WO2023063043A1

WO2023063043A1 - 円筒ころ軸受

Info

Publication number: WO2023063043A1
Application number: PCT/JP2022/035232
Authority: WO
Inventors: 和気陰山
Original assignee: Ntn株式会社
Priority date: 2021-10-12
Filing date: 2022-09-21
Publication date: 2023-04-20
Also published as: JP2023057850A; CN115962226A; CN218440256U

Abstract

一対の環状部と、軸方向に延びて一対の環状部を連結する複数の柱部と、隣り合う柱部の間に形成されて円筒ころを収容するポケットとを備えた一体型もみ抜き保持器である。ポケットの四隅にぬすみ部を設けている。円筒ころのころ径をＤwとし、ころ中心に対するポケット中心の径方向移動可能量／Ｄw）が３％から１０％である。

Description

円筒ころ軸受

　本発明は、円筒ころ軸受に関する。

　軸受に使用する保持器は、軸受の中で転動体を等間隔に保持して転動体同士の接触を防ぎ、高速回転を助ける役割を持っている。保持器には、打抜き保持器（プレス加工保持器）、もみ抜き保持器（削り加工保持器）及び射出成形等による成形保持器などがある。

　もみ抜き保持器としては、特許文献１に記載のものが知られている。このもみ抜き保持器は、図１０に示すように、２つの同心のリング部１，１と、これらのリング部を結合する柱部２とからなる。そして、隣接する各柱部２間に形成されるポケット３に転動体としての円筒ころ４が収納される。また、ポケット３の各コーナにぬすみ部５が形成されている。

特開平１１－２１８１３５号公報

　ところで、もみ抜き保持器におけるぬすみ部は、ドリル加工等の旋削加工で形成していた。しかしながら、このような加工を行えば、円弧状の柱部の側面よりも切り込むことになって、柱部の強度を低下させることになっていた。すなわち、一体型もみ抜き保持器では、ぬすみ部５は、ドリル加工によるものであることから、保持器中心に向かうポケット中心線に平行なストレート孔の形態をとる。このため、ぬすみ部５は、円弧状の柱部２の側面を越えて柱部２側に切り込む必要がある。この場合、柱部２の強度は幅が最も狭い部分すなわち、柱部２の底を通る断面で決定されるため、断面積が小さく、強度的に劣る。また、保持器としては、軸受の長寿命化および耐久性向上等のために耐振動性に優れたものを提供するのが好ましい。

　そこで、本発明は斯かる実情に鑑み、軸受寿命を低下させることなく、強度および耐久性に優れたもみ抜き保持器を用いた円筒ころ軸受を提供しようとするものである。

　本発明の円筒ころ軸受は、一対の軌道輪と、この一対の軌道輪の軌道面間に介在される複数の転動体としての円筒ころと、一対の環状部と、軸方向に延びて前記一対の環状部を連結する複数の柱部と、隣り合う前記柱部の間に形成されて円筒ころを収容するポケットとを備え、前記ポケットの四隅にぬすみ部を設け前記円筒ころを円周方向の所定間隔に保持する一体型もみ抜き保持器とを備えた円筒ころ軸受において、前記円筒ころのころ径をＤwとし、ころ中心に対するポケット中心の径方向移動可能量と前記ころ径との比をφ１としたときに、φ１＝（ころ中心に対するポケット中心の径方向移動可能量／Ｄw）が３％から１０％であるものである。

　ころ中心に対するポケット中心の径方向移動可能量に関して、ころ径とポケット径の間に生じるすきまを評価しており、保持器の最大の動きを制限することが可能となる。本発明のもみ抜き保持器は、保持器外径側のポケット開口部が保持器内径側のポケット開口部より小さく、どちらの開口部もころ径より小さいため、保持器内径側からころをかち込んでいる。ころ中心とポケット中心を合わせ、保持器外径側がころに接触するまで移動させた場合の径方向距離の値と、保持器内径側がころに接触するまで移動させた場合の径方向距離の値とを比較し、より大きくなる側の値を、ころ中心に対するポケット中心の径方向移動可能量として評価している。保持器内径側のポケット開口部が保持器外径側のポケット開口部より小さい保持器に関しても同様の評価方法とする。

　ぬすみ部を省く前記柱部の側面は軸方向に延びるストレート部とされ、このストレート部の軸方向長さをＨ２とし、ころ長さをＨ１としたときの、軸方向長さところ長さの比をφ２としたときに、φ２＝（Ｈ２／Ｈ１）が６０％から９０％であるのが好ましい。

　このように設定することによって、潤滑油の流路を十分確保でき、しかも、耐振動性に優れ、かつ摩耗しにくいものとなる。

　前記環状部の内壁面であるポケットのころ端面対応面のリング部中高円径をＤｘとし、ころ径をＤｗとしたときの、リング部中高円径ところ径の比をφ３としたときに、φ３＝（Ｄｘ／Ｄｗ）が５５％から７５％であるのが好ましい。

　このように設定する場合であっても、潤滑油の流路を十分確保でき、潤滑油の流路を十分確保でき、しかも、耐振動性に優れ、かつ摩耗しにくいものとなる。

　前記保持器の軸線に垂直な断面において、前記柱部の側面が円弧状で、前記ぬすみ部が前記柱部の側面と平行で、かつ、前記ぬすみ部の形状が、前記柱部の側面と第一斜面部を介して接続した前記柱部の側面と平行な第一平行部と、環状部の内壁面と第二斜面部を介して接続した前記環状部の内壁面と平行な第二平行部と、前記第一平行部および前記第平行部と接し、前記第一平行部および前記第二平行部をつなぎ、前記円筒ころの面取り部と干渉しない曲面部とから構成され、前記第一斜面部と前記柱部の側面との傾斜角度をθ１とし、前記第二斜面部と前記環状部の内壁面との傾斜角度をθ２としたときに、θ１＞θ２とし、３０°＜θ１＜４５°とし、２°＜θ２＜１５°とするのが好ましい。

　このように設定することにより、θ１を比較的大きくすることができ、周方向のぬすみ部の空間断面積が大きくなり、潤滑剤の供給に有利となる。また、周方向に円筒ころが回転するため、柱部方向のぬすみ部が大きい方が潤滑に有利であり、ぬすみ部が柱部に対して平行な曲線であり、潤滑に有利となる。しかも、θ１よりθ２を小さくし、空間断面積も比較的小さくすることができる。なお、ころ端面が接触する環状部は、柱部よりも細いため、ぬすみ部を大きく設けると、強度が低下する。

　本発明は、円筒ころの最大の動きを制限することが可能であるため、耐振動性に優れ、耐久性の向上を図って、寿命低下を有効に防止できる。

本発明の円筒ころ軸受の断面図である。円筒ころ軸受に用いられるもみ抜き保持器の要部斜視図である。もみ抜き保持器の柱部を示す断面図である。もみ抜き保持器のころ端面対応面を示す断面図である。もみ抜き保持器の要部展開図である。図５の要部拡大図である。ポケットところとの関係を示す簡略断面図である。柱部の側面ところとの関係を示す簡略断面図である。ころと環状部の内壁面との関係を示す簡略簡略図である。従来の円筒ころ軸受に用いられたもみ抜き保持器の断面図である。

　以下本発明の実施の形態を図１～図９に基づいて説明する。図１は、本発明の円筒ころ軸受の断面図を示し、円筒ころ軸受は、一対の軌道輪と、この一対の軌道輪の軌道面間に介在される複数の転動体と、この転動体を円周方向で所定間隔に保持する保持器を備える。

　この場合、一方の軌道輪を構成する内輪１１と、他方の軌道輪を構成する外輪１２と、内輪１１の軌道面１１ａと外輪１２の軌道面１２ａとの間に介装される転動体としての円筒ころ２０と、円周方向で所定間隔に保持する保持器１４とを備える。なお、この図例の軸受では、外輪の軸方向両端部につば部１２ｂ、１２ｂを有し、内輪１１の軸方向両端部につば部を有さず、内輪斜面部１５ｂ、１５ｂとからなる、いわゆる単列のＮＵ形としている。

　内輪１１及び外輪１２は、例えば、ＪＩＳ規格ＳＵＪ２などの高炭素クロム軸受鋼、ＳＣＭ４２０などの機械構造用合金、またはＳ５３Ｃなどの機械構造用炭素鋼などから構成されている。転動体としての円筒ころ２０は、鉄系金属材やセラミック製等であってもよい。鉄系金属材としては、転がり軸受などに使用される軸受鋼、浸炭鋼、機械構造用炭素鋼、冷間圧延鋼、または熱間圧延鋼等がある。また、保持器１４の材料は機械構造用炭素鋼および高力黄銅鋳物が多く使用され、アルミ合金なども用いられる。

　ところで、保持器１４は、図２～図５に示すように、一対の環状部２１，２１と、軸方向に延びて前記一対の環状部２１，２１を連結する複数の柱部２３と、隣り合う前記柱部２３，２３の間に形成されて円筒ころ２０を収容するポケット２４とを備える。また、ポケット２４の４隅にはぬすみ部２５が形成されている。

　柱部２３の側面は、保持器の軸線に垂直な断面において円弧状で、ぬすみ部２５は柱部２３の側面と平行に延在している。一般に、単に平行というときは、直線と直線、平面と平面、あるいは、直線と平面の関係を指すが、平行曲線（parallel curves）という数学用語があるように、曲線についても平行という用語が用いられることがある。平行曲線とは、どの点でも共通の法線をもつ２本の曲線をいうものと定義される。同心円（の一部）はこの平行曲線に属する。本明細書および特許請求の範囲における用語「平行」もこの意味で用いられている。すなわち、円弧状の柱部側面に対して平行というのであるからぬすみ部も円弧状である。言い換えるならば、保持器の軸線に垂直な断面において、柱部２３の側面とぬすみ部２５は中心が共通で曲率半径が異なる円弧形状で、それぞれが同心円の一部を構成するような関係にある。

　図６にぬすみ部２５の詳細を示す。ぬすみ部２５の輪郭は、柱部２３の側面２３ａと鋭角をなす斜面で構成される第一斜面部３１と、環状部（側板）２１の内壁面（サイド面）と鋭角をなす斜面で構成される第二斜面部３２と、柱部２３の側面２３ａから円周方向にａ１だけ反ポケット側にオフセットしている第一平行部３４と、環状部（側板）２１の内壁面２１aから軸方向にａ２だけ反ポケット側にオフセットしている第二平行部３５とを備える。そして、第一平行部３４と第二平行部３５とは曲面部３３で接続されている。このため、ぬすみ部２５は、柱部２３の側面２３ａから第一斜面部３１、第一平行部３４、曲面部３３、第二平行部３５、および第二斜面部３２が、環状部（側板）２１の内壁面２１aに連続してつながっている。ぬすみ部２５を形成するための成形バイトにある角度を持たすことによって、確実にぬすみ部２５をサイド面２１ａより外側（反ポケット側）かつ柱部２３の側面２３ａより外側（反ポケット側）に形成することが可能となる。第一および第二平行部３４，３５は曲面部３３に対して接線をなす。なお、図６において、Ｒは曲面部３３の曲率半径を示し、ｒが、ぬすみ部２５を形成していないときのポケット２４のコーナアール部２４ｃの曲率半径を示す。

　寸法ａ１，ａ２およびＲ(曲面部３３の曲率半径）の許容範囲としては、円筒ころ２０の面取り部と干渉しない範囲とする。

　第一斜面部の傾斜角度をθ１とし、第二斜面部の傾斜角度をθ２としたときに、θ１とθ２との関係は、θ１＞θ２としている。また、θ１としては、３０°＜θ１＜５５°とし、θ２としては、２°＜θ２＜１５°とした。

　図７は保持器のポケット２４とこのポケット２４に収容される円筒ころ２０との関係を示す。本発明に係る保持器では、円筒ころ２０のころ径をＤwとし、ころ中心Ｏ１に対するポケット中心Ｏ２の径方向移動可能量に対するころ径との比をφ１としたときに、φ１＝（ころ中心Ｏ１に対するポケット中心Ｏ２の径方向移動可能量／Ｄw）が３％から１０％である。図７における円筒ころ２０は、ポケット２４の外径縁２４ｂ、２４ｂに当接した状態を示している。そして、ポケット中心Ｏ２が軸受Ｐ．Ｃ．Ｄ．上に位置するものである。

　図８は柱部２３の側面と円筒ころ２０との関係を示す。この場合、ぬすみ部２５を省く柱部２３の側面２３ａは軸方向に延びるストレート部とされ、このストレート部の軸方向長さをＨ２とし、ころ長さをＨ１としたときの、軸方向長さところ長さの比をφ２としたときに、φ２＝（Ｈ２／Ｈ１）が６０％から９０％である。

　図９は円筒ころ２０と環状部２１の内壁面との関係を示す。環状部２１の内壁面２１aであるポケット２４のころ端面２０ａ対応面のリング部中高円径をＤｘとし、ころ径をＤｗとしたときの、リング部中高円径ところ径の比をφ３としたときに、φ３＝（Ｄｘ／Ｄｗ）が５５％から７５％である。

　本円筒ころ軸受では、ころ中心Ｏ１に対するポケット中心Ｏ２の径方向移動可能量に関して、ころ径とポケット径の間に生じるすきまを評価しており、保持器の最大の動きを制限することが可能となる。本発明のもみ抜き保持器１４は、保持器外径側のポケット開口部が保持器内径側のポケット開口部より小さく、どちらの開口部もころ径より小さいため、保持器内径側からころ２０をかち込んでいる。ころ中心Ｏ１とポケット中心Ｏ２を合わせ、保持器１４外径側がころに接触するまで移動させた場合の径方向距離の値と、保持器内径側がころ２０に接触するまで移動させた場合の径方向距離の値とを比較し、より大きくなる側の値を、ころ中心Ｏ１に対するポケット中心Ｏ２の径方向移動可能量として評価している。保持器内径側のポケット開口部が保持器外径側のポケット開口部より小さい保持器に関しても同様の評価方法とする。

　このため、本円筒ころ軸受は、円筒ころ２０の最大の動きを制限することが可能であるため、耐振動性に優れ、耐久性の向上を図って、寿命低下を有効に防止できる。

　実施形態のもみ抜き保持器では、ぬすみ部２５は柱部２３の側面２３ａと平行とすることができ、柱部２３の厚さ方向のどの断面においても同じ大きさとなる。したがって、柱部２３の根元の断面積を減少させる度合いが最小限に抑えられる。しかも、柱部２３の根元に食い込むぬすみ部２５の面積を小さくすることができ、従来に比べて応力集中が緩和される。

　特に、φ１＝（ころ中心Ｏ１に対するポケット中心Ｏ２の径方向移動可能量／Ｄw）が３％から１０％としたことによって、ころ中心Ｏ１に対するポケット中心Ｏ２の径方向移動可能量に関して、円筒ころ２０の最大の動きを制限することが可能となる。

　このため、本保持器では、柱部２３の根元の断面積を減少させる度合いを最小限に抑えることができ、ぬすみ部２５を設けたことによる強度低下を抑えることができ、しかも、耐振動性に優れ、耐久性の向上を図って、寿命低下を有効に防止できる。

　ぬすみ部２５を省く柱部２３の側面２３ａは軸方向に延びるストレート部とされ、このストレート部の軸方向長さをＨ２とし、ころ長さをＨ１としたときの、ストレート部の軸方向長さところ長さの比をφ２としたときに、φ２＝（Ｈ２／Ｈ１）が６０％から９０％であるのが好ましい。

　前記環状部２１，２１の内壁面２１ａ、２１ａであるポケット２４のころ端面２０ａ対応面のリング部中高円径をＤｘとし、ころ径をＤｗとしたときの、リング部中高円径ところ径の比をφ３としたときに、φ３＝（Ｄｘ／Ｄｗ）が５５％から７５％であるのが好ましい。

　第一斜面部３１と柱部２３の側面２３ａとの傾斜角度をθ１とし、第二斜面部３２と環状部２１の内壁面２１ａ、２１aとの傾斜角度をθ２としたときに、θ１＞θ２とし、３０°＜θ１＜４５°とし、２°＜θ２＜１５°とするのが好ましい。

　このように、θ１をθ２より比較的大きくすることで、寸法ａ１が寸法ａ２より大きくなる。ぬすみ部２５が柱部２３に対して平行な曲線であることに加え、周方向に円筒ころ２０が回転するため、環状部方向のぬすみ部２５より柱部方向のぬすみ部２５が大きい方が潤滑に有利となる。また、θ１よりθ２を比較的小さくすることで、寸法ａ１より寸法ａ２が小さくなるため、柱部方向のぬすみ部２５より環状部方向のぬすみ部２５が小さくなり、柱部２３よりも細い環状部２１、２１の強度が低下することを抑制できる。

　前記図６に示すぬすみ部２５を有する保持器に対し、φ1、φ２、及びφ２の評価関数を用いて、評価を行った。φ1の評価関数による評価を次の表１に示す。

　φ１が１５％以上になれば、ポケット内空間が広くなりすぎて、ポケット２４内でのころ２０と保持器１４間の動き量が大きくなって、振動量が大きくなる。ところで、円筒ころ２０を軸受に組み込む場合、まず、内径側から保持器１４のポケット２４に円筒ころ２０を挿入した後、内輪１１にこれらを組み込むことになる。このため、ポケット内空間が広くなりすぎると、円筒ころ２０が保持器内径側から落下するおそれがある。逆にφ１が２％以下になれば、ポケット内空間が狭くなりすぎて、潤滑剤（油、グリース等）の流路が確保できない、また、円筒ころ２０がロックする可能性があり、軸受としてのなめらかな回転を阻害するおそれがある。しかも、円筒ころ２０の保持器１４への組み込み性が劣ることになる。なお、表１において、〇はポケット内空間が狭すぎたり、広すぎたりせず、前記の問題点が生じない場合を示し、×は、ポケット内空間が広くなりすぎて(１５％以上）、前記問題が生じるおそれがあり、及びポケット内空間が狭すぎて（２％以下）、前記問題が生じるおそれがある場合を示している。すなわち、〇が優位性が認められ、×は優位性が認められないことを示している。

　そこで、本保持器では、φ1を３％から１０％に設定した。これによって、本保持器では、潤滑油の流路を十分確保でき、しかも、耐振動性に優れ、かつ摩耗しにくいものとなっている。

　次に、φ２の評価関数による評価を次の表２に示す。

φ２が９５％以上になると、潤滑油の流路が十分確保できず、なめらかな回転を安定して長期にわたって得ることができにくい。また、φ２が５５％以下になると、円筒ころ２０と柱部２３の接触部が少なくなり、耐振動性が悪く、摩耗もしやすい。また、柱部２３、あるいは保持器全体の強度として不十分になる可能性がある。なお、表２において、〇は、潤滑油の流路が十分確保でき、かつ、円筒ころ２０と柱部の接触部が少なくならず、前記した問題点が生じない場合を示し、×は潤滑油の流路が十分確保できず（φ２が９５％以上)、前記問題が生じるおそれがあり、及び円筒ころ２０と柱部２３の接触部が少なくなり（φ２が５５％以下）、前記問題が生じるおそれがある場合を示している。従って、この場合も、〇が優位性が認められ、×は優位性が認められないことを示している。

　このため、本保持器では、φ２を６０％から９０％に設定した。このように設定する場合であっても、潤滑油の流路を十分確保でき、しかも、耐振動性優れ、かつ摩耗しにくいものとなる。

　次に、φ３の評価関数による評価を次の表３に示す。

　φ３が８０％以上になると、潤滑油の流路が十分確保できず、なめらかな回転を安定して長期にわたって得ることができにくい。φ３が５０％以下になると、ころ端面２０ａと環状部２１の接触部が少なくなり、耐振動性が悪く、摩耗もしやすい。また、環状部２１、あるいは保持器全体の強度として不十分になる可能性がある。なお、表３において、〇は、潤滑油の流路が十分確保でき、かつ、円筒ころ２０と環状部２１の接触部が少なくならず、前記した問題点が生じない場合を示し、×は潤滑油の流路が十分確保できず（φ３が８０％以上)、前記問題が生じるおそれがあり、及び円筒ころ２０と環状部２１の接触部が少なくなり（φ３が５０％以下）、前記問題が生じるおそれがある場合を示している。従って、この場合も、〇が優位性が認められ、×は優位性が認められないことを示している。

　このため、本保持器では、φ３を５５％から７５％に設定した。このように設定する場合であっても、潤滑油の流路を十分確保でき、しかも、耐振動性に優れ、かつ摩耗しにくいものとなる。

　本発明の円筒ころ軸受は、前記保持器１４を用いたものである。このため、円筒ころ軸受は、強度低下を抑えることができ、しかも、耐振動性に優れ、耐久性の向上を図って、寿命低下を有効に防止できるという軸受を構成できる。

　以上、本発明の実施形態につき説明したが、本発明は前記実施形態に限定されることなく種々の変形が可能であって、軸受として、実施形態では、ＮＵ形であったが、ＮＪ形，ＮＵＰ形，Ｎ形，ＮＦ形，ＮＨ形等であってもよい。ここで、ＮＪ形とは、内輪の片側につばを持ち、外輪の両側につばを持つものであり、ＮＵＰ形とは、内輪の片側につばを持ち、外輪の両側につばを持つもち、内輪側につば輪を組合わせたものであり、Ｎ形は、内輪の両側につばを持ち、外輪につばを持たないものであり、ＮＦ形は、内輪の両側につばを持ち、外輪の片側につばを持つものであり、ＮＨ形は、ＮＵ形またはＮＪ形の内輪側に、Ｌ形つば輪を組合わせたものである。

　図１に示す円筒ころ軸受では、ころピッチ円よりも外径側に配設されるので、ころ軸受として、外輪案内方式とすることができる。ここで、外輪案内とは、保持器を外輪に当接させることで保持器の位置決めを行わせることをいい、外面が案内面となって、外輪内周に当接する。また同様に、内輪の両側につば部を持つ円筒ころ軸受の場合、内輪案内方式とすることもできる。ここで、内輪案内とは、保持器を内輪に当接させることで保持器の位置決めを行わせることをいい、内径面が案内面となって、内輪外周に当接する。

　円筒ころ軸受としては、増速機など振動を伴うアプリケーションに使用することができ、一般機械、電気機械、および輸送機械等の種々の装置や構造物等に用いることができる。また、軸受として、単列タイプに限るものではなく、複列タイプであってもよい。

１１   軌道輪（内輪）
１１ａ軌道面
１２   軌道輪（外輪）
１２ａ軌道面
２０   円筒ころ
２０ａ端面
２１   環状部
２１a  内壁面
２１ａ内壁面
２３   柱部
２３ａ側面
２４   ポケット
２５   ぬすみ部
３１   第一斜面部
３２   第二斜面部
３３   曲面部
３４   第一平行部
３５   第二平行部
Ｏ１   ころ中心
Ｏ２   ポケット中心

Claims

　一対の軌道輪と、この一対の軌道輪の軌道面間に介在される複数の転動体としての円筒ころと、一対の環状部と、軸方向に延びて前記一対の環状部を連結する複数の柱部と、隣り合う前記柱部の間に形成されて円筒ころを収容するポケットとを備え、前記ポケットの四隅にぬすみ部を設け前記円筒ころを円周方向の所定間隔に保持する一体型もみ抜き保持器とを備えた円筒ころ軸受において、
　前記円筒ころのころ径をＤwとし、ころ中心に対するポケット中心の径方向移動可能量に対する前記ころ径との比をφ１としたときに、φ１＝（ころ中心に対するポケット中心の径方向移動可能量／Ｄw）が３％から１０％であることを特徴とする円筒ころ軸受。
　ぬすみ部を省く前記柱部の側面は軸方向に延びるストレート部とされ、このストレート部の軸方向長さをＨ２とし、ころ長さをＨ１としたときの、軸方向長さところ長さの比をφ２としたときに、φ２＝（Ｈ２／Ｈ１）が６０％から９０％であることを特徴とする請求項１に記載の円筒ころ軸受。
　前記環状部の内壁面であるポケットのころ端面対応面のリング部中高円径をＤｘとし、ころ径をＤｗとしたときの、リング部中高円径ところ径の比をφ３としたときに、φ３＝（Ｄｘ／Ｄｗ）が５５％から７５％であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の円筒ころ軸受。
　保持器の軸線に垂直な断面において、前記柱部の側面が円弧状で、前記ぬすみ部が前記柱部の側面と平行で、かつ、前記ぬすみ部の形状が、前記柱部の側面と第一斜面部を介して接続した前記柱部の側面と平行な第一平行部と、環状部の内壁面と第二斜面部を介して接続した前記環状部の内壁面と平行な第二平行部と、前記第一平行部および前記第平行部と接し、前記第一平行部および前記第二平行部をつなぎ、前記円筒ころの面取り部と干渉しない曲面部とから構成され、前記第一斜面部と前記柱部の側面との傾斜角度をθ１とし、前記第二斜面部と前記環状部の内壁面との傾斜角度をθ２としたときに、θ１＞θ２とし、３０°＜θ１＜４５°とし、２°＜θ２＜１５°としたことを特徴とする請求項１～請求項３のいずれか１項に記載の円筒ころ軸受。