所の部材としても適用することができる。
として、ポリイミド樹脂を含むフッ素樹脂を用いている
が、前記ポリイミド樹脂に替えてポリエーテルサルフォ
ン樹脂を含むフッ素樹脂を用いるようにしてもよい。
例を示す斜視図。
図。
…第1の下塗りホウロウ層、 13…第2の下塗りホウ
ロウ層、 14…下塗りホウロウ層、 15…プライマ
ー層、 16…フッ素樹脂被覆層。
Claims (4)
- 【請求項1】フッ素樹脂被覆層を備えるガス器具用部材
において、 ホウロウ用鋼板の表面に設けられた平均粒径10〜25
μmの無機酸化物粒子を含むホウロウ釉を塗布し、焼成
してなる下塗りホウロウ層と、該下塗りホウロウ層の上
に設けられたフッ素樹脂被覆層とを備えることを特徴と
するガス器具用部材。 - 【請求項2】前記下塗りホウロウ層は、ホウロウ用鋼板
の表面に設けられた平均粒径10〜15μmの無機酸化
物粒子を含む第1のホウロウ釉を塗布し、焼成してなる
第1の下塗りホウロウ層と、該第1の下塗りホウロウ層
の上に設けられた平均粒径20〜25μmの無機酸化物
粒子を含む第2のホウロウ釉を塗布し、焼成してなる第
2の下塗りホウロウ層とからなることを特徴とする請求
項1記載のガス器具用部材。 - 【請求項3】前記フッ素樹脂被覆層は、前記下塗りホウ
ロウ層との間に、ポリイミド樹脂またはポリエーテルサ
ルフォン樹脂を含むフッ素樹脂からなるプライマー層を
備えることを特徴とする請求項1または請求項2記載の
ガス器具用部材。 - 【請求項4】前記ガス器具用部材は、コンロのトッププ
レートまたは汁受けであることを特徴とする請求項1乃
至請求項3のいずれかの項記載のガス器具用部材。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP24164098A JP3881112B2 (ja) | 1998-08-27 | 1998-08-27 | ガス器具用部材 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP24164098A JP3881112B2 (ja) | 1998-08-27 | 1998-08-27 | ガス器具用部材 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2000074385A true JP2000074385A (ja) | 2000-03-14 |
JP3881112B2 JP3881112B2 (ja) | 2007-02-14 |
Family
ID=17077328
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP24164098A Expired - Lifetime JP3881112B2 (ja) | 1998-08-27 | 1998-08-27 | ガス器具用部材 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP3881112B2 (ja) |
Cited By (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2003338360A (ja) * | 2001-06-12 | 2003-11-28 | Nippon Electric Glass Co Ltd | 調理器用トッププレート |
-
1998
- 1998-08-27 JP JP24164098A patent/JP3881112B2/ja not_active Expired - Lifetime
Cited By (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2003338360A (ja) * | 2001-06-12 | 2003-11-28 | Nippon Electric Glass Co Ltd | 調理器用トッププレート |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JP3881112B2 (ja) | 2007-02-14 |
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