WO2002041407A1 - Solar battery module, photovoltaic power generation system, support block supporting solar battery module, and photovoltaic power generation system installation method - Google Patents

Description

明 細 書 太陽電池モジュール、 太陽光発電装置、 太陽電池モジユー ルを支持する支持台、 及び太陽光発電装置設置方法 技術分野

こ の発明は、 太陽光発電をするモジュール本体の周部に枠 体が装着された太陽電池モジュール、 こ の太陽電池モジユー ルを建物の屋根上に並べて設置して使用 される太陽光発電装 置、 太陽電池モジュールを支持する のに使用 される支持台、 及び太陽光発電装置を建物の屋根上に設置する方法に関する c 背景技術

建物の屋根上に設置される太陽光発電装置は、 屋根上に固 定された レール状の支持台の上に、 太陽電池モジュールを重 ねて、 これら を連結装置で連結している。

一方、 大地に設置される太陽電池モジュール用支持台にお いて、 こ の台上に太陽電池モジュールを重ねる こ と な く 設置 する技術が、 実公平 8 — 3 0 2 3 号公報で知 られている。

こ の支持台は、 斜め下向き に開 口する溝を有した上支持台 と 、 この支持台の斜め下方に配置され、 かつ、 斜め上向きに 開 口する溝を有した下支持台と を備えている。 これら両台に わたって嵌め込まれる よ う に、 周部に枠材が取付け られてい ない太陽電池モジュールが取付け られる。

この場合の太陽電池モジュールの取付け手順では、 まず、 太陽電池モジュールの上縁部全体を上支持台の溝に斜め下側 から上向き に挿入する。 この後、 太陽電池モジュール全体を 上支持台を中心に屋根に近づく よ う に回動させて、 このモジ ユールの下縁部全体を下支持台の溝に近接対向させる。 次に 上支持台の溝への前記上縁部の挿入を維持したまま、 太陽電 池モジュール全体を斜め下方に移動させる。 それによ り 、 前 記下縁部全体が下支持台の溝に挿入されて、 太陽電池モジュ ールが上下の支持台にわたって取付け られる。

この従来技術では、 ある程度の厚みを有 している太陽電池 モジュールの上縁部全体が、 上支持台の溝に斜め上向きに挿 入される。 そのため、 上支持台の溝と これに揷入される前記 上縁'部と が競り 易い。 その上、 前記溝に挿入される前記上縁 部が厚いので、 上支持台の溝に太陽電池モジュールを斜め上 向きに揷入する際の角 '度が小さい。 よって、 前記挿入が しづ ら く 、 前記取付け手順によ る太陽電池モジュールの取付け作 業性がよ く ない。

この発明は、 上支持台と この台の斜め下側に配置される下 支持台と の間に容易に設置でき る太陽電池モジュール、 こ の モジュールを備える太陽光発電装置、 前記モジュールを支持 する支持台、 及び前記太陽光発電装置を屋根上に設置する方 法を提供しよ う とする ものである。

発明の開示

こ の発明に係る太陽電池モジュールは、 方形状のモジュ ール本体と、 上枠材、 下枠材、 及び一対の側枠材を枠組して 形成され、 モジュール本体の周部に取付け られた枠体と を備 え、 上枠材に、 この枠材の厚み方向の中間から突出される挿 入凸部を設けている。

こ の発明に係る太陽電池モジュールによ る と、 枠体の上枠 材と これが揷入して支持される上支持台の下向き溝と の競り 合いが少ない。 しかも、 上支持台の下向き溝への上枠材の揷 入角度も大き く とれる。 そのため、 下向き溝への上枠材の揷 入が容易 と なる。 よって、 こ の発明に係る太陽電池モジユ ー ルは、 上支持台と こ の台の斜め下側に配置される下支持台と の間に容易に設置でき る。

こ の発明に係る太陽光発電装置は、 建物の屋根上に斜め方 向に離れて固定された上支持台及び下支持台と 、 これら両台 間に設置される太陽電池モジュールと を備えている。 こ のモ ジュールは、 方形状のモジュール本体と、 上枠材、 下枠材、 及び一対の側枠材を枠組して形成され、 モジュール本体の周 部に取付け られた枠体と を備え、 上枠材に、 この枠材の厚み 方向の中間から突出される揷入凸部を設けている。

こ の発明に係る太陽光発電装置によ る と 、 上支持台と 下支 持台と の間に太陽電池モジュールを嵌め込むよ う に設置する 際に、 こ のモジュールの枠体の上枠材と 、 この上枠材が揷入 して支持される上支持台の下向き溝と の競 り 合いが少ない。 しかも、 上支持台の下向き溝への上枠材の挿入角度も大き く とれる。 そのため、 下向き溝への上枠材の挿入が容易 と なる よ っ て、 こ の発明に係る太陽光発電装置では、 太陽電池モジ ユールを、 屋根上に固定された上支持台と 下支持台と の間に 容易に設置でき る。

こ の発明に係る支持台は、 斜め下向き に開放する下向き溝 と、 斜め上向き に開放する上向き溝と を背合わせ状態に設け ている。 '

こ の発明に係る支持台によ る と、 その下向き溝又は上向き 溝の少な く と も一方を用いて、 その溝に太陽電池モジュール の上枠部又は下枠部を挿入して、 太陽電池モジュールを支持 でき る。 そのため、 屋根上に太陽電池モジュールを設置する のに好適に使用でき る。

こ の発明に係る太陽光発電装置設置方法は、 建物の屋根上 に上支持台及び下支持台を固定する工程、 太陽電池モジユ ー ルが有する上枠材の挿入凸部を、 上支持台の下向き溝に斜め 下側から挿入する工程、 太陽電池モジュールの下枠材が下支 持台の上向き溝に近接対向する よ う に、 太陽電池モジュール を上枠材を中心に回動させる工程、 下枠材が上向き溝に挿入 される よ う に太陽電池モジュールを斜め下方に移動させるェ 程、 及び上枠材と下枠材と を上側から個別に押える押さ え部 材を上支持台 と 下支持台 と に夫々取付ける工程と を備えてい る。

こ の発明に係る太陽光発電装置設置方法によ る と、 太陽電 池モジュールを、 屋根に固定された上支持台 と下支持台と の 間に容易に設置でき る。

こ の発明に係る太陽光発電装置は、 連結孔を有した複数本 の支持台を複数本の支持台ベース上に交差して設けている。 各支持台ベースは、 その上壁に開 口する開 口、 及びこ の開口 よ り 奥が広い溝形状の溝条を有している。 一以上のねじ孔を 有して溝条内で回転ができない形状をなすポル ト受け体が、 支持台の下側を潜 り 抜け得る よ う に溝条に移動可能に収容さ れている。 支持台ベース と支持台の交差部分で連結孔に通さ れてねじ孔にねじ込まれボル ト によ り 、 支持台ベース と支持 台が連結されている。

こ の発明に係る太陽光発電装置によ る と 、 支持台ベース と 支持台を連結するボル ト を上方からねじ込んで締め付ける こ とができ る。 しかも、 ボル トがねじ込まれるボル ト受け体を 支持台の下側に潜らせて連結位置へ移動させる こ と ができ る _t そのため、 支持台ベース と支持台を連結する作業性がよい。 図面の簡単な説明

図 1 はこの発明の第 1 実施形態に係る太陽光発電装置を建 物の屋根と と もに示す斜視図。

図 2 は図 1 の太陽光発電装置を屋根に設置された状態で示 す断面図。

図 3 は図 2 中 F 3 - F 3 に沿って示す断面図。

図 4 Aは図 1 の太陽光発電装置が備える太陽電池モ ジユ ー ノレの平面図。

図 4 B は図 4 Aの F 4 B方向力 ら見た太陽電池モジュール の上面図。

図 4 Cは図 4 Aの F 4 C - F 4 C方向力 ら見た太陽電池モ ジュールの上部の側面図。

図 4 Dは図 4 A中 F 4 D方向カゝら見た太陽電池モジュール の下面図。

図 4 Eは図 4 A中 F 4 E — F 4 E方向から見た太陽電池モ ジュールの下部の側面図。 図 5 は図 1 の太陽光発電装置が備える支持台及びこれに取 付け られる押さ え部材を互いに分離した状態で示す断面図。

図 6 は図 1 の太陽光発電装置が備える太陽電池モ ジュ ール のモ ジュ ール嵌め付け手順を示す斜視図。

図 7 はこの発明の第 2 実施形態に係る太陽光発電装置を建 物の屋根と と もに示す斜視図。

図 8 は図 7 の太陽光発電装置における太陽電池モ ジュ ール の長さ と 同モジュールの支点間距離と の関係を示す図。

図 9 は図 7 の太陽光発電装置を屋根に設置された状態で示 す断面図。

図 1 0 は図 9 中 F 1 0部を拡大して示す断面図。

図 1 1 は図 7 中 F l 1 — F 1 1 に沿って示す断面図。

図 1 2 Aは図 7 の太陽光発電装置が備える太陽電池モ ジュ 一ノレの平面図。

図 1 2 B は図 1 2 Aの F 1 2 Β·方向から見た太陽電池モ ジ ユーノレの上面図。

図 1 2 Cは図 1 2 Aの F 1 2 C - F 1 2 C方向力 ら見た太 陽電池モジュールの上部の側面図。

図 1 2 Dは図 1 2 A中 F 1 2 D方向から見た太陽電池モ ジ ユ ーノレの下面図。

図 1 2 Eは図 1 2 A中 F 1 2 E - F 1 2 E方向力、ら見た太 陽電池モジュールの下部の側面図。

図 1 3 は図 7 の太陽光発電装置が備える太陽電池モ ジユ ー ルのモジュ ール嵌め付け手順を示す斜視図。

図 1 4 は こ の発明の第 3 実施形態に係る太陽光発電装置を 建物の屋根と と もに示す斜視図。

図 1 5 は図 1 4 の太陽光発電装置が備える支持台装置の一 部を分解して示す斜視図。

図 1 6 Aは図 1 4 の太陽光発電装置が備える支持台装置の 交差部分を一部切 り 欠いて示す断面図。

図 1 6 B は図 1 6 A中 F 1 6 - F 1 6 に沿って示す断面図 図 1 7 は図 1 5 の支持台装置が備えるボル ト受け体を示す 斜視図。

図 1 8 は図 1 4 の太陽光発電装置が備える支持台装置の交 差部分を一部切 り 欠いてボル ト受け体が潜 り 通る状況を示す 断面図。

図 1 9 はこ の発明の第 4実施形態に係る太陽光発電装置の 支持台装置が備えるボル ト受け体を示す斜視図。

図 2 0 は図 1 9 の太陽光発電装置の支持台装置の交差部分 を一部切欠いて示す断面図。

図 2 1 はこ の発明の第 5 実施形態に係る太陽光発電装置の 支持台装置が備えるポル ト受け体を示す斜視図。

図 2 2 は図 2 1 の太陽光発電装置の支持台装置の交差部分 を一部切 り 欠いて示す断面図。

図 2 3 はこ の発明の第 6 実施形態に係る太陽光発電装置の 支持台装置の一部を分解して示す斜視図。

図 2 4 Aは図 2 3 の太陽光発電装置が備える支持台装置の 交差部分を一部切 り 欠いて示す断面図。

図 2 4 B は図 2 4 A中 F 2 4 — F 2 4 に沿って示す断面図 図 2 5 は第 6 実施形態に係る太陽光発電装置の支持台装置 が備えるボル ト、 支持台押さ え板、 及びボル ト受け体等の相 互関係を分解して示す斜視図。

図 2 6 はこの発明の第 7実施形態に係る太陽光発電装置を 建物の屋根と と もに示す斜視図。

図 2 7 は図 2 6 中の F 2 7 - F 2 7 に沿って示す断面図。 図 2 8 は図 2 6 の太陽光発電装置の一部を押さ え部材が取 付け られる前の状況で一部を切欠いて示す平面図。

図 2 9 は図 2 6 の太陽光発電装置の隣接した一対の太陽電 池モジュール同士の電気的接続を示す平面図。

図 3 0 Aは図 3 0 の太陽光発電装置が備える太陽電池モジ ユールを裏側から見て示す斜視図。

図 3 0 B は図 3 O A中 F 3 0 B — F 3 0 B に沿って示す断 面図。

図 3 0 Cは図 2 6 A中 F 3 0 C部を拡大して示す斜視図。 図 3 1 はこ の発明の第 8 実施形態に係る太陽光発電装置を 示す断面図。

発明を実施するための最良の形態

図 1 から図 6 を参照 してこの発明の第 1 実施形態を説明 する。

図 1 から図 3 中符号 2 1 は軒側が棟側よ り 下がる よ う に傾 斜された建物の屋根を示 している。 屋根 2 1 は、 その上面に 支持台ベース と して利用 される複数の瓦棒 2 2 を有している これら瓦棒 2 2 は、 屋根 2 1 の傾.斜方向 （軒棟方向） に延び ている と と もに、 前記傾斜方向 と直角に交差する方向 （横方 向） に一定間隔毎に設け られている。 屋根 2 1 上には太陽光発電をする太陽光発電装置 2 5 が設 置される。 こ の装置 2 5 は、 複数本の支持台 2 6 カゝら 2 9 と 複数枚の太陽電池モ ジュ ール 3 0 と 、 1 以上の補助 レール 3 1 と 、 各支持台 2 6 力 ら 2 9 に個別に取付け られる複数の押 さ え部材 3 2 と 、 及び複数のス ト ツノ 3 3 と を備えている。 補助 レール 3 1 は省略しても よい。

各支持台 2 6 力 ら 2 9 は、 レール状であ り 、 瓦棒 2 2 の上 にねじ止め等によ り 固定される。 固定された各支持台 2 6 か ら 2 9 は、 互いに平行であって、 いずれも屋根 2 1 の横方向 に延びている。 屋根 2 1 の傾斜方向に隣接する各支持台 2 6 から 2 9 同士は、 太陽電池モジュール 3 0 の縦幅 （屋根 2 1 に設置された状態で屋根の傾斜方向に沿 う 幅） に応じた間隔 を置いて設け られている。 各支持台 2 6 から 2 9 の夫々 には 太陽光発電装置 2 5 の大き さに合わせて所定長さのものが 1 本以上用い られ、 複数本用いる場合には長手方向に連続して 設け られる。

最も棟側に配置される支持台 2 6 と最も軒側に配置される 支持台 2 9 と は、 端部支持台又はエ ン ド レール と称される。 エ ン ド レール間に配置される支持台 2 7 、 2 8 は中間支持台 又は中間 レールと称される。 屋根 2 1 の傾斜方向に隣接する 支持台同士の う ち、 相対的に棟寄 り に配置される支持台は、 上支持台又は棟側支持台 と称され、 軒寄 り に配置される支持 台は、 下支持台又は軒側支持台と称される。

支持台 2 6 はアル ミ - ユ ーム合金を押出 し成型して得た型 材である。 支持台 2 6 は、 上向き溝 4 0 と、 下向き溝 4 1 と 一対のフ ラ ンジ 4 2 と、 一対の部材受け部 4 3 と を有してい る。

図 2 に示される よ う に支持台 2 6 が屋根 2 1 に設置された 状態で、 上向き溝 4 0 は屋根 2 1 の棟側に斜め上向きに開放 し、 下向き溝 4 1 は屋根 2 1 の軒側に斜め下向きに開放され る。 一対のフ ラ ンジ 4 2 は両溝 4 0 、 4 1 の下側に設け られ ている。 一対の部材受け部 4 3 は両溝 4 0 、 4 1 の上側に設 けられてレ、る。 両溝 4 0及び 4 1 、 フラ ンジ 4 2 、 及び部材 受け部 4 3 はいずれも支持台 2 6 の長手方向に連続して延ぴ てレ、る。

上向き溝 4 0 は溝上壁 4 0 a と溝下壁 4 0 b と の間に形成 されてレヽる。 こ の溝 4 0 の奥は奥壁 2 6 a で閉 じ られてレヽる 下向き溝 4 1 は互いに平行な溝上壁 4 1 a と溝下壁 4 1 b と の間に形成されている。 こ の溝 4 1 の奥は奥壁 2 6 b で閉 じ られている。 下向き溝 4 1 の深きは上向き溝 4 0 の深さ よ り 深い。 背合わせ状態の溝 4 0 、 溝 4 1 の高さ寸法 h 1 は、 太 陽電池モジュ ール 3 0 の厚み h よ り も小さい。 溝上壁 4 1 a の出幅 w 1 は溝下壁 4 1 b の出幅 w 2 よ り 短い。 こ の出幅関 係によ り 、 下向き溝 4 1 の開口 （間 口） の大き さ は、 溝上壁 4 1 a 及び溝下壁 4 l b の出幅が同 じ場合よ り 大き く なつて いる。

一対のフ ラ ンジ 4 2 は支持台 2 6 の下端から幅方向に張出 している。 これらのフラ ンジ 4 ' 2 を通って瓦棒 2 2 にねじ込 まれる図示しないねじによ り 支持台 2 6 が屋根 2 1 上に固定 されている。 一対の部材受け部 4 3 は起立片部と これから折 れ曲がった端片部と を有している。 両部材受け部 4 3 同士の 相対向する起立片部には、 夫々 図示しない爪受け部が設け ら れている。 これらの爪受け部は支持台 2 7 、 2 8 が有する後 述の爪受け部 5 4 a と 同 じ構成である。 一対の部材受け部 4 3 は押さ え部材 3 2 を省略して太陽光発電装置 2 5 を実施す る場合には省略でき る。

支持台 2 9 は、 アル ミ ニ ュ ーム合金を押し出 し成形 して得 た型材であって、 支持台 2 6 と 同一構成である。 従って、 支 持台 2 9 は、 上向き溝 4 5 と 、 下向き溝 4 8 と、 一対のフ ラ ンジ 4 6 と 、 一対の部材受け部 4 7 と を有してレ、る。

支持台 2 9 が屋根 2 1 に設置された状態で、 上向き溝 4 5 は屋根 2 1 の棟側に斜め上向きに開放され、 下向き溝 4 8 は 屋根 2 1 の軒側に斜め下向き に開放される。 一対のフ ラ ンジ 4 6 は両溝 4 5 、 4 8 の下側に設け られている。 一対の部材 受け部 4 7 は両溝 4 5 、 4 8 の上側に設け られている。 これ ら下向き溝 4 8 、 上向き溝 4 5 、 フ ラ ンジ 4 6 、 及び部材受 け部 4 7 はいずれも支持台 2 9 の長手方向に連続して延びて いる。

上向き溝 4 5 は溝上壁 4 5 a と溝下壁 4 5 b と の間に形成 されてレヽる。 こ の溝 4 5 の奥は奥壁 2 9 a で閉じ られている 下向き溝 4 8 は互いに平行な溝上壁 4 8 a と溝下壁 4 8 b と の間に形成されている。 この溝 4 8 の奥は奥壁 2 9 b で閉 じ られている。 下向き溝 4 8 の深さ は上向き溝 4 5 の深さ よ り 深い。 背合わせ状態の溝 4 5 、 4 8 の高さ寸法 h 1 は、 太陽 電池モジュール 3 0 の厚み h よ り も小さい。 溝上壁 4 5 a の 出幅 w 3 は溝下壁 4 5 b の出幅 w 4 よ り 短い。 こ の出幅関係 によ り 、 上向き溝 4 5 の開 口 （間口） の大き さは、 溝上壁 4 5 a 及び溝下壁 4 5 b の出幅が同 じ場合よ り 大き く なつてい る。

一対のフ ラ ンジ 4 6 は支持台 2 9 の下端から幅方向に張出 している。 これらのフランジ 4 6 を通って瓦棒 2 2 にねじ込 まれる図示しないねじによ り 支持台 2 9 が屋根 2 1 上に固定 されている。 一対の部材受け部 4 7 は、 起立片部と これから 直角に折れ曲がった端片部と を有している。 両部材受け部 4 7 同士の相対向する起立片部には、 夫々図示 しない爪受け部 が設け られている。 これら爪受け部は支持台 2 7 、 2 8 が有 する後述の爪受け部 5 4 a と 同 じ構成である。 一対の部材受 け部 4 7 は押さ え部材 3 2 を省略して太陽光発電装置 2 5 を 実施する場合には省略でき る。

支持台 2 7 、 2 8 は、 同一の成型型を用いてアル ミ ニ ュ ー ム合金を押出 し成型して得た型材で、 これらは支持台 2 6 、 2 9 と 同一構造である。 従って、 支持台 2 7 、 2 8 は、 下向 き溝 5 1 と 、 上向き溝 5 2 と、 一対のフ ラ ンジ 5 3 と、 一対 の部材受け部 5 4 と を有している。

図 2及び図 5 に示すよ う に支持台 2 7 、 2 8 が屋根 2 1 に 設置された状態で、 下向き溝 5 1 は屋根 2 1 の軒側に向けて 斜め下向き に開放され、 上向き溝 5 2 は屋根 2 1 の棟側に向 けて斜め上向きに開放される。 一対のフ ラ ンジ 5 3 は両溝 5 1 、 5 2 の下側に設け られている。 一対の部材受け部 5 4 は 両溝 5 1 、 5 2 の上側に設けられている。 これら下向き溝 5 1 、 上向き溝 5 2 、 フ ラ ンジ 5 3 、 及び部材受け部 5 4 はい ずれも支持台 2 7 、 2 8 の長手方向に連続して延びている。

下向き溝 5 1 は互いに平行な溝上壁 5 1 a と溝下壁 5 1 b と の間に形成されている。 この溝 5 1 の奥は奥壁 5 ' 1 c で閉 じられている。 下向き溝 5 1 の深さ は上向き溝 5 2 の深さ よ り も深い。 下向き溝 5 1 の高さ寸法 h 1 は太陽電池モジユ ー ル 3 0 の厚み h よ り も小さい。 溝上壁 5 1 a の出幅 w 1 は溝 下壁 5 1 b の出幅 w 2 よ り 短い。 こ の出幅関係によ り 、 下向 き溝 5 1 の開 口 （開 口） の大き さは、 溝上壁 5 1 a 及び溝下 壁 5 1 b の出幅が同 じ場合よ り 大き く なつている。

上向き溝 5 2 は溝上壁 5 2 a と溝下壁 5 2 b と の間に形成 されて、 下向き溝 5 1 と背合わせ状態に設けられている。 こ の上向き溝 5 2 の奥は奥壁 5 2 c で閉 じ られている。 上向き 溝 5 2 の高さ寸法 h 1 は、 太陽電池モジュール 3 0 の厚み h よ り も小さい。 溝上壁 5 2 a の出幅 w 3 は溝下壁 5 2 b の出 幅 w 4 よ り 短い。 こ の出幅関係によ り 、 上向き溝 5 2 の開口 (開 口） の大き さは、 溝上壁 5 2 a 及ぴ溝下壁 5 2 b の出幅 が同 じ場合よ り 大き く なっている。

一対のフラ ンジ 5 3 は支持台 2 7 、 2 8 の下端から幅方向 に張出してレヽる。 これらのフラ ンジ 5 3 を通って瓦棒 2 2 に ねじ込まれる図示しないねじによ り 支持台 2 7 、 2 8 が屋根 2 1 上に固定されている。 一対の部材受け部 5 4 は起立片部 と これから折れ曲がった端片部と を有している。 両部材受け 部 5 4 同士の相対向する起立片部には、 図 5 に示すよ う に例 えば凸部からなる爪受け部 5 4 a が夫々設け られている。 こ れら爪受け部 5 4 a は段差によ り 形成する こ と もでき る。 一 対の部材受け部 5 4 は押さ え部材 3 2 を省略して太陽光発電 装置 2 5 を実施する場合には省略でき る。

図 4 A及び図 6 に示すよ う に太陽電池モジュール 3 0 は、 方形状のモジュール本体 6 1 と 、 このモジュール本体 6 1 の 周部に取付け られた金属製枠体 6 0 と、 モジュール本体 6 1 の裏面に取付け られた端子箱 6 2 と を備えている。 枠体 6 0 は、 アル ミ ニューム合金の押出 し型材からなる上枠材 6 3 と 下枠材 6 4 と 、 左右一対の側枠材 6 5 、 6 6 と を枠組みして 形成されてい る。

上枠材 6 3 はモジュール本体 6 1 の上縁に嵌合して装着さ れ、 下枠材 6 4 はモジュール本体 6 1 の下縁に嵌合して装着 されている。 側枠材 6 5 、 6 6 はモジュール本体 6 1 の左右 両側の側縁に個別に嵌合して装着されている。 各枠材 6 3 か ら 6 6 は図 4 B力、ら図 4 Eに示すねじ 6 7 によ り 互いに連結 して枠組みされる。 図 2及び図 3 中符号 6 8 はガスケッ ト を 示 してレヽる。

モジュール本体 6 1 は、 長方形の透明ガラス基板の裏面に 薄膜太陽電池を有し、 こ の電池は裏面側から封止層で封止さ れている。

太陽電池は次のよ う に構成されている。 透明ガラス基板の 前記裏面には透明電極層が形成され、 こ の層は複数の光起電 力領域に分離されている。 こ の透明電極層上にアモルフ ァ ス シ リ コ ン等の光起電力薄膜半導体層が形成されている。 こ の 半導体層を複数個の領域 （光起電力素子） に分割されている 各光起電力素子は、 これら素子上に形成された裏面電極層に よ り 電気的に直列に接続されている。 太陽電池は、 前記電気 的な接続の終端と して、 電力を集めるための一対のバス領域 を有している。 これらバス領域には電極と してのバスバーが 個別に半田付けされている。

以上の構成の太陽電池の両バスパーには個別に出力取出 し 線の一端部が半田付けされている。 これら取出 し線は前記封 止層を貫通 して前記端子箱 6 2 に接続されている。 端子箱 6 2 には正負 2本の出力ケーブル （図示しない） が接続されて いる

各枠材 6 3 力 ら 6 6 の厚み寸法 h 3 は、 同 じであって、 太 陽電池モジュール 3 0 の厚み h を規定している。 上下の両枠 材 6 3 、 6 4 は支持台 2 6 力 ら 2 9 の溝下壁 4 1 b 、. 4 5 b 5 1 b 、 5 2 b のいずれかに接して支持される。 図 3 に示さ れる よ う に側枠材 6 5 、 6 6 は補助 レール 3 1 に支持される 下片部 6 5 a 、 6 6 a を有している。

図 2及び図 4 A力ゝら図 4 Cに示される よ う に上枠材 6 3 に は挿入凸部 7 1 がー体に突設されている。 こ の凸部 7 1 は上 枠材 6 3 の厚み方向の中間に設け られている。 詳しく は上枠 材 6 3 の厚みの中央よ り 上側、 好ま しく は上枠材 6 3 の厚み 寸法 h 3 の 1 Z 3 に相当する距離だけ上枠材 6 3 の上面から 下がった位置に、 揷入凸部 7 1 を設ける と よい。 挿入凸部 7 1 は、 前記溝上壁 4 1 a 又は 5 1 a に引っ掛って、 これらに 保持される。 こ の挿入凸部 7 1 は、 上枠材 6 3 の厚みよ り も 遥かに薄い平板状であ り 、 上枠材 6 3 の長手方向に連続して 延びている。 揷入凸部 7 1 の出幅 w 6 は後述の揷入凸部 7 5 の出幅 w 7 よ り 数倍大きい。

揷入凸部 7 1 の根元よ り 上面には、 その少なく と も長手方 向両端部に位置して緩衝材 7 2 が夫々接着されている。 緩衝 材 7 2 には、 弾性材好ま しく はゴム板を使用でき る。 こ の ゴ ム板に代えて、 片面に接着剤が付いた黒色の発泡テープを用 レヽる こ と ができ る。 こ の発泡テープは、 E P M (エチ レン一 プロ ピ レン共重合体） 又は E P D M (エチレン一プロ ピレン —ポ リ マー） 等のエチ レン一プロ ピ レンエラ ス トマ一で形成 でき る。 図 4 A及ぴ図 4 B に示すよ う に一対の緩衝材 7 2 を 離して設ける こ と は、 緩衝材 7 2 の使用量を少な く でき コ ス トダウンに寄与でき る と と もに、 その使用の有無を容易に見 分け られる点で優れている。 緩衝材 7 2 は溝上壁 4 1 a 、 5 l a の下面に接着しても よい。

下枠材 6 4 の厚みは上枠材 6 3 と 同 じ厚みである。 図 2 、 図 4 A、 図 4 C、 及び図 4 Dに示すよ う に下枠材 6 4 には挿 入凸部 7 5 がー体に突設されている。 こ の凸部 7 5 は下枠材 6 4 の厚み方向の中間に設け られている。 詳しく は下枠材 6 4 の厚みの中央よ り 上側、 好ま しく は下枠材 6 4 の厚み寸法 h 3 の 1 / 3 に相当する距離だけ下枠材 6 4 の上面から下が つた位置に、 挿入凸部 7 5 を設ける と よい。 挿入凸部 7 5 は 前記溝上壁 4 5 a 又は 5 2 a に引っ掛って、 これらに保持さ れる。 この凸部 7 5 は下枠材 6 4 の厚みよ り も遥かに薄い平 板状であ り 、 下枠材 6 4 の長手方向に連続して延びている。 ' 揷入凸部 7 5 の出幅 w 7 は揷入凸部 7 1 の出幅 w 6 よ り かな り 短い。

揷入凸部 7 5 の上面には、 その少.なく と も長手方向両端部 に位置して緩衝材 7 6 が接着されている。 緩衝材 7 6 には、 弾性材好ま し く はゴム板を使用でき る。 こ の ゴム板（こ代えて 片面に接着剤が付いた黒色の発泡テープを用いる こ と ができ る。 こ の発泡テープは、 E P M又は E P D M等のエチ レ ン一 プロ ピ レ ンエ ラ ス トマ一で形成でき る。 図 4 A及び図 4 Dに 示すよ う に一対の緩衝材 7 6 を離して設ける こ と は、 緩衝材 7 6 の使用量を少な く でき コ ス トダウンに寄与でき る と と も に、 その使用の有無を容易に見分け られる点で優れている。 緩衝材 7 6 は溝上壁 4 5 a 、 ， 5 2 a の下面に接着しても よい 各補助 レール 3 1 は、 図 1 に示すよ う に屋根 2 1 の軒棟方 向に隣接する楝側支持台と軒側支持台と の間に位置して、 こ れら支持台と 平行に設け られる。 これらの補助 レール 3 1 は いずれもアルミ ニ ュ ーム合金の押出 し型材によ り 中空形状に 形成されている。 各補助 レール 3 1 は、 図 2 で代表して示す よ う に幅方向に張出すフ ラ ンジ 3 1 a を有している。 これら のフラ ンジ 3 1 a を通って瓦棒 2 2 にね じ込まれる図示しな いねじを介して屋根 2 1 上に補助レール 3 1 が固定されてい る。

図 2 中符号 Aは、 補助 レール 3 1 の上面と前記溝下壁 4 1 b 、 4 5 b 、 5 1 b 、 5 2 b の上面 と で規定される太陽電池 モジュール 3 0 と瓦棒 2 2 と の離間寸法を示 している。 この 寸法 Aは、 図示 しない前記出力ケーブルが挿通可能で、 かつ これら出力ケーブルの先端部のコネク タが揷通不可能な大き さ に設定されている。 それによ り 、 太陽光発電装置 2 5 の高 さ を低く でき る。 そのため、 各支持台 2 6 から 2 9及び各補 助 レール 3 1 の厚みを小さ く でき、 コス ト ダウンが図れる。

各押さ え部材 3 2 はアルミ - ユ ーム合金の押出 し型材から なる。 これ ら の部材 3 2 は、 太陽電池モ ジュ ール 3 0 の横幅 の正数倍の長さで、 図示のものは太陽電池モジュール 3 0 の 横幅と 同 じである。 各押さ え部材 3 2 は、 図 5 で代表して示 すよ う に幅方向両側部に設け られた枠材押さ え部 8 1 と 、 こ れらの間に設け られた下向きの一対の係止爪 8 2 と を有して いる。 各押さ え部材 3 2 は、 支持台 2 6 から 2 9 の部材受け 部 5 4 に上方から被せて押圧される こ と によ り 、 係止爪 8 2 を爪受け部 5 4 a に引っ掛けて、 支持台 2 6 力 ら 2 9 の夫々 に取付け られている。

各ス ト ツノ 3 3 はアル ミ ニ ュ ーム合金の押出 し成型品から なる。 これらのス ト ッ ノ 3 3 は、 図 1 に示すよ う に屋根 2 1 の傾斜方向 と直交して屋根 2 1 の横方向に並んだ太陽電池モ ジュール 3 0群を、 その横並ぴ方向両側から挟んで取付け ら れている。 具体的には、 図 3 に代表して示すよ う に各ス ト ツ パ 3 3 はねじ 8 5 によ り 各補助 レール 3 0 に個別に連結され る。 それによ り 、 屋根 2 1 の横方向に並んだ太陽電池モジュ ール 3 0群を動き止め している。

太陽光発電装置 2 5 を屋根 2 1 に取付け施工する手順を説 明する。

まず、 屋根 2 1 上に、 棟側及び軒側のエ ン ド レール と なる 支持台 2 6 、 2 9及び中間レール と なる支持台 2 7 、 2 8 を 屋根 2 1 の傾斜方向に互いに所定間隔を置いて平行に配置し て、 夫々 固定する。 併せて、 各補助 レール 3 1 を、 屋根 2 1 の傾斜方向に隣接した支持台相互間に、 各支持台 2 6 から 2 9 と平行な姿勢に配置して、 夫々屋根 2 1 に固定する。 これ ら支持台 2 6 カゝら 2 9及び補助レール 3 1 の固定は、 屋根 2 1 の各瓦棒 2 2 にねじ止め して行う 。 この場合、 支持台 2 6 から 2 9及び捕助 レール 3 1 の取付け順序は問わない。

次に、 屋根 2 1 の傾斜方向に隣接した棟側支持台と軒側支 持台と にわたつて太陽電池モジュール 3 0 を次々 に嵌め付け て設置する。 こ のモジュール嵌め付け手順を、 軒側支持台 2 9 と棟側支持台 2 8 と の間に、 太陽電池モジュール 3 0 を設 置する場合で代表して以下説明する。

はじめに、 図 2 中 2 点鎖線及び図 6 に示すよ う に太陽電池 モジュール 3 0 を屋根 2 1 の傾斜方向 と は逆に傾けて、 その 上枠材 6 3 の挿入凸部 7 1 を棟側支持台 2 8 の下向き溝 5 1 に挿入する。 こ の挿入方向を図 2及び図 6 中矢印 Cで示す。 次に、 棟側支持台 2 8及び上枠材 6 3 が回動支点と なる よ う に太陽電池モジュール 3 0 を回動させて、 下枠材 6 4 を軒側 支持台 2 9 に寄せる。 この場合の回動方向を図 2及び図 6 中 矢印 Dで示す。 こ の回動操作によ り 、 下枠材 6 4 が軒側支持 台 2 9 の上向き溝 4 5 に近接対向される。 この後、 太陽電池 モジュール 3 0全体をその自重によ り 屋根 2 1 の傾斜に沿つ て軒側支持台 2 9 に向けて移動させる。 この場合の移動方向 を図 2及び図 6 中矢印 Eで示す。 矢印 E方向への太陽電池モ ジュール 3 0 の移動は手で補助 しても よい。 この移動に伴つ て下枠材 6 4 の揷入凸部 7 5 が上向き溝 4 5 に揷入される。 この場合、 揷入凸部 7 1 の出幅と下向き溝 5 1 の深さ と の関 係によ り 、 揷入凸部 7 1 の下向き溝 5 1 への挿入は維持され たままである。 以上のモジュール嵌め付け手順によ り 太陽電 池モ ジュ ール 3 0 が軒棟方向に隔たって隣接した支持台 2 8

2 9 にわたつ て嵌め付け られる。

全ての太陽電池モ ジュ ール 3 0 が前記モジュ ール嵌め付け 手順によ り 次々 に屋根 2 1 上に配置される。 こ う して配置さ れた各太陽電池モ ジュ ール 3 0 の両側枠材 6 5 、 6 6 の長手 方向略中央部は補助レール 3 1 上に载置される。 それによ り 各太陽電池モ ジュール 3 0 はそ の裏側から夫々補助レール 3 1 によ り 支持される。 屋根 2 1 の横方向に並べられた太陽電 池モ ジュ ール 3 0 の隣接する側枠材 6 5 、 6 6 同士は互いに 接触される （図 3参照） 。

以上のよ う に各太陽電池モ ジュ ール 3 0 を配置した後には 屋根 2 1 の横方向に並んだ太陽電池モ ジュ ール 3 0群の並び 方向両側に夫々ス ト ツパ 3 3 が配置される。 これらス ト ツパ

3 3 は補助 レール 3 1 に夫々ねじ止め される。 それによ り 、 太陽電池モジュール 3 0群が屋根 2 1 の横方向に動き止めさ れる。

最後に、 各支持台 2 6 から 2 9 の夫々 にそれらを隠すよ う に押さ え部材 3 2 が被着される。 これら押さ え部材 3 2 は、 各支持台 2 6 から 2 9 の夫々 に対して適正位置に被された後 上方から加圧される。 それに伴って、 係止爪 8 2 が各支持台 2 6 カゝら 2 9 の爪受け部 5 4 a に係止されて、 押さ え部材 3 2 が各支持台 2 6 から 2 9 を覆って取付けられる。 取付け ら れた押さ え部材 3 2 は太陽電池モジュール 3 0 の上枠材 5 3 と下枠材 6 4 を上方から押さ える。 そのため、 これら上下の 沸く 材 6 3 、 6 4 が、 部材押さ え部 8 1 と溝下壁 4 1 b 、 4 5 b 、 5 1 b 、 5 2 b と の間に挟持される。 そのこれら押さ ぇ部材 3 2 の各支持台 2 6 力、 ら 2 9 への装着はス ト ツノ 3 3 の装着に先行 して行 う こ と もでき る。

以上の手順で太陽光発電装置 2 5 が屋根 2 1 上に設置され る。 この設置の際に実行される前記モジュール設置作業では 既述のよ う に上枠材 6 3 の厚みが最も大きい部分を、 棟側支 持台の下向き溝 4 1 又は 5 1 に斜め上向きに揷入する必要が ない。 下向き溝 4 1 又は 5 1 へは、 上枠材 6 3 の最大厚みよ り 遥かに厚みが薄い平板状の挿入凸部 7 1 が斜め上向きに挿 入される。 そのため、 挿入凸部 7 1 が下向き溝 4 1 の溝上壁 4 1 a 又は下向き溝 5 1 の溝上壁 5 1 a に競 り 合 う こ と が少 ない。 よって、 下向き溝 4 1 又は 5 1 への揷入凸部 7 1 の揷 入は容易である。 ' 上枠材 6 3 の溝下壁 4 1 b 又は 5 2 b への接触点と 、 下枠 材 6 4 の最外端 （つま り 、 本実施形態では挿入凸部 7 5 の先 端） と を直線で結ぶ長さは、 上枠材 6 3 全体を下向き溝 4 1 又は 5 1 に揷入した場合の前記と 同様な直線の長さ よ り 、 挿 入凸部 7 1 の出幅 w 6 に対応する分短い。 それによ り 、 下枠 材 6 4 を軒側支持台側に寄せる よ う に、 太陽電池モジュール 3 0 が回動される際に、 下枠材 6 4 の揷入凸部 7 5 が軒側支 持台の溝上壁 4 5 a 又は 5 2 a に当 り難く なる。 そのため、 屋根 2 1 の傾斜方向に隣接した支持台の間隔が狭めてあって も、 前記回動を容易にでき る。

溝下壁 4 1 b の出幅 w 2 よ り 溝上壁 4 1 a の出幅 w l が短 いので、 下向き溝 4 1 の間 口 は広い。 同様に、 溝下壁 5 1 b の出幅 w 2 よ り 溝上壁 5 1 a の出幅 w l が短いので、 下向き 溝 5 1 の間 口 が広い。 同様に、 溝下壁 4 5 b の出幅 w 4 よ り 溝上壁 4 5 a の出幅 w 3 が短いので、 上向き溝 4 5 の間口は 広い。 同様に、 溝下壁 5 2 b の出幅 w 4 よ り 溝上壁 5 2 a の 出幅 w 3 が短いので、 上向き溝 5 2 の間 口は広い。

これらの点においても、 前記モジュール嵌め付け手順で太 陽電池モジュール 3 0 を取付ける際に、 溝上壁 4 1 a 、 4 5 a 、 5 1 a 、 5 2 a に揷入凸部 7 5 が引っ掛る こ と を少なく でき る。 しかも、 挿入凸部 7 5 の厚みが薄いこ と と相俟って 前記間口が広いので、 既述のよ う に矢印 C方向に挿入する際 の揷入角度を大き く でき る。 よって、 下向き溝 4 1 、 5 1 へ の挿入凸部 7 1 の挿入が一層容易である。 挿入角度は、 屋根 2 1 と これに対して逆向きに傾けられた太陽電池モジュール 3 0 と の間に形成される。

太陽電池モジュール 3 0 の裏面には端子箱 6 2 が上枠材 6 3側に寄せて設け られている。 そのため、 太陽電池モジユ ー ル 3 0 の設置に際しては、 上枠材 6 3 が上を向く 姿勢にする 必要がある。 この場合に、 上枠材 6 3 には揷入凸部 7 5 よ り も出幅 w 6 が大きい挿入凸部 7 1 が突設されているので、 そ れを 目 印に して太陽電池モジュール 3 0 の取付け姿勢を判断 でき る。 そのため、 太陽電池モジュール 3 0 が誤った向き に 取付け施工される恐れが少ない。

したがって、 以上の諸理由によ り 既述のモジュール嵌め付 け手順に従 う 太陽電池モジュール 3 0 の設置作業を容易にで き る。

設置された各太陽電池モジュール 3 0 の上枠材 6 3 は、 下 向き溝 4 1 の溝下壁 4 1 b 又は下向き溝 5 1 の溝下壁 5 1 b に載置される。 こ の上枠材 6 3 の揷入凸部 7 1 は、 棟側支持 台の下向き溝 4 1 の溝上壁 4 1 a 又は下向き溝 5 1 の溝上壁 5 1 a に引っ掛って保持されている。 そのため、 上枠材 6 3 の厚み方向の動きが拘束される。

この場合に、 溝上壁 4 1 a 又は 5 1 a と挿入凸部 7 1 と の 間に挟み込まれた緩衝材 7 2 によって、 太陽電池モジュール 3 0 が棟軒方向にがたつく こ と を抑制でき る。 詳しく は、 緩 衝材 7 2 は、 溝上壁 4 1 a 又は 5 1 a の突出端で軒側に押さ れ、 それに伴い緩衝材 7 2 の棟側部分が、 溝上壁 4 1 a 又は 5 1 a と それらの下方の挿入凸部 7 1 と で挟まれる状態と な つている。 こ のため、 緩衝材 7 2 によ り 太陽電池モジュール 3 0 のがたつき を抑制でき る。 しかも、 緩衝材 7 2 と溝上壁 4 1 a 又は 5 1 a と の接触面積は局所的で小さい。 よって、 太陽電池モジュール 3 0 を屋根 2 1 の横方向に動かす場合に 緩衝材 7 2 が抵抗と なる こ と は少ない。

同様に、 下枠材 6 4 は、 上向き溝 4 5 の溝下壁 4 5 b 又は 下向き溝 5 2 の溝下壁 5 2 b に載置される。 こ の下枠材 6 4 の揷入凸部 7 5 が軒側支持台の上向き溝 4 5 の溝上壁 4 5 a 又は上向き溝 5 2 の溝上壁 5 2 a に引っ掛って保持されてい る。 そのため、 下枠材 6 4 のその厚み方向の動きが拘束され る。 この場合にも、 溝上壁 4 5 a 又は 5 2 a と揷入凸部 7 5 と の間に挟み込まれた緩衝材 7 6 によって、 太陽電池モジュ ール 3 0 が棟軒方向にがたつく こ と も防止でき る。

したがって、 屋根 2 1 の棟軒方向に隣接した支持台の間か ら太陽電池モ ジュ ール 3 0 が外れる こ と が妨げられる。

太陽電池モジュール 3 0 の上枠材 6 3 と 下枠材 6 4 と は、 ':'各支持台 2 6 から 2 9 の夫々 に被着された押さ え部材 3 2 の 枠材押さ え部 8 1 で上側カゝら押さ え られている。 これら押さ ぇ部材 3 2 は、 軒楝方向に隣接した支持台にわたって取付け られた太陽電池モ ジュ ール 3 0 が外れる こ と を防止している そのため、 太陽電池モジュール 3 0 の設置強度を向上でき る 各押さ え部材 3 2 はそれが取付け られた各支持台 2 6 から 2 9 の上面全体を覆い隠している。 そのため、 各支持台 2 6 から 2 9 の上部形状等が、 太陽光発電装置 2 5 の外観に影響 を及ぼすこ と が防止される。 よって、 太陽光発電装置 2 5 の 外観が向上される。

屋根 2 1 上に設置されて支持台 2 6 から 2 9 の長手方向に 並んだ太陽電池モジュール 3 0群は、 この群の両側に配置さ れたス ト ツノ、 ° 3 3 で、 支持台 2 6 カゝら 2 9 の長手方向に動き 止めされている。 そのため、 各太陽電池モ ジュ ール 3 0 の全 てを個々 に動き止めする必要がない。 よって、 太陽光発電装 置 2 5 を設置する上でのねじ止め箇所及び固定部品を大幅に 少なく でき る。

既述のよ う に太陽光発電装置 2 5 の設置作業では、 棟側及 ぴ軒側の支持台間への各太陽電池モジュール 3 0 の取付け作 業が容易である。 しかも、 設置作業で必要なねじ止めが大幅 に少ない。 そのため、 屋根 2 1 上に太陽光発電装置 2 5 を設 置する作業性が向上される。

太陽光発電装置 2 5 の構成では、 太陽電池モジュール 3 0 の上枠材 6 3 の厚みが最も大きい部分を棟側支持台の下向き 溝 4 1 又は 5 1 に揷入する必要がない。 同様に、 下枠材 6 4 についてもその厚みが最も大きい部分を軒側支持台の上向き 溝 4 5 又は 5 2 に挿入する必要がない。 それによ り 、 下向き 溝 4 1 又は 5 1 及び上向き溝 4 5 又は 5 2 を、 太陽電池モジ ユール 3 0 の厚み h よ り 小さ く でき る。 よって、 これらの溝 を有した有した支持台 2 6 から 2 9 の高さ を低く でき る。

そのため、 支持台 2 6 から 2 9 の材料コス トの低減が可能 であ り 、 ひいては太陽光発電装置 2 5 の コス ト を低減でき る 加えて、 既述の よ う に太陽光発電装置 2 5 の設置に必要とす るねじ等の固定部品の数を大き く 削減でき、 固定作業の工数 も削減でき る。 この点において も太陽光発電装置 2 5 の設置 コ ス ト を低減でき る。

太陽光発電装置 2 5 は、 屋根 2 1 に固定される補助 レール 3 1 を備えて、 この レール 3 1 で太陽電池モジュール 3 0 の 軒棟方向中央部を支持している。 そのため、 強風時に太陽電 池モジュール 3 0 に下向きに加え られる風圧に対する耐圧性 能を向上でき る。 この耐圧性能を側枠材 6 5 、 6 6 自体で得 る必要がない。 それに伴い、 側枠材 6 5 、 6 6 と と もに上下 両枠材 6 3 、 6 4 の厚みを小さ く する こ と が可能である。 し たがって、 太陽電池モジュール 3 0 の厚みを規定する枠体 6 0 を薄く でき、 太陽電池モジュール 3 0 を薄型化でき る。 よ つ て、 太陽電池モジュール 3 0 、 ひいては太陽光発電装置 2 5 の コス トダウンを実現でき る。

太陽電池モジュール 3 0 の薄型化によって、 太陽光発電装 置 2 5 の屋根 2 1 への設置高さ を低く でき る。 そのため、 屋 根 2 1 と その上に設置された太陽光発電装置 2 5 と の段差が 少なく な り 、 設置された太陽光発電装置 2 5 の外観を向上で き る。 特に、 本実施形態の太陽光発電装置 2 5 の屋根 2 1 上 への設置高さ G (図 2参照） は、 瓦棒 2 2 の上面を基準に約 4 O m mと薄く 作られている。 そのため、 こ の太陽光発電装 置 2 4 の回 り に瓦を設置する場合に .は、 この瓦の上端と太陽 光発電装置 2 5 の上端と をほぼ同 じ高さ に揃えられる。 よつ て、 屋根 2 1 の外観向上に大き く 貢献でき る。

図 7 から図 1 3 を参照してこ の発明の第 2実施形態を説明 する。 こ の第 2実施形態は基本的には第 1 実施形態と 同様で あるので、 第 1 実施形態と 同一又は同様な構成については同 一符号を付してその説明を省略し、 以下、 第 1 実施形態と は 異なる構成を説明する。

第 2実施形態が第 1 実施形態と異なる主な点は、 太陽電池 モジュールの設置作業を容易にするために、 支持台の溝下壁 の出幅を太陽電池モジュールと の関係で設定した点、 設置さ れた太陽電池モジュールの動き止め手段を設けた点、 アース を と るための配線を簡便に した点、 及び第 1 実施形態で使用 した捕助 レールを省略した点、 及び太陽電池モジュールにス ぺーサを取付けた点である。

第 2 実施形態は、 ス レー ト葺き の傾斜した屋根 2 1 上に太 陽光発電装置 2 5 を設置した例である。 屋根 2 1 上に、 棟軒 方向に延びて配置した支持台ベース 2 3 上にこれと直交して 支持台 2 6 から 2 9 を配置し、 棟軒方向に隣接した支持台 2 6 から 2 9 にわたつて複数の太陽電池モジュール 3 0 を設置 して、 太陽光発電装置 2 5 が構成されている。

軒側支持台の溝下壁 4 5 b 、 5 2 b の棟側への出幅 w 4 は 溝上壁 4 2 a 、 4 5 a の棟側への出幅 w 3 よ り もかな り 長い, 図 8及び図 9 に示される よ う に下向き溝 4 1 、 5 1 の奥壁 2 6 b 、 5 1 c の溝奥面 4 1 d 、 5 1 d 力、ら溝下壁 4 5 b 、 5 2 b の棟側先端までの距離 L は、 太陽電池モ ジュ ール 3 0 の 揷入凸部 7 1 から揷入凸部 7 5 の根元までの長さ Mよ り 短い, 棟側支持台の溝下壁 4 1 b 、 5 1 b の軒側先端と溝下壁 4 5 b 、 5 2 b の棟側先端と の間の距離 Nは、 距離 L及び長さ M よ り 短い。 距離 Nは太陽電池モ ジュール 3 0 を両端支持する 支点間距離 Nである。 棟側支持台の溝下壁 4 1 b 、 5 1 b の 軒側への出幅 w 2 は、 溝上壁 4 1 a 、 5 1 a の軒側への出 w 1 よ り かな り長い。 それによ り 、 支点間距離 Nを更に短く している。

図 1 0 で代表して示すよ う に各支持台 2 6 から 2 9 の部材 受け部 4 7 、 5 4 は、 いずれも溝上壁 4 5 a 、 5 2 a を上方 から覆わないよ う に起立片部のみと してあ り 、 各支持台 2 6 力、ら 2 9 の コ ス トダウンが図 られている。

各太陽電池モジュ ール 3 0 の各枠材 6 3 から 6 6 の表面に は、 図示 しないがメ ツ キ層 と 、 こ のメ ツ キ層を覆 う 透明保護 層 と が形成されている。 なお、 図 1 1 中符号 6 5 a 、 6 6 a は枠体 6 0 を組立てる ね じ 6 7 がね じ込まれる側枠材 6 5 、 6 6 のタ ッ ピングホールを示 している。

図 1 1 . 図 1 2 A、 及び図 1 3 に示される よ う に側枠材 6 5 、 6 6 の外側面 6 5 b 、 6 6 b の長手方向の両端部には、 夫々 にはスぺーサ 6 9 が貝占 り 付け られている。 これら のスぺ ーサ 6 9 は、 弾性変形が可能な緩衝材料例えば厚 さ は 0 . 5 m m力 ら 3 m mの ゴム板力 ら なる。 スぺーサ 6 9 には、 片面 に接着剤が付いた黒色の E P D M製の発泡テープを用いて も よい。 スぺーサ 6 9 は隣接する太陽電池モジュール 3 0 相互 間に介装されればよ く 、 側枠材 6 5 、 6 6 の内のいずれか一 方の外側面にだけ取付ける こ と もでき る。

各太陽電池モジュール 3 0 の側枠材 6 5 、 6 6 は、 同 じ成 形型を用いて押出 し成形された も ので、 同一断面形状 （図 1 1 参照） である。 これ ら側枠材 6 5 、 6 6 には、 絶縁被覆さ れた電線 9 4 、 9 5 が個別に取付け られている。 電線 9 4 、 9 5 は屋根 2 1 の横方向に並べ られた太陽電池モジュール 3 0 同士のアース を と るために用レ、 られている。 電線 9 4 、 9 5 は同一長 さ であって、 図 1 2 Aに示される よ う に側枠材 6

5 、 6 6 への取付け位置 9 4 b 、 9 5 b を起点 と して側枠材

6 5 、 6 6 の長手方向中央位置 P を少 し超える長 さ を有 して レヽる。

詳 し く は、 電線 9 4 の一端には金属製端子 9 4 a が圧着 し て取付け られている。 こ の端子 9 4 a が、 側枠材 6 5 の上部 好ま しく は上端力 ら略 1 Z 3 ない し 1 / 4 の位置 9 4 b に、 金属のねじ 9 6 で止め られている。 ねじ 9 6 は端子 9 4 a を 貫通して側枠材 6 5 の下壁 6 5 c にねじ込まれてレ、る （図 1 1 参照） 。 こ の取付けによ り 、 側枠材 6 5 と電線 9 4 と がね じ 9 6 を介して電気的に接続される。 電線 9 5 の一端には金 属製端子 9 5 a が圧着して取付け られている。 端子 9 5 a が 側枠材 6 6 の下端から略 1 / 3 ないし 1 ノ 4 の位置、 つま り 前記ねじ 9 6 の取付け位置と点対称と なる位置 9 5 b に、 金 属のねじ 9 7 で止め られている。 ねじ 9 7 は端子 9 5 a を貫 通して側枠材 6 6 の下壁 6 6 c にね じ込まれている （図 1 1 参照） 。 この取付けによ り 、 側枠材 6 6 と電線 9 5 とがねじ 9 7 を介して電気的に接続される。 なお、 図 1 2 中符号 Qは 点対称中心を示 している。

図 1 1 、 図 1 2 A、 及び図 1 3 に示される よ う に電線 9 4 はその先端に圧着して接続された金属製の雄型接続端子 9 8 を有している。 こ の端子 9 8 の圧着部分には絶縁チューブ 9 9 が被着されている。 電線 9 5 はその先端に圧着して接続さ れた金属製の雌型接続端子 1 0 0 を有している。 雌型接続端 子 1 0 0 にはそれよ り も長い絶縁チューブ 1 0 1 が被着され ている。 雄型接続端子 9 8 と雌型接続端子 1 0 0 と は差込み 接続によ り 雄雌嵌合でき る。 こ の嵌合によ る接続と 同時に絶 縁チューブ 1 0 1 の先端側部分が絶縁チューブ 9 9 に被嵌さ れる よ う になっている。 両端子 9 8 、 1 0 0 の接続によ り 横 方向に隣接する太陽電池モジュール 3 0 の金属製枠体 6 0 同 士が電気的に接続される。 なお、 以上説明 した点以外の構成 は前記第 1 実施形態と 同一又は同様である。

この第 2 実施形態は以下の点で第 1 実施形態よ り 優れてい る。 第 2実施形態では、 棟側支持台の下向き溝 4 1 、 5 1 の 溝奥面 4 1 d 、 5 1 d から軒側支持台の溝下壁 4 5 b 、 5 2 b の棟側先端までの距離 L を、 太陽電池モジュール 3 0 の揷 入凸部 7 1 の先端から揷入凸部 7 5 の根元までの長さ Mよ り 短く している。 そのため、 前記モジュール嵌め付け手順に従 う 太陽電池モジュール 3 0 の設置作業において、 棟側支持台 を回動支点 と して太陽電池モジュール 3 0 を軒側支持台に寄 る よ う に回動させる際に、 下枠材 6 4 が溝下壁 4 5 b 、 5 2 b の楝側先端に引っ掛らないよ う にでき る。 それによ り 、 溝 下壁 4 5 b 、 5 2 b 上に下枠材 6 4 が確実に載せられる ので 太陽電池モジュール 3 0 ·を容易に設置でき る。

第 2 実施形態では、 棟側支持台の溝下壁 4 1 b 、 5 1 b も 軒側に大き く 突出されている。 そのため、 前記モジュール嵌 め付け手順に従 う太陽電池モジュール 3 0 の設置において、 太陽電池モジュール 3 0 の上枠材 6 3 を下向き溝 4 1 、 5 1 に挿入する場合に、 こ の枠材 6 3 を溝下壁 4 1 b 、 5 l b に 当て易い。 よって、 溝下壁 4 1 b 、 5 1 b をガイ ドと して上 枠材 6 3 の下向き溝 4 1 、 5 1 への挿入を行わせる こ と がで き るから、 太陽電池モジュール 3 0 の設置作業性を向上でき る。

第 2実施形態では、 以上のよ う に棟側支持台の溝下壁 4 1 b 、 5 l b 及び軒側支持台の溝下壁 4 5 b 、 5 2 b が夫々互 いに近付け られる よ う に突出されていて、 太陽電池モジユ ー ル 3 0 の支点間距離 Nが短い。 そのため、 太陽電池モ ジユ ー ル 3 0 にその裏側に向けて加わる風圧に対する耐圧性能を向 上でき る。 よって、 モジュール 3 0 の枠材自体で前記耐圧性 能を得る必要がなく な り 、 各枠材 6 3 カゝら 6 6 を薄型化でき る。 それに伴い、 コス ト ダウ ンと太陽光発電装置 2 5 の厚み を薄く でき る。 第 2 実施形態の構成では、 前記耐圧性能の向 上によ り 、 第 1 実施形態で使用 した補助 レールを省略でき る , それによ り 、 さ らにコス ト を低減でき る。

第 2実施形態の太陽光発電装置 2 5 では、 そのアース を と るために屋根 2 1 の横方向に隣接する太陽電池モ ジュ ール 3 0 同士を、 屋根 2 1 への設置作業に伴い以下のよ う に電気的 に接続でき る。

つま り 、 既設の太陽電池モジュール 3 0 に対して、 前記モ ジュール嵌め付け手順に従って後から設置される後付け太陽 電池モジュール 3 0 は、 棟側支持台及び軒側支持台をガイ ド と して前記既設の太陽電池モジュール 3 0側に寄せられて、 既設のモ ジュール 3 0 の横に隣接させられる。 前記移動'方向 を図 1 3 中矢印 Fで示す。 こ の際に、 一方の太陽電池モ ジュ ール 3 0 の側枠材 6 5 に取付け られている電線 9 4 の接続端 子 9 8 と、 他方の太陽電池モ ジュール 3 0 の側枠材 6 6 に取 付け られている電線 9 5 の接続端子 1 0 0 とが互いに接続さ れる。 それによ り 、 隣接した両太陽電池モ ジュ ール 3 0 の金 属製枠材同士が電気的に接続される。 この場合における雌雄 の接続端子 9 8 、 1 0 0 は、 ワ ン タ ッ チで差込み接続でき る ので作業性がよい。 図 1 3 では、 以上の電気的接続のイ メ ージを出すために、 後付け太陽電池モ ジュ ール 3 0 が前記モ ジュ ール嵌め付け手 順で設置される時に、 既設の太陽電池モジュール 3 0 と の電 気的接続がな された状態で描いてある。 しかし、 実際には既 述の手順で実行される。 なお、 接続された電線 9 4 、 9 5 の 長さが前記モ ジュ ールは嵌め付け手順での設置の妨げにな ら ないよ う に十分に長い場合には、 予め両電線 9 4 、 9 5 を接 続しておいて、 後付けの太陽電池モ ジュ ール 3 0 を設置する こ と もでき る。

第 2実施形態では、 同一型材製の左右の側枠材 6 5 、 6 6 と、 これらに取付け られている略同 じ長さ の電線 9 4 、 9 5 と は、 点対称に配置されている。 そのため、 側枠材 6 5 、 6 6 に対してね じ 9 6 、 9 7 が挿入されるねじ孔の加工位置を 共通にでき る。 それに伴い、 側枠材 6 5 、 6 6 の在庫管理も 共通にでき る力 ら、 コ ス ト ダウンを図る こ と ができ る。

その上、 略同 じ長さの電線 9 4 、 9 5 が側枠材 6 5 、 6 6 の上部と 下部 と に振分けて取付け られてい る ので、 側枠材 6 5 、 6 6 の長手方向略中央に対応する位置で雌雄の接続端子 9 8 、 1 0 0 を接続でき る。 よって、 こ の接続操作のための 長さ分を電線 9 4 、 9 5 が有しているにも拘 らず、 接続完了 状態での電線の垂れ下が り を少なく でき る。

既述のよ う に前記モジュ ール嵌め付け手順によ り 取付け ら れる太陽電池モ ジュ ール 3 0 は、 既設の太陽電池モ ジュ ール 3 0 に向けて矢印 F方向に移動される。 こ の移動に伴って既 設の太陽電池モ ジュ ール 3 0 の例えば側枠材 6 6 に、 矢印 F 方向に移動される太陽電池モ ジュ ール 3 0 の側枠材 6 5 が衝 突する こ とがある。

こ の衝突に伴う衝撃は、 側枠材 6 5 、 6 6 に貼付け られて いるスぺーサ 6 9 の弾性変形によ り 、 緩衝し減衰でき る。 そ のため、 太陽電池モ ジュ ール 3 0 のモ ジュ ール本体 6 1 への 前記衝搫の波及を少な く でき る。

太陽光発電装置 2 5 の設置状態では、 屋根 2 1 の横方向に 沿って隣接している太陽電池モ ジュ ール 3 0相互間には、 図 1 1 に示される よ う にスぺーサ 6 9 が挟み込まれ、 その厚み に相当する分の隙間 Gが設け られている。 こ の隙間 G及びス ぺーサ 6 9 の弾性変形によ り 、 日射によ る太陽電池モジユ ー ル 3 0 の膨脹を吸収でき る。 そのため、 熱膨脹による負荷が モジ ュ ール本体 6 1 に波及する こ と を抑制でき る。 その上、 隙間 Gは既述の設置作業に したがってスぺーサ 6 9 によ り 自 然に確保される。 このよ う に隣接する太陽電池モ ジュ ール 3 0相互間を適当に空けるために特別な作業を要する こ と がな い点で、 設置作業上の手間が少な く 有利である。

生産工場や施工現場での太陽電池モ ジュ ール 3 0 の取扱い において、 可成り の重量がある太陽電池モジュール 3 0 が、 その左右両側の枠材 6 5 、 6 6 の一方が下側と なる姿勢に立 てて置かれる こ とがある。 この場合でも、 前記下側と なった 枠材 6 5 又は 6 6 に取付けられているスぺーサ 6 9 の弾性変 形によって、 太陽電池モ ジュ ール 3 ◦ を置く 際の衝撃を吸収 し減衰でき る。 そのため、' モジュール本体 6 1 への衝撃の波 及を少な く でき る。 '生産工場や施工現場では、 モジュール本体 6 1 の裏側に電 線 9 4 、 9 5 が保持された状態で太陽電池モジュール 3 0 が 取扱われる こ と がある。 この取扱いにおいて、 図 1 2 A中二 点鎖線で代表 して示すよ う に側枠材 6 5 、 6 6 の う ちの一方 が下側 と なる姿勢で、 载置面 H上に置かれる こ と がある。 こ の载置状態では、 前記下側 と なった側枠材例えば側枠材 6 6 に取付け られている スぺーサ 6 9 の厚みに よ っ て、 側枠材 6 6 の載置面 Hへの接触が防止 される。 そのため、 前記載置状 態で太陽電池モジュール 3 0 が引 き摺 られる こ と があっても 側枠材 6 6 の表面が傷つけ られる こ と を抑制でき る。

以上の よ う にスぺーサ 6 9 によ って、 モジュール本体 6 1 に対する設置上の取扱い、 及び設置後の熱膨張等によ る負荷 を軽減でき る と と も に、 取扱い上における載置面 H と の擦れ 合いによ る側枠材 6 5 、 6 6 の傷付き を抑制でき る。 こ のス ぺーサ 6 9 を側枠材 6 5 、 6 6 の長手方向の両端部だけに取 付ける こ と は、 スぺーサ 6 9 の使用量を少な く でき る点で有 利である。

図 1 4 から図 1 8 を参照 してこ の発明の第 3 実施形態を説 明する。 こ の第 3 実施形態は基本的には第 2 実施形態 と 同様 であるので、 第 2 実施形態と 同一又は同様な構成については 同一符号を付 してその説明を省略する。 以下、 第 2 実施形態 と は異なる構成を説明する。 第 3 実施形態が第 2 実施形態と 異なる主な点は、 太陽光発電装置を設置する ための支持台装 置 1 1 1 を備えた点である。

支持台装置 1 1 1 は、 複数本の レール状縦桟 1 1 2 と 、 複 数本のレール状横桟 1 1 3 と を備えている。 各縦桟 1 1 2 は . 縦方向 （傾斜 したス レー ト葺き屋根 2 1 の棟軒方向） に延び て屋根 2 1 に固定され、 支持台ベース と して用い られる。 各 横桟 1 1 3 は、 縦桟 1 1 2 に連結されて、 支持台と して用い られる。 各縦桟 1 1 2 と各横桟 1 1 3 と はそれら.の交差部分 で互いに連結されている。 縦桟 1 1 2及ぴ横桟 1 1 3 はいず れもアルミ ニ ュ ーム合金の押出 し型材製である。

各横桟 1 1 3 は各縦桟 1 1 2 にわたつて屋根 2 1 の横方向 (屋根 2 1 の傾斜方向 と直角に交差する方向） に延びて配置 される。 各横桟 1 1 3 は、 いずれも直線状に並べられた複数 の支持台要素 1 1 3 a (図 1 5参照） を継手 1 1 4 で接続し てなる。 各横桟 1 1 3 は互いに平行に設置される。 これらの 横桟 1 1 3 同士の屋根 2 1 の傾斜方向に沿 う 間隔は、 太陽電 池モジュール 3 0 の縦幅に応じている。

最も棟側 と最も軒側に配置される横桟 1 1 3 はエ ン ド レ一 ルと称され、 これらェ ン ド レール間に配置される他の横桟 1 1 3 は中間 レール と称される。 全ての横桟 1 1 3 について、 屋根 2 1 の傾斜方向に隣接する横桟同士の う ち、 相対的に棟 寄り に配置される横桟は上支持台又は棟側横桟と称され、 同 じく 相対的に軒寄り に配置される横桟は下支持台又は軒側横 桟と称される。

図 1 5及び図 1 6 に示される よ う に縦桟 1 1 2 は、 その左 右両側壁に開放する溝条 1 2 1 と 、 平坦な上壁 1 1 2 e に開 放する溝条 1 2 2 と を有している。 溝条 1 2 1、 1 2 2 は、 縦桟 1 1 2 の長手方向全長にわたって延びている。 いずれの 溝条 1 2 1 、 1 2 2 もその開 口 1 2 1 a 又は 1 2 2 a よ り も 奥が広い溝形状をな している。

溝条 1 2 1 、 1 2 2 は、 その奥部を開 口 1 2 1 a 又は 1 2 2 a の両側に広げた構成であるが、 片側に広げた構成でも よ い。 溝条 1 2 2 の底部は段差 1 2 2 b で狭め られた凹部 1 2 2 c と なっている。 凹部 1 2 2 c は開 口 1 2 2 a と対向 して いる。 図 1 6 B 中符号 1 2 2 d は開 口 1 2 2 a の縁 （開 口縁 ども称する。 ） を示し、 これと段差 1 2 2 b と の間の寸法 J は後述の角ナッ トの厚み Kよ り も大きい。 溝条 1 2 1 は溝条 1 2 2 と 同様な構成である。

各縦桟 1 1 2 は複数のサポー ト金具 1 2 3 にボル ト 1 2 4 及び四角形状の角ナツ ト 1 2 5 を介して連結されている。 図 1 5 に代表して示される よ う にサポー ト金具 1 2 3 は、 屋根 2 1 上にねじ止め されるベース扳 1 2 6 と 、 こ の上面に リ ベ ッ ト止め された縦桟受け板 1 2 7 と を備えている。 縦桟受け 板 1 2 7 が有する相対向する側板部には上下方向に長い長円 形のボル ト通孔 1 2 7 a が開け られている。

縦桟 1 1 2 は、 その下部を縦桟受け板 1 2 7 の相対向する 側板部間に収めた状態で、 ボル ト 1 2 4及び角ナツ ト 1 2 5 の締付けによ り 、 サポー ト金具 1 2 3 に固定されている。 つ ま り 、 角ナツ ト 1 2 5 は、 溝条 1 2 1 にその長手方向の端面 開 口 を通って収容され、 溝条 1 2 1 に対して回 り 止め されて いる。 こ の角ナツ ト 1 2 5 には、 ボル ト通孔 1 2 7 a 及び溝 条 1 2 1 の側面開 口 を通ってボル ト 1 2 4 が揷入されてレヽる このボル ト 1 2 4 を締付ける こ と によ り 、 サポー ト金具 1 2 3 に縦桟 1 1 2 が固定されている。 こ の固定状態において縦 桟 1 1 2 はその軒方向側程多少下がっている。 図 1 5 中 1 2 8 はボル ト 1 2 4 が貫通するばねヮ ッシャ を示し、 符号 1 2 9 は締付け荷重を分散する ヮ ッシャ を夫々示してレ、る。

各横桟 1 1 3 は、 同一構造であ り 、 図 1 6 Aに示される よ う に上向き溝 1 3 1 と 、 下向き溝 1 3 2 と 、 これらの溝 1 3 1 、 1 3 2 よ り 下側に設け られた一対のフ ラ ンジ 1 3 3 、 1 3 4 と、 両溝 1 3 1 、 1 3 2 よ り 上側に設けられた一対の部 材受け部 1 3 5 と を有している。 上向き溝 1 3 1 は第 2 実施 形態で説明 した上向き溝 4 5 、 5 2 に相当する。 下向き溝 1 3 2 は第 2実施形態で説明 した下向き溝 4 1 、 5 1 に相当す る。 フラ ンジ 1 3 3 、 1 3 4 は第 2 実施形態で説明 したフラ ンジ 4 2 、 4 6 、 5 3 に相当する。 部材受け部 1 3 5 は第 2 実施形態で説明 した部材受け部 4 3 、 4 7 、 5 4 に相当する , 各横桟 1 1 3 が屋根 2 1 に設置された状態で、 下向き溝 1

3 2 は屋根 2 1 の軒側に向けて斜め下向き に開放され、 上向 き溝 1 3 1 は屋根 2 1 の棟側に向けて斜め上向き に開放され る。 両溝 1 3 1 及び 1 3 2 、 フ ラ ンジ 1 3 3及び 1 3 4 、 及 ぴ部材受け部 1 3 5 は、 いずれも横桟 1 1 3 の長手方向に連 続して延びている。

横桟 1 1 3 の側縁をなすフ ラ ンジ 1 3 3 、 1 3 4 は、 横桟 1 1 3 の下端から幅方向に張出 して設け られている。 軒側の フ ラ ンジ 1 3 4 は、 縦桟 1 1 2 の上面に接するベース部 1 3

4 a と、 このベース部 1 3 4 a の先端力、ら折れ曲がった上向 き縁部 3 4 b と を有している。 軒側フ ラ ンジ 1 3 4 の内側に 形成された上向きに開放する溝には、 太陽電池モジュール 3 0 から引出される図示 しない出力ケーブルが収容される。

フ ラ ンジ 1 3 3 、 1 3 4 の縦桟 1 1 2 の上面に接する部分 には夫々連結孔 1 3 6 が開け られている。 言い換えれば、 横 桟 1 1 3 の両側縁の夫々 に連結孔 1 3 6 が設け られている。 これら連結孔 1 3 6 は屋根 2 1 上において施工業者によ り 孔 開け されるのが通例である。 しかし、 予め連結孔 1 3 6 を開 けて置く こ と も可能である。 この場合には連結孔 1 3 6 を横 桟 1 1 3 の長手方向に延びる長孔とする と よい。

棟側のエン ドレールと しての横桟 1 1 3 は、 中間レールと しての横桟 1 1 3 と 同 じで構成である。 そのため、 図示しな いが、 棟側のエン ド レールと しての横桟 1 1 3 は、 これが屋 根 2 1 に設置された状態で斜め下向きに開放する下向き溝と . こ の溝よ り 下側に設け られた一対のフ ラ ンジと 、 下向き溝よ り 上側に設け られた一対の部材受け部と を有している。 こ の 横桟 1 1 3 の下向き溝は、 中間 レールと しての横桟 1 1 3 の 下向き溝 1 3 2 と 同 じ構成であるので、 説明上必要がある場 合には、 符号 1 3 2 を付して説明する。 同様に、 軒側のェン ド レールと しての横桟 1 1 3 も、 中間 レールと しての横桟 1 1 3 と 同 じで構成である。 そのため、 図示しないが、 軒側の エン ドレールと しての横桟 1 1 3 は、 これが屋根 2 1 に設置 された状態で斜め上向きに開放する上向き溝と、 この溝よ り 下側に設け られた一対のフ ラ ンジと 、 上向き溝よ り 上側に設 けれた一対の部材受け部と を有している。 こ の横桟 1 1 3 の 上向き溝は、 中間 レールと しての横桟 1 1 3 の上向き溝 1 3 1 と 同じ構成であるので、 説明上必要がある場合には、 符号 1 3 1 を付して説明する。

棟側及び軒側の両エン ドレールと しての横桟 1 1 3 の一対 のフ ラ ンジは、 中間レールと しての横桟 1 1 3 のフ ラ ンジ 1 3 3 、 1 3 4 と 同 じ構成である。 そのため、 説明上必要があ る場合には、 符号 1 3 3 、 1 3 4 を付して説明する。 同様に 棟側及び軒側の両エン ド レールと しての横桟 1 1 3 の部材受 け部は、 いずれも 中間レールと しての横桟 1 1 3 の部材受け 部 1 3 5 と 同 じ構成である。 そのため、 説明上必要がある場 合には、 符号 1 3 5 を付して説明する。 前記各部材受け部 1 3 5 は、 いずれも上向き に起立していて、 夫々爪受け部を有 している。

各横桟 1 1 3 をなす横桟要素 1 1 3 a は、 その長手方向に 貫通する 中空部 1 3 7 を有している。 長手方向に隣接する横 桟要素 1 1 3 a 同士は、 それらの中空部 1 3 7 にわたつて配 置される継手 1 1 4 でつなげられてレ、る。 継手 1 1 4 は、 ァ ルミ ニューム合金の押出 し型材からなる。

図 1 5 に示すよ う に継手 1 1 4 は、 両側壁 1 1. 4 a 、 及び これら両側壁 1 1 4 a の上縁間を一体につないだ上壁 1 1 4 b 、 並びに両側壁 1 1 4 a の下縁カゝら互い近づく よ う に直角 に折れ曲がった下片壁 1 1 4 c を有している。 上壁 1 1 4 b と下片壁 1 1 4 c の外表面間の高さ寸法は、 中空部 1 3 7 の 高さ寸法に略等しい。 両側壁 1 1 4 a の外表面間の幅寸法は 図 1 6 Aに示す中空部 1 3 7 の内面四隅に夫々形成されたタ ッ ビングホール 1 3 7 a 間の間隔 Z と略同 じである。 隣接する横桟要素 1 1 3 a の内の一方の横桟要素 1 1 3 a の中空部 1 3 7 には、 継手 1 1 4 の一端部が嵌入され、 他方 の横桟要素 1 1 3 a の中空部 1 3 7 には、 継手 1 1 4 の他端 部が嵌入されている。 それによつて、 継手 1 1 4 は、 隣接す る横桟要素 1 1 3 a の軒棟方向及ぴ上下方向への動き を拘束 し、 これら横桟要素 1 1 3 a を接続している。

各縦桟 1 1 2 と、 こ の上に直角に交差された各横桟 1 1 3 と は、 それらの交差部分で連結されている。 この連結は、 溝 条 1 2 2 、 一対のボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 、 ボル ト 1 4 3 、 緩み止め用のばねヮ ッシャ 1 4 4 、 及び締付け荷重の分 散用のヮ ッ シャ 1 4 5 を用いてなされている。

ボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 は、 同一構造であ り 、 溝条 1 2 2 に遊びをも って収容され、 溝条 1 2 2 の長手方向に移動 可能である。 これらボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 は、 図 1 7 に示される よ う に角ナツ ト部 1 4 6 と 、 突出片 1 4 7 とで形 成されてレ、る。 '

角ナッ ト部 1 4 6 は、 四角形であ り 、 単一のねじ孔 1 4 6 a を有している。 こ の角ナツ ト部 1 4 6 の縦横の幅は、 図 1 6 Aに示す溝条 1 2 2 の奥部の幅 I よ り 僅かに狭い。 それに よ り 、 溝条 1 2 2 内でのボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 の自 由 な回転が妨げられる。 角ナツ ト部 1 4 6 の厚み Kは、 図 1 6 Aに示す溝,条 1 2 2 の段差 1 2 2 b と 開 口縁 1 2 2 d との間 の寸法 J よ り も薄い。

突出片 1 4 7 は、 開 口 1 2 2 a の幅よ り も狭い幅の リ ボン 状の金属板で形成されていて、 変形が可能、 好ま しく は可撓 性を有する。 こ の突出片 1 4 7 の一端部は、 接着や溶接等に よ り 角ナツ ト部 1 4 6 の一側面に固定されている。 突出片 1 4 7 の他端部は折り 曲げられた上向き端部 1 4 7 a をな して レヽる。 こ の上向き端部 1 4 7 a は、 ボル ト受け体 1 4 2 、 1 4 3 が溝条 1 2 2 に収容された状態で、 開 口 1 2 2 a よ り 少 しだけ突出 される長さ を有している。 上向き端部 1 4 7 は必 要に応じて溝条 1 2 2 内に押し込まれる。 上向き端部 1 4 7 a はフラ ンジ 1 3 3 又は 1 3 4 に引っ掛る こ と ができ る。 ボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 は、 屋根 2 1 に設置された縦 桟 1 1 2 の溝条 1 2 2 に棟側又は軒側の端面開口から収容さ れる。 この場合、 軒側のボル ト受け体 1 4 2 は突出片 1 4 7 を棟側に向けて溝条 1 2 2 内に挿入される。 棟側のボル ト受 け体 1 4 1 は突出片 1 4 7 を軒側に向けて溝条 1 2 2 内に揷 入される。

この収容状態でボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 は、 溝条 1 2 2 内を横桟 1 1 3 の連結位置まで移動される。 こ の移動によ り 、 両ポル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 のねじ孔 1 4 6 a は、 横 桟 1 1 3 の棟側及び軒側のフラ ンジ 1 3 3 、 1 3 4 の連結孔

1 3 6 に夫々位置合わせされる。 こ の状態で、 ねじ軸にばね ヮ ッシャ 1 4 4及びヮ ッシャ 1 4 5 が既に嵌合されたボル ト

1 4 3 が、 連結孔 1 3 6及ぴその直下の溝条 1 2 2 の開 口 1 2 2 a に上方から通してねじ孔 1 4 6 a にねじ込まれる。 こ の場合、 角ナツ ト部 1 4 6 が溝条 1 2 2 の内側面に当たるの で、 ボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 は回 り 止めされる。

ボル ト 1 4 3 の締付けによ り 、 ボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 の角ナッ ト部 1 4 6 と横桟 1 1 3 とが、 縦桟 1 1 2 の溝条

1 2 2 の開口縁 1 2 2 d を挟んで、 縦桟 1 1 2上に横桟 1 1 3 が連結される。 以上の組立て手順で縦桟 1 1 2 と横桟 1 1 3 と が連結された状態は、 図 1 6 A及び図 1 6 B に示されて いる。

以上の組立ての際、 溝条 1 2 2 内でのボル ト受け体 1 4 1 1 4 2 の移動は、 その突出片 1 4 7 の上向き端部 1 4 7 a を 溝条 1 2 2 の開 口 1 2 2 a よ り 突出 させて行なわれる。 その ため、 これらボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 が縦桟 1 1 2 と横 桟 1 1 3 と の交差部分に至った際に、 横桟 1 1 3 のフ ラ ンジ

1 3 3又は 1 3 4 に上向き端部 1 4 7 a が当って引っ掛る。 こ の段階で、 横桟 1 1 3 の下側に潜 り 込んでいる角ナッ ト部 1 4 6 のねじ孔 1 4 6 a と、 フランジ 1 3 3 、 1 3 4 の連結 孔 1 3 6 とが、. 大まかに位置決めされる。

そのため、 こ の後に、 上向き端部 1 4 7 a を指で摘んでボ ル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 の位置を微調整でき る。 それによ り 、 ねじ孔 1 4 6 a と連結孔 1 3 6 と を正し く 対向 させた状 態で、 前記交差部分の上方からポル ト 1 4 3 を挿入して、 こ のボル ト 1 4 3 の締付けができ る。 よって、 前記交差部分の 連結を容易に実行でき る。

既述のよ う にボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 を溝条 1 2 2 に 沿って移動させる際に、 既述のボル ト締めによ り 仮止め或は 本止めされた横桟 1 1 3 が邪魔と なる こ とがある。 この場合 には、 既設の横桟 1 1 3 に引っ掛った上向き端部 1 4 7 a を 溝条 1 2 2 に押し込んで、 こ の上向き端部 1 4 7 a を縦桟 1 1 2 の上面以下に下げる こ と ができ る。 それによ り 、 横桟 1 1 3 に引っ掛ってレ、るボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 の突出片 1 4 7 を簡単に外すこ とができ る。 こ の時、 突出片 1 4 7 は. 変形好ま しく は可撓変形するか、 若しく はボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2全体が溝条 1 2 2 と の間の遊びの範囲で多少角ナ ッ ト部 1 4 6 が斜めに傾け られる。

こ の後に、 ボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 は、 開 口 1 2 2 a に差込まれる ドライパー等の棒状の工具で溝条 1 2 2 に沿つ て押し動かされる。 それによ り 、 図 1 8 に示すボル ト受け体 1 4 1 で代表する よ う に横桟 1 1 3 の下側にボル ト受け体 1 4 1 を潜 り通すこ と ができ る。 したがって、 横桟 1 1 3 を持 ち上げる手間を要する こ となく 、 次に連結を要する交差部分 までボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 を移動させる こ とができ る 複数の横桟要素 1 1 3 a を継手 1 1 4 でつないだ横桟 1 1 3 を用いる場合、 横桟要素 1 1 3 a をつなぎなが ら既述の支 持台装置 1 1 1 の組立てが行われる。 そのため、 仮に、 ボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 の移動を妨げないよ う に横桟要素を 持ち上げよ う とする場合には、 それに隣接する既設の横桟要 素 1 1 3 a の一端部が嵌入されている継手 1 1 4 が、 持ち上 げよ う とする前記横桟要素の動き を抑制する。 したがって、 こ の横桟要素を持ち上げる こ と はかな り の困難を伴う 。 しか し、 既述のよ う にボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 ' 2 は、 横桟 1 1 3 を持ち上げる手間を要する こ と な く 、 その下側に潜 り 通す こ と ができ る。 そのため、 継手 1 1 4 に起因する既述の作業 上の不便が解消され、 簡便に支持台装置 1 1 1 を組立てる こ とができ る。

以上のよ う に支持台装置 1 1 1 は、 縦桟 1 1 2 と横桟 1 1 3 と を連結する交差部分の上方からボル ト 1 4 3 をねじ込ん で締付け作業を行える。 加えて、 こ のボル ト締めを要する交 差部分までボル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 を移動させるのに、 既設の横桟 1 1 3 を縦桟 1 1 2 から浮かる手間を要しない。 そのため、 支持台装置 1 1 1 の組立て性がよ く 、 太陽光発電 装置 2 5 の屋根 2 1 への施工性を向上でき る。

前記太陽電池モジュール 3 0 は、 支持台装置 1 1 1 の相対 的に棟寄 り の棟側横桟と 、 この桟の斜め下側に配置された軒 寄り の軒側横桟と の間に、 前記モジュール嵌め付け手順に従 つて設置される。 モジュール嵌め付け手順は第 2実施形態で 既に説明 した通 り である。

こ の発明の第 4実施形態を図 1 9 及び図 2 0 を参照 して説 明する。 こ の第 4実施形態は基本的には第 3 実施形態と 同 じ であるから、 第 3実施形態と 同一又は同様構成については同 一符号を付してその説明を省略する。 以下、 第 3 実施形態と は異なる構成であるポル ト受け体 1 4 0 について説明する。

ボル ト受け体 1 4 0 は、 アルミ ニューム合金等金属製で、 図 1 9 に示される よ う に横桟 1 1 3 の幅寸法と 同等以上の長 さ を有した棒状である。 ボル ト受け体 1 4 0 の長手方向の両 端部には、 ねじ孔 1 4 0 a が夫々厚み方向に貫通して開けら れている。 これらのねじ孔 1 4 0 a は、 横桟 1 1 3 のフラ ン ジ 1 3 3 、 1 3 4 に夫々設け られている一対の連結孔 1 3 6 a に対応してレ、る。 ボル ト受け体 1 4 0 の幅は溝条 1 2 2 の奥部の幅よ り も僅 かに狭い。 ボル ト受け体 1 4 0 の厚みは溝条 1 2 2 の開口縁 1 2 2 d と段差 1 2 2 c と の間の寸法 J よ り も僅かに小さい こ のボル ト受け体 1 4 0 は、 縦桟 1 1 2 の溝条 1 2 2 に遊び をもって移動可能に収容される。

ボル ト受け体 1 4 0 は横桟 1 1 3 の下側に潜る状態に配置 して使用 される。 ボル ト受け体 1 4 0 が潜った状態での位置 決めは、 連結を要する横桟 1 1 3 の軒側で溝条 1 2 2 の開口 1 2 2 a に ドライバーの先端などを揷入して、 それをス ト ツ ノ、"とする こ と で行われる。 ボル ト受け体 1 4 0 には、 その長 手方向一端に前記第 3 実施形態で説明 した突出片 （図示しな い） を設ける こ と もでき る。

図 2 0 に示される よ う に横桟 1 1 3 の連結孔 1 3 6 a は横 桟 1 1 3 の幅方向に延びる長孔で形成する と よい。 こ う して 実施する場合には、 一対のねじ孔 1 4 0 a の位置のばらつき を吸収でき る。 そのため、 縦桟 1 1 2 と横桟 1 1 3 と の交差 部分をその上方からねじ込まれるボル ト 1 4 3 の締付けによ つて連結ができ る点で優れている。 以上説明 した点以外の構 成は、 図 1 9 及び図 2 0 に示されない構成を含めて第 3 実施 形態と 同 じである。

従って、 こ の第 4実施形態においても、 縦桟 1 1 2 と横桟 1 1 3 の交差部分の連結を上方からのボル ト締めで行える。 更に、 ボル ト受け体 1 4 0 を横桟 1 1 3 の下側に潜らせて通 すこ とができ 、 支持台装置の組立てに際して既設の横桟 1 1 3 を持ち上げる手間を要しない。 しかも、 こ の第 4実施形態 ではボル ト受け体 1 4 0 がー対のねじ孔 1 4 0 a を有してい る力ゝら、 横桟 1 1 3 の 2 力所の連結孔 1 3 6 a に対して一度 に一対のねじ孔 1 4 0 a を位置決めでき る。

こ の発明の第 5 実施形態を図 2 1 及び図 2 2 を参照 して説 明する。 こ の第 5 実施形態は基本的には第 3 実施形態と 同 じ であるから、 第 3 実施形態と 同一又は同様な構成については 同一符号を付してその説明を省略する。' 以下、 第 3実施形態 と は異なる構成であるボル ト受け体 2 4 1 について説明する , 図 2 1 に示される よ う にボノレ ト受け体 2 4 1 は、 単一のね じ孔 1 4 6 a を有した一対の角ナツ ト部 1 4 6 と、 これらに わたって設けた接続部 2 4 2 と 、 一方の角ナツ ト部 1 4 6 に 突設した突出片 1 4 7 と を備えている。 接続部 2 4 2 は可撓 性を有する針金や金属 リ ボン等の細長い材料で形成されてい る。 こ の接続部 2 4 2 は、 例えば下向きに湾曲 されてお り 、 その可撓性によ り 、 更に湾曲する こ と も、 湾曲を消失して真 つ直ぐに延びる よ う に変形する こ と も可能である。 それによ り 、 一対の角ナツ ト部 1 4 6 のねじ孔 1 4 6 a 間の距離を、 横桟 1 1 3 が有する幅方向に対応する一対の連結孔 1 3 6 に 適合させる こ と ができ る。 以上説明 した点以外の構成は、 図 2 1 及び図 2 2 に示されない構成を含めて第 3 実施形態と 同 じである。

従って、 こ の第 5 実施形態においても、 縦桟 1 1 2 と横桟 1 1 3 の交差部分の連結を上方からのボル ト締めで行える。 さ らに、 ボル ト受け体 2 4 1 を横桟 1 1 3 の下側に潜らせて 通すこ と ができ、 支持台装.置の組立てに際して既設の縦桟 1 1 3 を持ち上げる手間を要しない。 しかも、 こ の第 5 実施形 態ではボル ト受け体 2 4 1 がー対のねじ孔 1 4 6 a を有して いるから、 横桟 1 1 3 の幅方向の 2 力所の連結孔 1 3 6 に対 して一度に一対のねじ孔 1 4 6 a を位置決めでき るので、 支 持台装置を組立てる作業性をよ り 向上でき る。

こ の発明の第 6 実施形態を図 2 3 から図 2 5 を参照 して説 明する。 こ の第 6 実施形態は基本的には第 3 実施形態と 同 じ であるから、 第 3 実施形態と 同一又は同様構成については同 一符号を付してその説明を省略する。 こ の第 6 実施形態が第 3 実施形態と は異なる構成は、 縦桟 1 1 2 と横桟 1 1 3 と を 支持台押さ え板 2 6 1 を用いて連結した点である。

図 2 3及び図 2 4 Aに示される よ う に横桟 1 1 3 の楝側フ ラ ンジ 1 3 3 は、 縦桟 1 1 2 の上面に接するベース部 1 3 3 a と 、 この先端から上向きに折り 曲げられた上向き縁部 1 3 3 b と を有している。 支持台押さ え板 2 6 1 は金属板等から なる。 この押さ え板 2 6 1 は、 図 2 5等に示される よ う に起 立部 2 6 1 a の上端から押さ え部 2 6 1 b を折り 曲げ、 起立 部 2 6 1 a の下端からベース部 2 1 6 1 c を折り 曲げて形成 されている。

起立部 2 6 1 a の高さ は横桟 1 1 3 の上向き縁部 1 3 3 b 1 3 4 b の高さ と等しいか僅かに低い。 押さ え部 2 6 1 b は 起立部 2 6 1 a が上向き縁部 1 3 3 b又は 1 3 4 b に接した 状態で、 上向き縁部 1 3 3 b 又は 1 3 4 b の上端に引っ掛る 縦桟 1 1 2 の上面に支持されるベース部 2 6 1 c は、 押さ え 部 2 6 1 b と は反対向きに折り 曲げられていて、 このベース 部 2 6 1 c には連結孔 1 3 6 b が開け られている。 図 2 5 に 示される よ う に連結孔 1 3 6 b は横桟 1 1 3 の長手方向に延 びる長孔で形成されている。 こ の長孔は、 位置合わせを容易 にでき る点で望ま しい。 以上説明 した点以外の構成は、 図 2 3 から図 2 5 に示されない構成を含めて第 3実施形態 と 同 じ である。

第 6 実施形態において縦桟 1 1 2 と横桟 1 1 3 と の交差部 分は以下の手順で連結される。

はじめに、 縦桟 1 1 2 と、 こ の縦桟 1 1 2 に直角に交差し てその上に配置された横桟 1 1 3 と にわたって支持台押さ え 板 2 6 1 が上方から配置される。 この配置は、 支持台押さ え 板 2 6 1 の押さ え部 2 6 1 b を棟側及び軒側の上向き縁部 1

3 3 b 又は 1 3 4 b に被せる と と もに、 ベース部 2 6 1 c を 縦桟 1 1 2 の上面に載せる こ とで行われる。

次に、 縦桟 1 1 2 の溝条 1 2 2 にボル ト受け体 1 4 1 、 1

4 2 が収容される。 これら受け体 1 4 1 、 1 4 2 は溝条 1 2 2 内を移動されて、 その突出片 1 4 7 の上向き端部 ュ 4 7 a がベース部 2 6 1 c に引掛け られる。 それによ り 、 角ナッ ト 部 1 4 6 のね じ孔 1 4 6 a とベース部 2 6 1 c の連結孔 1 3 6 b とが大まかに位置決めされる。 こ の状態でねじ孔 1 4 6 a と連結孔 1 3 6 b と が適正に合 う よ う に調整される。

こ の後に、 支持台押さ え板 2 6 1 の連結孔 1 3 6 b にその 上方からボル ト 1 4 3 が通されて、 こ のポル ト 1 4 3 がポル ト受け体 1 4 1 、 1 4 2 のねじ孔 1 4 6 a にねじ込まれる。 それによ り 、 縦桟 1 1 2 の溝条 1 2 2 の開 口縁 1 2 2 d が ボル ト受け体 1 4 1 又は 1 4 2 と支持台押さ え板 2 6 1 のべ ース部 2 6 1 c と で挟まれる。 支持台押 さ え板 2 6 1 の押さ え部 2 6 1 b と 縦桟 1 1 2 と の間に横桟 1 1 3 のフラ ンジ 1 3 3 又は 1 3 4 が挟着される。 したがっ て、 縦桟 1 1 2 と横 桟 1 1 3 と が連結される。

こ の第 6 実施形態においても、 縦桟 1 1 2 と横桟 1 1 3 の 交差部分の連結を上方からのボル ト締めで行える。 更に、 ボ ル ト受け体 1 4 1 、 1 2 を横桟 1 1 3 の下側に潜らせて通 すこ と ができ る ので、 支持台装置の組立てに際 して既設の横 桟 1 1 3 を持ち上げる手間を要 しない。

既述の よ う に横桟 1 1 3 を縦桟 1 1 2 と の間に挟着する支 持台押さ え板 2 6 1 を用いて、 そこ にボル ト 1 4 3 を通 して 前記交差部分の連結を行 う ので、 横桟 1 1 3 にボル ト 1 4 3 が通る連結孔を要 しない。 そのため、 施工現場において横桟 1 1 3 に連結孔を開ける手間が省略されて、 施工性を向上で き る。 しかも、 孔開けを行な う 場合の よ う に、 横桟 1 1 3 の 縦桟 1 1 2 と の交差部分の強度を低下させる こ と がないので 縦桟 1 1 2 と横桟 1 1 3 と の連結の信頼性が向上される。

図 2 6 から 図 3 0 を参照 して こ の発明の第 7 実施形態を説 明する。 こ の第 7 実施形態は基本的には第 2 実施形態 と 同 じ であるので、 第 2 実施形態 と 同一又は同様な構成については 同一符号を付 してその説明を省略する。 以下、 第 7 実施形態 が第 2 実施形態 と 異なる点を説明する。 第 7 実施形態が第 2 実施形態 と 異なる主な点は、 ス レー ト葺き の屋根 2 1 上に太 陽光発電装置 2 5 を設置するための支持台装置 1 1 1 を備え た点、 及び各太陽電池モジュール 3 0 の出力ケーブルを保持 するケーブル支持具 2 5 0 を備えた点である。

支持台装置 1 1 1 は、 複数本のレール状の縦桟 1 1 2 と 、 複数本の レール状の横桟 2 1 2 から 2 1 5 と を備えて、 これ ら縦桟 1 1 2 と横桟 2 1 2 カゝら 2 1 5 と を連結して構成され てレ、る。 縦桟 1 1 2及び横桟 2 1 2 2 1 5 はアル ミ ニュ ーム合金の押出 し型材製である。 各縦桟 1 1 2 は、 支持台べ ース と して用い られ、 屋根 2 1 上に楝軒方向に延びてねじ止 め等によ り 屋根 2 1 に固定される。 横桟 2 1 2 力 ら 2 1 5 は 支持台と して用い られ、 縦桟 1 1 2 上に交差して、 屋根 2 1 の横方向 （屋根 2 1 の傾斜方向 と直角に交差する横方向） に 延びて設け られる。 互いに平行な各横桟 2 1 2 カゝら 2 1 5 は 屋根 2 1 の傾斜方向に沿って太陽電池モジュール 3 0 の縦幅 に応じた間隔で設け られている。

エン ド レールと して屋根 2 1 の最も棟寄 り に配置される横 桟 2 1 2 と、 エン ドレールと して屋根 2 1 の最も軒寄 り に配 置される横桟 2 1 5 と の間には、 中間 レールと しての横桟 2 1 3及び 2 1 4 が配置される。 これら各横桟 2 1 2 カゝら 2 1 5 は、 同一構造であ り 、 図 2 7 に示される よ う に下向き溝 2 1 6 と、 上向き溝 2 1 7 と、 これら の溝 2 1 6 、 2 1 7 よ り 下側に設け られた一対のフ ラ ンジ 2 1 8 、 2 1 9 と、 両溝 2 1 6 、 2 1 7 よ り 上側に設け られた一対の部材受け部 2 2 0 と を有してレヽる。

上向き溝 2 1 7 は第 2実施形態で説明 した上向き溝 4 5 、 5 2 に相当する。 下向き溝 2 1 6 は第 2実施形態で説明 した 下向き溝 4 1 、 5 1 に相当する。 フ ラ ンジ 2 1 8 、 2 1 9 は 第 2実施形態で説明 したフラ ンジ 4 2 、 4 6 、 5 3 に相当す る。 部材受け部 2 2 0 は第 2実施形態で説明 した部材受け部 4 3 、 4 7 、 5 4 に相当する。

各横桟 2 1 2 から 2 1 5 が屋根 2 1 に設置された状態で、 下向き溝 2 1 6 は軒側に向けて斜め下向き に開放され、 上向 き溝 2 1 7 は棟側に向けて斜め上向きに開放される。 両溝 2 1 6 及び 2 1 7 、 フ ラ ンジ 2 1 8及び 2 1 9 、 及び部材受け 部 2 2 0 は、 いずれも横桟 2 1 2 カゝら 2 1 5 の長手方向に連 続して延びている。

フラ ンジ 2 1 8 、 2 1 9 は横桟 2 1 2 力 ら 2 1 5 の下端か ら幅方向に張出 して設け られている。 軒側のフ ラ ンジ 2 1 9 は、 縦桟 1 1 2 の上面に接するベース部 2 1 9 a と 、 こ のべ ース部 2 1 9 a の先端から比較的長く 折れ曲がった上向き縁 部 2 1 9 b と を有している。 横桟 2 1 2 力、ら 2 1 5 において . その下部軒側壁と軒側フ ラ ンジ 2 1 9 と の間には、 上向きに 開放するケーブル収容溝 2 2 1 が形成されている。 こ の溝 2 2 1 は横桟 2 1 2 力 ら 2 1 5 の長手方向に延びている。

横桟 2 1 2 カゝら 2 1 5 は、 いずれも棟側フ ラ ンジ 2 1 8 と 軒側フ ラ ンジ 2 1 9 と縦桟 1 1 2 と の交差部分で、 ポル ト 2 2 2 (図 2 7 参照） の締付によ り 、 縦桟 1 1 2 に連結されて いる。

太陽電池モジュール 3 0 のモジュール本体 6 1 は、 図 2 9 及び図 3 0 Aに示すよ う に方形状、 例えば縦横の寸法比が 2 ： 1 の長方形である。 この本体 6 1 の上枠材 6 3 寄 り の裏 面 6 1 a に端子箱 6 2 が取付け られている。 こ の端子箱 6 2 力、ら正負一対の出力ケーブル 2 0 5 、 2 0 6 が引出されてい る。 モジュール本体 6 1 の両側枠材 6 5 、 6 6 は、 図 3 0 B に代表して示される よ う にモジュール本体 6 1 の裏面 6 1 a と対向する枠片 2 0 0 を有してレ、る。

出力ケーブル 2 0 5 、 2 0 6 は、 隣接された太陽電池モジ ユール 3 0 同士をいずれも電気的に接続するに足る長さ を有 している。 両出力ケーブル 2 0 5 、 2 0 6 はその先端部に絶 縁被覆部分よ り も太レヽコネク タ 2 0 5 a 又は 2 0 6 a を有し ている。 正極側の出力ケーブル 2 0 5 のコネク タ 2 0 5 a と 負極側の出力ケーブル 2 0 6 のコネク タ 2 0 6 a は、 互レヽに 雌雄嵌合によ り 機械的にも電気的にも接続可能である。 電気 的に直列に接続された複数枚の太陽電池モジュール 3 0 群で 生成される電力は、 これらモジュール群の両端の出力ケープ ル 2 0 5 、 2 0 6 に接続される絶縁被覆ケーブルを介して建 物の屋内に引込まれる。

図 3 0 C等に示される よ う に前記ケーブル支持具 2 5 0 は. ばね性を有する薄板金属を側面視略 S字形状に曲げて形成さ れている。 こ の支持具 2 5 0 は、 互いに反対向き に開放する ケーブル支持溝 2 5 1 と取付け溝 2 5 2 と を有している。

詳しく は、 ケーブル支持具 2 5 0 の中央板部 2 5 0 a は、 ケーブル支持溝 2 5 1 と、 取付け溝 2 5 2 と を有している。 ケーブル支持溝 2 5 1 は、 中央板部 2 5 0 a の一端から 曲げ られた挟み板部 2 5 0 と 中央板部' 2 5 0 a と の間に形成さ れている。 取付け溝 2 5 2 は、 中央板部 2 5 0 a の他端から 挟み板部 2 5 0 b と は逆方向に曲げ られた挟み板部 2 5 0 c と 中央板部 2 5 0 a と の間に形成されている。

ケーブル支持溝 2 5 1 は、 少な く と も 出力ケーブル 2 0 5 2 0 6 の直径の 2倍以上の深さ を有 している。 この支持溝 2 5 1 の 自 由状態ではその入口 の幅 Xは出力ケーブル 2 0 5、 2 0 6 の絶縁被覆部分の直径よ り 狭い。 挟み板都 2 5 0 b の 先端縁は、 前記入口 から次第に遠ざかる よ う に開 く テーパ状 の導入ガイ ド縁をな している。 取付け溝 2 5 2 はケーブル支 持溝 2 5 1 よ り も狭く 形成されている。 こ の溝 2 5 2 の深さ は、 ケーブル支持溝 2 5 1 と 同様の深さ である こ と が望ま し いが、 それに限定されない。 取付け溝 2 5 2 の 自 由状態では その入口 の幅 Yは枠片 2 0 0 の厚みよ り も狭い。 挟み板部 2 5 0 c の先端縁は、 取付け溝 2 5 2 の入 口 か ら次第に遠 ざか る よ う に開 く テーパ状の導入ガイ ド縁をな している。

ケーブル支持具 2 5 0 は、 太陽電池モジュール 3 0.が太陽 光発電装置 2 5 の施工現場に搬入される までの間は、 太陽電 池モジュール 3 0 の裏側に仮保持されている。 こ の仮保持は 両枠材側 6 5、 6 6 の う ちのいずれか一方、 例えば側枠材 6 6 の枠片 2 0 0 に取付け溝 2 5 2 を取外 し可能に嵌め付けて な される。 こ の取付け状態は、 挟み板部 2 5 0 c の弾性力に よ って維持される。 したがって、 こ の弾性力にま さ る力でケ 一ブル支持具 2 5 0 を枠片 2 0 0 力 ら離れる よ う に引張る こ と に よ り 、 格別な工具を用いる こ と な く ケーブル支持具 2 5 0 を外すこ と ができ る。

図 3 O A及び図 3 0 C に示される よ う に端子箱 6 2 力ゝ ら引 出されている出力ケーブル 2 0 5 、 2 0 6 の中間部分は、 枠 片 2 0 0 に仮保持されているケーブル支持具 2 5 0 のケープ ル支持溝 2 5 1 に、 取外し可能に嵌め込まれている。 こ の よ う に出力ケーブル 2 0 5 、 2 0 6 を支持する こ と によ り 、 両 出力ケーブル 2 0 5 、 2 0 6 の先端側部分を、 ケーブル収納 溝 2 1 2 に収めた状態に保持して、 ふらつかないよ う にでき る。 そのため、 2本の出力ケーブル 2 0 5 、 2 0 6 をモジュ ール本体 6 0 の裏面 6 1 a に保持するために、 接着テープ等 の専用のケーブル保持部材を使用する必要がない。 ケーブル 収納溝 2 1 2 は、 枠片 2 0 0 と モジュール本体 6 1 の裏面 6 1 a と の間に形成されている。

太陽光発電装置 2 5 の屋根 2 1 への取付け施工において、 屋根 2 1 上に太陽電池モジュール 3 0 が搬入される。 こ のモ ジュール 3 0 は、 屋根 2 1 の傾斜方向に隣接する棟側支持台 と なる横桟と 、 こ の桟の斜め下方に配置されて軒側支持台と なる横桟と の間に、 前記モジュール嵌め付け手順に従って設 置される。 こ の設置手順は第 2実施形態で既に説明 した通 り である。

屋根 2 1 上への太陽電池モジュール 3 0 の搬入は、 正負一 対の出力ケーブル 2 0 5 、 2 0 6 の先端側部分がケーブル支 持具 2 5 0 で保持された状態で行なわれる。 それによ り 、 ケ 一プル支持具 2 5 0 の搬入忘れがなく なる。

複数の太陽電池モジュール 3 0 を互いに直列に接続して形 成される一つの発電モジュール群について必要と されるケー ブル支持具 2 5 0 の数は、 そのモジュール群をなすモジユー ル枚数よ り 一つ少ない数で足 り る。 そ して、 一枚の太陽電池 モジュール 3 0 に付き 1 個のケーブル支持具 2 5 0 が仮保持 されて施工現場に搬入される。 それに伴い、 前記モジュール 群について 1 個のケーブル支持具 2 5 0 を予備と でき る。

したがって、 ケーブル支持具 2 5 0 の数が 1 個不足 して太 陽光発電装置 2 5 の施工作業が中断されるおそれがない。 し かも、 施工現場での取扱い誤り によ り 1 個のケーブル支持具 2 5 0 が脱落する こ と が仮にあった と しても、 前記予備のケ 一ブル支持具 2 5 0 を用いて施工作業を継続でき る。

太陽電池モ ジュ ール 3 0 が施工現場に搬入される以前の段 階では、 その出力ケーブル 2 0 5、 2 0 6 のふらつきはケー ブル支持具 2 5 0 で抑制されている。 そのため、 屋根 2 1 上 で太陽電池モ ジュール 3 0 を取扱う 際に出力ケーブル 2 0 5 2 0 6 が 自 由 に垂れ下がって邪魔になる こ とがな く 、 取扱い を容易にでき る。 出力ケーブル 2 0 5、 2 0 6 を動き止めす るケーブル支持具 2 5 0 は、 後述のケーブル組立 Tの支持に 用い られるので、 廃材と な らない。 そのため、 施工の邪魔と ならないよ う にケーブル支持具 2 5 0 を片付ける手間も不要 にでき る。

屋根 2 1 の横方向に隣接した太陽電池モ ジュ ール 3 0 同士 の電気的接続の状況は、 図 2 9 に示されている。，つま り 、 一 方の太陽電池モ ジュ ール 3 0 の裏面から引出された例えば正 極側出力ケーブル 2 0 5 と、 他方の太陽電池モ ジュール 3 0 の裏面から引 出された負極側出力ケーブル 2 0 6 と は、 そ の 先端のコネク タ 2 0 5 a、 2 0 6 a を雌雄嵌合して直列に接 続されている。 接続された出力ケーブル 2 0 5、 2 0 6 をケ 一ブル組立 T と称する。 出力ケーブル 2 0 5、 2 0 6 の長さ は太陽電池モジュール 3 0 の横幅よ り もかな り 長い。 そのた め、 ケーブル組立 Tの長さは、 屋根 2 1 の横方向に隣接され た 2 枚の太陽電池モジュール 3 0 の出力ケーブル引出 し位置 間の寸法 R (図 2 9 参照） に比較して長い。

こ の長さの差によ り ケーブル組立 Tが垂れ下が らないよ う に、 ケーブル支持具 2 5 0 が以下のよ う に用いられる。

まず、 太陽電池モジュール 3 0 の枠片 2 0 0 に仮保持され ているケ一ブル支持具 2 5 0 が引き外され、 こ の支持具 2 5 0 のケーブル支持溝 2 5 1 力 ら出力ケーブル 2 0 5、 2 0 6 が引き外される。 つぎに、 ケーブル組立 Tが形成されて、 屋 根 2 1 の横方向に隣接する太陽電池モジュール 3 0 同士が電 気的に接続される。

ケーブル組立 Tの形成と前後 して、 外されたケーブル支持 具 2 5 0 が、 棟側支持台の軒側フ ラ ンジ 2 1 9 の上向き縁部 2 1 9 b に取付け られる。 こ の取付けは、 ケーブル支持溝 2 5 1 をケーブル収容溝 2 2 1 内に位置させた姿勢で、 取付け 溝 2 5 2 を上向き縁部 2 1 9 b に単に上方から押し込むこ と によって実施でき る。 それによ り 、 挟み込み板部 2 5 0 c が その弾性変形を利用 して上向き縁部 2 1 9 a に嵌め付け られ る。 こ の際、 図 2 9 において右側の太陽電池モジュール 3 0 が既設のものである場合に、 それに対して新たに隣接される 図 2 9 中左側の太陽電池モジュール 3 0 で覆い隠される位置 に、 ケーブル支持具 2 5 0 を取付ける と よい。 次に、 ケーブル組立 Tが出力ケーブル引出 し位置間の寸法 Rに相当する長さ と なる よ う に曲げられる。 こ の後、. こ のケ 一ブル組立 ' Τ をケーブル収容溝 2 2 1 に押し込んで収容する， 同時に、 ケーブル組立 Τをな している出力ケーブル 2 0 5、 2 0 6 が、 ケーブル支持溝 2 5 1 に嵌め込まれる。 それによ り 、 ケーブル収容溝 2 2 1 内にケーブル組立 Τが束ねられた 状態で支持される。 この支持状態は図 2 7及び図 2 8 に示さ れる。 以上のケーブル嵌め込みは、 上方に開放しているケー プル支持溝 2 5 1 にその上方から単に出力ケーブル 2 0 5、 2 0 6 を押し込むこ と によって実施でき る。 それによ り 、 挟 み込み板部 2 5 0 b の弹性変形を利用 して、 ケーブル組立 T がケーブル支持溝 2 5 1 に嵌め込まれる。

以上の手順で、 ケーブル組立 Tの余剰長さ部分が垂れ下が らないよ う に、 束ねられたケーブル組立 Tをケーブル支持具 2 5 0 で確実に保持でき る。

図 3 1 はこ の発明の第 8 実施形態を示している。 こ の第 8 実施形態は基本的には第 7実施形態と 同 じであるので、 第 7 実施形態と 同一又は同様な構成については第 7実施形態と 同 一符号を付してその説明を省略する。 以下、 第 7実施形態と は異なる構成についてのみ説明する。 第 8 実施形態は、 棟側 支持台の軒側フ ラ ンジの構成が第 7実施形態と は異なる。

詳しく は、 軒側フ ラ ンジ 2 1 9 は単なる平板状をな して形 成されている。 このよ う なフラ ンジ 2 1 9 の構成に従いケー ブル支持具 2 5 0 は、 図 3 1 に示される よ う に平板状のフラ ンジ 2 1 9 の先端縁に嵌め付られている。 この嵌め付け状態 では、 ケーブル支持具 2 5 0 のケーブル支持溝 2 5 1 の開口 は軒側に向けて開放されている。 その関係によ り ケープル組 立 Tは軒側から棟側に向けてケーブル支持溝 2 5 1 に嵌め付 け られる。 以上の点以外の構成は図 3 1 に図示されない構成 を含めて前記第 7 実施形態と 同 じである。

こ の発明は各実施形態には制約されない。 例えば太陽電池 モジュールの下部側から出力ケーブル 2 0 5 、 2 0 6 が引出 される場合には、 支持台の棟側フラ ンジ 2 1 8 にケーブル支 持具 2 5 0 を嵌め付けてケーブル組立 T を保持でき る。 ケー ブル支持具 2 5 0 の挟み板部 2 5 0 b には、 中央板部 2 5 0 a 側に向けて斜めに切起こ される切起こ しを設ける こ と がで き る。 この場合、 切起こ しの先端が支持台のフラ ンジ 2 1 8 2 1 9 に食い込むよ う に構成する こ と もでき る。 こ の食い込 みによ り ケーブル支持具 2 5 0 のフラ ンジ 2 1 8又は 2 1 9 への取付けの信頼性がよ り 高め られる。

前記各実施形態において、 太陽電池モジュール 3 0 のモジ ユール本体 6 1 には、 その光電変換をなす光起電力素子が、 非晶質半導体を有する非晶質系のもの、 単結晶又は多結晶半 導体を有する結晶系ものも、 及びタ ンデムに構成されたもの な どを使用で'き る。

産業上の利用可能性

以上説明 したよ う にこ の発明は、 太陽光エネルギーを電気 エネルギーの変換する上で有用な太陽電池モジュールの分野 こ のモジュールを建物の屋根上に設置して太陽光発電をする 上で有用な太陽光発電装置の分野、 太陽電池モジュールを支 持するのに有用な支持台の分野、 更には、 太陽光発電装置を 建物の屋根上に設置する上で有用な太陽光発電装置設置方法 の技術分野に有効である。

Claims

請 求 の 範 囲

( 1 ) 斜め下向きに開放する下向き溝を形成する溝上壁及 び溝下壁を有した上支持台と 、 斜め上向きに開放する上向き 溝を形成する溝上壁及び溝下壁を有して前記上支持台の斜め 下側に離れて配置された下支持台と の間に、 設置される太陽 電池モジユ ーノレであって、

方形状のモジュール本体と ； 及び

前記下向き溝に挿入される上枠材であって、 こ の枠材の厚 み方向の中間から突出されて前記下向き溝の溝上壁に保持さ れる挿入凸部を有した前記上枠材、 前記上向き溝に挿入され る下枠材、 及び一対の側枠材を枠組して形成され、 前記モジ ユール本体の周部に取付けられた枠体と ；

を具備する。

( 2 ) 請求項 1 に記載の太陽電池モジュールにおいて、 前 記揷入凸部が前記上枠材の厚みの中央よ り 上側に形成されて いる。

( 3 ) 請求項 1 に記載の太陽電池モジュールにおいて、 前 記下枠材が、 こ の枠材の厚み方向中間から突出されて前記上 向き溝の溝上壁に保持される揷入凸部を有し、 こ の揷入凸部 の出幅は前記上枠材の揷入凸部の出幅よ り も短い。

( 4 ) 請求項 1 に記載の太陽電池モジュールにおいて、 一 対の前記側枠材の う ちの少な く と も一方の外側面に、 緩衝材 製のスぺーサが取付け られている。

( 5 ) 請求項 4 に記載の太陽電池モジュールにおいて、 前 霄己スぺーサが前記側枠材の長手方向両端部に夫々取付け られ てレ、る。

( 6 ) 建物の屋根上に設置されて太陽光発電をする太陽光 発電装置であって、

斜め下向き に開放する下向き溝を形成する溝上壁及び溝下 壁を有し、 前記屋根上に固定された上支持台と ；

斜め上向き に開放する上向き溝を形成する溝上壁及び溝下 壁を有し、 前記上支持台の斜め下側に離れて前記上支持台と 平行にして前記屋根上に固定された下支持台と ；

方形状のモジュール本体の周部に枠体を取付けて形成され 前記枠体が、 前記下向き溝に挿入される上枠材、 前記上向き 溝に挿入される下枠材、 及び一対の側枠材を枠組して形成さ れている と と もに、 前記上枠材がこ の上枠材の厚み方向の中 間から突出されて前記下向き溝の溝上壁に保持される挿入凸 部を有している複数の太陽電池モジュールと ；

を具備する。

( 7 ) 請求項 6 に記載の太陽光発電装置において、 前記下 枠材が、 こ の枠材の厚み方向中間から突出 されて前記上向き 溝の溝上壁に保持される揷入凸部を有し、 この挿入凸部の出 幅は前記上枠材の揷入凸部の出幅よ り も短い。

( 8 ) 請求項 6 に記載の太陽光発電装置において、 前記 上枠材をこ の上枠材の厚み方向上側から押さ える押さ え部材 が前記上支持台に取付け られ、 前記下枠材をこ の下枠材の厚 み方向上側から押さ える押さ え部材が前記下支持台に取付け られている。

( 9 ) 請求項 8 に記載の太陽光発電装置において、 前記 上下の支持台が複数の爪受け部を有し、 前記押さ え部材が前 記各爪受け部に個別に引っ掛る複数の係止爪を有している。

( 1 0 ) 請求項 7 に記載の太陽光発電装置において、 前 記下向き溝の溝奥面から前記上向き溝の溝下壁の先端までの 距離が、 前記上枠材の挿入凸部の先端から前記下枠材の挿入 凸部の根元までの距離よ り 短く なる よ う に、 前記上向き溝の 溝下壁が突出 されている。

( 1 1 ) 請求項 6 に記載の太陽光発電装置において、 前 記一対の側枠材が金属製であって、 一方の側枠材に雄形接続 端子を有した電線が取付け られ、 他方の側枠材に雌形接続端 子を有した電線が取付け られている。

( 1 2 ) 請求項 1 1 に記載の太陽光発電装置において、 前記一対の側枠材及ぴこれらに取付けられている前記電線が 点対称である。

( 1 3 ) 請求項 6 に記載の太陽光発電装置において、 前記 上支持台がこ の上支持台の長手方向に延びる フラ ンジを有し このフラ ンジに、 ケーブル支持溝及ぴ前記フラ ンジに取外し 可能に嵌合する取付け溝を有したケーブル支持具が取付け ら れていて、 前記太陽電池モジュールが有する 2本の出力ケー ブルが束られた状態で、 前記ケーブル支持溝に取外し可能に 嵌め込んで保持されている。

( 1 4 ) 請求項 1 3 に記載の太陽光発電装置において、 一 対の前記側枠材は前記ケーブル支持具の取付け溝が取外し可 能に嵌合される枠片を有している。

( 1 5 ) 建物の屋根上に固定されて、 前記屋根上に設置さ れる太陽電池モ ジュ ールを支持する支持台であって、 斜め下向き に開放し、 かつ、 奥が閉 じた下向き溝を形成す る溝上壁及び溝下壁と ；

前記下向き溝に対して背合わせ状態に設けられ、 斜め上向 きに開放し、 かつ、 奥が閉 じた上向き溝を形成する溝上壁及 ぴ溝下壁と ；

を具備する。

( 1 6 ) 請求項 1 5 に記載の支持台において、 前記下向 き溝を形成する溝上壁及び溝下壁間の距離が前記太陽電池モ ジュールの厚みよ り 小さ く 、 前記下向き溝を形成する溝上壁 の出幅が前記下向き溝の溝下壁の出幅よ り 短い。

( 1 7 ) 太陽光発電をする太陽光発電装置を建物の屋根 上に設置する太陽光発電装置設置方法であって、

斜め下向き に開放する下向き溝を形成する溝上壁及び溝下 壁を有した上支持台、 及び斜め上向きに開放する上向き溝を 形成する溝上壁及び溝下壁を有して前記上支持台の斜め下側 に離れて配置される下支持台を、 前記屋根上に固定する工程 と ；

上枠材、 下枠材、 及び一対の側枠材を枠組して形成される 枠体が方形状のモ ジュ ール本体の周部に取付け られ、 前記上 枠材がこ の上枠材の厚み方向の中間から突出された揷入凸部 を有している太陽電池モジュ ールの前記揷入凸部を、 前記下 向き溝に斜め下側から挿入する工程と ；

前記上枠材を中心に前記太陽電池モ ジュ ールを前記下枠材 が前記下支持台に寄る方向に回動させて、 前記下枠材を前記 上向き溝に近接対向 させる工程と ；

前記下向き溝への前記挿入凸部の挿入を維持したまま前記 太陽電池モジュールを斜め下方に移動させて、 前記上向き溝 に前記下枠材を揷入する工程と ；

前記上枠材をこの上枠材の厚み方向上側から押さ える押さ え部材を前記上支持台に取付ける と と もに、 前記下枠材をこ の下枠材の厚み方向上側から押さ える押さ え部材を前記下支 持台に取付ける工程と ；

を具備する。

( 1 8 ) 複数の太陽電池モジュールを備えて太陽光発電を する太陽光発電装置であって、

上壁に長手方向に延びる開口、 及びこ の開 口 よ り奥が広い 溝形状をな して長手方向に延びる溝条を有して、 互いに平行 に配置される複数本の支持台ベース と ；

これら支持台ベース上に交差して互いに平行に設け られ、 前記交差する部分に連結孔を有して、 前記太陽電池モジユ ー ルを支持する複数本の支持台と ；

1 以上のねじ孔を有している と と もに前記溝条内での回転 が不可能な形状に形成されていて、 前記支持台の下側を潜り 抜け得る よ う に前記溝条に移動可能に収容されたボル ト受け 体と ；

前記交差部分で前記連結孔を上方から通って前記ねじ孔に ねじ込まれて前記支持台ベース と支持,台 と を連結するボル ト と ；

を具備する。 ( 1 9 ) 請求項 1 8 に記載の太陽光発電装置において、 前 記連結孔は前記支持台の長手方向に延びる長孔である。

( 2 0 ) 請求項 1 8 に記載の太陽光発電装置において、 前 記ボル ト受け体が、 単一の前記ねじ孔を有した角ナッ ト部と . こ の角ナツ ト部に一端部が固定され他端部が前記開 口 よ り 突 出 して前記支持台に引っ掛り 可能な上向き端部をな した突出 片と を備えャいる。